添付の図面を参照して、この発明に係る� ��織布とその製造方法との詳細を説明すると� ��以下のとおりである。

 図1は、不織布1の斜視図と、不織布1の製造� ��程図である。不織布1は、図2の工程の進行� �向に平行な機械方向MDと、機械方向MDに直交� ��て工程の幅方向へ延びる交差方向CDと、こ� �ら両方向MD,CDに直交する厚さ方向TDとを有し� ��厚さ方向TDにおける上面と下面とがAとBとで 示されている。不織布1は、芯鞘型の必須複� �繊維2を100~30重量%含み、10~200g/m ² の坪量と、0.3~15mmの厚さとを有し、透液性に� ��れている。その透液性は、不織布1の交差方 向CDに平行な断面において、必須複合繊維2が 上面Aや下面Bと平行に延びるのではなくて、� ��さ方向TDに向かって延びる傾向が強いこと� �よって得られる。この発明において、透液� �は後記する透液時間として評価され、必須� �合繊維2が厚さ方向TDに向かって延びる傾向� �平均繊維角度θとして評価される。

 必須複合繊維2は、1~17dtexの繊度と、10~150mm� �繊維長とを有する。必須複合繊維2はまた、� ��成分と鞘成分とを有し、鞘成分を形成する� ��可塑性合成樹脂には、その融点が芯成分を� ��成する熱可塑性合成樹脂の融点よりも低い� ��のが選ばれていて、互いに交差する必須複� ��繊維2は、それらの鞘成分を形成する熱可塑 性合成樹脂が溶融することによって接合して いる。必須複合繊維2は、好ましくは芯成分� �鞘成分との中心位置が一致しているもので� �って、加熱されても加熱に起因するスパイ� �ル状の捲縮を発現することのないものであ� �。しかし、芯成分と鞘成分との中心位置が� �ぼ一致しているという程度であって、加熱� �れたときに程度の低い潜在捲縮性を示す場� �の複合繊維をこの発明の必須複合繊維2とし� ��使用することもできる。複合繊維が程度の� ��い潜在捲縮性を有しているとは、鞘成分が� ��リエチレンである複合繊維で形成されてい� ��200g/m ² の坪量を有する250×250mmの大きさのウエブ切� �を145℃で5分間加熱したときのそのウエブ切� ��における機械方向MDの収縮率が5%以下である ことを意味している。この発明では、ウエブ 切片においてこのような挙動を示す複合繊維 を総称して、芯成分と鞘成分とがほぼ同心を 成しているものという。また、この発明にお いて捲縮数というときには、JIS L 1015のセク ション8.12に規定される方法に基づいて測定� �れる値を意味している。

 かような不織布1は、使い捨ておむつや生 理用ナプキン、パンティライナー、タンポン 等の体液吸収性物品における透液性シートと して使用したり、ペットの排泄物処理用シー トにおける透液性シートとして使用したりす るのに好適である。不織布1はまた、人体や� �器を清浄するためのワイプスとして使用す� �こともできる。ただし、不織布1を体液吸収� ��物品の吸液性芯材を被覆する透液性シート� ��して使用するときには、必須複合繊維2とし て2.6~4.4dtexの繊度と、38~51mmの繊維長とを有す るものを使用して、不織布1の肌触りを柔軟� �ものにすることが好ましい。また、そのと� �の必須複合繊維2は、不織布1の透液性を向上 させるために、界面活性剤を塗布したり、プ ラズマ加工を施したりすることによって、繊 維表面を親水性にすることが好ましい。なお 、不織布1は、コットン等の親水性の天然繊� �やレーヨン繊維等の親水性の半合成繊維を� �合用繊維として10重量%を限度に必須複合繊� �2と混合して使用することによって、吸水性� ��持たせることもできる。必須複合繊維2の芯 成分と鞘成分とを形成する熱可塑性合成樹脂 は、ポリエチレンやポリプロピレン等のオレ フィン系樹脂、ナイロン等のポリアミド系樹 脂、ポリエステル系樹脂、ポリアクリロニト リル系樹脂等から選ぶことができるが、必須 複合繊維2どうしを比較的低い温度でしかも� �固に接合するうえにおいて、鞘成分にはポ� �エチレンを使用することが好ましい。溶融� �たポリエチレンを介して必須複合繊維2どう� ��が接合している不織布1は、鞘成分が溶融状 態にあっても芯成分は溶融することがないよ うに、芯成分にはポリエチレンとの溶融温度 差が大きいポリプロピレンやポリエステルを 使用することが好ましい。芯成分および/ま� �は鞘成分に使用する熱可塑性合成樹脂には� �充填剤として酸化チタン等の無機物粒子を� �むものを使用することができる。充填剤の� �径は0.05~0.5μmであることが好ましく、必須複 合繊維2はその充填剤によって表面光沢や透� �性を調整することができる。充填剤を含む� �須複合繊維2で形成されている不織布1は、吸 液性芯材を被覆する透液性シートとして使用 したときに、体液による芯材の汚れを隠蔽す ることができる。

