本発明者らは、自ら発明した暖房装置(特 願2006-298315号公報参照)を用いて空気を圧縮す ることで発生させた熱風について、サーモグ ラフィ等により鋭意研究を重ねた結果、この 熱風の発生条件を適宜変更することでテラヘ ルツ波、マイナスイオン風、テラヘルツ波様 の共鳴電磁波等が発生することを見出し、こ れらを活用した以下に詳述する本発明をなす に至り、以下発明案件ごとに詳述する。

 まず、本発明に係るテラヘルツ波発生方� ��およびその発生装置の実施形態について図� ��を参照しながら詳細に説明する。図1は、本 発明に係るテラヘルツ波発生装置の一例を示 し、(a)は一部断面概略図、(b)は図1(a)の円板� �示す平面図である。このテラヘルツ波発生� �置1は、図1(a)に示すように、公知の送風ブロ ア2から空気を取り込み、この空気の吐出圧� �及び吐出温度を調節することで、テラヘル� �波を発生させるように構成されている。す� �わち、テラヘルツ波発生装置1は、金属製の� ��筒体からなる容器3と、容器3の内部であっ� �、長さ方向中央部に設けられた金属製の円� �(吐出圧力及び吐出温度の調節手段)4と、容� �3の外部に設けられ、円板4により容器3の内� �に形成された二つの空間5,6を連結させる配� �7とを備えている。容器3をなす円筒体は、そ の長さ方向一端部に送風ブロア2から空気が� �り込まれる入口3Aが設けられ、その長さ方向 他端部に容器3の外部にテラヘルツ波を放出� �る出口3Bが設けられている。そして、入口3A� ��送風ブロア2との間は配管8で接続されてい� �とともに、出口3Bには、容器3の外部にテラ� �ルツ波を放出させるための配管9が接続され� ��いる。

 ここで、各配管8,9には、それぞれ調節バル� ��8A,9Aが設けられており、空気の流入量やテ� �ヘルツ波の放出量が調節できるように構成� �れている。また、容器3の内部には、金属製� ��線状部材が巻きつけられてなるサイレンサ� ��(防音手段)10が充填されている。さらに、容 器3の長さ方向両端部には、容器3の外径より� ��大きな円筒状で且つ金属製のフランジ部11� �一体成形により設けられている。円板4は、� ��1(b)に示す
ように、その厚さ方向に貫通する複数の貫通 孔4Aを有し、その貫通孔4Aの貫通方向と空気� �流出方向とが同一となるように、容器3内部� ��長さ方向中央部に立てて配置されている。� ��お、円板4に形成する貫通孔4Aの個数や孔径� ��容器3の寸法や空気の吐出圧力及び吐出温度 の調節範囲に応じて適宜変更可能である。そ して、この円板4の貫通孔4Aを通過する空気の 吐出圧力及び吐出温度を調節することで、テ ラヘルツ波を発生させるように構成されてい る。配管7の一部には、容器3の内部に形成さ� ��た二つの空間5,6に封入された空気の温度や� ��力を調節し、円板4の貫通孔4Aを通過する空� ��の吐出圧力及び吐出温度を微調節するため� ��調節バルブ(補助調節手段)12を備えている。

 次に、このテラヘルツ波発生装置1を用い て、テラヘルツ波を発生させる方法について 説明する。まず、送風ブロア2から配管8及び� ��口3Aを経てテラヘルツ波発生装置1をなす容� ��3の内部に送り込む。次に、容器3の内部に� �入された空気を、所定の吐出圧力(例えば、3 0kPa以上150kPa以下)及び吐出温度(40℃以上250℃� ��下)に調節しつつ円板4の貫通孔4Aを通過させ ることでテラヘルツ波を発生させる。したが って、円板4の貫通孔4Aを通過した後の空気が 封入される空間6にはテラヘルツ波が存在す� �。そして、容器3の出口3Bから配管9を経て適� ��テラヘルツ波を放出させる。なお、得られ� ��テラヘルツ波は、例えば金属、水、合成樹� ��等の種々の物質に放射することでこれらの� ��質にテラヘルツ波を転写して利用すること� ��できる。すなわち、本実施形態のテラヘル� ��波発生方法によれば光波放射技術や電波放� ��技術を用いずに、空気の吐出圧力及び吐出� ��度を調節することでテラヘルツ波を発生さ� ��ることができるため、小型装置を用いて低� ��ストで効率よくテラヘルツ波を発生させる� ��とができる。

