本発明の一液型シアネート-エポキシ複合樹 脂組成物に使用される(A)成分であるシアネー トエステル樹脂は、特に限定されるものでは ないが、下記一般式(1)又は(2)で表される化合 物であることが好ましい。
  一般式(1)
上記一般式(1)中のR ⁷ は、非置換又はフッ素置換の2価の炭化水素� �、R ⁸ は、それぞれ独立に、非置換又は1~4個のアル キル基で置換されているフェニレン基である 。
  一般式(2)
上記一般式(2)中のR ⁹ は水素原子又は炭素原子数1~4のアルキル基で あり、jは1~20の整数である。
 また、一般式(1)又は(2)の化合物のシアネー� ��基の一部がトリアジン環を形成したプレポ� ��マーも、(A)成分として使用することができ� ��。プレポリマーとしては、例えば、前記一� ��式(1)の化合物の全部又は一部が3量化した化 合物が挙げられる。

 本発明においては、前記一般式(1)で表され� ��化合物の中でも、特に、下記一般式(3)で表� ��れる化合物を使用することが好ましく、こ� ��らのシアネートエステル樹脂は、単独で使� ��しても、2種以上を組み合わせて使用しても よい。
  一般式(3)
但し、一般式(3)中のR ¹⁰ は、以下に表される基の何れかである。
また、前記一般式(3)中の、R ¹¹ は、それぞれ独立に、水素原子又は非置換若 しくはフッ素置換のメチル基であり、iは4~12� ��整数である。

 本発明においては、これらの化合物の内� ��特に4,4’-エチリデンビスフェニレンシアネ ート、2,2-ビス(4―シアナトフェニル)プロパ� �及びビス(4-シアナト-3,5-ジメチルフェニル)� �タンを使用することが好ましい。

 本発明の一液型シアネート-エポキシ複合 樹脂組成物において、(B)成分として使用され るエポキシ樹脂としては、例えば、ハイドロ キノン、レゾルシン、ピロカテコール、フロ ログルクシノール等の単核多価フェノール化 合物のポリグリシジルエーテル化合物;ジヒ� �ロキシナフタレン、ビフェノール、メチレ� �ビスフェノール(ビスフェノールF)、メチレ� �ビス(オルトクレゾール)、エチリデンビスフ ェノール、イソプロピリデンビスフェノール (ビスフェノールA)、イソプロピリデンビス(� �ルトクレゾール)、テトラブロモビスフェノ� ��ルA、1,3-ビス(4-ヒドロキシクミルベンゼン)� ��1,4-ビス(4-ヒドロキシクミルベンゼン)、1,1,3 -トリス(4-ヒドロキシフェニル)ブタン、1,1,2,2 -テトラ(4-ヒドロキシフェニル)エタン、チオ� ��スフェノール、スルホビスフェノール、オ� ��シビスフェノール、フェノールノボラック� ��オルソクレゾールノボラック、エチルフェ� ��ールノボラック、ブチルフェノールノボラ� ��ク、オクチルフェノールノボラック、レゾ� ��シンノボラック、テルペンフェノール等の� ��核多価フェノール化合物のポリグリジルエ� ��テル化合物;エチレングリコール、プロピレ ングリコール、ブチレングリコール、ヘキサ ンジオール、ポリグリコール、チオジグリコ ール、グリセリン、トリメチロールプロパン 、ペンタエリスリトール、ソルビトール、ビ スフェノールA-エチレンオキシド付加物等の� ��価アルコール類のポリグリシジルエーテル; マレイン酸、フマル酸、イタコン酸、コハク 酸、グルタル酸、スベリン酸、アジピン酸、 アゼライン酸、セバシン酸、ダイマー酸、ト リマー酸、フタル酸、イソフタル酸、テレフ タル酸、トリメリット酸、トリメシン酸、ピ ロメリット酸、テトラヒドロフタル酸、ヘキ サヒドロフタル酸、エンドメチレンテトラヒ ドロフタル酸等の脂肪族、芳香族又は脂環族 多塩基酸のグリシジルエステル類及びグリシ ジルメタクリレートの単独重合体又は共重合 体;N,N-ジグリシジルアニリン、ビス(4-(N-メチ� ��-N-グリシジルアミノ)フェニル)メタン、ジ� �リシジルオルトトルイジン等のグリシジル� �ミノ基を有するエポキシ化合物;ビニルシク� ��ヘキセンジエポキシド、ジシクロペンタン� ��エンジエポキシド、3,4-エポキシシクロヘキ シルメチル-3,4-エポキシシクロヘキサンカル� ��キシレート、3,4-エポキシ-6-メチルシクロヘ キシルメチル-6-メチルシクロヘキサンカルボ キシレート、ビス(3,4-エポキシ-6-メチルシク� ��ヘキシルメチル)アジペート等の環状オレフ ィン化合物のエポキシ化物;エポキシ化ポリ� �タジエン、エポキシ化スチレン-ブタジエン� ��重合物等のエポキシ化共役ジエン重合体、� ��リグリシジルイソシアヌレート等の複素環� ��合物が挙げられる。