 図2は、必須複合繊維2を使用して不織布1� ��得るための製造工程を示すものであるが、� ��2には、その必須複合繊維2を得る工程も含� �れている。図2の工程Iでは、必須複合繊維2� �芯成分を形成する高融点樹脂と鞘成分を形� �する低融点樹脂とを溶融押出して、必須複� �繊維2を得るためのフィラメント状の複合繊� ��2aを紡糸する。このときの高融点樹脂およ� �/または低融点樹脂は、複合繊維2aの紡糸や� �の後の工程IIIにおける複合繊維2aの延伸処理 の妨げにならない程度において酸化チタン等 の無機物充填剤を含むことができる。

 工程IIでは、その複合繊維2aを引き揃えて トウ2bを得る。

 工程IIIでは、複合繊維2aの繊度や強度を� �整するために、トウ2bを所要温度に加熱して 、一次延伸および二次延伸の処理を施す。

 工程IVでは、油剤を塗布したトウ2bをボッ クス型クリンパに供給して、トウ2bに機械的� ��捲縮を付与する。

 工程Vでは、トウ2bにアニーリング処理を� ��す。すなわち、トウ2bを弛緩状態で加熱し� �捲縮を固定するとともに、熱収縮させてト� �の形状を安定した状態にする。

 工程VIでは、トウ2bを所要の長さにカット して、ステープル状の必須複合繊維2の集合� �を得る。

 工程VIIでは、必須複合繊維2の集合体を開 繊するためにカード機101に通し、必須複合繊 維2からなるウエブ102を得る。

 工程VIIIでは、ウエブ102を、これを機械方 向MDへ搬送するための支持体である無端ベル� ��103に載せる。

 工程IXでは、前処理室104においてウエブ10 2に圧縮用の加圧エアを上方から吹き付けて� �ウエブ102を形成している必須複合繊維2を厚� ��方向TDの上方から下方へと移動させてウエ� �102を高密度のものにする。加圧エアは、そ� �温度が鞘成分を溶融させることのないもの� �ある。前処理室104ではまた、ウエブ102の下� �から加圧エアに対するサクションを作用さ� �る。

 工程Xでは、前処理室104に続く処理室105,10 6,107において、ウエブ102に加熱エアを上方か� ��吹き付けて、必須複合繊維2の鞘成分を形成 している低融点樹脂を溶融し、その溶融した 樹脂を使用して必須複合繊維2どうしを互い� �交差する部位において溶着する。各処理室10 5,106,107では、加熱エアに対するサクションを ウエブ102の下方から作用させる。処理室105,10 6,107の加熱エアの温度と風量とは調節するこ� ��ができるが、加熱エアは低融点樹脂の溶融� ��度以上の温度に加熱されて使用される。

 工程XIでは、処理室107を出たウエブ102を� �却して不織布1とし、これを巻き取る。

 図2において、工程IIIでのトウ2bの延伸は� ��一次延伸だけにして、二次延伸を省くこと� ��できる。不織布1が必須複合繊維2の他に、� �れと混合される熱可塑性合成繊維や親水性� �維等の混合用繊維112を含むものであるとき� �は、必須複合繊維2の集合体を開繊する工程V IIにおいてその混合用繊維112を投入して混合� ��繊維112もカード機101を通過させる。混合用� ��維112は、カード機101の通過と必須複合繊維2 との混合とが容易となるように、機械的な捲 縮を付与されていることが好ましい。工程IX� ��、必要に応じて使用される工程であり、工� ��X以前においてウエブ102の密度を高める必要 がないときには、省くことができる。また、 工程IXでは、加圧エアに代えてエンボスロー� ��等の機械的手段によってウエブ102を厚さ方� ��TDにおいて圧縮し、密度を高めることがで� �る。エンボスロールには、加熱されたエン� �スロールや超音波振動するエンボスロール� �使用して、ウエブ102を部分的に圧縮すると� �もに圧縮した部分における必須複合繊維2を� ��いに溶着させることもできる。

 図2の製造工程の具体例として、芯成分が ポリエステルであり鞘成分がポリエチレンで ある必須複合繊維2を使用して不織布1を得る� ��合を示せば次のとおりである。

 工程Iでは、高融点樹脂にポリエステルを使 用し、低融点樹脂にポリエチレンを使用して 、芯成分と鞘成分とがほぼ同心を成している 芯鞘型のフィラメントである複合繊維2aを紡� ��する。ポリエチレンには、高密度ポリエチ� ��ンや低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポ� ��エチレン、これらポリエチレンの混合物を� ��用することができるが、好ましくは密度が0 .95~0.97g/cm ³ であって、JIS K 7210に規定のメルトフローレ ートが10~30g/10分である高密度ポリエチレンを 使用する。

