以下、本発明の実施の形態について、図� ��を参照しながら説明する。ここで、本発明� ��実施の形態について説明する前に、本発明� ��使用される移動通信システムの基本技術や� ��礎的な概念について説明する。

 図1は、OFDMAを用いた無線フレーム構成の一� ��を示す図である。無線フレームは、周波数� ��を複数サブキャリアの集合で構成される一� ��の周波数帯域と、同じく一定の送信時間間� ��(サブフレーム)で構成される領域を一単位� �して使用する。なお、1サブフレームは複数� ��ロットで構成されており、図1においては、 1サブフレームに2つのスロットが含まれる場� ��の例を示している。この一定の周波数帯域� ��送信時間間隔で区切られた領域を、下りは� ��ソースブロック、上りはリソースユニット� ��呼ぶ。図中のBWはシステム帯域幅、B _R はリソースブロック(またはリソースユニッ� �)の帯域幅を表す。

 図2は、上りスロットにおけるシンボル構 成の一例を示す図である。上りスロットは8� �ンボルで構成され、6つのロングブロックと2 つのショートブロックとからなる。ショート ブロックは、それぞれ先頭から2シンボル目� �後方から2シンボル目に配置され、残りはロ� ��グブロックで構成される。

 次に、EUTRAで使用される物理チャネルと� �の役割について以下に簡単に説明する。物� �チャネルはデータチャネルと制御チャネル� �分けられる。更に、制御チャネルとして、� �期チャネル、報知情報チャネル、ランダム� �クセスチャネル、下り共通パイロットチャ� �ル、上り共通パイロットチャネル、下り共� �制御チャネル、上り共用制御チャネルがあ� �。なお、上り共通パイロットチャネルのこ� �を上りリファレンスチャネル、同様に下り� �通パイロットチャネルのことを下りリファ� �ンスチャネルと呼ぶこともあるが、本質的� �役割は同じである。

 同期チャネルは、移動局装置(以下、適宜 「移動局」と称する)が基地局装置(以下、適� ��「基地局」と称する)と無線同期を取るため に基地局より既知の信号パターンで送信され るチャネルであり、EUTRAにおいて移動局が最� ��に受信するチャネルである。なお、同期チ� ��ネルを使用するのは基地局のみである。

 報知情報チャネルは、特定の移動局向け� ��はなく、あるエリア内に位置する移動局が� ��通して使用する情報を報知するためのチャ� ��ルである。移動局は報知情報チャネルによ� ��て周辺セルの情報などを取得することがで� ��る。なお、報知情報チャネルを使用するの� ��基地局のみである。

 ランダムアクセスチャネルは、移動局が� ��用可能な無線リソースを基地局より通知さ� ��ていない場合での上り送信を行なうために� ��用されるコンテンションベースの上りチャ� ��ルである。なお、ランダムアクセスチャネ� ��を使用するのは移動局のみである。

 下り共通パイロットチャネル(Down Link Com mon Pilot Channel、以下「DL-CPICH」と称する)は� �基地局から移動局へ送信されるチャネルで� �る。移動局は、DL-CPICHの受信電力を測定する ことで下りの受信品質を判断する。受信品質 は品質情報指標(Channel Quality Indicator、以下� �CQI」と称する)として上り共用制御チャネル� ��用いて基地局へフィードバックされる。基� ��局は、フィードバックされたCQIを基に下り� ��スケジューリングを行なう。

 なお、受信品質としてはSIR(Signal-to-Interfer ence Ratio)、SINR(Signal-to-Interference plus Noise Rat io)、SNR(Signal-to-Noise Ratio)、CIR(Carrier-to-Interfere nce Ratio)、BLER(Block Error Rate)、またはパスロ� ��などが想定される。

 上り共通パイロットチャネル(Up Link Commo n Pilot Channel、以下「UL-CPICH」と称する。)は� ��移動局から基地局へ送信されるチャネルで� ��る。基地局は、UL-CPICHの受信電力を測定す� �ことで移動局の上り送信信号の受信品質を� �断する。基地局は、受信品質を基に上りの� �ケジューリングを行なう。UL-CPICHは、上りデ ータチャネルの振幅、位相や周波数の変動量 を計算し、データチャネルを復調するための 参照チャネルとしても使用される。なお、以 下においては、受信品質判断のために用いら れるUL-CPICHを「測定パイロットチャネル」と� ��び、データチャネル復調のために用いられ� ��UL-CPICHを「復調パイロットチャネル」と呼� �で区別する。

 下り共用制御チャネル(Physical Downlink Cont rol Channel:PDCCH)は、基地局から移動局へ送信� �れるチャネルであり、複数移動局に対して� �通的に使用される。基地局は、送信タイミ� �グ情報やスケジューリング情報(上り/下りリ ソース割り当て情報)の送信に下り共用制御� �ャネルを用いる。

 上り共用制御チャネル(Physical Uplink Contro l Channel:PUCCH)は、移動局から基地局へ送信さ� ��るチャネルであり、移動局は、CQI(品質情報 指標)、HARQ(Hybrid Automatic Repeat Request)、ACK/NAC K(Acknowledge/Not Acknowledge)などの情報を基地局� �通知するために下り共用制御チャネルを用� �る。

 図3は、EUTRAにおける上りチャネル配置の� ��を示したものである。なお、周波数の単位� ��国際単位系に従ってヘルツ(Hz)で記述してい るが、リソースブロックまたはリソースユニ ット数、あるいはサブキャリア数で表される システムであっても問題ない。図中のBWはシ� ��テム帯域幅である。同じ移動局の復調パイ� ��ットチャネルと測定パイロットチャネルは� ��じシンボル時間の異なる周波数帯域に周波� ��分割多重され、ディストリビューティッド� ��式(後述)で配置されている。また、異なる� �動局間の測定パイロットチャネルは同じシ� �ボル時間の同じ周波数帯域に符号分割多重� �、複数の移動局が同じリソースを共用して� �用する。復調パイロットチャネルはユーザ� �ータを送信するようにスケジュールされた� �動局にのみ割り当てられる。また、上り共� �制御チャネルはシステム帯域幅の両側に配� �されている。それ以外はデータチャネルが� �置されている。

 図4は、EUTRAにおける上りチャネル配置の� ��の例を示したものである。図中のBWはシス� �ム帯域幅である。測定パイロットチャネル� �送信帯域幅が異なる移動局間の測定パイロ� �トチャネルは同じシンボル時間の異なる周� �数帯域に周波数分割多重され、それぞれデ� �ストリビューティッド方式(後述)で配置され ている。また、測定パイロットチャネルの送 信帯域幅が同じ移動局間の測定パイロットチ ャネルは同じシンボル時間の同じ周波数帯域 に符号分割多重され、複数の移動局が同じリ ソースを共用して使用する。図3との違いは� �図4では、測定パイロットチャネルと復調パ� ��ロットチャネル(図示せず)は時間多重され� �おり、両者が異なるシンボル時間で送信、� �なわち、同じシンボル時間に両者が同時に� �信されない点が異なる。

 図5は、EUTRAにおける上りチャネル配置の� ��ち、復調パイロットチャネルとデータチャ� ��ルの関係を示したものである。ある移動局� ��割り当てられるデータチャネルの無線リソ� ��スは、その移動局が送信している測定パイ� ��ットチャネルの送信帯域幅に含まれる。ま� ��、データチャネルに関連する復調パイロッ� ��チャネルは、データチャネルの送信帯域幅� ��同じである必要がある。

 なお、図3、図4および図5においては、測� ��パイロットチャネルがサブフレームの先頭� ��ンボルに配置されているように記述してい� ��が、本発明では先頭シンボルに限らず、ど� ��シンボル位置に配置されていても良く、ま� ��、ロングブロックとショートブロックのど� ��らに配置されていても良い。

 測定パイロットチャネルの送信帯域幅は� ��送信する移動局能力によって変わり、例え� ��10MHz、5MHz、1.25MHzの3種類があるとする。こ� �で、例えばシステム帯域幅BWが20MHzのときで� ��って、移動局の送信帯域幅が最大で10MHzの� �合、BWをそれぞれ10MHzずつの帯域幅に分けて� ��定パイロットチャネルを送信すると考えた� ��き、よりセル間干渉の低い周波数帯域で測� ��パイロットチャネルを送信した方が、基地� ��における測定パイロットチャネルの受信品� ��が良くなるため、結果としてスループット� ��上がる。これを、図6を用いて説明する。