 また、これらのエポキシ樹脂は、末端イ� ��シアネートのプレポリマーによって内部架� ��されたもの、又は多価の活性水素化合物(多 価フェノール、ポリアミン、カルボニル基含 有化合物、ポリリン酸エステル等)で高分子� �化したものでもよい。

 また、本発明で使用するエポキシ樹脂(B)� ��エポキシ当量は、70~3000であることが好まし く、90~2000であることが更に好ましい。エポ� �シ当量が70未満では、硬化性が低下するおそ れがあり、3000よりも大きい場合には、十分� �塗膜物性が得られなくなるおそれがあるの� �、好ましくない。

 本発明の一液型シアネート-エポキシ複合樹 脂組成物に含有される(C)成分の潜在性硬化剤 は、アミン化合物(a-1)と、エポキシ化合物(a-2 )とを反応させてなる変性アミン化合物(a)及� �フェノール樹脂(b)を含有する。
 前記(a-1)成分として使用されるアミン化合� �は、1個以上の3級アミノ基、並びに1個以上� �1級及び/又は2級アミノ基を有する、少なく� �も1種のアミン化合物であり、下記一般式(I)� ��(II)又は(III)で表される化合物であることが� ��ましい。

 一般式(I)
 上記一般式(I)中のR ¹ 及びR ² は、それぞれ独立に、炭素原子数1~10のアル� �ル基、酸素原子、窒素原子若しくは硫黄原� �を含有するアルキル基、又は前記R ¹ 及びR ² が結合してなるアルキレン基、R ³ は(m+n)価の炭化水素基、R ⁴ は水素原子又は炭素原子数1~10のアルキル基� �又は酸素原子、窒素原子若しくは硫黄原子� �含有するアルキル基であり、nは1、2又は3、m は1又は2である。

 一般式(II)
上記一般式(II)中のR ⁴ は前記一般式(I) 中のR ⁴ と同じであり、R ⁵ はそれぞれ独立に、炭素数1~10のアルキレン� �又は酸素原子、窒素原子若しくは硫黄原子� �含有するアルキレン基であり、lは1~10の整数 である。

 一般式(III)
 上記一般式(III)中のR ¹ 及びR ² は前記一般式(I) 中のR ¹ 及びR ² と同じであり、R ⁵ は前記一般式(II)中のR ⁵ と同じであり、kは1~10の整数である。