 工程IIでは、複合繊維2aを引き揃えてトウ 2bを得る。

 工程IIIでは、トウ2bを70~110℃で130~400%延伸 して、トウ2bを形成している複合繊維2aを繊� �が1~17dtex、より好ましくは2~10dtexのフィラメ� ��トにする。

 工程IVでは、延伸後のトウ2bをオーバーフ ィードとなるようにしながらボックス型クリ ンパに供給して複合繊維2aに10~35/25mm、より好 ましくは13~20/25mmの割合でジグザグ状の屈曲� �反復する機械的捲縮を付与する。

 工程Vでは、捲縮したトウ2bをアニーリン� ��処理するために120℃で5~8分間加熱する。

 工程VIでは、アニーリング処理後のトウ2b をカットして、実寸が10~150mm、より好ましく� ��25~65mmのステープルである必須複合繊維2の� �合体を得る。

 工程VIIでは、必須複合繊維2の集合体を開 繊してウエブ102を得るが、必須複合繊維2に� �して、混合用繊維112を混合してウエブ102を� �ることもできる。混合用繊維112としては、� �維長が10~55mmであって潜在捲縮性を有する複� ��繊維等の熱可塑性合成繊維やコットンやレ� ��ヨン等の親水性の天然繊維や半合成繊維を� ��用することができる。不織布1において、混 合用繊維112として使用する熱可塑性合成繊維 の量は50重量%以下であることが好ましく、混 合用繊維112として使用する天然繊維や半合成 繊維の量は10重量%以下であることが好ましい 。混合用繊維112として使用する潜在捲縮性を 有する複合繊維とは、工程Xにおける加熱で� �在的な捲縮が確実に発現するものをいう。

 工程IXでは、ウエブ102に対して、必須複� �繊維2の鞘成分を溶融させることがないよう� ��温度の熱風、例えばポリエチレンが鞘成分� ��あれば80~125℃、より好ましくは90~110℃の熱� ��を1.5~3m/secの割合で吹き付けて、ウエブ102の 厚さ方向TDにおける必須複合繊維2の機械的な 捲縮状態を変化させることがないようにしな がら必須複合繊維2を厚さ方向TDの上方から下 方へ移動させる。

 工程Xでは、必須複合繊維2の鞘成分どう� �を互いに交差する部位において溶着させる� �とによって、必須複合繊維2を互いに交絡さ� ��る。例えばポリエチレンが鞘成分であれば� ��130~150℃の熱風を0.5~1.5m/secの割合で吹き付け る。ウエブ102が潜在捲縮性を有する複合繊維 を混合用繊維112として含む場合には、工程X� �おいてその混合用繊維112が熱風の作用下に� �須複合繊維2と溶着したり、機械的に交絡し� ��りすると同時にスパイラル状に捲縮するこ� ��によって、工程Xにおいての必須複合繊維2� �動きを抑え、必須複合繊維2の機械方向MDや� �差方向CDにおける配向状態の変化を防ぐこと が可能になる。

 このような製造工程では、機械的な捲縮� ��付与してあるトウ2bを必須複合繊維2の鞘成� ��の融点かそれに近い温度にまで加熱してア� ��ーリング処理するので、そのトウ2bから得� �れるステープル状態の必須複合繊維2におけ� ��捲縮状態を熱的に安定したものにすること� ��できる。その必須複合繊維2は、カード機101 を通過して機械方向MDへ進むときに、機械方� ��MDと平行となるように延びる傾向が強くな� �とともに、厚さ方向TDにおいてジグザグ状の 屈曲を繰り返す傾向が強くなる。工程Xを通� �して得られる不織布1では、処理室105,106,107� �熱風の影響によって必須複合繊維2の機械的� ��捲縮が顕著なものではなくなる傾向にある� ��、それでもなお必須複合繊維2の多くは、機 械方向MDへ延びながら厚さ方向TDにおいて屈� �を繰り返す傾向を維持することが可能であ� �。

 このように必須複合繊維2の捲縮状態が熱 的に安定しているトウ2bは、厚さ方向TDに圧� �されたときの弾性的回復力の指標である「� �形残存率」が小さくなる傾向にある。その� �ウ2bから得られる不織布1は、それに荷重を� �えるときの前後の容積比である「比容積」� �大きくて、荷重を加えたときでも嵩高いも� �になる傾向にある。不織布1はまた、それを� ��平面に置いて交差方向CDに平行な断面を観� �したときに、水平面に対する垂線と必須複� �繊維2との交差角度である「繊維角度」が小� ��くなる傾向にある。この傾向は、交差方向C Dに平行な断面に現れた必須複合繊維2が垂直� ��起立するように延びる傾向にあることを示� ��ている。不織布1ではさらに、それを生理用 ナプキンの透液性表面シートとして使用した ときに、所定量の人工経血の「透液時間」が 短くなる傾向にある。これら「変形残存率」 、「比容積」、「平均繊維角度」および「透 液時間」の測定方法と測定結果とは後記の実 施例において説明されている。