 図6は、基地局において、ある周波数帯域 (本例では4分割)毎の上りCQIの測定結果を示し た例である。ここで、移動局が周波数帯域F1~ F3のいずれかの位置に配置されるとき、図6の 例ではF2で移動局が測定パイロットチャネル� ��送信すると、基地局は良好なCQIが得られる� ��、一方でF1やF3で測定パイロットチャネルを 送信すると、F2よりも劣化したCQIとなってし� ��う。測定パイロットチャネルの劣化、すな� ��ち、基地局で低いCQIと判定される要因は主� ��距離減衰であるが、その他の劣化要因とし� ��、周辺セルから受けるセル間干渉がある。

 図7は、EUTRAにおける基本的な電力制御の� ��法の例を示した図である。上りデータチャ� ��ルの品質を保証する必要があることから、� ��め基地局側で受信時の目標品質が決められ� ��。目標品質は、報知情報チャネルまたは下� ��共用制御チャネルで移動局に通知される。� ��動局は、前記目標品質を満たす送信電力で� ��りデータチャネルを送信する。このとき、� ��動局は目標品質に対して、パスロスによる� ��衰分とセル間干渉を示す干渉量による減衰� ��を上乗せして送信電力を決定する。

 図7においては、目標品質がTarget1であっ� �とき、Target1にパスロスPtl1と干渉量Intf1を上� ��せした送信電力Tx1が実際の送信電力となる� ��図7より、品質が良くなる(パスロスが低く� �る)か、或いは、干渉量が下がる(セル間干渉 を抑制する)ことで、より低い送信電力で目� �品質が達成可能であることが分かる。また� �目標品質の増減によっても送信電力を制御� �能なことが分かる。なお、電力制御として� �送信電力にセル固有のオフセット値を加え� �場合もあるが、本例では省略する。

 図8は、周波数ホッピングについて説明し た例である。移動局および基地局は、一定時 間間隔(Hopping interval)で異なる周波数の上り� �たは下りの無線リソースが割り当てられる� �周波数ホッピングにより、異なる周波数帯� �を使用することによる周波数ダイバーシテ� �効果と干渉の平均化効果が得られる。図8のB Wはシステム帯域幅を示し、移動局UE#1~UE#3がHo pping interval毎に異なる周波数帯域のリソース が割り当てられていることを示す。この周波 数ホッピングのパターンをホッピングパター ンと呼ぶ。

 (実施の形態1)
 以下、本発明の実施の形態1に係る移動通信 システムについて説明する。図9は、本発明� �実施の形態1に係る移動通信システムが有す� ��移動局の構成の一例を示すブロック図であ� ��。受信信号(基地局からの送信信号)は、受� �部101において受信される。受信信号は、チ� �ネル復調部102へと送られ、後述するスケジ� �ール部より入力されるスケジューリング情� �を基に復調され、データチャネル、制御チ� �ネル(下り共用制御チャネル)、下り共通パイ ロットチャネル(DL-CPICH)に分類される。

 分類された各チャネルは、データチャネ� ��であれば復号部103へ、制御チャネルであれ� ��制御信号処理部104へ、下り共通パイロット� ��ャネルであればチャネル測定部105へと送信� ��れる。なお、前記以外のチャネルの場合、� ��れぞれのチャネル制御部へと送信されるが� ��本発明には影響しないため省略してある。

 復号部103は、ユーザデータを取り出して� ��位レイヤ106へ送信する。制御信号処理部104� ��、制御データを取り出して上位レイヤ106へ� ��信する。取り出された制御データに、干渉� ��報(干渉情報指標テーブル、詳細は後述)が� �まれていれば、制御信号処理部104は、その� �渉情報を干渉データ処理部107へ送信する。� �渉データ処理部107は、周波数帯域毎に干渉� �の加減算処理を行ない、干渉情報を利用可� �な状態に更新するとともに、干渉情報から� �波数帯域毎の上り干渉量の大小を判断し、� �断結果を干渉制御データとして上位レイヤ10 6へ送信する。また、制御チャネルに含まれ� �スケジューリング情報は、スケジュール部10 8へ送信される。チャネル測定部105では、下� �共通パイロットチャネルの受信品質を測定� �、測定データとして上位レイヤ106へ送信す� �と共に、CQI計算部109に上記受信品質を送信� �る。CQI計算部109は、受信品質からCQIを計算� �てCQI値として上位レイヤ106へ送信する。

 なお、CQI計算部109におけるCQIの計算方法� ��して、DL-CPICHの瞬時値から毎回求める方法� �、ある一定の受信時間を平均して求める方� �があるが、どちらを用いても良い。更に、DL -CPICH単位で求める方法と、ある受信帯域に亘 って平均して求める方法があるが、ここでは その両方を含む。また、上記以外のCQI計算方 法を用いたとしても本発明の主旨には影響し ない。

 一方、上位レイヤ106からはユーザデータ� ��制御データ、パイロットデータが符号部110� ��入力され、送信データとして符号化される� ��また、上位レイヤ106からスケジュール部108� ��スケジューリング情報が入力される。符号� ��110にて符号化されたユーザデータと制御デ� ��タはチャネル変調部111に入力される。チャ� ��ル変調部111は、スケジュール部108から送信� ��れるスケジューリング情報に従って、送信� ��ータを適切な変調方式で変調処理を行なう� ��送信電力制御部112は、スケジュール部108の� ��示に従って各チャネルに適切な電力制御を� ��なう。チャネル変調部111で変調されたデー� ��は送信部113に入力され、送信電力制御部112� ��ら電力制御されて送信される。なお、その� ��の移動局の構成要素は本発明に関係ないた� ��省略してある。また、各ブロックの動作は� ��上位レイヤ106によって統括的に制御される� ��なお、上位レイヤ106またはスケジュール部1 08は、移動局側テーブル生成手段、周波数帯� ��決定手段を構成する。移動局側テーブル生� ��手段、周波数帯域決定手段として最適であ� ��のは、スケジュール部108である。また、送� ��部113は、送信リソース要求手段を構成する� ��

 図10は、図9に示す送信部113の構成を示す� ��ロック図である。チャネル変調部111より入� ��された送信データは、S/P変換部1131でS/P変換 された後、DFT部1132によって複数の時間軸デ� �タを周波数データに変換され、変換された� �ータはサブキャリア割り当て部1133にてIDFT部 入力に配置される。入力がないIDFTポイント� �は0が挿入される。IDFT部1134でIDFT処理され、� ��び時間軸データへ変換された後、GI(ガード� ��ンターバル)挿入部1135においてGIが挿入され る。そして、P/S変換部1136でP/S変換、D/A変換� �1137でD/A変換が順に行われた後、RF部1138から� ��信される。

 ここで、IDFT部1134へ入力するデータ配置� �規則として2つの方法が提案されている。1つ はローカライズドという方式であり、もう1� �はディストリビューティッドという方式で� �る。ローカライズド配置は、図11(a)に示すよ うに、DFT後の周波数データをIDFTの入力に連� �して割り当てる方式である。一方、ディス� �リビューティッド配置は、図11(b)に示すよう に、同データをIDFTの入力に一定間隔で割り� �てる方式である。移動局は、チャネルの種� �、用途、無線伝播環境などに応じて、送信� �態を、ローカライズド配置またはディスト� �ビューティッド配置のいずれかに切り替え� �使用することが可能である。

 図12は、本発明の実施の形態1に係る移動� ��信システムが有する基地局の構成の一例を� ��すブロック図である。受信信号(移動局から の送信信号)は、受信部201において受信され� �。受信信号は、チャネル復調部202へと送ら� �、スケジューリング情報を基に、データチ� �ネル、制御チャネル(上り共用制御チャネル) 、上り共通パイロットチャネルに分けられ、 それぞれ復調される。なお、上記以外のチャ ネルの場合、それぞれのチャネル制御部へと 送信されるが、本発明には影響しないため省 略してある。

 復調された各データは、データチャネル� ��あれば復号部203へ、制御チャネルであれば� ��御信号処理部204へ、上り共通パイロットチ� ��ネル(UL-CPICH)であればチャネル測定部205へと 送信される。復号部203ではユーザデータの復 号処理を行ない上位レイヤ206へ送信する。制 御信号処理部204では制御データを取り出して 上位レイヤ206へ送信する。また、チャネル復 調部202と復号部203、スケジュールリングの制 御に関連する制御データは各ブロックへ送信 される。チャネル測定部205は、上り共通パイ ロットチャネルが測定パイロットチャネルで あれば受信品質を測定し、測定データとして 上位レイヤ206へ送信すると共に、CQI計算部207 に前記受信品質を送信する。一方、上り共通 パイロットチャネルが復調パイロットチャネ ルであればチャネル復調のための参照データ (上りデータチャネルの振幅、位相、周波数� �動量など)を計算し、チャネル復調部202へ送� ��する。CQI計算部207は、受信品質からCQIを計� ��してCQI値として上位レイヤ206へ送信する。

