本発明の生体加温装置の一実施形態(第1� �態)について、その構成を、図面を引用して� ��明する。図1(a)及び(b)が生体加温装置10の斜� ��図、図1(c)が磁束照射部の縦断面図(ソレノ� �ド軸方向の断面)、図2(a)が磁束照射部の横断 面図(ソレノイド径方向の断面)、図2(b)が磁性 体40の斜視図である。

 なお、以降の実施形態に係る図示について� ��、簡明化のため、発明の説明に必要なもの� ��関連するものを中心に図示し、過度な細部� ��図示は割愛した。
 また、磁束照射部の構造を図示について、� ��断面図は、磁束照射部の主要部品である生� ��包囲型ソレノイドを横置きした状態で、ソ� ��ノイド軸方向の断面図すなわち水平なソレ� ��イド軸を含む鉛直面に係る断面図を指し、� ��断面図は、同じ状態で、ソレノイド径方向� ��断面図すなわち水平なソレノイド軸に直交� ��る鉛直面に係る断面図を指す。

 この生体加温装置10は(図1(a)~(c)参照)、膀� ��癌や馬尾神経腫瘍などの局部温熱療法に好� ��なものであり、従来の生体包囲ソレノイド� ��イプと同様、図示しない横送り機構の付い� ��可動寝台15(生体保持具)と、架台14上に横置� ��された筒状枠体16と、軸方向を水平にした� �態で筒状枠体16に納められ可動寝台15を遊挿� ��うる大形の主ソレノイドコイル17と、ケー� �ル12やマッチングボックス13を介してソレノ� ��ドコイル17に高周波を給電するための高周� �電源11とを備えたものであるが、次の3点が� �来と大きく異なる。すなわち、この生体加� �装置10が従来の生体包囲ソレノイドタイプと 相違する主な点は、主ソレノイドコイル17及� ��筒状枠体16の横断面形状が横断面D字形にな� ��た点と、副ソレノイドコイル21がソレノイ� �コイル17に内挿されるようになった点と、可 動寝台15に装着された磁性体40がソレノイド� �イル17に内挿されるようになった点である。

 これらの相違点を順に詳述する。先ず、� ��来との第1相違点であるソレノイドコイル17� ��横断面D字形化について説明する。可動寝台 15上に患者が横たわったときに患者がソレノ� ��ドコイル17の中心に位置するよう可動寝台15 はソレノイドコイル17の中空内でソレノイド� ��より下方へ偏倚したところに設置されるが� ��その偏倚側が変形している。ソレノイドコ� ��ル17の横断面形状はソレノイドコイル17の全 長に亘ってほぼ同一なので、その横断面形状 について詳述すると(図2(a)参照)、ソレノイド コイル17のうち可動寝台15の非偏倚側である� �動寝台15の両脇とその上側部分は、従来通り 円弧状のままであって、その円弧状部分17aが その延長にて仮想される円の半分以上を占め ているが、ソレノイドコイル17のうち可動寝� ��15の偏倚側である可動寝台15の下方の部分は 、直線状部分17bになっている。

 直線状部分17bは、両端の遷移部分を除い� ��真っ直ぐな直線になっていて、従来は実在� ��ていた上記仮想円の内側を通って上側円弧� ��両端を短絡経路で結んでいる。この直線状� ��分17bの幅と可動寝台15の幅とがほぼ同じ例� �図示したが、他の部材との取り合い等によ� �ては、両者の幅に差が生じることがある。� �た、直線状部分17bが完全な直線から概ね直� �と言える近似直線になることもある。例え� �、僅かに折れている折れ線や、曲率半径の� �きい緩やかな曲線になることもありうるが� �円弧状部分17aの形状より直線に近い形状で� �れば直線状と言える。

 次に、従来との第2相違点である副ソレノ イドコイル21についてその構造を説明する(図 1,図2(a)参照)。副ソレノイドコイル21は、ソレ ノイドコイル17と同じく横置き状態で可動寝� ��15を遊挿しうるものであるが、ソレノイド� �イル17に内挿されるので、ソレノイドコイル 17より一回り小さい横断面D字形になっている 。すなわち、横断面形状において、可動寝台 15の非偏倚側が円弧状で、可動寝台15の偏倚� �が直線状になっている。また、長さがソレ� �イドコイル17より短く、素線径がソレノイド コイル17より細く、巻きピッチが細かくて捲� ��密度がソレノイドコイル17より密になって� �る。

 両コイルを対比して数値例を挙げると、ソ� ��ノイドコイル17は、円弧状部分17aの直径が50 0mm程度で、素線径が20mm程度で、捲回ピッチ� �50mm程度で、捲回数が10程度である。
 これに対し、副ソレノイドコイル21は、円� �状部分の直径が470mm程度で、素線径が10mm程� �で、捲回ピッチが20mm程度で、捲回数が4程度 である。
 このような副ソレノイドコイル21は、ソレ� �イド軸方向における中央かその近傍でソレ� �イドコイル17に固定して内挿され或いは可動 寝台15と共に又は単独で軸方向移動されてソ� ��ノイドコイル17に内挿され、同位相での通� �を簡便かつ確実に行うため可撓性ケーブル31 内の高周波電線34にてソレノイドコイル17と� �列に接続される。