 ここで、上記一般式(I)で表されるアミン� ��合物としては、例えば、N,N-ジメチルアミノ エチルアミン、N,N-ジエチルアミノエチルア� �ン、N,N-ジイソプロピルアミノエチルアミン� ��N,N-ジアリルアミノエチルアミン、N,N-ベン� �ルメチルアミノエチルアミン、N,N-ジベンジ� ��アミノエチルアミン、N,N-シクロヘキシルメ チルアミノエチルアミン、N,N-ジシクロヘキ� �ルアミノエチルアミン、N-(2-アミノエチル)� �ロリジン、N-(2-アミノエチル)ピペリジン、N- (2-アミノエチル)モルホリン、N-(2-アミノエチ ル)ピペラジン、N-(2-アミノエチル)-N’-メチ� �ピペラジン、N,N-ジメチルアミノプロピルア� ��ン、N,N-ジエチルアミノプロピルアミン、N,N -ジイソプロピルアミノプロピルアミン、N,N-� ��アリルアミノプロピルアミン、N,N-ベンジル メチルアミノプロピルアミン、N,N-ジベンジ� �アミノプロピルアミン、N,N-シクロヘキシル� ��チルアミノプロピルアミン、N,N-ジシクロヘ キシルアミノプロピルアミン、N-(3-アミノプ� ��ピル)ピロリジン、N-(3-アミノプロピル)ピペ リジン、N-(3-アミノプロピル)モルホリン、N-( 3-アミノプロピル)ピペラジン、N-(3-アミノプ� ��ピル)-N’-メチルピペリジン、4-(N,N-ジメチ� �アミノ)ベンジルアミン、4-(N,N-ジエチルアミ ノ)ベンジルアミン、4-(N,N-ジイソプロピルア� ��ノ)ベンジルアミン、N,N-ジメチルイソホロ� �ジアミン、N,N-ジメチルビスアミノシクロヘ� ��サン、N,N,N’-トリメチルエチレンジアミン� ��N’-エチル-N,N-ジメチルエチレンジアミン、 N,N,N’-トリメチルエチレンジアミン、N’-エ� ��ル-N,N-ジメチルプロパンジアミン、N’-エチ ル-N,N-ジベンジルアミノプロピルアミン等が� ��げられる。

 上記一般式(II)で表されるアミン化合物と しては、例えば、N,N-(ビスアミノプロピル)-N- メチルアミン、N,N-ビスアミノプロピルエチ� �アミン、N,N-ビスアミノプロピルプロピルア� ��ン、N,N-ビスアミノプロピルブチルアミン、 N,N-ビスアミノプロピルペンチルアミン、N,N-� ��スアミノプロピルヘキシルアミン、N,N-ビス アミノプロピル-2-エチルヘキシルアミン、N,N -ビスアミノプロピルシクロヘキシルアミン� �N,N-ビスアミノプロピルベンジルアミン、N,N- ビスアミノプロピルアリルアミン等が挙げら れる。

 前記一般式(III)で表されるアミン化合物� �しては、例えば、ビス〔3-(N,N-ジメチルアミ� ��プロピル)〕アミン、ビス〔3-(N,N-ジエチル� �ミノプロピル)〕アミン、ビス〔3-(N,N-ジイソ プロピルアミノプロピル)〕アミン、ビス〔3- (N,N-ジブチルアミノプロピル)〕アミン等が挙 げられる。

 硬化性と保存性のバランスに優れる一液型� ��アネート-エポキシ複合樹脂組成物を得るた めには、前記一般式(I)~(III)で表されるアミン 化合物の内、特に下記の一般式(I-1)で表され� ��化合物を使用することが好ましい。
 一般式(I-1)
 上記一般式(I-1)中のR ¹ 及びR ² は、前記一般式(I)と同様であり、R ⁶ は炭素原子数1~10のアルキレンである。