 図3は、この発明における不織布1の製造� �程の一例を示す図2と同様な工程の部分図で� ��る。ただし、図3の工程では、図2のカード� �101に代えて、第1,第2,第3カード機301a,301b,301c� ��使用されている。第1,第2,第3カード機301a,301 b,301cそれぞれの上流側には、図2における工� �I~工程VIに相当する工程(図示せず)が設けら� �ており、第1,第2,第3カード機301a,301b,301cのそ� ��ぞれに対して必須複合繊維2の集合体が供給 される。第1,第2,第3カード機301a,301b,301cのそ� �ぞれからは必須複合繊維2からなる第1ウエブ 302a、第2ウエブ302b、第3ウエブ302cが得られる� ��これら第1,第2,第3ウエブ302a,302b,302cは機械方 向MDへ走行する無端ベルト103上において重ね� ��わせられてウエブ積層体302dとなって、図2� �示される工程VIII以降の工程へ進む。

 図3における工程は、カード機の処理能力が 低く、一台のカード機では均一な組成で坪量 の大きなウエブを作りにくい場合に利用する ことができる。例えば、第1,第2,第3カード機3 01a,301b,301cで坪量が10g/m ² の第1,第2,第3ウエブ302a,302b,302cを作り、これ� �を重ね合わせて坪量が30g/m ² のウエブ積層体302dと不織布1とを得ることが� ��きる。また、図3の工程において第1,第2,第3� ��エブ302a,302b,302cの間で繊維の構成に違いを� �たせることで、不織布1の厚さ方向において� ��維の構成に変化を持たせることができる。� ��お、この発明では、図2と図3との例に限定� �れることなく、使用するカード機の台数を� �由に選ぶことができる。

 図4,5,6は、この発明の実施形態の一例を� �す不織布201の斜視図と、不織布201を得るた� �の製造工程図と、その製造工程図において� �用される部品の部分図である。

 図4の不織布201は、図14における必須複合� ��維2と同一のものを使用して得られたもので あるが、上面Aには互いに平行して機械方向MD へ延びる複数条の隆起部202と、隆起部202と同 じように互いに平行して機械方向MDへ延びる� ��数条の谷部203とが形成されていて、交差方� ��CDにおいて隆起部202と谷部203とが波型の起� �を繰り返している。不織布201の下面Bは平坦� ��あって、谷部203には、上面Aと下面Bとの間� �延びる透孔204が形成されている。透孔204は� �機械方向MDにおいて間欠的に並んでいる。

 図5の製造工程図は、図2のそれとほぼ同� �ものであるが、図2における工程VIIと工程IX� �の間の工程VIIIに成形手段210が加えられてい� ��。成形手段210は、不織布201における隆起部2 02と谷部203と透孔204とを形成するためのもの� ��、機械方向MDへ回転するサクションドラム21 1と、エア噴出用のノズル集合体212,213,214とを 含んでいる。ノズル集合体212,213,214のそれぞ� ��は、サクションドラム211の周面に向かって� ��アを噴出することができるもので、サクシ� ��ンドラム211の周方向において互いに所要寸� ��の間隔をあけて配置されていて、サクショ� ��ドラム211の周面からは所要寸法だけ離間し� ��いる。ノズル集合体212,213,214のそれぞれは� �た、サクションドラム211の軸方向、すなわ� �交差方向CDへ延びるエア配管(図示せず)に複� ��の単体ノズル215(図8参照)が所要の間隔をあ� ��て取り付けられているもので、その取り付� ��状態の好ましい一例では、ノズル集合体212, 213,214それぞれにおける単体ノズル215が機械� �向MDにおいて同一線上に位置するように調整 されている。

 ノズル集合体212,213,214は、例えば、サクシ� �ンドラム211の周方向へ30°ずつの間隔をあけ� ��配置することができ、ノズル集合体212,213,21 4それぞれにおける単体ノズル215は、例えば� �差方向CDにおけるピッチが5mmとなるようにエ ア配管に取り付けることができる。ノズル集 合体212,213,214からは所要温度のエアを所要の� ��量で噴出することができる。複数の単体ノ� ��ル215から噴出するエアは、そのエア自体に� ��って、または単体ノズル215どうしのエアが� ��互に干渉することによってウエブ102におけ� ��必須複合繊維2の分布状態を乱すことがない ように調整されている。そのためには、例え ば坪量35g/m ² のウエブ102が直径500mmのサクションドラム211� ��周面を0.5秒で通過するものであって、ノズ� ��集合体212,213,214それぞれの単体ノズル215が� �差方向CDに5mmのピッチで配置してあってサク ションドラム211の周面からの離間寸法が5~8mm� ��調整してある場合、ウエブ102はサクション� ��ラム211のサクションによって厚さを2~5mm程� �に整えてから、単体ノズル215の下を通過さ� �ることが好ましい。そのときに使用する単� �ノズル215の口径は0.5~1.5mm程度であり、単体� �ズル215からのエアの噴出速度は50~700m/secであ り、サクションドラム211の吸引力は2~7m/secで� ��ることが好ましい。