 さらに、従来との第3相違点である磁性体 40についてその構造を説明する(図1,図2(a)参照 )。磁性体40は患部8aを狙い撃ちするために磁� ��収束能力の高い中実状磁性体からなり、可� ��寝台15の上側すなわち患者8乗載面上に装着� ��れている。図示したのは、単純な支柱にて� ��動寝台15の上方に固定したものであるが、� �れに高さ調整機構を付加しても良く、可動� �台15に差し込み固定しても良い。この中実状 磁性体40は、例えば前立腺癌を狙い撃ちする� ��めに人間の股の間に収まる比較的小形の磁� ��体本体41を主体にしたものである(図2(b)参照 )。磁性体本体41は、例えば平面状,曲面状に� �成された小さい頂部を有する台形状あるい� �頂部を切り取った角錐・円錐状等の、頂部� �向かって断面積が小さくなって行く形態の� �磁性材小片からなり、その頂部を作用端面42 として患部に向け、軸線を可動寝台15の長手� ��向と平行にした配位で可動寝台15に取り付� �られる(図1参照)。

 この磁性体本体41の作用端面42には(図2(b)� ��照)、作用端面42と対向する生体表面の温度� ��検出する体表面温度検出部材61が付設され� �いる。体表面温度検出部材61は、例えば半導 体センサを組み込んだ温度計からなり、患部 の表面温度を測定するため、感温部は作用端 面42から露出させ感温部以外は断熱材を被せ� ��状態で、作用端面42に埋設されている。体� �面温度検出部材61は、磁性体本体41内を貫通� ��て非作用端面43側へ抜け出ている信号線35に て高周波電源11に接続されており、体表面温� ��検出部材61の検出温度が高周波通電の制御� �利用できるようになっている。例えば、体� �面温度検出部材61の検出温度が42℃を超える� ��、高周波電源11が出力を弱めるようになっ� �いる。信号線35は、例えば、可動寝台15を貫� ��てから、高周波電線34と共にケーブル31に纏 められて架台14に至り、更にケーブル12に収� �って高周波電源11に至る。

 この実施形態(第1形態)の生体加温装置10� �ついて、その使用態様及び動作を、図面を� �用して説明する。図3は、患者8(生体、被射� �)に磁気を照射している状況を示し、(a)が平� ��図的な断面模式図(ソレノイド軸方向の水平 断面)、(b)が側面図的な断面模式図(ソレノイ� ��軸方向の鉛直断面)である。

 先ず、微粒子の感磁発熱体を注入した患� ��8を可動寝台15に乗せて横たわらせるが、そ� ��際、患部8aが上側になるよう、例えば患部8a が腰部にあればうつ伏せ状態で、横たわらせ る。さらに、磁性体40が作用端面42を患者8の� ��腹部に向け非作用端面43を患者8の下肢間を� ��く状態で患者8の股間に収まるようにする。 それから、副ソレノイドコイル21を可動寝台1 5長手方向にスライド移動させて、患者8の患� ��を囲むところに副ソレノイドコイル21を位� �させる。そうすると、可動寝台15を基準にし て磁性体40と副ソレノイドコイル21と患者8と� ��相対位置が固定されるので、その状態を維� ��したまま、可動寝台15を移動させて筒状枠� �16及びソレノイドコイル17の中空内に患者8を 送り込む。

 そして、感磁発熱体が患部に凝集した頃� ��高周波電源11を作動させると、ソレノイド� �イル17の軸方向すなわち患者8の身長方向に� �びる磁束9が生じる。この磁束9は、副ソレノ イドコイル21のところで全体的・大局的に絞� ��れるうえ、磁性体40のところで磁性体本体41 によって集束され、生体内奥の患部に高密度 で照射される。そのとき、患者8の股間の温� �が不所望に上昇すると、それが体表面温度� �出部材61によって検出され、それに応じて高 周波電源11の出力が抑制的に調整されるので� ��患者8の正常な体表面は患部近傍であっても 不所望に加熱されることがない。

 また、患部から離れたところの体表面につ� ��ては、そこを貫く磁束が拡散・分散してい� ��、磁束密度の勾配が小さいことから、交番� ��界による誘導電流が少ないので、そこも不� ��望に加熱されることがない。
 そのため、この生体加温装置190にあっては� ��患者8に不所望な副作用的損傷を与えること なく、前立腺癌等の患部すなわち生体の深奥 部の局所に高密度の磁束を照射して、そこだ けを十分に加温することができる。