 上記一般式(I-1)で表されるアミン化合物と� �ては、例えば、N,N-ジメチルアミノエチルア� ��ン、N,N-ジエチルアミノエチルアミン、N,N-� �イソプロピルアミノエチルアミン、N,N-ジア� ��ルアミノエチルアミン、N,N-ベンジルメチル アミノエチルアミン、N,N-ジベンジルアミノ� �チルアミン、N,N-シクロヘキシルメチルアミ� ��エチルアミン、N,N-ジシクロヘキシルアミノ エチルアミン、N-(2-アミノエチル)ピロリジン 、N-(2-アミノエチル)ピペリジン、N-(2-アミノ� ��チル)モルホリン、N-(2-アミノエチル)ピペラ ジン、N-(2-アミノエチル)-N’-メチルピペラジ ン、N,N-ジメチルアミノプロピルアミン、N,N-� ��エチルアミノプロピルアミン、N,N-ジイソプ ロピルアミノプロピルアミン、N,N-ジアリル� �ミノプロピルアミン、N,N-ベンジルメチルア� ��ノプロピルアミン、N,N-ジベンジルアミノプ ロピルアミン、N,N-シクロヘキシルメチルア� �ノプロピルアミン、N,N-ジシクロヘキシルア� ��ノプロピルアミン、N-(3-アミノプロピル)ピ� ��リジン、N-(3-アミノプロピル)ピペリジン、N -(3-アミノプロピル)モルホリン、N-(3-アミノ� �ロピル)ピペラジン、N-(3-アミノプロピル)-N� �-メチルピペリジン等が挙げられる。
 これらの中でも、N,N-ジメチルアミノプロピ ルアミン又はN,N-ジエチルアミノプロピルア� �ンを使用することが更に好ましい。

 本発明の一液型シアネート-エポキシ複合 樹脂組成物において、(a-2)成分として使用さ� ��るエポキシ化合物としては、例えば、フェ� ��ルグリシジルエーテル、アリルグリシジル� ��ーテル、メチルグリシジルエーテル、ブチ� ��グリシジルエーテル、第二ブチルグリシジ� ��エーテル、2-エチルヘキシルグリシジルエ� �テル、2-メチルオクチルグリシジルエーテル 、ステアリルグリシジルエーテル等のモノグ リシジルエーテル化合物;バーサティック酸� �リシジルエステル等のモノグリシジルエス� �ル化合物;ハイドロキノン、レゾルシン、ピ� ��カテコール、フロログルクシノールなどの� ��核多価フェノール化合物のポリグリシジル� ��ーテル化合物;ジヒドロキシナフタレン、ビ フェノール、メチレンビスフェノール(ビス� �ェノールF)、メチレンビス(オルトクレゾー� �)、エチリデンビスフェノール、イソプロピ� ��デンビスフェノール(ビスフェノールA)、イ� ��プロピリデンビス(オルトクレゾール)、テ� �ラブロモビスフェノールA、1,3-ビス(4-ヒドロ キシクミルベンゼン)、1,4-ビス(4-ヒドロキシ� ��ミルベンゼン)、1,1,3-トリス(4-ヒドロキシフ ェニル)ブタン、1,1,2,2-テトラ(4-ヒドロキシフ ェニル)エタン、チオビスフェノール、スル� �ビスフェノール、オキシビスフェノール、� �ェノールノボラック、オルソクレゾールノ� �ラック、エチルフェノールノボラック、ブ� �ルフェノールノボラック、オクチルフェノ� �ルノボラック、レゾルシンノボラック、テ� �ペンフェノール等の多核多価フェノール化� �物のポリグリジルエーテル化合物;エチレン� ��リコール、プロピレングリコール、ブチレ� ��グリコール、ヘキサンジオール、ポリグリ� ��ール、チオジグリコール、グリセリン、ト� ��メチロールプロパン、ペンタエリスリトー� ��、ソルビトール、ビスフェノールA-エチレ� �オキシド付加物等の多価アルコール類のポ� �グリシジルエーテル;マレイン酸、フマル酸� ��イタコン酸、コハク酸、グルタル酸、スベ� ��ン酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシ� ��酸、ダイマー酸、トリマー酸、フタル酸、� ��ソフタル酸、テレフタル酸、トリメリット� ��、トリメシン酸、ピロメリット酸、テトラ� ��ドロフタル酸、ヘキサヒドロフタル酸、エ� ��ドメチレンテトラヒドロフタル酸等の脂肪� ��、芳香族又は脂環族多塩基酸のグリシジル� ��ステル類及びグリシジルメタクリレートの� ��独重合体又は共重合体;N,N-ジグリシジルア� �リン、ビス(4-(N-メチル-N-グリシジルアミノ)� ��ェニル)メタン、ジグリシジルオルトトルイ ジン等のグリシジルアミノ基を有するエポキ シ化合物;ビニルシクロヘキセンジエポキシ� �、ジシクロペンタンジエンジエポキシド、3, 4-エポキシシクロヘキシルメチル-3,4-エポキ� �シクロヘキサンカルボキシレート、3,4-エポ� ��シ-6-メチルシクロヘキシルメチル-6-メチル� ��クロヘキサンカルボキシレート、ビス(3,4-� �ポキシ-6-メチルシクロヘキシルメチル)アジ� ��ート等の環状オレフィン化合物のエポキシ� ��物;エポキシ化ポリブタジエン、エポキシ化 スチレン-ブタジエン共重合物等のエポキシ� �共役ジエン重合体、トリグリシジルイソシ� �ヌレート等の複素環化合物が挙げられる。