 一方、上位レイヤ206からの送信要求を契� ��として、ユーザデータと制御データが符号� ��208に入力される。また、上位レイヤ206から� ��ケジュール部209へスケジューリング情報が� ��力される。符号部208にて符号化されたユー� ��データと制御データはチャネル変調部210に� ��力される。チャネル変調部210は、スケジュ� ��ル部209から送信されるスケジューリング情� ��に従って、送信データを適切な変調方式で� ��調処理を行なう。送信電力制御部211は、ス� ��ジュール部209の指示に従って各チャネルに� ��切な電力制御を行なう。チャネル変調部210� ��変調されたデータは、送信部212に入力され� ��送信電力制御部211から電力制御されて送信� ��れる。なお、その他の基地局の構成要素は� ��発明に関係ないため省略してある。また、� ��ブロックの動作は、上位レイヤ206によって� ��括的に制御される。なお、チャネル測定部2 05、上位レイヤ206またはCQI計算部207は、セル� ��ッジ判定手段、および干渉判定手段を構成� ��る。セルエッジ判定手段、および干渉判定� ��段として最適であるのは、CQI計算部207であ� ��。また、上位レイヤ206は、テーブル生成手� ��を構成する。

 セル間干渉の増減に大きく寄与するのは� ��セル中心の移動局よりもセルエッジの移動� ��であることは容易に想像できる。そのため� ��セルエッジの移動局が測定パイロットチャ� ��ルを集中して送信している周波数帯域が分� ��れば、その集中している周波数帯域を避け� ��ことで周辺セルに与える干渉を平均化する� ��とが可能となる。そのための方法を以下に� ��す。

 まず、移動局の位置がセル中心なのか、� ��ルエッジなのかを判定するには、例えば、� ��動局から報告される下りCQIや、その他の測� ��報告値を用いて、基地局で判定することが� ��能である。通信中であれば測定パイロット� ��ャネルの受信品質を判定に使用することも� ��能である。以下に判定方法の例を幾つか示� ��。下りCQIを用いる方法では、セル毎にあるC QI値を閾値として事前に決めておき、閾値よ� ��良いCQI値を報告している移動局はセル中心� ��一方、閾値より悪いCQI値を報告している移� ��局はセルエッジだと判定する。閾値と同じC QI値はどちらかに含める。

 また、図13に示すように、在圏セルの受信� �質Q _n,0 と周辺セルの受信品質Q _n,i (iは周辺セル数、例ではi=3)から求まる相対品 質Q _r,i =(Q _n,i /Q _n,0 )と閾値を比較し、Q _r,i が閾値よりも全て小さい場合はセル中心、一 方、閾値よりも一つでも大きい場合はセルエ ッジと判定する方法もある。測定する受信品 質は、SIR、SINR、SNR、CIR、パスロスなどを使� �する。本例では、Q _r,1 とQ _r,3 が閾値を超えているため、セルエッジの移動 局と判定される。なお、判定に用いる閾値や 使用する測定値が、移動局に報知または個別 に通知されていれば、前記いずれの判定方法 も、基地局ではなく移動局で実施し、その結 果を基地局に報告することも可能である。

 次に、セルエッジの移動局がどの周波数� ��域に集中しているかを判定するには、セル� ��ッジと判定された移動局が送信している上� ��測定パイロットチャネルのCQIを合計し、そ� ��合計CQIがある閾値よりも大きいかどうかで� ��定することが可能である。合計CQIがある閾� ��よりも大きくなったときは、移動局が同じ� ��波数帯域に集中して配置されていると判定� ��る。これは、同一セルのセルエッジにいる� ��動局のCQIは、移動局間では比較的大きな差� ��ないことから、同じ周波数帯域を使用して� ��る移動局の数が増えれば、それだけ合計CQI� ��値が大きくなるためである。なお、本例で� ��CQIが小さい方が良好な品質であると仮定し� ��場合の例である。CQIが大きい方が良好な品� ��である場合、「最大CQI-CQI」として計算した 値を合計する必要がある。以降、CQIが小さい 方が良好な品質であるとして説明する。

 図14は、合計CQIの計算方法の概念図を示し� �ものである。あるセルにおいて、移動局UE1� �、移動局UE2とがセルエッジに配置されてい� �ものとする。また、移動局UE1の送信帯域幅UE 1_BWはf1~f4に、移動局UE2の送信帯域幅UE2_BWはf1� ��f2に分割されているものとする。この場合� �おいて、図14(a)のCQI _UE1,1 は、f1における移動局UE1からの測定パイロッ� ��チャネルを用いて基地局で計算したCQIを示� ��。同様に、図14(b)のCQI _UE2,1 は、f1における移動局UE2からの測定パイロッ� ��チャネルを用いて基地局で計算したCQIを示� ��。同様のCQI計算をセル内のセルエッジの移� ��局全てにおいて行ない、それらの結果をシ� ��テム帯域幅BWに亘り、分割した周波数帯域� �に合計した結果が各周波数帯域の合計CQIと� �る。図14(c)では、CQI _UE1,1 とCQI _UE2,1 の合計値CQI ₁ が周波数帯域f1における合計CQIとなる。

 基地局は、上記方法にて計算した周波数� ��域毎の合計CQIと、事前に決定されている干� ��判定閾値とをシステム帯域幅に亘ってそれ� ��れ比較することで、ある周波数帯域におけ� ��干渉の相対的な大小を表すテーブル(干渉情 報指標テーブル)を生成する。具体的には、� �る周波数帯域の合計CQIが干渉判定閾値より� �大きければ、その領域では干渉量が多いと� �断し、対応する干渉情報指標テーブルの値� �1にセットする。逆に小さければ0をセットす る。ここで、各周波数帯域は、測定パイロッ トチャネルの最小送信帯域幅に一致させる。

 図15は、合計CQIと干渉判定閾値との関係� �示した例である。図16は、図15における干渉� ��報指標テーブルの例である。最小送信帯域� ��が1.25MHzあれば、図15に示すようにf1~f16まで� ��それぞれ1.25MHzの帯域幅を持つ16の領域に分� ��される。また、f1の合計CQIが干渉判定閾値� �りも大きいため、図16の干渉情報指標テーブ ルのf1の項は1がセットされている。

 なお、干渉判定閾値は1つだけではなく、 複数用意されていてもよい。干渉判定閾値を 複数使用した場合の例を図17に示す。図17に� �いては、干渉判定閾値が3つ用意されており� ��合計CQIとの比較において大小関係が4ケース 存在するため、干渉情報指標テーブルには、 例えば0~3のいずれかの値がセットされる。

 一般的な式で書くと、n個の干渉判定閾値を 用いたときに必要とされる最小送信帯域幅当 たりのビット数xは、数式(1)で表わされる。

 例えば、システム帯域幅が20MHz、測定パ� �ロットチャネルの最小送信帯域幅が1.25MHz、1 個の干渉判定閾値を用いるとき、干渉情報指 標テーブルを生成するために必要なビット数 は、(20í1.25)×1=16ビットである。

 干渉情報指標テーブルは、基地局から移� ��局に対して下り共用制御チャネルか下りデ� ��タチャネルによってセルエッジの移動局に� ��別に通知されるか、または報知情報チャネ� ��でセル全体に報知され、下りCQIや送信電力� ��どからセルエッジに位置していると判断し� ��移動局が報知情報チャネルから取得する。

 なお、ここでは、CQIを使用して干渉情報� ��標テーブルを生成する方法について説明し� ��いるが、これに限定されず、測定した受信� ��質をそのまま使用してもよい。また、上り� ��受信信号強度を使用しても良い。受信信号� ��度を使用する場合、リソースブロック単位� ��サブキャリア単位で測定を行ない、測定パ� ��ロットチャネルの最小帯域幅に合わせて平� ��値を求め、平均値と閾値との比較により干� ��情報指標テーブルを生成する。

 図18は、ある移動局が受信した複数セル� �干渉情報指標テーブルを示した例である。� �18は、セル1~セル3から受信した干渉情報指標 テーブルを移動局内で一つのテーブルにまと めたものであり、それぞれ16の周波数帯域(最 小送信帯域幅1.25MHzとする)に分割され、干渉� ��大きさは1ビットで表現されているものとす る。移動局は、上記干渉情報指標テーブルか ら最もセル間干渉が少ないと思われる周波数 帯域を判断し、判断した周波数帯域で測定パ イロットチャネルを送信する。この場合、基 地局は、干渉の少ない周波数帯域で測定パイ ロットチャネルを受信できるため、移動局に 対して良好な上りCQIに基づくスケジューリン グを行なうことができる。