 さらに、ソレノイドコイル17や副ソレノ� �ドコイル21への高周波通電については、磁束 9が患部8aのところで治療に必要な高い密度に なるよう、高周波電源11の出力が調整される� ��、その際、従来と同じ患部照射磁束密度が� ��来より低い出力電圧で得られる。これは、� ��レノイドコイル17の捲回数が従来と同じで� �短絡線状部分17bの変形によりソレノイドコ� �ル17のインピーダンスが減ったためであり、 従来と同じ出力電圧を以て従来より増強され たコイル電流や磁束密度が得られるという効 用がある。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 2形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図4は、(a)が生体加温装置110の斜 視図、(b)が磁束照射部の縦断面図(ソレノイ� �軸方向の鉛直断面)、(c)が磁束照射部の横断� ��図(ソレノイド径方向の鉛直断面)である。

 この生体加温装置110は、従来品と同じく上� ��の架台14と可動寝台15と筒状枠体16と主ソレ� ��イドコイル17と高周波電源11とを具えている が(基本的な共通点)、従来と異なりソレノイ� ��コイル17及び筒状枠体16の横断面形状が横断 面D字形となっている(第1相違点)。
 なお、上述した生体加温装置10と比較する� �、共通点や第1相違点は踏襲していて膀胱癌� ��の局部温熱療法に好適なものとなっている� ��、第2相違点の副ソレノイドコイル21や第3相 違点の磁性体40は踏襲されておらず存在しな� ��。

 この実施形態(第2形態)の生体加温装置110� ��ついて、その使用態様及び動作を、図面を� ��用して説明する。図4(d)は、患者8(生体、被� ��体)に磁気を照射しているところの縦断面模 式図(ソレノイド軸方向の鉛直断面)である。

 この場合も、先ず微粒子の感磁発熱体を注� ��した患者8を可動寝台15に乗せるが、その際� ��患部8aが上側になるよう、例えば患部8aが腰 部にあればうつ伏せ状態で、横たわらせる。 それから、その状態を維持したまま、可動寝 台15を移動させて筒状枠体16及びソレノイド� �イル17の中空内に患者8を送り込む。そして� �感磁発熱体が患部に凝集した頃に高周波電� �11を作動させると、ソレノイドコイル17の軸� ��向すなわち患者8の身長方向に延びる磁束9� �生じる。
 その際、磁束9が患部8aのところで治療に必� ��な高い密度になるよう、高周波電源11の出� �が調整されるが、その際、従来と同じコイ� �電流(ひいては磁束密度)が従来より低い出力 電圧で得られる。

 それは即ち、従来と同じ出力電圧を以て従� ��より増強されたコイル電流や磁束密度が得� ��れるということであり、その効用は大であ� ��。
 これは、ソレノイドコイル17の捲回数が従� �と同じでも短絡線状部分17bの変形によりソ� �ノイドコイル17のインピーダンスが減ったた めである。
 例えば、磁束の交番周波数が感磁発熱体に� ��気ヒステリシス損を発生させるのに好適な5 0kHz~400kHz程度であって電流が200A程度の高周波 をソレノイドコイル17に給電するとして、従� ��であれば20μH程度であったインダクタンス� �15μH程度になるので、それに対応して高周波 電源11の出力電圧は15kVから10kV程度に低下す� �。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 3形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図5は、(a)が生体加温装置120の斜 視図、(b)が磁束照射部の縦断面図、(c)が磁束 照射部の横断面図である。

 この生体加温装置120は、従来品と同じく上� ��の架台14と可動寝台15と筒状枠体16と主ソレ� ��イドコイル17と高周波電源11とを具えている が(基本的な共通点)、従来と異なり、ソレノ� ��ドコイル17及び筒状枠体16の横断面形状が横 断面D字形となっており(第1相違点)、やはり� �断面D字形の副ソレノイドコイル21が追加さ� �ている(第2相違点)。
 なお、上述した生体加温装置10と比較する� �、共通点や第1,第2相違点は踏襲していて膀� �癌等の局部温熱療法に好適なものとなって� �るが、第3相違点の磁性体40は踏襲されてお� �ず存在しない。また、上述した生体加温装� �110と相違するのは、第2相違点である上述の� ��ソレノイドコイル21が追加されている点で� �る。

 この実施形態(第3形態)の生体加温装置120� ��ついて、その使用態様及び動作を、図面を� ��用して説明する。図5(d)は、患者8に磁気を� �射しているところの縦断面模式図である。

 患部8aを上側にして感磁発熱体注入後の患� �8を可動寝台15に乗せてソレノイドコイル17の 中空内に患者8を送り込み、それから高周波� �源11を作動させるという手順は生体加温装置 110について上述したのと同じであるが、この 場合は、患部8aを副ソレノイドコイル21の内� �に位置させたところで可動寝台15を止めてお く。
 そうすると、ソレノイドコイル17の発生す� �磁界に副ソレノイドコイル21の発生する磁界 が重畳するので、患者8の身長方向に延びる� �束9が患部8aのところで絞られて密になる。