 本発明において(a-2)成分として使用され� �エポキシ化合物としては、分子内にエポキ� �基を2個以上有するポリグリシジルエーテル� ��合物を使用することが好ましい。特に、メ� ��レンビスフェノール(ビスフェノールF)、メ� ��レンビス(オルトクレゾール)、エチリデン� �スフェノール、イソプロピリデンビスフェ� �ール(ビスフェノールA)、イソプロピリデン� �ス(オルトクレゾール)等のビスフェノール化 合物のポリグリシジルエーテルを使用するこ とが好ましい。

 本発明で使用する変性ポリアミン化合物(a)� ��、(a-1)成分が1モルとなる量に対し、(a-2)成� �を、そのエポキシ当量が0.2~3当量となる量反 応させて得ることが好ましく、0.5~2当量とな� ��量を反応させて得ることが更に好ましい。
 特に、(a-1)成分として一般式(I-1)で表される ポリアミン化合物を用いる場合には、(a-2)成� ��のエポキシ当量は、(a-1)成分が1モルとなる� ��に対し、0.5~2当量であることが好ましく、0. 8~1.5当量であることが更に好ましい。

 本発明においては、(a-1)成分として、異� �る変性アミン化合物を組み合わせて使用す� �ことができる。

 本発明で使用する潜在性硬化剤(C)に、(b)� ��分として含有されるフェノール樹脂は、フ� ��ノール類とアルデヒド類から合成されるフ� ��ノール樹脂である。前記フェノール類とし� ��は、例えば、フェノール、クレゾール、エ� ��ルフェノール、n-プロピルフェノール、イ� �プロピルフェノール、ブチルフェノール、� �三ブチルフェノール、オクチルフェノール� �ノニルフェノール、ドデシルフェノール、� �クロヘキシルフェノール、クロロフェノー� �、ブロモフェノール、レゾルシン、カテコ� �ル、ハイドロキノン、2,2-ビス(4-ヒドロキシ� ��ェニル)プロパン、4,4’-チオジフェノール� �ジヒドロキシジフェニルメタン、ナフトー� �、テルペンフェノール、フェノール化ジシ� �ロペンタジエン等が挙げられ、前記アルデ� �ド類としてはホルムアルデヒドが挙げられ� �。

 また、貯蔵安定性と硬化性とのバランス� ��優れた一液型シアネート-エポキシ複合樹脂 組成物を得る観点から、(b)成分のフェノール 樹脂の数平均分子量が750~1200であることが好� ��しい。

 潜在性硬化剤(C)における(b)成分の使用量� ��、(a)成分100質量部に対して、10~100質量部で� ��ることが好ましく、20~60質量部であること� �更に好ましい。10質量部未満では、十分な硬 化性が得られず、100質量部を超えた場合には 、硬化物の物性の低下を招くため好ましくな い。

 本発明のシアネート-エポキシ複合樹脂組 成物における(A)成分と(B)成分の使用量は、(A) 成分100質量部に対して、(B)成分が1~10000質量� �であることが好ましく、10~1000質量部である� ��とが更に好ましく、20~500質量部であること� ��最も好ましい。