 以下に、上記複数の干渉情報指標テーブ� ��からセル間干渉の少ない周波数帯域を判断� ��る方法について示す。移動局が、在圏セル� ��よび周辺セルから干渉情報指標テーブルを� ��信する方法について2通り示す。どちらの方 法を用いても、本発明には影響しない。なお 、周辺セルとはある一定以上の品質のセルの グループを意味し、移動局が一定以上の品質 を判定するための情報として、例えば下りCQI やパスロス、SINRなどを用いる。更に、周辺� �ルとして使用する最大セル数が定義されて� �ても良い。最大セル数は、システム共通で� �、周辺環境を考慮して基地局毎に決定し、� �動局に通知しても良い。

 移動局が干渉情報指標テーブルを受信す� ��一つ目の方法は、移動局が、在圏セルおよ� ��周辺セルから直接通知されるか、あるいは� ��知されている干渉情報指標テーブルをそれ� ��れ受信する方法である。移動局が干渉情報� ��標テーブルを受信する二つ目の方法は、在� ��セルの基地局が在圏セルおよび周辺セルの� ��報が含まれる干渉情報指標テーブルを通知� ��るか、または報知する方法である。

 基地局は、周辺セル情報を取得・更新す� ��ために基地局同士でセル間通信をある周期� ��行ない、複数の周辺セルの干渉情報指標テ� ��ブルを保持しておく。あるいは、移動局が� ��信した周辺セルの干渉情報指標テーブルを� ��地局に定期的に報告することによって、周� ��セルの干渉情報指標テーブルを基地局が取� ��・更新してもよい。上記移動局の報告によ� ��方法は、全ての移動局が基地局へ情報を通� ��するとオーバーヘッドが増加する。このた� ��、ある一定の基準、例えば、CQIがある閾値� ��りも低い移動局のみが報告するようにすれ� ��よい。

 移動局は、受信した干渉情報指標テーブ� ��から、移動局毎の測定パイロットチャネル� ��送信帯域幅に応じて値を足し合わせた新た� ��テーブルを生成する。図19(a)~(c)は、それぞ� ��送信帯域幅が1.25MHz、5MHz、10MHzの場合に生成 されるテーブルである。これらのテーブルで 示される値は、小さいほど当該セル以外のセ ルに与える干渉が少ないことを意味する。す なわち、図19(a)であれば値が0となるf11とf13が 最も干渉が少ないと判断される。同様に、図 19(b)であれば値が2となるf10-f13が最も干渉が� �なく、同図(c)であれば値が8となるf8-f15、f9-f 16が最も干渉が少ないと判断される。このよ� ��に、移動局の測定パイロットチャネルの周� ��数帯域幅に応じた新たなテーブル(移動局側 の干渉情報指標テーブル)が生成されるので� �当該測定パイロットチャネルの周波数帯域� �に応じて適確に干渉の状態を判定し、干渉� �少ない周波数帯域を測定パイロットチャネ� �の周波数帯域として決定することが可能と� �る。

 なお、測定パイロットチャネルを送信可� ��な周波数帯域が、直交性確保のために自由� ��設定できずに周波数アライメントされる場� ��において、送信帯域幅が5MHzのときは図19(d)� ��示すテーブルが、送信帯域幅が10MHzのとき� �図19(e)に示すテーブルが生成される。すなわ ち、図19(d)であれば値が4となるf9-f12が最も干 渉が少ないと判断され、同図(e)であれば値が 8となるf9-16が最も干渉が少ないと判断される 。このように、測定パイロットチャネルの周 波数帯域の設定が、直交性を確保するために 自由に設定できない場合においても、同一の 周波数帯域に登録された値を重複することな く合計して干渉情報指標テーブルが生成され るので、適切に干渉情報指標テーブルを生成 することが可能となる。

 また、図20に示すように、移動局が送信� �る測定パイロットチャネルの周波数帯域が� �め制限されている場合の移動局の干渉情報� �標テーブルの作成方法を以下に示す。図20に おいて、セルエッジの移動局の測定パイロッ トチャネルの送信帯域幅は1.25MHzに制限され� �更に20MHz帯域の両端5MHzに配置される。一方� �セル中心の移動局の測定パイロットチャネ� �の送信帯域幅は5MHzか10MHzに制限される。異� �る送信帯域幅の測定パイロットチャネルは� �ィストリビューティッド配置により多重さ� �ている。これは、測定パイロットチャネル� �送信帯域幅が広帯域になるほど必要な送信� �力が増加することから、セルエッジの移動� �の測定パイロットチャネルの送信帯域幅を� �限し、測定パイロットチャネルの品質を確� �しつつ省電力化を行うことを目的としてい� �。

 基地局は、移動局からの測定報告値(CQI、 パスロスなど)を用いて測定パイロットチャ� �ルの適切な送信帯域幅を決定する。通信中� �あれば測定パイロットチャネルを決定のた� �の判断材料に使用しても良い。決定した移� �局の測定パイロットチャネルの送信帯域幅� �、移動局に個別に通知される。移動局は、� �知された前記測定パイロットチャネルの送� �帯域幅と、使用可能な周波数帯域とに応じ� �値を足し合わせた新たなテーブルを生成す� �。図19(a)の干渉情報指標テーブルを用いて例 を示すと、移動局の測定パイロットチャネル の送信帯域幅が1.25MHzと通知された場合、移� �局は両端5MHzの範囲だけ計算すれば良い。す� ��わち、移動局で生成される干渉情報指標テ� ��ブルは図21となり、f13が最も干渉が少ない� �判断される。この場合、セルエッジの移動� �か否かという判定は、基地局から通知され� �測定パイロットチャネルの送信帯域幅から� �断可能であるため、移動局側での判定は不� �である。

 上述の方法においては、移動局は、在圏� ��ルと複数の周辺セルから受信した干渉情報� ��標テーブルを区別することなく均等に足し� ��わせている。しかしながら、実際は近傍の� ��地局(在圏セルの基地局)と、遠方の基地局(� ��辺セルの基地局)とを比べると、同等の電力 で送信した場合に遠方の基地局の方が相対的 に見て干渉の影響は下がる。そのため、各干 渉情報指標テーブルは、均等ではなく重み付 けをした後に足し合わせる方がより正確に干 渉量を判断できる。

 図22は、CQIの品質によって重み付けを行な� �場合の例である。図22における横軸はCQI値を 示し、縦軸は重み係数Wを示す。図中のCQI _s 、CQI _n1 、CQI _n2 は、それぞれ在圏セル、周辺セル1、周辺セ� �2のCQI値を示す。更に、W ₀ 、W ₁ 、W ₂ は、それぞれCQI _s 、CQI _n1 、CQI _n2 における重み係数を示す。

 移動局は、在圏セルおよび周辺セルの干� ��情報指標テーブルを受信し、同時にCQI値よ� ��重み係数を求める。そして、求めた重み係� ��を該当セルの干渉情報指標テーブルに乗算� ��、新たなテーブルを生成する。その後、測� ��パイロットチャネルの送信帯域幅毎に図19(a )~(e)と同様のテーブルを生成する。

 図23は、図18に示す干渉情報指標テーブルに 対して、セル1を在圏セル、セル2~3を周辺セ� �とし、W ₀ =1、W ₁ =0.5、W ₂ =0.3として重み付けを行なった場合における� �測定パイロットチャネルの送信帯域幅1.25MHz� ��移動局が生成する干渉情報指標テーブルの� ��を示したものである。

 ところで、移動局は、自身で生成した干� ��情報指標テーブルから干渉の少ない周波数� ��域を判断できるが、一方で、基地局は、ど� ��周波数帯域の干渉が少ないか不明である。� ��た、移動局が勝手に測定パイロットチャネ� ��を送信する周波数帯域を決定すると、特定� ��周波数に負荷が集中したり、スケジューリ� ��グが複雑化したりするなどの問題が生じる� ��このため、移動局が測定パイロットチャネ� ��を送信したい周波数帯域、すなわち、干渉� ��少ないと判断した周波数帯域を基地局に通� ��する必要がある。以下、そのための方法に� ��いて各種ケースに応じて示す。

 まず、移動局が基地局と接続しておらず� ��ランダムアクセス手順によって周波数帯域� ��通知する方法について示す。なお、移動局� ��測定パイロットチャネルの送信帯域幅は、� ��前に基地局から指定されているか、定義済� ��のため既知であるとする。移動局は、受信� ��た干渉情報指標テーブルから干渉の少ない( 値の小さい)周波数帯域を少なくとも一つ以� �選択し、基地局にその周波数帯域の位置情� �を通知する。通知する情報は、ランダムア� �セスチャネルに含めるか、上り共用制御チ� �ネルに含め、基地局から下り共用制御チャ� �ルで測定パイロットチャネルのリソース(周� ��数帯域、拡散コードなど)が割り当てられる 。