 また、副ソレノイドコイル21の追加によ� �てソレノイドコイル17と合わせたコイルの総 捲回数が増えているので、患部8aに所期の密� ��の磁束9を生じさせるのに要するコイル電流 が少なくて済む。そのため、ソレノイドコイ ル17と副ソレノイドコイル21とが直列になっ� �いても、高周波電源11の出力調整に際して出 力電圧を上げる必要のないケースが多く、副 ソレノイドコイル21による磁束9の絞り効果や ソレノイドコイル17の短絡線状部分17bの変形� ��よるインピーダンス低減効果とが相まって� ��高周波電源11の出力電圧を下げることが可� �となるケースもある。

 出力電圧はしばしば変動するので目安に� ��ぎないが、一例を挙げると、感磁発熱体の� ��熱機能に適う例えば300mT(ミリ・テスラ)の磁 束9を患部8aのところに生じさせるとき、従来 装置の出力電圧は20kV程度であったが、生体� �温装置120の高周波電源11の出力電圧は10kV程� �である。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 4形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図6(a)は、ソレノイドコイル17及� ��副ソレノイドコイル22並びに可動寝台15の縦 断面図である。

 この生体加温装置130が上述した生体加温� ��置120と相違するのは副ソレノイドコイル21� �一部変形されて副ソレノイドコイル22になっ た点であり、副ソレノイドコイル22が副ソレ� ��イドコイル21と相違するのは、横断面D字形� ��維持したまま、可動寝台15偏倚側のコイル� �回ピッチが例えば2倍に広がって副ソレノイ� ��コイル22のうち可動寝台15の下方の部分が粗 巻部22bになった点である。副ソレノイドコイ ル22のうち可動寝台15の上方の部分はソレノ� �ドコイル17より密に捲回された密巻部22aのま まである。

 この実施形態(第4形態)の生体加温装置130に� ��いて、その使用態様及び動作を、図面を引� ��して説明する。図6(b)は、患者8に磁気を照� �しているところの縦断面模式図である。
 この場合、患者8の身体のうち密巻部22a寄り の患部8aには上述の生体加温装置120と同じく� ��束9が集中するのに対し、患者8の身体のう� �粗巻部22b寄りの正常部位では磁束9が生体加� ��装置120のときより分散するので、正常部位� ��掛かる負担が少なくなる。他は生体加温装� ��120のときと同様である。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 5形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図7(a)は、ソレノイドコイル17及� ��副ソレノイドコイル23並びに可動寝台15の縦 断面図である。

 この生体加温装置140が上述した生体加温� ��置130と相違するのは副ソレノイドコイル22� �それより細い副ソレノイドコイル23になった 点であり、副ソレノイドコイル23は、横断面D 字形のまま、径が小さくなったので、可動寝 台15から外され、ソレノイドコイル17の中空� �何処にでも自在に移して置けるよう給電ケ� �ブルがフレキシブルになっている。このよ� �な副ソレノイドコイル23はソレノイドコイル 17から出し入れするのも自在なので、ソレノ� ��ドコイル17から出して給電を絶つことがで� �るよう、給電経路をソレノイドコイル17だけ とソレノイドコイル17及び副ソレノイドコイ� ��23とで切り替えるスイッチ等が設けられて� �る。あるいは、給電ケーブルの挿抜等にて� �ソレノイドコイル23を完全に切り離すことの できるアタッチメント化が図られている。

 この実施形態(第5形態)の生体加温装置140に� ��いて、その使用態様及び動作を、図面を引� ��して説明する。図7(b)は、患者8に磁気を照� �しているところの縦断面模式図である。
 患部8aが足や手にあるような場合、患部8aを 囲む状態で副ソレノイドコイル23を足や手に� ��嵌し、患部8a及び副ソレノイドコイル23がソ レノイドコイル17の中空に入るところに可動� ��台15を止め、他は生体加温装置120,130につい� ��上述したのと同様にして磁束9を発生させれ ば、磁束9が患部8aに対して集中的に照射され る。
 また、患部8aが胴体にあるような場合には� �副ソレノイドコイル23をソレノイドコイル17� ��ら出すとともに、副ソレノイドコイル23へ� �給電を絶ち、ソレノイドコイル17だけに給電 すれば、生体加温装置110について上述したの と同様の磁束照射が行われる。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第6� �態)について、その構成を、図面を引用して� ��明する。図8は、(a)が生体加温装置150の斜視 図、(b)が磁束照射部の縦断面図である。
 この生体加温装置150は、乳癌などの局部温� ��療法に好適なものであり、上述した生体加� ��装置120,130と相違するのは、ソレノイドコイ ル17の中空に遊挿可能な磁性体48が追加され� �点である(第3相違点)。なお、上述した生体� �温装置10と比較すると、共通点や第1~第3相違 点を踏襲しているが、第3相違点の具体的な� �様が異なっており、磁性体40に代えて磁性体 48を採用したものとなっている。

 磁性体48は、例えば焼結フェライトなど� �強磁性体からなり、この例では棒切れ状(棒� ��状、直線状、真っ直ぐな棒状)に形成されて いる。磁性体48は、ソレノイドコイル17の中� �内で磁束を患部に集中させるためのものな� �で、サイズや形状が患部に適合させられ、� �えば乳癌用では直径が数cmで長さが数十cmの� ��棒状になっている。更には患部の形状に応� ��て、L形,三ヶ月形などの異形片状とするこ� �もできる。