 本発明のシアネート-エポキシ複合樹脂組成 物における(C)成分の使用量は、(A)成分及び(B) 成分の合計量100質量部に対して1~100質量部で� ��ることが好ましく、5~60質量部であることが 更に好ましい。
 また、(A)成分、(B)成分及び(C)成分の合計量� ��、本発明のシアネート-エポキシ複合樹脂組 成物中の50質量%以上であることが好ましい。

 本発明のシアネート-エポキシ複合樹脂組 成物は、取り扱いを容易にするために、種々 の溶剤に溶解して使用することが出来る。こ れらの溶剤としては、例えば、テトラヒドロ フラン、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキ� ��エタン等のエーテル類;イソ-又はn-ブタノー ル、イソ-又はn-プロパノール、アミルアルコ ール、ベンジルアルコール、フルフリルアル コール、テトラヒドロフルフリルアルコール 等のアルコール類;メチルエチルケトン、メ� �ルイソプロピルケトン、メチルブチルケト� �等のケトン類;ベンゼン、トルエン、キシレ� ��等の芳香族炭化水素;トリエチルアミン、ピ リジン、ジオキサン、アセトニトリル等が挙 げられる。

 上記有機溶剤の使用量は、(A)成分、(B)成� ��及び(C)成分の合計量100質量部に対し、0~200� �量部であることが好ましく、0~40質量部であ� ��ことが更に好ましい。有機溶剤の使用量が2 00質量部を越えると、揮発して危険であると� ��に、有害であるので好ましくない。

 また、本発明のシアネート-エポキシ複合 樹脂組成物には、必要に応じて、ガラス繊維 、炭素繊維、セルロース、ケイ砂、セメント 、カオリン、クレー、水酸化アルミニウム、 ベントナイト、タルク、シリカ、微粉末シリ カ、二酸化チタン、カーボンブラック、グラ ファイト、酸化鉄、瀝青物質などの充填剤若 しくは顔料;増粘剤;チキソトロピック剤;難燃 剤;消泡剤;防錆剤;コロイダルシリカ、コロイ ダルアルミナ等の常用の添加物を含有しても よく、更に、キシレン樹脂、石油樹脂等の粘 着性の樹脂類を併用することもできる。

 以下、製造例及び実施例を示して本発明� ��シアネート-エポキシ複合樹脂組成物を更に 詳細に説明するが、本発明はこれらによって 限定されるものではない。

[製造例1:潜在性硬化剤(EH-1)の製造]
 フラスコに、N,N-ジメチルアミノプロピルア ミン130gを仕込んで80℃に加温した。この系内 の温度を100~110℃に保ちながら、アデカレジ� �EP-4100E((株)ADEKAの商品名;ビスフェノールA型� �ポキシ樹脂、エポキシ当量190)213gを少しずつ 加えた。N,N-ジメチルアミノプロピルアミン1� ��ルに対するアデカレジンEP-4100Eのエポキシ� �量は1.12であった。アデカレジンEP-4100Eを添� �した後、系を140℃に昇温し、1.5時間反応さ� �て変性ポリアミンを得た。得られた変性ポ� �アミン100gに対してフェノール樹脂30gを仕込� ��、180~190℃、30~40トールで1時間かけて脱溶媒 を行い、潜在性硬化剤(EH-1)を得た。

[製造例2:潜在性硬化剤(EH-2)の製造]
 アミンをN,N-ジエチルアミノプロピルアミン 100gとし、製造例1と同様の手法によりアデカ� ��ジンEP-4100E((株)ADEKAの商品名;ビスフェノー� �A型エポキシ樹脂、エポキシ当量190)213gと反� �させて変性ポリアミンを得た。N,N-ジエチル� ��ミノプロピルアミン1モルに対するアデカレ ジンEP-4100Eのエポキシ当量は1.12であった。得 られた変性ポリアミン100gに対してフェノー� �樹脂30gを仕込み、180~190℃、30~40トールで1時� ��かけて脱溶媒を行い、潜在性硬化剤(EH-2)を� ��た。