 次に、移動局が基地局と接続していると� ��に、より干渉の少ない周波数帯域に変更す� ��目的で通知する方法について示す。移動局� ��、受信した干渉情報指標テーブルから現在� ��り当てられている周波数帯域よりも干渉の� ��ない(値の小さい)周波数帯域を少なくとも� �つ以上選択し、基地局にその周波数帯域の� �置情報を通知する。通知する情報は、ラン� �ムアクセスチャネルに含めるか、上り共用� �御チャネルに含め、基地局から下り共用制� �チャネルで測定パイロットチャネルのリソ� �ス(周波数帯域、拡散コードなど)が再割り当 てされる。このとき、基地局はリソース再割 り当てと同時に、移動局の能力を超えない範 囲で移動局の測定パイロットチャネルの送信 帯域幅を変更することも可能である。なお、 移動局と基地局の接続の有無に関わらず、ラ ンダムアクセスチャネルを送信する場合にお いて、干渉情報指標テーブルで干渉が少ない と判断した周波数帯域を優先的に使用するこ とで、ランダムアクセスチャネルの衝突確率 を低減することが可能である。

 なお、両者の場合において、同一の最小� ��が干渉情報指標テーブルに複数含まれてい� ��場合は、複数の周波数帯域から少なくとも1 つをランダムに選択する。

 また、干渉情報指標テーブルを移動局が� ��信する頻度を十分に長くとり、移動局が頻� ��に受信することで電力を消費することのな� ��ようにすることが好ましい。ただし、基地� ��は、干渉の状態を即座に反映させるため短� ��頻度で更新してもよい。例えば、CQI報告周� ��毎に干渉情報指標テーブルを更新する方法� ��ある。移動局が干渉情報指標テーブルの更� ��頻度を決定する方法は、自らの移動速度、� ��信電力、CQI、間欠受信間隔などを基に干渉� ��報指標テーブルの更新頻度を決定する方法� ��も、システムで決定されている方法でも、� ��地局から更新頻度が通知される方法でもよ� ��。

 これまで説明した方法においては、干渉� ��少ない周波数帯域を選択することによって� ��干渉を抑制して上りのスループットを向上� ��せる方法について説明しているが、上りデ� ��タチャネルの送信電力については特別な制� ��を行なっていない。しかしながら、移動局� ��上りデータチャネルを送信する際に、目標� ��質とパスロス、干渉量に加え、干渉情報指� ��テーブルの各値を考慮して送信電力を決定� ��ることで、更なる干渉抑制の効果が得られ� ��。

 既に図7で説明したように、移動局が目標 品質Target1を満たすためには、パスロスPtl1と� ��渉量Intf1を補償する送信電力Tx1が必要であ� �。ここで、目標品質Target1および干渉量Intf1� �、事前にセル内で報知または移動局に対し� �個別に通知されている。また、パスロスPtl1� ��、基地局の下り共通パイロットチャネルの� ��信電力と、移動局で実際に受信した下り共� ��パイロットチャネルの受信電力の差から求� ��られる。

 ここで、干渉量Intf1は、そのセル全体が� �けている干渉量であり、周波数帯域毎に求� �られてはいない。すなわち、干渉量Intf1と割 り当てられたリソースにおける実際の干渉量 との間に差が生じることで、過少または過多 な送信電力Tx1を要求する可能性があることを 意味する。本実施の形態に係る移動局は、周 波数帯域毎の干渉量を補償するために干渉情 報指標テーブルを用いた送信電力制御を行な う。以下に、送信電力制御の方法について示 す。

 まず、上りデータチャネルの送信リソー� ��が含まれる周波数帯域に対応する、在圏セ� ��の干渉情報指標テーブルの値が、周辺セル� ��与える干渉が多いこと(干渉大)を示す値で� �れば、送信電力をある一定のステップδS1だ� ��下げて送信する。この場合、送信電力は、T x1-δS1となる。逆に、在圏セルの干渉情報指� �テーブルの値が、周辺セルに与える干渉が� �ないこと(干渉小)を示す値であれば、送信電 力をある一定のステップδS2だけ上げて送信� �る。この場合、送信電力はTx1+δS2となる。

 また、上りデータチャネルの送信リソー� ��が含まれる周波数帯域に対応する、周辺セ� ��の干渉情報指標テーブルの値が干渉大を示� ��値であれば、送信電力をある一定のステッ� ��δN1だけ上げて送信する。この場合、送信電 力は、Tx1+δN1となる。逆に、周辺セルの干渉� ��報指標テーブルの値が干渉小を示す値であ� ��ば、送信電力をある一定のステップδN2だけ 下げて送信する。この場合、送信電力はTx1-δ N2となる。

 この送信電力制御によって期待される効� ��は以下の通りである。まず、在圏セルが周� ��セルへ与える干渉(すなわち、周辺セルが受 ける干渉)を考えたとき、在圏セルで干渉が� �い周波数帯域でデータ送信を行なう場合、� �信電力が下がるため周辺セルへの干渉が下� �り、当該周辺セルの品質が向上する。逆に� �在圏セルで干渉が少ない周波数帯域でデー� �送信を行なう場合、送信電力を上げたとし� �も当該周辺セルの干渉量がもともと少ない� �め、干渉の増加が当該周辺セルにさほど影� �しないことが保証されており、かつ在圏セ� �では送信電力が上がるため基地局における� �信誤りが減り、移動局のスループットが向� �する。

 一方、周辺セルが在圏セルへ与える干渉( すなわち、在圏セルが受ける干渉)を考えた� �き、周辺セルで干渉が多い周波数帯域でデ� �タ送信を行なう場合、送信電力が上がるた� �在圏セルの基地局における受信誤りが減り� �移動局のスループットが向上する。逆に、� �辺セルで干渉が少ない周波数帯域でデータ� �信を行なう場合、送信電力を下げることで� �要な送信電力の上昇が抑えられ、移動局の� �電力化につながる。

 なお、上述したδS1、δS2、δN1、δN2は、そ れぞれゼロを含む正の数とし、上りデータチ ャネルの送信を行なう前にセル内で報知また は移動局に対して個別に通知、あるいは移動 局で決定される値である。

 また、「干渉大」と「干渉小」を意味す� ��値は、干渉情報指標テーブルの値が1ビット 表現(0または1)であれば、単純に1が「干渉大� ��で、0が「干渉小」を意味することになる。 2ビット以上で表現されている場合は、ある� �値を境に「干渉大」と「干渉小」に分けて� �く。分けるための閾値は事前に基地局から� �知されても、移動局が独自に決めても良い� �

 さらに、送信電力を増減させるのではな� ��、目標品質を増減させることでも上述した� ��合と同一の効果を得ることができる。目標� ��質がTarget1であるとき、上述の各ケースにお ける目標品質は、それぞれTarget1-δQ1、Target1+� �Q2、Target1+δQ3、Target1-δQ4となる。なお、δQ1~� �Q4は正の数とし、上りデータチャネルの送信 を行なう前にセル内で報知または移動局に対 して個別に通知、あるいは移動局で決定され る値である。

 なお、送信電力の増減ステップ幅、また� ��目標品質の増減ステップ幅は一定である場� ��について示しているが、干渉情報指標テー� ��ルの値に応じて適宜変更してもよい。増減� ��テップ幅が干渉情報指標テーブルの値と比� ��する場合、干渉情報指標テーブルの値から� ��減ステップ幅を求める例を図24、および図25 に示す。干渉情報指標テーブルの値は、重み 付けを行なう前でも、重み付けを行なった後 でも良い。

 図24は、増減のステップ幅が干渉情報指標� �ーブルの値に対して比例している場合の例� �ある。図24における横軸は干渉情報指標テー ブルの値を示し、縦軸はステップ幅を示す。 この場合において、SP _max は最大ステップ幅、SP _min は最小ステップ幅であり、基地局より通知さ れるか、移動局で決定される。SP ₁ 、SP ₂ はそれぞれ、干渉情報指標テーブルの値がV _s 、V _n のときのステップ幅である。L1、L2はそれぞ� �ある一定の傾きでSP _min からSP _max まで比例増加する直線である。

 ここで、干渉情報指標テーブルの値がV _s と計算された場合には、直線L1との交点から� ��在圏セルのステップ幅はSP ₁ に決定される。同様に、干渉情報指標テーブ ルの値がV _n と計算された場合には、直線L2との交点から� ��周辺セルのステップ幅はSP ₂ に決定される。なお、図24においては、説明� ��簡略化のため省略してあるが、比例直線は� ��ル数分×2だけ用意される。