 この実施形態(第6形態)の生体加温装置150� ��ついて、その使用態様及び動作を、図面を� ��用して説明する。図8(c)は患者8に磁気を照� �しているところの縦断面模式図である。

 重複する説明も繰り返して述べるが、こ� ��場合も、微粒子の感磁発熱体を注入した患� ��8を可動寝台15に乗せて横たわらせてから、� ��性体48の一端を作用端として患部に向けさ� �、その状態を維持したまま、可動寝台15を移 動させて筒状枠体16及びソレノイドコイル17� �中空内に患者8を送り込む。そして、患部が� ��ソレノイドコイル21又は22の中空内に入った ところで可動寝台15を止めておき、感磁発熱� ��が患部に凝集した頃に高周波電源11を作動� �せると、ソレノイドコイル17の軸方向すなわ ち患者8の身長方向に延びる磁束9が生じる。� ��の磁束9は、副ソレノイドコイル21,22のとこ� ��で全体的・大局的に絞られるうえ、磁性体4 8のところで局所的に強く集束されて、患部� �高密度で照射される一方、それ以外のとこ� �ではソレノイドコイル17中空内において径方 向に拡散・分散しながらソレノイドコイル17� ��両端へ延びる。

 そのため、患部には感磁発熱体の発熱機能� ��適う例えば300mT(ミリ・テスラ)の磁束を照射 した場合でも、それ以外の体表面では10~100mT� ��度しか照射されないので、磁束の交番周波� ��が感磁発熱体に磁気ヒステリシス損を発生� ��せるのに好適な50kHz~400kHz程度の高周波であ� ��ても、正常な体表面を不所望に誘導加熱す� ��おそれが無い。
 したがって、この生体加温装置150にあって� ��、患者8に不所望な副作用的損傷を与えるこ となく、乳癌等の患部すなわち生体の局所に は高密度の磁束を照射して十分に加温するこ とができる。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 7形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図9は、(a)が生体加温装置160の斜 視図、(b)が磁束照射部の縦断面図である。

 この生体加温装置160が上述した生体加温装� ��150と相違するのは、主ソレノイドコイルや� ��ソレノイドコイルが横断面D字形でなく円筒 状になっている点である。
 言い換えると、この生体加温装置160は、従� ��品と同じく上述の架台14と可動寝台15と筒状 枠体18と主ソレノイドコイル19と高周波電源11 とを具えているが(基本的な共通点)、従来と� ��なり、副ソレノイドコイル24(第2相違点)と� �性体48(第3相違点)が追加されている。なお、 上述した第1相違点は採用されておらず、ソ� �ノイドコイル18及び筒状枠体19の横断面形状� ��、横断面D字形でなく、従来品と同じ円筒状 になっている。それに伴って、副ソレノイド コイル24も、上述の副ソレノイドコイル21又� �副ソレノイドコイル22を円筒状にしたものと なっている。
 磁性体48は上述した棒切れ状の強磁性体で� �る。

 この実施形態(第7形態)の生体加温装置160に� ��いて、その使用態様及び動作を、図面を引� ��して説明する。図9(c)は、患者8に磁気を照� �しているところの縦断面模式図である。
 ソレノイドコイル19や副ソレノイドコイル24 の横断面形状が生体加温装置150の対応品17,21, 22と異なるだけなので、生体加温装置160の使� ��方などは生体加温装置150について上述した� ��と同様で良い。重複する説明を割愛すると� ��作用効果に関して、主ソレノイドコイル19� �横断面D字形化による効果は得られないが、� ��ソレノイドコイル24や磁性体48の導入による 効果は享受することができる。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 8形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図10は、(a)が生体加温装置170の� �視図、(b)が磁束照射部の縦断面図である。

 この生体加温装置170が上述した生体加温装� ��160と相違するのは、副ソレノイドコイル24� �省かれた点である。
 言い換えると、この生体加温装置170は、従� ��品と同じく上述の架台14と可動寝台15と筒状 枠体18と主ソレノイドコイル19と高周波電源11 とを具えているが(基本的な共通点)、従来と� ��なり、磁性体48が追加されたものとなって� �る(第3相違点)。なお、上述した第1相違点は� ��用されておらず、ソレノイドコイル17及び� �状枠体16の横断面形状は、横断面D字形でな� �、従来品と同じ円筒状になっている。また� �第2相違点である副ソレノイドコイルも採用� ��れていない。
 磁性体48は上述した棒切れ状の強磁性体で� �る。

 この実施形態(第8形態)の生体加温装置170� ��ついて、その使用態様及び動作を、図面を� ��用して説明する。図10(c)は、患者8に磁気を� ��射しているところの縦断面模式図である。

