以下、本発明の実施例について、図面を� ��照して詳細に説明する。

 図1Aに示されるように、本発明に一実施� �に係るアウトレット装置21aは、壁内に埋め� �まれるアウトレットボックス22と、アウトレ ットボックス22の前部に取付け固定される取� ��枠30(図2参照)と、取付枠30を覆うカバープレ ート23とを備える。カバープレート23は、開� �部28aと開口部28bが形成されたプレート面23a� �備える。アウトレット装置21aには、例えば� �電話用ジャック24が開口部28aから露出するよ うに配設され、また、電源用アウトレット25� ��開口部28bから露出するように配設される。� ��話用ジャック24には、電気接続口24aが形成� �れ、電源用アウトレット25には電気接続口25a が形成されている。電話用ジャック24と電源� ��アウトレット25は、電話プラグと電源プラ� �がプレート面23aと直交する方向からそれぞ� �電気接続口24a,25aに差込まれるように設けら� ��る。

 アウトレット装置21aは、光接続口26aを有� ��る接続アダプタ26が収納される光差込筐体27 をさらに備える。光差込筐体27は、傾斜面部2 7aと、接続アダプタ26の光接続口26aが露出さ� �る開口が形成された下面とを備える。カバ� �プレート23に取り付けられたとき、傾斜面部 27aは、プレート面23aと所定の角度(例えば、30 度程度)をなし、下面は斜め下方を向く。光� �込筐体27は、電話用ジャック24と共にカバー� ��レート23の開口部28aから露出され、接続ア� �プタ26の光接続口26aが斜め下方を向き、傾斜 面部27aがプレート面23aから突き出るようにカ バープレート23に取り付けられる。この構成� ��より、光コネクタプラグは、カバープレー� ��23の前側から斜め上方に向けて光接続口26a� �差込まれる。したがって、光接続口が真下� �向けて形成されている場合と比べて、視認� �がよく光コネクタプラグを差込みやすい。� �た、光コネクタプラグが取付けられたファ� �バコードは、斜め下方に垂れ下がるため、� �ァイバコードに過度の曲がりが生じない。

 なお、光差込筐体27は、傾斜面部27aがカ� �ープレート23のプレート面23aから突き出るた め、例えば、掃除機等の器具が当たって損傷 を受ける恐れがある。したがって、図1Bに示� ��れるアウトレット装置21bのように、カバー� ��レート23は、光差込筐体27を保護するガード 部23bをさらに備えてもよい。ガード部23bは、 プレート面23aと一体に形成してもよい。また 、電源用アウトレット25が配設されていない� ��の光差込筐体27の側面は損傷を受けやすい� �め、ガード部23bは、光差込筐体27の電源用ア ウトレット25が配設されていない側に設ける� ��が好ましい。

 図1A、1Bに示される実施例では、電話コー ド用の1つの電気接続口24aと電源コード用の2� ��の電気接続口25aが設けられているが、さら� ��多くの電気接続口24a,25aを設けてもよい。反 対に、電気接続口24a,25aの数は、図1A、1Bに示� ��れる実施例よりも少なくてもよい。

 取付枠30は、金属又は樹脂により形成さ� �ている。図2に示されるように、電話用ジャ� ��ク24と光差込筐体27は、取付金具31aを介して 取付枠30に取付けられ、電源用アウトレット2 5は、取付金具31bを介して取付枠30に取付けら れる。取付金具31a,31bは、汎用の金具を用い� �ことができる。また、取付金具31a,31bに取付� ��られる電源用アウトレット25、電話用ジャ� �ク24も汎用品を用いることができる。光差込 筐体27は、樹脂により形成されている。光コ� ��クタを相互接続する接続アダプタ26は、傾� �面部27aに沿って光差込筐体27に収納される。 アダプタ押え片32は、光差込筐体27に収納さ� �た接続アダプタ26を保持固定する。アダプタ 押え片32は、樹脂等で形成され、弾性的に着� ��可能である。

 アウトレットボックス22は、金属又は樹� �で形成されている。アウトレットボックス22 は、壁内に埋めこまれるようにして設置され る。壁内から引き出された電源用ケーブルは 、電源用アウトレット25に電気接続できるよ� ��にアウトレットボックス22内に収納される� �壁内から引き出された電話用ケーブルは、� �話用ジャック24に電気接続できるようにアウ トレットボックス22内に収納される。壁内か� ��引き出された光ファイバケーブルの端部に� ��、光コネクタが取付けられる。この光コネ� ��タは接続アダプタ26に装着される。アウト� �ットボックス22の前面開口部分には、取付枠 30が取付固定される。