 一方、図25は、ステップ幅が干渉情報指標� �ーブルの値に対して比例するのではなく、� �る一定の範囲で量子化されている場合の図� �ある。図25における横軸は干渉情報指標テー ブルの値を示し、縦軸はステップ幅を示す。 この場合において、SP _max は最大ステップ幅、SP _min は最小ステップ幅であり、基地局より通知さ れるか、移動局で決定される。SP ₃ 、SP ₄ はそれぞれ、干渉情報指標テーブルの値がV _s 、V _n のときのステップ幅である。L3、L4はそれぞ� �SP _min からSP _max まで、同じまたは異なるステップ幅で増加す る直線である。

 ここで、干渉情報指標テーブルの値がV _s と計算された場合には、直線L3との交点から� ��在圏セルのステップ幅はSP ₃ に決定される。同様に、干渉情報指標テーブ ルの値がV _n と計算された場合には、直線L4との交点から� ��周辺セルのステップ幅はSP ₄ に決定される。なお、図25においては、説明� ��簡略化のため省略してあるが、直線はセル� ��分×2だけ用意される。

 また、変更後の送信電力、または変更後� ��目標品質は、在圏セルと周辺セルの両方の� ��減ステップ幅を考慮して再設定することが� ��ましい。方法としては、単純に両者を合計� ��ても良いし、在圏セルと周辺セルの結果が� ��の結果となる場合、そのどちらか一方を優� ��してもよい。例えば、在圏セルと周辺セル� ��干渉大の場合、周辺セルの受信品質を優先� ��れば送信電力は下がるし、在圏セルの受信� ��質を優先すれば送信電力は上がる。再設定� ��方法は、基地局毎に指定されても良いし、� ��動局で判断するようにしても良い。

 また、干渉情報指標テーブルに複数の周� ��セルが含まれているとき、移動局は近接の� ��位数セルの全てが同じ結果となった場合の� ��電力制御を行なうようにしても良い。例え� ��、周辺セル数が3であれば、その3セル全て� �結果が干渉大であれば送信電力を下げ、そ� �うち1つでも干渉小であれば送信電力は変更� ��ない、あるいは送信電力を上げる制御を行� ��う。以上、送信電力制御として移動局の送� ��電力を直接増減させる制御方法について記� ��したが、移動局の送信電力スペクトル密度( PSD)を制御する方法であっても良い。

 このように、実施の形態1に係る移動通信 システムによれば、上り周波数帯域で最も干 渉が少ない周波数帯域が、測定パイロットチ ャネルの周波数帯域として決定されることか ら、基地局において、干渉の少ない周波数帯 域で測定パイロットチャネルを受信でき、こ れに基づいてスケジューリングを行なうこと ができるので、システム全体におけるスルー プットを向上することができる。また、移動 局において、干渉の少ない周波数帯域を選択 することにより、データを送信する際の送信 電力を抑えることができるため、消費電力の 低減を実現することが可能となる。この結果 、消費電力を低減しつつ、システム全体にお けるスループットを向上することが可能とな る。

 また、実施の形態1に係る移動通信システ ムにおいては、基地局において、セルエッジ に位置する移動局の測定パイロットチャネル の品質情報指標(CQI)を一定幅の周波数帯域毎� ��合計すると共に、その合計結果と干渉判定� ��値とを比較することで各周波数帯域の干渉� ��状態が判定され、その判定結果に応じて干� ��情報指標テーブルが生成される。これによ� ��、基地局は、CQIの測定と単純な閾値判定を� ��なうのみで周波数帯域毎のセル間干渉の大� ��を干渉情報指標テーブルにより移動局に通� ��することができる。この結果、複雑な計算� ��不要となるため、複雑性の低減と消費電力� ��低減を実現することが可能となる。

 (実施の形態2)
 実施の形態1に係る移動通信システムにおい ては、移動局が干渉の影響が少ない周波数帯 域を選択して干渉を抑制している。しかしな がら、実施の形態1に係る移動通信システム� �おいては、セルエッジの移動局からの測定� �イロットチャネルの品質のみを基準として� �るため、たまたまセルエッジの移動局数が� �なく、セル中心の移動局数が多い周波数帯� �があった場合、当該周波数帯域に移動局が� �中することになり、実際のスケジューリン� �が複雑になる可能性がある。そこで、実施� �形態2に係る移動通信システムにおいては、� ��ステム帯域幅を移動局が自律的に分割して� ��用する方法によってセル間干渉を低減させ� ��。

 以下、本発明の実施の形態2に係る移動通 信システムについて説明する。なお、実施の 形態2に係る移動通信システムにおいて、移� �局の構成と基地局の構成は実施の形態1に係� ��移動通信システムと同一である。ただし、� ��施の形態2に係る移動通信システムにおいて は、実施の形態1で用いた干渉情報指標テー� �ルのうち、在圏セルの情報のみを使用する� �め、周辺セルの干渉情報指標テーブルに関� �る回路、および一連の処理は、移動局と基� �局の両方から省かれる。また、基地局にお� �るセルエッジの移動局の判定方法、並びに� �干渉情報指標テーブルの生成方法は、実施� �形態1に係る移動通信システムと同一である� ��干渉情報指標テーブルは、基地局から移動� ��に対して下り共用制御チャネルか下りデー� ��チャネルによって個別に通知されるか、ま� ��は報知情報チャネルでセル全体に報知され� ��下りCQIや送信電力などからセルエッジに位� ��していると判断した移動局が報知情報チャ� ��ルから取得する。干渉情報指標テーブルの� ��新頻度の決定方法は、実施の形態1に係る移 動通信システムと同一である。

 移動局は、受信した在圏セルの干渉情報� ��標テーブルから、移動局毎の測定パイロッ� ��チャネルの送信帯域幅に応じて値を足し合� ��せた新たなテーブルを生成する。なお、新� ��なテーブルの生成方法は実施の形態1に係る 移動通信システムと同一であるが、重み付け の処理は不要である。続いて、移動局は、最 も値の大きくなる周波数帯域、すなわち周辺 セルへ最も干渉を与えている領域を選択する 。なお、この場合において、同一の最大値が 干渉情報指標テーブルに複数含まれていた場 合は、複数の周波数帯域から少なくとも一つ をランダムに選択する。これは、在圏セル内 では移動局間の直交性が保たれるため、移動 局がある周波数帯域に集中したとしても、上 り干渉がさほど増えないことを利用したもの である。これらを図26、図27を用いて説明す� �。

 図26は、実施の形態2に係る移動通信システ� ��におけるセル1~セル3の周波数帯域と干渉情� ��指標テーブルの値との関係を示した例であ� ��。図26における横軸は周波数を示し、縦軸� �ある周波数帯域における干渉情報指標テー� �ルの合計値を示す。また、BWはシステム帯域 幅であり、領域Ra~RcはBWをm分割したものであ� ��、その帯域幅はBW/mである。図27は、図26に� �けるセル1~セル3に対応したセルの配置図で� �る。なお、システム帯域幅を全て使用する� �ではなく、セルエッジ用の周波数帯域BW _e を用意し、これをm分割して割り当てる方法� �あっても良い。このとき、各セルの帯域幅� �BW _e /mとなる。

 セル1の領域Raが干渉を最も与える領域(干 渉情報指標テーブルで最大値を示す領域)で� �ったとすると、セル1のセルエッジに位置す� ��移動局は領域Raに集中する。この場合、セ� �2およびセル3は、領域Raにおけるセル1からの 上り干渉量が増え、測定パイロットチャネル の受信品質(CQI)が劣下する一方、領域RbとRcで はセル1からの上り干渉量が減り、測定パイ� �ットチャネルの受信品質(CQI)が改善する。こ のため、セル2およびセル3の移動局は、結果� ��に領域RbまたはRcに集中することになる。

 そして、セル2において領域Rbの値がRcよ� �も大きければ、セル2のセルエッジに位置す� ��移動局はRbに集中し、セル3のセルエッジに� ��置する移動局は領域Rcに集中することとな� �。このようにして、各セル1~セル3のセルエ� �ジに位置する移動局は、自律的に異なる周� �数に多重されて配置されることになるため� �セル間干渉を抑制することが可能である。

 このように、実施の形態2に係る移動通信 システムによれば、移動局で生成された新た なテーブル(移動局側の干渉情報指標テーブ� �)に基づき、上り周波数帯域で最も干渉が多� ��周波数帯域が、測定パイロットチャネルの� ��波数帯域として決定されるので、異なるセ� ��に位置する移動局で使用される周波数帯域� ��セル毎に分割することができ、セル間の干� ��を抑制することが可能となる。