 重複する説明も繰り返して述べると、先� ��、微粒子の感磁発熱体を注入した患者8を可 動寝台15に乗せて横たわらせてから、磁性体4 8の一端を作用端として患部に向けさせ、そ� �状態を維持したまま、可動寝台15を移動させ て筒状枠体18及びソレノイドコイル19の中空� �に患者8を送り込む。そして、感磁発熱体が� ��部に凝集した頃に高周波電源11を作動させ� �と、ソレノイドコイル19の軸方向すなわち患 者8の身長方向に延びる磁束9が生じる。この� ��束9は、磁性体48のところで集束されて、患� ��に高密度で照射される一方、磁性体48以外� �ところではソレノイドコイル19中空内におい て径方向に拡散・分散しながらソレノイドコ イル19の両端へ延びる。

 そのため、患部には感磁発熱体の発熱機能� ��適う例えば300mT(ミリ・テスラ)の磁束を照射 した場合でも、それ以外の体表面では10~100mT� ��度しか照射されないので、磁束の交番周波� ��が感磁発熱体に磁気ヒステリシス損を発生� ��せるのに好適な59kHz~400kHz程度の高周波であ� ��ても、正常な体表面を不所望に誘導加熱す� ��おそれが無い。
 したがって、この生体加温装置170にあって� ��、患者8に不所望な副作用的損傷を与えるこ となく、乳癌等の患部すなわち生体の局所に は高密度の磁束を照射して十分に加熱するこ とができる。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 9形態)について、その構成を、図面を引用し� ��説明する。図11は、(a)が生体加温装置180の� �視図、(b)が磁束照射部の縦断面図である。

 この生体加温装置180が上述した生体加温装� ��150と相違するのは、深奥患部への磁気照射� ��ため、単一の磁性体48が複数の磁性体49a,49b� ��なって更にそれらがソレノイドコイル17の� �方向に分離した状態で配置されている点で� �る。
 磁性体49a,49bは、何れも、焼結フェライトな どの強磁性体からなり、太さがテーパ状に変 化する筒状体であるが、筒状枠体16よりも径� ��小さく長さが半分未満で、軸方向に分離配� ��しても筒状枠体16の中空に遊挿しうるもの� �なっている。筒状枠体16より細いとは言って も、可動寝台15を挿通可能な程度には太い。

 この実施形態(第9形態)の生体加温装置に� ��いて、その使用態様及び動作を、図面を引� ��して説明する。図11(c)は患者8の腹部に磁気� ��照射しているところの縦断面模式図である� ��

 膀胱癌や内臓の癌などでは患部が患者8の 腹胸の深奥部に存在するので、磁性体49a,49b� �細径端を対向させることにより、両者の間� �磁束を絞り込み、患部の磁束密度を高める� �重複部分の説明も繰り返しながら詳述する� �、微粒子の感磁発熱体を注入した患者8を可� ��寝台15に乗せて横たわらせ、患部が副ソレ� �イドコイル21又は22の中空内に入るよう位置� ��わせしながら副ソレノイドコイル21又は22を 可動寝台15に固定し、それから、一方の例え� ��左方の磁性体49aは、太径端を左にし細径端� ��右にした状態で左から可動寝台15及び患者8� ��嵌装し、右方に配置される他方の磁性体49b� ��、太径端を右にし細径端を左にした状態で� ��から可動寝台15及び患者8に嵌装し、両者の� ��間に副ソレノイドコイル21又は22が位置する とともに両者の間隙に患者8の患部が来たと� �ろで、磁性体49a,49bと可動寝台15との相対位� �を固定する。

 それによって患者8と副ソレノイドコイル 21又は22と磁性体49a,49bとの相対位置も固定さ� ��るので、その状態を維持したまま、可動寝� ��15を移動させて筒状枠体16及びソレノイドコ イル17の中空内に患者8を送り込む。そして、 この場合も、感磁発熱体が患部に凝集した頃 に高周波電源11を作動させると、ソレノイド� ��イル17の軸方向すなわち患者8の身長方向に� ��びる磁束9が生じる。この磁束9は、副ソレ� �イドコイル21又は22のところ即ち磁性体49a,49b の細径端の間で集束されて、患者8の腹部深� �の患部に高密度で照射される一方、磁性体49 a,49bの太径端や更に外側のところではソレノ� ��ドコイル17中空内において径方向に拡散・� �散しながらソレノイドコイル17の両端へ延び る。

 そのため、この生体加温装置180にあっても� ��患者8に不所望な副作用的損傷を与えること なく、内臓器癌等の患部すなわち生体の深奥 部の局所に高密度の磁束を照射して、そこを 十分に加温することができる。
 なお、磁性体49a,49bの形状については、テー パ状の筒体を図示したが、副ソレノイドコイ ル21,22同様、横断面D字形にしても良く、具体 的には可動寝台15偏倚側部分を可動寝台15と� �行な平面に変形しても良い。
 また、副ソレノイドコイル21,22を省いた構� �や、横断面D字形のソレノイドコイル17に代� �て円筒状ソレノイドコイル19を採用した構成 でも、それなりに役立つ。