 図5のサクションドラム211の周面には、図 6に示す成形用プレート220が取り付けられて� �る。プレート220は、開孔部221と非開孔部222� �がサクションドラム211の周方向Eへ交互に形� ��されているもので、開孔部221には複数の透� ��223が形成されていて、この透孔223がサクシ� ��ンドラム211のサクション機構(図示せず)に� �ながっている。プレート220の一例において� �開孔部221は、周方向Eの寸法が2~3mmであって� �サクションドラム211の軸方向、すなわち交� �方向CDのほぼ全体に延びており、直径0.2~1mm� �複数の透孔223が開孔部221の面積に対して15~30 %の開口率となるように形成されている。非� �孔部222は、周方向Eの寸法が1.5~3mmであって、 サクションドラム211の軸方向の全体に延びて いる。プレート220が取り付けられたサクショ ンドラム211の周速は、ウエブ102の搬送速度に 同じである。

 図5の製造工程では、図2の製造工程と同� �工程I~VIIを経て一様な厚さを有するウエブ102 が作られる。そのウエブ102は、工程VIIIにお� �て、成形手段210を通過する。成形手段210に� �いて、ウエブ102は、サクションドラム211の� �面に載せられてノズル集合体212,213,214の下を 通過する。ノズル集合体212,213,214からはウエ� ��102に向かってエアを噴出する一方、サクシ� ��ンドラム211では、そのエアを吸引するため� ��サクションを作用させる。

 エアを噴出されたウエブ102では、ノズル� ��合体212,213,214それぞれにおける単体ノズル21 5の直下にある必須複合繊維2が交差方向CDへ� �行移動して隣り合う単体ノズル215と単体ノ� �ル215との間に集積し、図4の隆起部202を形成� ��ることとなる隆起部(図示せず)を形成する� �方、単体ノズル215の直下には図3の谷部203を� ��成することとなる谷部(図示せず)を形成す� �。ただし、サクションドラム211の周面を形� �している成形用プレート220の非開孔部222で� �、ウエブ102に向かって噴出されたエアがサ� �ションドラム211の内側へ進まずに、成形用� �レート220の表面に沿って交差方向CDへ流れる 。そのエアによって、非開孔部222に載せられ ている必須複合繊維2のほとんどすべてが交� �方向CDへ移動したときには、図4の透孔204に� �応する透孔(図示せず)がウエブ102に形成され る。また、プレート220の開孔部221に載せられ ている複合繊維102は、それに向かって噴出さ れたエアの多くがプレート220の透孔223を通っ てサクションドラム211の内側へ進むと、複合 繊維102のうちの一部のものが交差方向CDへ移� ��することなく単体ノズル215の直下に残り、� ��4において隣り合う隆起部202どうしをつない でいるブリッジ206に対応するブリッジ(図示� �ず)を形成する。

 図4において明らかなように、谷部203には 、このようにして形成される透孔204とブリッ ジ206とが含まれている。ノズル集合体212,213,2 14から噴出するエアの温度は、必須複合繊維2 がポリエステルを芯成分とし、ポリエチレン を鞘成分とするものである場合には、90~250℃ に設定することが好ましい。エアの温度が必 須複合繊維2の鞘成分を溶融し得る程度であ� �ば、成形手段210において図4の形状に対応す� ��表面形状が作られたウエブ102では、単体ノ� ��ル215の直下に位置している必須複合繊維2の 鞘成分どうしが溶着して、工程VIII以降にお� �ての表面形状の維持が容易になるのみなら� �、工程IXにおいてのウエブ102の隆起部での圧 縮度合いが高くなる。この発明では、工程IX� ��先立つ工程VIIIにおいてウエブ102をこのよう に加熱することを予備的な加熱という。

 ノズル集合体212,213,214はまた、噴出する� �アの温度をこれらの順に高くすることがで� �る。この場合にあっては、ウエブ102の進入� �にあるノズル集合体212,213からのエアによっ� ��、単体ノズル215直下の必須複合繊維2を交差 方向CDへ移動させ、交差方向CDにおいて隣り� �う単体ノズル215どうしの間に集積させる。� �ズル集合体212,213からのそのエアは、ウエブ1 02を加熱するために、必須複合繊維2の鞘成分 を溶融させることがない程度に温度と風量と を調整する。ポリエステルを芯成分としポリ エチレンを鞘成分とする芯鞘型の必須複合繊 維2に対しては、そのエアの温度を90~200℃程� �に設定することができる。ノズル集合体214� �らのエアでは、主として単体ノズル215の直� �にある必須複合繊維2の鞘成分どうしを溶着� ��せてウエブ102の形状を安定させる。そのと� ��のエア温度は、ノズル集合体212,213のエア温 度よりも高く、180~250℃程度に設定すること� �できる。