 なお、実施の形態2に係る移動通信システ ムに対し、実施の形態1に係る移動通信シス� �ムで示した送信電力制御を組み合わせるこ� �も可能である。

 (実施の形態3)
 実施の形態2に係る移動通信システムにおい ては、システム帯域幅を移動局が自律的に分 割してセル間干渉を低減させている。しかし ながら、実施の形態2に係る移動通信システ� �においては、移動局が自律的に使用する周� �数帯域を決定するため、基地局が予め周波� �を分割する場合と比較すると、周辺セルか� �の干渉を周波数帯域で完全に分離できない� �め、その干渉抑制効果は下がると予想され� �。つまり、図26の例では、セル1の領域RbやRc� ��使用している移動局が存在しており、それ� ��れセル2とセル3から大きな干渉を受けてい� �。そこで、実施の形態3に係る移動通信シス� ��ムにおいては、移動局がシステム帯域幅を� ��律的に分割して利用する場合において、在� ��セルだけでなく周辺セルも考慮するもので� ��る。

 以下、本発明の実施の形態3に係る移動通 信システムについて説明する。なお、実施の 形態3に係る移動通信システムにおいて、移� �局の構成と基地局の構成は実施の形態1と同� ��で良い。

 また、実施の形態3では、図18の干渉情報指� ��テーブルの在圏セル(図のセル1)の値から周� ��セル(図のセル2、セル3)の値を減算すること で得られる図28の干渉情報指標テーブルを用� ��ても良い。図28は、移動局の測定パイロッ� �チャネルの送信帯域幅が1.25MHzで、セル1~セ� �3に対してそれぞれW ₀ =1、W ₁ =0.5、W ₂ =0.3の重み係数を乗算したときの例を示して� �るが、重み係数Wは乗算せずにテーブルを作� ��しても良い。続いて、移動局は、図28の干� �情報指標テーブルのうち、最も値の大きく� �る周波数帯域、すなわち、周辺セルから受� �る干渉が低い領域を選択する。なお、この� �合において、同一の最大値が干渉情報指標� �ーブルに複数含まれていた場合は、複数の� �波数帯域から少なくとも一つをランダムに� �択する。

 このように、実施の形態3に係る移動通信 システムによれば、移動局で生成された新た なテーブル(移動局側の干渉情報指標テーブ� �)に基づき、上り周波数帯域で最も干渉が多� ��周波数帯域が、測定パイロットチャネルの� ��波数帯域として決定されるので、異なるセ� ��に位置する移動局で使用される周波数帯域� ��セル毎に分割することができ、セル間の干� ��を抑制することが可能となる。

 なお、実施の形態3に係る移動通信システ ムに対し、実施の形態1に係る移動通信シス� �ムで示した送信電力制御を組み合わせるこ� �も可能である。

 (実施の形態4)
 実施の形態3に係る移動通信システムにおい ては、システム帯域幅を移動局が自律的に分 割してセル間干渉を低減させている。しかし ながら、実施の形態3に係る移動通信システ� �においては、周辺セルから受ける干渉を移� �局の測定パイロットチャネルの送信帯域幅� �関係なく計算しているため、細かい干渉制� �が出来ない。そこで、実施の形態4に係る移� ��通信システムにおいては、移動局がシステ� ��帯域幅を自律的に分割して利用する場合に� ��いて、周辺セルから受ける干渉を移動局の� ��定パイロットチャネルの送信帯域幅の単位� ��考慮するものである。

 以下、本発明の実施の形態4に係る移動通 信システムについて説明する。なお、実施の 形態4に係る移動通信システムにおいて、移� �局の構成と基地局の構成は実施の形態1と同� ��で良い。

 図29は、実施の形態4に係る移動通信シス� ��ムで用いる干渉情報指標テーブルの一例を� ��したものである。なお、干渉情報指標テー� ��ルの生成方法は、在圏セルと周辺セルを別� ��している以外、実施の形態1と同一である。 また、基地局におけるセルエッジの移動局の 判定方法、並びに、在圏セルおよび周辺セル の干渉情報指標テーブルの生成方法は、実施 の形態1に係る移動通信システムと同一とす� �。干渉情報指標テーブルは、基地局から移� �局に対して下り共用制御チャネルか下りデ� �タチャネルによって個別に通知されるか、� �たは報知情報チャネルでセル全体に報知さ� �、下りCQIや送信電力などからセルエッジに� �置していると判断した移動局が報知情報チ� �ネルから取得する。干渉情報指標テーブル� �更新頻度の決定方法は、実施の形態1に係る� ��動通信システムと同一で良い。

 移動局は、移動局の測定パイロットチャ� ��ルの送信帯域幅がBqであるときに、そのp倍( pはp>1となる自然数、かつp倍後の送信帯域� ��Fmは移動局の最大送信帯域幅以下を満たす)� ��帯域幅からなる周波数帯域Fm(Fm=Bq×p)に対応� ��る在圏セルの干渉情報指標テーブルの値を� ��計したものから、最も値の大きくなる周波� ��帯域を選択する。なお、この場合において� ��同一の最大値が干渉情報指標テーブルに複� ��含まれていた場合は、複数の周波数帯域か� ��少なくとも一つをランダムに選択する。さ� ��に、周波数帯域Fmの範囲に含まれる周辺セ� �の値の中から、最も小さい値を選択する。� �一の最小値が周波数帯域Fmの範囲に複数含ま れていた場合は、複数の周波数帯域から少な くとも一つをランダムに選択する。

 図29に示す干渉情報指標テーブルにおい� �は、Bq=1.25MHz、p=4であり、このときFmは5MHzと� ��る。よって、在圏セルの干渉情報指標テー� ��ルから、Fm=5MHzの範囲で最も値が大きくなる 領域を検索すると、f13~f16の領域となり、更� �周辺セルで最も値が小さくなるのはf13の領� �となる。以上から、移動局は測定パイロッ� �チャネルを送信する領域をf13と判断する。

 図30は、実施の形態4に係る移動通信システ� ��おけるセル1~セル3の周波数帯域と干渉情報� ��標テーブルの値との関係を示した例である� ��図30における横軸は周波数を示し、縦軸は� �る周波数帯域における干渉情報指標テーブ� �の合計値を示す。また、BWはシステム帯域幅 であり、領域Ra~RcはBWをm分割したものであり� ��その帯域幅はBW/mである。また、Ra1およびRa2 は、測定パイロットチャネルの送信帯域幅と する。なお、システム帯域幅を全て使用する のではなく、セルエッジ用の周波数帯域BW _e を用意し、これをm分割して割り当てる方法� �あっても良い。このとき、各セルの帯域幅� �BW _e /mとなる。

 セル1の領域Raが干渉を最も与える領域(在 圏セルの干渉情報指標テーブルで最大値を示 す領域)であったとすると、セル1のセルエッ� ��に位置する移動局は領域Raに集中する。こ� �場合において、ある移動局が、Ra1とRa2を比� �したところ、Ra2の領域の方が周辺セルから� �干渉を受けない領域(周辺セルの干渉情報指� ��テーブルの合計で最小値を示す領域)であっ たとすると、当該移動局は、領域Ra2での測定 パイロットチャネルの送信が最も干渉が少な いと判断する。セル2、セル3においても同様� ��処理を行なう。このようにして、各セル1~� �ル3のセルエッジに位置する移動局は自律的� ��異なる周波数に多重され、その中から周辺� ��ルへの干渉の影響がより少ない周波数帯域� ��選択するため、セル間干渉を更に抑制する� ��とが可能となる。

 なお、実施の形態4に係る移動通信システ ムにおいて、周辺セルの干渉情報指標テーブ ルを受信していない場合、周波数帯域Fmから� ��意の周波数帯域を選択するものとする。

 このように、実施の形態4に係る移動通信 システムによれば、移動局で生成された新た なテーブル(移動局側の干渉情報指標テーブ� �)に基づき、上り周波数帯域のうち、在圏セ� ��で最も干渉が多く、かつ周辺セルで最も干� ��が少ない周波数帯域が、測定パイロットチ� ��ネルの周波数帯域として決定される。これ� ��より、異なるセルに位置する移動局が自律� ��に異なる周波数帯域に多重され、その中か� ��測定パイロットチャネルの送信帯域幅の範� ��で周辺セルへの干渉の影響がより少ない周� ��数帯域が選択されることとなるので、セル� ��の干渉を更に抑制することが可能となる。