 本発明の生体加温装置の他の実施形態(第 10形態)について、その構成を、図面を引用し て説明する。図12は、(a)が生体加温装置190の� ��視図、(b)が磁束照射部の縦断面図、(c)が中� ��状磁性体40の斜視図、(d)が中空状磁性体50の 斜視図である。また、図13は、生体加温装置1 90の回路ブロック図である。

 この生体加温装置190が上述した生体加温装� ��180と相違するのは(図12(a),(b)参照)、前立腺� �を狙い撃ちするために下半身側の磁性体49b� �磁束収束用の中実状磁性体40になった点と、 頭部や胸部への磁気作用を最小限に抑えるた めに上半身側の磁性体49aが磁束拡散用の中空 状磁性体50になった点である。
 中空状磁性体50は、その中空に可動寝台15を 挿通させた状態で且つ図示しないスライド機 構にて軸方向へ即ち可動寝台15の長手方向へ� ��対移動可能な状態で、可動寝台15に装着さ� �ており、中実状磁性体40は、一部を可動寝台 15から上に突き出す状態で、可動寝台15に差� �込み固定され、架台14とケーブル31で接続さ� ��ている。副ソレノイドコイル21又は22は可動 寝台15の長手方向において中空状磁性体50と� �実状磁性体40との中間に移動して固定できる よう設置されている。

 中実状磁性体40は(図12(c)参照)、上述した� ��体加温装置10のものと同じく体表面温度検� �部材61の付設された磁性体本体41を主体にし� ��ものであり、磁性体本体41はやはり作用端� �42を患部に向ける配位で可動寝台15に取り付� ��られる。もっとも、この実施形態の中実状� ��性体40にあっては、磁性体本体41の作用端面 42及び非作用端面43を貫く磁束を生体加温装� �10のときより強化するために、磁性体本体41� ��は、小形ソレノイドコイル28が捲回されて� �る。小形ソレノイドコイル28は(図13参照)、� �ーブル31内の高周波電線34でマッチングボッ� ��ス13に接続されており、ソレノイドコイル17 や副ソレノイドコイル21又は22と共に高周波� �源11にて高周波通電されるようになっている 。

 また、磁性体本体41の内部には(図12(c)参� �)、そこの温度を検出するため例えば半導体� ��ンサを組み込んだ内部温度検出部材62が埋� �されている。内部温度検出部材62も(図13参照 )、ケーブル31内の信号線36にて高周波電源11� �接続されており、その検出温度が高周波通� �の制御に利用できるようになっている。中� �状磁性体40の磁気変態温度にもよるが、例え ば、内部温度検出部材62の検出温度が100℃を� ��えると、中実状磁性体40の磁化率が不所望� �下がる場合には、それを防止するため、上� �温度を境として高周波電源11が出力を弱める ようになっている。

 さらに、この磁性体本体41には(図12(c)参� �)、積極的な冷却のため磁性体冷却手段も設� ��られている。具体的には、磁性体本体41に� �その内部を巡るようにして例えばUターンす� ��冷媒流路47が形成されており、それが(図13� �照)ケーブル31内のフレキシブル配管37にて冷 却水循環装置38に接続されていて、中実状磁� ��体40もマッチングボックス13やソレノイドコ イル17さらには副ソレノイドコイル21又は22と 同様に水冷されるようになっている。

 中空状磁性体50(図12(d)参照)は、磁性体49a� ��同様に強磁性体からなる筒状体であり、外� ��が筒状枠体16の内径よりも小さく内径が可� �寝台15の横幅よりも大きくて可動寝台15と筒� ��枠体16との間に遊挿しうるものとなってい� �(図12(a),(b)参照)。中空状磁性体50は、長さが� ��状枠体16の半分以下で、中実状磁性体40と共 に軸線がソレノイドコイル17の軸線と平行と� ��る配位でソレノイドコイル17内に分離配置� �れるようになっている。磁性体49aと同じく� �さがテーパ状に変化する筒状体であっても� �いが、ここでは、磁束拡散機能を発揮すれ� �足りるので、全長に亘って同径の筒状体に� �っている。

 このような大径の中空状磁性体50を総て� �磁性体で作るのは材工費が嵩むので、実用� �な中空状磁性体50として、例えば(図12(d)参照 )、棒状の磁性体本体51を環状に並べて筒状枠 体52にプラスチックモールドしたものを用い� ��もよい。更には、プラスチックモールドの� ��りにベルト状の可撓体に装着した態様、或� ��は強磁性体の粉粒体をゴムや軟質プラスチ� ��クに練り込んだ構成のベルト材が、生体に� ��ィットさせて装着できる点などにおいて有� ��である。この中空状磁性体50も、ソレノイ� �コイル17や副ソレノイドコイル21,22同様、下� ��部分の平らな横断面D字形になっている。

 この実施形態(第10形態)の生体加温装置190 について、その使用態様及び動作を、図面を 引用して説明する。図14は、患者8に磁気を照 射しているところの平面図的な断面模式図(� �レノイド軸方向の水平断面)である。ここで� ��、患者8の前立腺癌を局部温熱療法で治療す るものとする。