 ノズル集合体212,213,214については、それ� �れの集合体における単体ノズル215の口径を� �の順序で次第に大きくして、ウエブ102に対� �ての単体ノズル215からのエアの噴き付け幅� �交差方向CDにおいて次第に大きくすることも できる。そのようにすることによって、図4� �不織布201を得る際に、ウエブ102に作られる� �部の交差方向CDにおける幅を徐々に広げるこ とができる。例えば、ノズル集合体212では口 径が0.7mmの単体ノズル215を使用し、ノズル集� ��体213,214では口径が1.0mmの単体ノズル215を使� ��する。成形手段210を使用してウエブ102をこ� ��ように処理すると、工程IX,Xを通過するとき のウエブ102における必須複合繊維2どうしの� �械方向MD、交差方向CD、厚さ方向TDにおける� �布状態を大きく乱すということがない。

 ノズル集合体212,213,214を使用して、ウエ� �102に機械方向MDへ延びる隆起部と谷部とを形 成する工程VIIIは、そのウエブ102が潜在捲縮� �の繊維を混合用繊維112として含む場合にお� �ても適用することができる。図2や図5の工程 VIIにおいて必須複合繊維2に混合用繊維112が� �合されて得られるウエブ102では、混合用繊� �112が均一に分布しておらず局部的に密集し� �いるということが起こり得る。そのような� �エブ102が加熱されて潜在捲縮性の混合用繊� �112がスパイラル状に捲縮したとすると、そ� �捲縮によって見掛けの寸法が短くなる混合� �繊維112が必須複合繊維2をウエブ102の内部に� ��いて様々な方向へ引っ張るので、カード機1 01を通過した直後におけるウエブ102での必須� ��合繊維2の分布状態が著しく変化することに なる。

 しかし、例えばノズル集合体212やノズル� ��合体213を使用してウエブ102に隆起部と谷部� ��を予め形成して必須複合繊維2と複合用繊維 112とを隆起部に集めておき、その後にノズル 集合体214を使用してそのウエブ102を予備的に 加熱し、ウエブ102における繊維どうしを軽度 に溶着させる工程では、混合用繊維112の多く が、その予備的な加熱によって、ウエブ102の うちの隆起部という比較的狭い範囲内でスパ イラル状に捲縮して見掛けの寸法を短くする 。その結果として、必須複合繊維2には混合� �繊維112によって混合用繊維112の寸法が短く� �る方向へ引っ張られるという現象が生じる� �であるが、その現象は、ウエブ102の広い範� �にわたって一様に生じるのではなくて、主� �して隆起部の内部で生じる。このように、� �在捲縮性の混合用繊維112を使用しながらウ� �ブ102に隆起部を形成すると、ウエブ102から� �られる不織布201においての必須複合繊維2の� ��布を隆起部202に集中させることができる。� ��合用繊維112が潜在捲縮性の複合繊維である� ��合、混合用繊維112が捲縮して寸法が短くな� ��ときの収縮率は一般的にばらつきが大きい� ��しかし、成形手段210を通過するときに隆起� ��を形成するウエブ102では、混合用繊維112の� ��くがその隆起部に集まっているので、その� ��起部では混合用繊維112の収縮率が平均化さ� ��た値となって現れる。このようなウエブ102� ��ら得られる不織布201では、混合用繊維112の� ��に時として混在している特に大きな収縮率� ��有する混合用繊維112の影響が顕在化するこ� ��がない。

 混合用繊維112として使用できる潜在捲縮� ��繊維には、偏芯している芯鞘型複合繊維、� ��芯している芯鞘型の中空複合繊維、サイド� ��イサイド型の複合繊維等があるが、これら� ��潜在捲縮性複合繊維は、後記するウエブ収� ��率が10~40%の範囲内にあることが好ましい。� ��エブ収縮率が10パーセント未満である場合� �潜在捲縮性複合繊維は、捲縮したときに示� �見掛け上の寸法の収縮率が小さくて、必須� �合繊維2どうしを接近させる能力が低く、必� ��複合繊維2どうしの交絡を促進することが難 しい。また、ウエブ収縮率が40%を超える場合 の潜在捲縮性複合繊維は、捲縮したときに生 じるスパイラルの径が一般的に小さくなりが ちで、不織布1や不織布201においての必須複� �繊維2を横に寝かせる傾向、換言すると平均� ��維角度θを大きくする傾向が強くなるので� �ましいものではない。このような潜在捲縮� �複合繊維はまた、必須複合繊維2との溶着を� ��易にするうえにおいて、鞘成分と芯成分と� ��容積比率を50:50~70:30の範囲におさめて鞘成� �の容積を十分に確保することが好ましい。� �在捲縮性複合繊維はまた、必須複合繊維2と� ��接合箇所が多くなるように繊維長を38~64mmの 範囲におさめることが好ましく、繊度を1.5~4. 4dtexの範囲におさめることが好ましい。