 なお、実施の形態4に係る移動通信システ ムに対し、実施の形態1に係る移動通信シス� �ムで示した送信電力制御を組み合わせるこ� �も可能である。

 (実施の形態5)
 以下、本発明の実施の形態5に係る移動通信 システムについて説明する。なお、移動局の 構成と基地局の構成は実施の形態1と同じで� �い。ただし、実施の形態5に係る移動通信シ� ��テムにおいては、実施の形態1に係る移動通 信システムで用いた干渉情報指標テーブルの うち、周辺セルの情報のみを使用するため、 在圏セルの干渉情報指標テーブルに関する回 路、および一連の処理は、移動局と基地局の 両方から省かれる。また、基地局におけるセ ルエッジの移動局の判定方法、並びに、干渉 情報指標テーブルの生成方法は実施の形態1� �係る移動通信システムと同一とする。干渉� �報指標テーブルは、基地局から移動局に対� �て下り共用制御チャネルか下りデータチャ� �ルによって個別に通知されるか、または報� �情報チャネルでセル全体に報知され、下りCQ Iや送信電力などからセルエッジに位置して� �ると判断した移動局が報知情報チャネルか� �取得する。干渉情報指標テーブルの更新頻� �の決定方法は、実施の形態1に係る移動通信� ��ステムと同一で良い。

 実施の形態5に係る移動通信システムにお いて、基地局は、無線リソースの割り当て情 報と共に測定パイロットチャネルの周波数ホ ッピングパターン情報(以下、「FH情報」と称 する)を移動局に送信する。また、移動局に� �いて、受信したFH情報は、スケジューリング 情報としてスケジューリング部108へ送信され 、測定パイロットチャネル送信時の送信パタ ーンとして使用される。なお、FH情報には、� ��定パイロットチャネル以外のチャネルのホ� ��ピングパターンが含まれていても良い。周� ��セルの干渉情報指標テーブルおよびFH情報� �、基地局から移動局に対して下り共用制御� �ャネルか下りデータチャネルによって個別� �通知されるか、または報知情報チャネルで� �ル全体に報知され、下りCQIや送信電力など� �らセルエッジに位置していると判断した移� �局が報知情報チャネルから取得する。

 また、移動局は、受信した周辺セルの干� ��情報指標テーブルから、移動局毎の測定パ� ��ロットチャネルの送信帯域幅に応じて値を� ��し合わせた新たなテーブルを生成する。新� ��なテーブルの生成方法は、実施の形態1に係 る移動通信システムと同一であるが、重み付 けの処理は不要である。続いて、移動局は、 生成したテーブルの各値と閾値を比較し、閾 値よりも値の大きくなる周波数帯域を判定す る。閾値は、基地局から移動局に対して下り 共用制御チャネルか下りデータチャネルによ って個別に通知されるか、または報知情報チ ャネルでセル全体に報知されている。

 図31は、上記閾値と新たな周辺セルの干� �情報指標テーブルとの関係の例を示したも� �である。BWはシステム帯域幅を示し、図31で� ��20MHzである。また、周波数帯域f1~f16は、測� �パイロットチャネルの送信帯域幅を示し、� �31では1.25MHzである。この場合において、移� �局は、各f1~f16の各値と上記閾値を比較し、� �値を超える値の周波数帯域を記憶しておく� �図31に示す例においては、f2、f15およびf16が� ��記閾値を超えていると判断される。

 図32は、FH情報により、測定パイロットチ ャネルをホッピングさせて送信する場合の例 である。図32に示すBWはシステム帯域幅であ� �、Bqは移動局の測定パイロットチャネルの送 信帯域幅である。また、FmはBqをp倍(pはp>1� �なる自然数、かつp倍後の送信帯域幅Fmは移� �局の最大送信帯域幅以下を満たす)した帯域� ��からなる周波数帯域であり、Fm=Bq×pが成り� �つ。

 移動局は、FH情報に含まれるFHパターンに 従って、一定の時間間隔(Hopping interval)で異� �る周波数で測定パイロットチャネルを送信� �る。この場合において、FHパターンに従って 割り当てられた無線リソースが、図31で説明� ��た閾値を超えた周波数帯域と同一であるな� ��ば、移動局は、当該周波数帯域の測定パイ� ��ットチャネルを送信せず、ミュート(Mute)す� ��。

 基地局は、ミュートされた周波数帯域の� ��定パイロットチャネルのCQI(品質情報指標)� �測定することができないため、ミュート送� �した移動局に対して当該周波数帯域のリソ� �スを割り当てない。移動局は、周辺セルの� �渉情報指標テーブルが更新されるまで、通� �されたFHパターンに従って送信する。

 このように、実施の形態5に係る移動通信 システムによれば、周波数ホッピングによっ て異なる周波数帯域を使用する一方、上り周 波数帯域のうち、周辺セルで最も干渉が多い 周波数帯域を判定し、当該周波数帯域では測 定パイロットチャネルを送信しないスケジュ ーリングを行なうようにしたので、周波数ホ ッピングにより周辺セルに与える干渉の影響 を平均化すると共に、周辺セルからセル間の 干渉を強く受ける周波数帯域にリソースが割 り当てられることがなくなるため、セル間干 渉を低減することが可能となる。

 なお、完全に測定パイロットチャネルを� ��ュートするのではなく、減少した電力で送� ��しても良い。このときの減少幅は一定とす� ��か、元の送信電力から一定の比率とする。

 また、実施の形態5に対し、実施の形態1� �示した送信電力制御を組み合わせることも� �能である。例えば、周辺セルで最も干渉が� �い周波数帯域を判定し、当該周波数帯域で� �測定パイロットチャネルの送信電力を下げ� �送信するスケジューリングを行なうように� �た場合には、周波数ホッピングにより干渉� �影響を平均化すると共に、周辺セルからセ� �間の干渉を強く受ける周波数帯域の送信電� �が下げられるため、セル間の干渉を低減す� �ことが可能となる。

 (実施の形態6)
 実施の形態6は、測定パイロットチャネルだ けではなく、復調パイロットチャネルも干渉 量の判定のために使用する方法について示す 。測定パイロットチャネルは、同じ周波数帯 域に複数の移動局が多重されて送信されるた め、セル内における直交性の崩れによる移動 局間の干渉によって測定誤差が生じる可能性 があるが、復調パイロットチャネルは一つの 移動局で帯域が占有されているため、移動局 間の干渉が測定パイロットチャネルより少な い。本実施の形態は、前記の特徴を持つ復調 パイロットチャネルを用いて測定誤差を補正 し、より精度の高い干渉情報指標テーブルの 生成を行うことを目的とする。

 以下、本発明の実施の形態6に係る移動通 信システムについて説明する。図33は、本発� ��の実施の形態6における基地局の構成の一例 を示すブロック図である。なお、移動局の構 成は実施の形態1と同一で良い。基地局は、� �り共通パイロットチャネルが復調パイロッ� �チャネルであったときに、チャネル測定部20 5からチャネル復調部202へ参照データを送信� �るほか、干渉補正部213にも参照データを送� �する。干渉補正部213は参照データからCQI値� �計算し、移動局毎に測定データとCQI値の補� �を行うための補正データを生成し、上位レ� �ヤ206へ送信する。上位レイヤ206は、補正デ� �タを基に前記移動局の測定データ及びCQI値� �補正する。なお、復調パイロットチャネル� �送信されていない移動局については、通常� �り測定パイロットチャネルのみで測定デー� �とCQI値を計算する。

 基地局は、前記補正された測定データとC QI値を基に干渉情報指標テーブルを生成する� ��干渉情報指標テーブルは、上述したいずれ� ��の実施の形態の方法を用いて、移動局の測� ��パイロットチャネルの送信帯域幅に応じて� ��成する。また、前記生成した干渉情報指標� ��ーブルは、基地局から移動局に対して下り� ��用制御チャネルか下りデータチャネルによ� ��て個別に通知されるか、または報知情報チ� ��ネルでセル全体に報知され、下りCQIや送信� ��力などからセルエッジに位置していると判� ��した移動局が報知情報チャネルから取得す� ��。干渉情報指標テーブルの更新頻度の決定� ��法は、実施の形態1に係る移動通信システム と同一である。

 このように、実施の形態6に係る移動通信 システムによれば、復調パイロットチャネル から生成される補正データを用いて測定デー タとCQIを補正し、補正後のデータに基づいて 干渉情報指標テーブルを生成することから、 精度の高い干渉情報指標テーブルを生成する ことができるので、より精度の高い干渉の推 定が可能となるため、セル間の干渉を更に抑 制することが可能となる。

 なお、実施の形態6に係る移動通信システ ムに対し、実施の形態1に係る移動通信シス� �ムで示した送信電力制御を組み合わせるこ� �も可能である。

 本発明は、上記実施の形態に限定されず� ��種々変更して実施することが可能である。� ��記実施の形態において、添付図面に図示さ� ��ている大きさや形状などについては、これ� ��限定されず、本発明の効果を発揮する範囲� ��で適宜変更することが可能である。その他� ��本発明の目的の範囲を逸脱しない限りにお� ��て適宜変更して実施することが可能である� ��