 ここでも、繰り返しを厭わずに詳述する� ��、先ず、微粒子の感磁発熱体を注入した患� ��8を可動寝台15に乗せて横たわらせるが、そ� ��際、中実状磁性体40が作用端面42を患者8の� �腹部に向け非作用端面43を患者8の下肢間を� �く状態で患者8の股間に収まるようにする。� ��れから、副ソレノイドコイル21又は22を可動 寝台15長手方向にスライド移動させて、患者8 の患部を囲むところに副ソレノイドコイル21� ��は22を位置させ、それから、中空状磁性体50 を可動寝台15長手方向にスライド移動させて� ��患者8の胸を囲むところに中空状磁性体50を� ��置させる。そうすると、可動寝台15を基準� �して中実状磁性体40と副ソレノイドコイル21� ��は22と中空状磁性体50と患者8との相対位置� �固定されるので、その状態を維持したまま� �可動寝台15を移動させて筒状枠体16及びソレ� ��イドコイル17の中空内に患者8を送り込む。

 そして、感磁発熱体が患部に凝集した頃� ��高周波電源11を作動させると、患者8を包む� ��状枠体16中空の全域について概括すれば、� �の場合も、上述したようにソレノイドコイ� �17の軸方向すなわち患者8の身長方向に延び� �磁束9が生じる。この磁束9は、副ソレノイド コイル21,22のところで全体的・大局的に絞ら� ��るうえ、中実状磁性体40のところで磁性体� �体41によって集束されるばかりか小形ソレノ イドコイル28によって更に強化され、生体内� ��の患部に高密度で照射される一方、ソレノ� ��ドコイル17中空内において、中空状磁性体50 のところでは径方向に速やかに拡散・分散し 、中実状磁性体40の非作用端面43の先(図では� ��方)では緩やかに拡散・分散しながらソレノ イドコイル17の両端へ延びる。

 そのとき、中実状磁性体40においては、� �性体本体41が小形ソレノイドコイル28の交番� ��界等によって発熱し、その熱は冷却水循環� ��置38によって取り去られるが、その冷却を� �熱が上回ると、磁性体本体41の不所望な昇温 が内部温度検出部材62によって検出され、そ� ��に応じて高周波電源11の出力が抑制的に調� �されるので、中実状磁性体40の磁束集束能力 および磁束強化能力が適正に維持される。ま た、患者8の股間の温度が不所望に上昇する� �、それが体表面温度検出部材61によって検出 され、それに応じて高周波電源11の出力が抑� ��的に調整されるので、患者8の正常な体表面 は患部近傍であっても不所望に加熱されるこ とがない。

 もちろん、患部から離れたところの体表面� ��ついては、そこを貫く磁束が拡散・分散し� ��ていて、磁束密度の勾配が小さいことから� ��交番磁界による誘導電流が少ないので、そ� ��も不所望に加熱されることがない。
 そのため、この生体加温装置190にあっては� ��患者8に不所望な副作用的損傷を与えること なく、前立腺癌等の患部すなわち生体の深奥 部の局所に高密度の磁束を照射して、そこだ けを十分に加温することができる。

[その他]
 上記の各形態では、可動寝台15を横送りす� �ようになっていたが、その代わりにソレノ� �ドコイル17,19や副ソレノイドコイル21等を移� ��させても良く、可動寝台15とソレノイドコ� �ル17等を何れも移動させるようにしても良い 。
 また、上記の各形態では、可動寝台15もソ� �ノイドコイル17,19も横置きされていたが、そ れらは、縦置きでも良く、傾斜していても良 い。
 さらに、生体保持具は、ソレノイドコイル1 7の直線状部分17b側に偏倚した可動寝台15に限 られない。例えば、溝形樋状部材でソレノイ ドコイル17の円弧状部分17aの内面にピッタリ� ��るものでも良く、患者8が寄り掛かったり掴 まり立ちして使用するようになっていても良 い。

 また、上記の第10形態では、内部温度検出� �材62の検出結果を高周波電源11の出力制御に� ��け用いるようになっていたが、内部温度検� ��部材62の検出温度に応じて冷却水循環装置38 の供給する水温や水量を調節するようにして も良く、併用しても良い。
 また、一台の高周波電源11でソレノイドコ� �ル17と副ソレノイドコイル21又は22と小形ソ� �ノイドコイル28とに給電するようになってい たが、各ソレノイドコイル毎に個別の高周波 電源(個別の高周波出力部を含む)を設置し夫� ��の位相を揃える制御の下で稼働させても良� ��、高周波電源の共用と専用とが共存してい� ��も良い。

 また、上記の第5形態では、ソレノイドコ イル17から出し入れしうる副ソレノイドコイ� ��23として、捲回密度に粗密のある副ソレノ� �ドコイル22を小形化したものを例示したが、 副ソレノイドコイル23は、捲回密度に粗密の� ��い副ソレノイドコイル21を小形化したもの� �も良く、横断面D字形でない副ソレノイドコ� ��ル24を小形化したものでも良く、患部8aの所 在等に応じて適宜使い分けられる。