 図5においてのウエブ102は、図2と同様な� �程IX,X,XIを経て図4の不織布201となるのである が、この発明においては、図示例のプレート 220をその全面に透孔223が形成され、非開孔部 222を持たないものに代えることができる。そ のようなプレート220を使用すると、隆起部202 と谷部203とが形成されていても、透孔204が形 成されていない不織布201を得ることができる 。

 このようにして得られる不織布201の隆起� ��202では、厚さ方向TDにおける必須複合繊維2� ��延び方が図1の不織布1の場合と同様であっ� �、不織布201は「比容積」が大きく、隆起部20 2における「平均繊維角度」が小さく、体液� �「透液時間」が短いものになる。また、隆� �部202における必須複合繊維2のうちで谷部203� ��近傍に位置するものは、成形手段210におい� ��噴出するエアの作用によって交差方向CDへ� �動したものと考えられる。交差方向CDに平行 な不織布201の断面に現れる隆起部202を観察す ると、そのように移動した必須複合繊維2で� �、厚さ方向TDへ延びる傾向が顕著である。

 図7は、この発明における不織布201の製造 工程の一例を示す図5と同様な工程の部分図� �ある。ただし、図7の工程では、図5のカード 機101に代えて図3に例示の第1,第2,第3カード機 301a,301b,301cが採用されている。

 また、図7の工程では、図5に示す成形手� �210に代えて成形手段210aが採用されている。� ��形手段210aは、ノズル集合体212の上流側に脱 気用ロール234を有し、サクションドラム211が 第1サクションゾーン231、第2サクションゾー� ��232、第3サクションゾーン233を有している。 第1,第2,第3サクションゾーン231,232,233は個別� �サクション力を調整することが可能であっ� �、第1サクションゾーン231は脱気用ロール234� ��向かい合い、第2サクションゾーン232はノズ ル集合体212,213と向かい合い、第3サクション� ��ーン233はノズル集合体214と向かい合ってい� ��。脱気用ロール234は、その周面に例えば直� ��5mmの脱気用透孔(図示せず)が面積率30%の割� �で形成されていて、無端ベルト103の走行速� �の105~120%に相当する周速で回転して、ウエブ 積層体302dを機械方向MDへ緊張させながらサク ションドラム211の周面に接触させることがで きる。

 図7において、例えば坪量35g/m ² のウエブ積層体302dが直径500mmのサクションド ラム211の周面を0.5秒で通過する場合には、直 径が200mmの脱気用ロール234をサクションドラ� ��211の周面から3mm程度離間させて使用するこ� ��が好ましい。このような脱気用ロール234を� ��用することによって、成形手段210の直前で� ��さ30~40mmを有していたウエブ積層体302dを厚� �2~5mmのウエブ積層体302dにすることが容易に� �る。図7においてはまた、サクションドラム2 11において、第1,第2,第3サクションゾーン231,2 32,233それぞれの吸引力を5~10m/sec,2~5m/sec,5~7m/sec に設定することが好ましい。そのような場合 であっても、第1,第3サクションゾーン231,233� �吸引力を高くする一方、それらの吸引力よ� �も第2サクションゾーン232の吸引力を低く設� ��しておくと、第2サクションゾーン232の上流 側と下流側とにおいてウエブ積層体302dをサ� �ションドラム211の周面に密着させながら、� �2サクションゾーン232においてはノズル集合� ��212,213の作用によってウエブ積層体302dにお� �る必須複合繊維2や混合用繊維112を交差方向C Dへ移動させて、不織布201における隆起部202� �谷部203とを形成することが容易になる。

 不織布201を得るために、図7の第1,第2,第3カ� ��ド機301a,302b,302cを次のように使用すること� �できる。即ち、第1カード機301aからは、繊維 長が短くて、例えば15~44mmであり、機械的捲� �数が少なくて10~15/25.4mmである必須複合繊維2� ��らなり、10g/m ² の坪量を有する第1ウエブ302aを供給する。第2 カード機301bからは、繊維長が長くて、例え� �44~64mmであり、機械的捲縮数が多くて15~35/25.4 mmである必須複合繊維2からなり、10g/m ² の坪量を有する第2ウエブ302bを供給する。第3 カード機302cからは、第2ウエブ302bと同一のも のを第3ウエブ302cとして供給する。これら第1 ~第3ウエブ302a~302cで形成されたウエブ積層体3 02dは、第1ウエブ302aをサクションドラム211の� ��面に載せてノズル集合体212,213,214からのエ� �とサクションドラム211からのサクションと� �作用させる。すると、第1ウエブ302aを形成し ている比較的繊維長の短い必須複合繊維2は� �隆起部を形成するときに、機械方向MDへ向か って延びる傾向と、水平な無端ベルト103に対 して垂直をなす面内でジグザグ状の機械的捲 縮を示す傾向が強くなる。これらの傾向は、 ウエブ積層体302dの嵩維持率を向上させたり� �不織布201の平均繊維角度θを小さくして透液 時間を短くしたりすることに効果的である。 また、第3ウエブ302cを形成している比較的繊� ��長の長い必須複合繊維2は、隆起部の表面に おいて必須複合繊維2の毛羽立ちを抑え、隆� �部表面の密度を高くしたり、不織布201の外� �のよさを向上させたりするうえにおいて効� �的なものである。