 なお、取付枠30の背面から突き出る電話� �ジャック24と電源用アウトレット25の電気接� ��部分、電気接続部分に接続された電気ケー� ��ル、接続アダプタ26に装着される光コネク� �、及び光ファイバケーブルは、アウトレッ� �ボックス22内に収納される。なお、光ファイ バケーブルの余長部分は、壁内に押し戻され 、壁内の空間を利用して収納される。カバー プレート23は、化粧板として配線部分を覆い� ��す。電話用ジャック24、電源用アウトレッ� �25、及び光差込筐体27は、カバープレート23� �開口部28a,28bから露出されて、電話用プラグ� ��電源プラグ、光コネクタプラグの接続がで� ��るようにする。

 電源用アウトレット25は、例えば、2つの� ��気接続口を有する。図3に示されるように、 電源用アウトレット25は、取付具31bを介して� ��付枠30の背面側から取付枠30に取り付けられ る。電話用ジャック24と光差込筐体27は、取� �金具31aを介して、取付枠30の背面側から取付 枠30に取り付けられる。

 光差込筐体27は、電話用ジャック24の下側 に隣接するようにして取付けられる。図1に� �されるように、光差込筐体27の前面部は、カ バープレート23より突き出る傾斜面部27aの下� ��部から連続形成された下面の開口から接続� ��ダプタ26の光接続口26aが露出するように形� �される。図4に示されるように、光差込筐体2 7の背面部は、接続アダプタ26をプレート面32a に対して傾斜させて収納する収納凹部27bが形 成されている。接続アダプタ26は、収納凹部2 7b内に形成されている支持部27cにより位置決� ��され、アダプタ押え片32を嵌め込むことに� �り保持固定される。

 壁内から引き出された光ファイバケーブ� ��34の端部には、光コネクタ33が直接取付けら れる。光コネクタ33は、例えば、ロック機能� ��持つ外被把持型の光コネクタ(例えば、SCコ� ��クタ)である。光コネクタ33は、光ファイバ� ��ーブル34の先端部のケーブル外被を除去し� �露出した光ファイバを直接フェルールに挿� �して接着固定し、ケーブル外皮部分をクラ� �プで把持することによって、光ファイバケ� �ブル34に直接取り付けられる光コネクタでも よい。また、光コネクタ33は、短尺の光ファ� ��バを内蔵したフェルールに、光ファイバケ� ��ブル34の光ファイバ心線をメカニカルスプ� �イス部材を用いて光学的に突き合せ、ケー� �ル外被部分をクランプで把持することによ� �て、光ファイバケーブル34に直接に取り付け ることができる光コネクタでもよい。

 光コネクタ33は、光差込筐体27に収納され た接続アダプタ26の内側の接続口に装着され� ��ロックされる。本発明の実施例によれば、� ��続アダプタ26は、傾斜させて光差込筐体27に 収納される。したがって、光コネクタ33を斜� ��上方から、光差込筐体27の壁部の切欠部27d� �通して接続アダプタ26に装着することができ るため、作業性がよい。

 また、図5に示されるように、電話用ジャ ック24の背面部には、凹部24bが形成され、凹� ��24bの両側に電気接続端子を配設した端子部2 4cが設けられている。したがって、電話用ジ� ��ック24の下側と光差込筐体27の上側が接する ように電話用ジャック24と光差込筐体27を隣� �配置することにより、光コネクタ33を凹部24b の内側に配置することができる。このため、 収納効率を高めることができる。

 本発明の実施例によれば、光接続口26aは� ��斜め下方を向いているため、通常、この光� ��続口26aを覗き込むことは稀である。しかし� ��小さい子供等が誤って覗き込んだ場合に、� ��を直視しないように、光接続口26aにシャッ� ��ー板を設けた接続アダプタ26を使用しても� �い。

 また、光ファイバケーブルによる情報通� ��とは別に、光ファイバの断線等を監視する� ��めに、通信事業者が特定波長(例えば、1.65μ mの波長)の光信号を送信することがある。こ� ��ため、この監視光を遮断するためのフィル� ��を設ける必要があるが、特定波長を遮断す� ��フィルタ機能が内蔵された接続アダプタ26� �使用してもよい。この場合、フィルタの収� �スペースも特に必要とせず、フィルタ接続� �ための手間も省くことができる。

 以上、本発明の実施態様について説明し� ��が、本発明の精神と範囲を逸脱することな� ��様々な変更や修正を加えることは当業者に� ��って明らかである。

 本出願は、2007年1月19日出願の日本特許出 願2007-010149号に基づくものであり、その内容� ��ここに参照として取り込まれる。