[製造例3:比較用潜在性硬化剤(EH-3)の製造]
 上記製造例1のアミンをm-キシリレンジアミ� ��100gとし、製造例1と同様の手法により、ア� �カレジンEP-4100E((株)ADEKAの商品名;ビスフェノ ールA型エポキシ樹脂、エポキシ当量190)213gと 反応させて変性ポリアミンを得た。m-キシリ� ��ンジアミン1モルに対するアデカレジンEP-410 0Eのエポキシ当量は1.53であった。得られた変 性ポリアミン100gに対してフェノール樹脂30g� �仕込み、180~190℃、30~40トールで1時間かけて� ��溶媒を行い、比較用潜在性硬化剤(EH-3)を得� ��。

[実施例及び比較例]
 シアネートエステル樹脂(ロンザ社製;シア� �ートLeCy:CE)、エポキシ樹脂((株)ADEKA社製;EP-490 1E、ビスフェノールF型エポキシ樹脂、エポキ シ当量168:EP)及び製造例1~3により製造された� �在性硬化剤を配合して一液型シアネート-エ� ��キシ複合樹脂組成物とした。
 得られた一液型シアネート-エポキシ複合樹 脂組成物について、以下の試験を行い、評価 した。〔表1〕~〔表3〕に各成分の配合比及び 試験結果を示す。

(粘度)
 ブルックフィールドE型回転粘度計を用いて 、1rpmで、25℃における初期粘度及び25℃で24� �間放置した後の粘度を測定し、増粘率を求� �た。

(ゲルタイム)
 各測定温度に保たれた熱盤上に、各組成物0 .5gを滴下し、スパチュラでかき混ぜて流動性 がなくなるまでの時間を測定した。

(ガラス転移点測定)
 SIIナノテクノロジーズ社製熱・応力・歪測� ��装置TMA6100を用いて、昇温速度10℃/分、走査 温度範囲-35~250℃としてTMAチャートを測定し� �。線膨張率の変曲点からガラス転移点を測� �した。

(接着性)
 ガラス繊維製の布を重ねたものにエポキシ� ��脂を含浸させて製造したガラスエポキシ基� ��上に、底面直径2mm×上面直径1.5mm×高さ3mmの� ��柱型を接着し、所定の温度及び時間で硬化� ��せて成形物を作製した。設定温度雰囲気下� ��、この成形物に横方向から5mm/分で力を加え 、押し剥がして接着強度を測定し、更に下記 式により保持率を算出した。

 表2及び3の結果から、2級アミノ基又は3級 アミノ基を有するアミン化合物を使用してい る潜在性硬化剤(EH-1、2)を含有していても、(A )成分を含有しない樹脂組成物(比較例1-1、1-2) の場合には、該(A)成分を含有する樹脂組成物 (実施例、比較例1-3)の場合と比べてガラス転� ��温度が低い上、高温域での接着強度のみな� ��ず保持率も低く、耐熱性に劣ることが確認� ��れた。

 しかしながら、表1~3の結果から、2級アミ ノ基又は3級アミノ基を有するアミン化合物� �使用していない潜在性硬化剤(EH-3)を使用し� �樹脂組成物(比較例3)は、初期粘度が高いた� �に取り扱い性に劣る上、80℃以下の低温域で は、硬化性が著しく低いことが確認された。

 また、表1及び2の結果から、2級アミノ基� ��は3級アミノ基を有するアミン化合物を使用 した潜在性硬化剤(EH-1、2)を使用した場合に� �(実施例、比較例1-1、2)、初期粘度が低下す� �と共に、低温域においても硬化性が得られ� �が、シアネートエステル樹脂(A)を含有しな� �場合(比較例1-1、1-2)には、初期粘度が本発明 のものよりはるかに高いだけでなく、ゲルタ イムが長いので、十分な取り扱い性及び硬化 性が得られないことが確認された。

 以上の結果から、本発明の一液型シアネ� ��ト-エポキシ複合樹脂組成物は、貯蔵安定性 及び成形物の耐熱性に優れる上、低温から高 温までの広い温度範囲において優れた硬化性 及び接着性を有することが確認された。