 図8は、(a)と(b)とによって、図5や図7のノ� ��ル集合体212,213,214において採用される単体� �ズル215の配置を部分的に例示する図である� �(a)では、参照符号215で示す単体ノズル215が� �差方向CDへ一列に並べられている。単体ノズ ル215は、例えば口径1mmのものが5mmのピッチP� �並べられる。(b)では、単体ノズル215が交差� �向CDへ二列に並べられていて、その二列にお ける単体ノズル215は、機械方向MDにおいて同� ��直線上にある。(b)の場合の単体ノズル215は� ��例えば口径1mmのものが交差方向CDにおいて5m mのピッチPで並べられ、機械方向MDにおいて� �心間隔Qが5mmとなるように離間している。ノ� ��ル集合体212,213,214において、これらの配置� �(a),(b)を自由に選択することができるが、例� ��ばノズル集合体212,213においては配置例(a)を 採用し、ノズル集合体214では、配置例(b)を採 用して、ノズル集合体212,213によって形成さ� �たウエブ積層体302dの谷部に残る必須繊維2や 混合用繊維112の互いの溶着をノズル集合体214 によって促進することができる。

 図9は、図7の工程を使用して得られた不� �布201の交差方向CDの断面図(写真)である。不� ��布201は、鎖線で示す水平面71の上に置かれ� �いて、隆起部202と谷部203とが交差方向CDにお いて交互に現れる。隆起部202は、水平面71か� ��隆起部202の頂点72までの高さTと、高さTの1/2 の点73における交差方向CDに幅Wを有する。不� ��布201は、図7の工程の各ノズル集合体212,213,2 14における単体ノズル215のピッチ、単体ノズ� ��215からのエアの噴出速度、工程Xと工程XIと� ��おけるウエブ102の搬送速度の比等の条件を� ��えることによって、隆起部202の高さTと幅W� �を変化させることができる。発明者が知見� �たところによれば、T/Wの値は平均繊維角度θ の大きさに影響を与えることが明らかである 。また、不織布201は、その透液性を向上させ る上において平均繊維角度θを75度以下にす� �ことが好ましい。この発明の一例では、そ� �ような値の平均繊維角度θを有する不織布201 を得るために、T/Wの値を0.55~1.00の範囲におさ める。

 図10は、不織布201の使用例を示す生理用� �プキン250の部分破断斜視図である。生理用� �プキン250は、透液性表面シート251と不透液� �裏面シート252との間に体液吸収性芯材253を� �在させたもので、表面シート251と裏面シー� �252とは、芯材253の周縁から延出して重なり� �っており、溶着部254において互いに接合し� �いる。また、表面シート251と裏面シート252� �芯材253とは、長円形を画くように延びる圧� �条部256において加熱、加圧され互いに容易� �分離することがないように一体化している� �表面シート251には、図4に例示の不織布201が� ��用されている。不織布201における隆起部202� ��谷部203とは、生理用ナプキン250の長さ方向L へ延びている。裏面シート252にはプラスチッ クフィルムが使用され、芯材253は、粉砕パル プと高吸水性ポリマー粒子(いずれも図示せ� �)との混合物をティッシュペーパ(図示せず)� �被覆することにより形成されている。表面� �ート251は、それを形成している不織布201の� �須複合繊維2が不織布201の厚さ方向TDにおい� �屈曲を繰り返していることによって、表面� �ート251上の経血を生理用ナプキン250の長さ� �向Lにも幅方向Wにも拡散させることが少なく て芯材253に向かって速やかに透過させること ができる。芯材253では、ティッシュペーパが 経血を速やかに拡散させ、パルプと高吸水性 ポリマー粒子とがその経血を吸収保持するの で、表面シート251を透過後の経血は、その透 過した部位に滞溜することがなく、表面シー ト251を逆流して肌を湿らせるということがな い。このように、生理用ナプキン250は、不織 布201を使用することによって、経血を表面シ ート251のごく限られた範囲で吸収するという 、いわゆるスポット吸収性能に優れたものに なると同時に、吸収した経血の逆流、いわゆ るリ・ウエットを防止する性能においても優 れたものになる。