 上記したテラヘルツ波は、電磁波と光波� ��中間帯の1兆~100兆ヘルツの周波数帯で人体� �の水分子の固有振動数に近いとされ、その� �用が注目されている。そこで本発明者らは� �空気の吐出圧力及び吐出温度を調節するこ� �により得られたテラヘルツ波を処理対象の� �に曝気(1000リットル/2~2.5h)供給したところ、� ��鳴電磁波の影響で水分子が活性化され、マ� ��ナスイオン化された窒素が水中に溶け込ん� ��クラスターの極めて小さく、界面活性能力� ��大きい還元電位の極めて大きい水になるこ� ��を見出した。 すなわち、pH6.3でORP120mvの原� ��である井戸水に上記した本発明のテラヘル� ��波発生装置からのテラヘルツ波を曝気供給� ��たところ、pH8.0、ORP50mvに変化していること� ��わかった。さらに、溶存酸素量が原水であ� ��井戸水でDO6.0mg/リットルだったのがテラヘ� �ツ波の曝気供給でDO10.0mg/リットルに増加し� �還元水であることもわかり、極めて大きな� �化であることがわかった。

 したがって、人体の水分子に共鳴する電� ��波を発信し活性窒素を含む上記した処理水� ��それだけで細胞を活性化させることができ� ��クラスターの極めて小さい活性水としてサ� ��リメントや薬を体内に有効に貯蔵できる健� ��機能飲料となる。また、調理に使用した場� ��は味がよくなり、水分子の回転や振動等に� ��響してその運動が激しくなっていることか� ��食品洗浄に使用した場合は農薬を除去し、� ��た界面活性能力が極めて大きい特徴を生か� ��てその他の洗浄および浄化効果も得られる� ��また、人体の水分子をテラヘルツ波で共振� ��性化させ、活性窒素を体内に注入すること� ��より放射線や遠赤外線を主要因とした温泉� ��等の美肌健康効果が期待でき、保湿効果の� ��い化粧水としても使用できる。また、活性� ��素を含むクラスターの極めて小さい水は、� ��壌に堆積した古い肥料を活性窒素で活性化� ��せ、また活性化された微生物によって分解� ��理されるため土壌改良や肥料の吸収率を向� ��させる栄養源を兼ねた機能水ともなる。さ� ��には、活性窒素を含み遠赤外線の相乗効果� ��よって生ごみへの散布で悪臭が低減し、ま� ��植物の活性化効果が得られた。

 また、本実施形態のテラヘルツ波発生装置1 によれば、装置の小型化及び低コスト化を実 現でき、優れた汎用性が得られる。また、本 実施形態のテラヘルツ波発生装置1によれば� �空気の吐出圧力及び吐出温度の調節手段と� �て、複数の貫通孔4Aを有する円板4を
用いたことにより、装置の小型化及び低コス ト化を実現しつつ、効率よくテラヘルツ波を 発生させることができる。また、本実施形態 のテラヘルツ波発生装置1によれば、円板4を� ��器3の内部に設けて、容器3の内部に円板4で� ��切られた二つの空間を形成するとともに、� ��つの空間を連結させる配管7を容器3の外部� �設け、この配管7の一部に、空気の吐出圧力� ��び吐出温度を調節する調節バルブ12を設け� �ことにより、空気の吐出圧力及び吐出温度� �より効率よく微調節することが可能となる� �め、より効率よくテラヘルツ波を発生させ� �ことができる。また、本実施形態のテラヘ� �ツ波発生装置1によれば、容器3の内部に金属 製の線状部材からなるサイレンサー10を充填� ��せたことにより、空気の送風による運転音� ��吸収できるため、より優れた汎用性が得ら� ��る。

 なお、本実施形態においては、空気の吐� ��圧力及び吐出温度を調節するための調節手� ��として、複数の貫通孔4Aを有する円板4を容� ��3の長さ方向中央部に設けた場合について説 明したが、円板4の設置場所はこれに限らず� �適宜変更可能である。例えば、円板4を容器3 の入口3A近傍に設けてもよいし、容器3の出口 3B近傍に設けてもよいし、或いは容器3の外部 に設けてもよい。また、本実施形態において は、防音手段として、金属製の線状部材から なるサイレンサー10を容器3の内部に充填した 場合について説明したが、防音手段はこれに 限らず、適宜変更可能である。例えば、容器 3の内部又は外部に、公知の発砲スチロール� �等の吸音素材からなる防音壁を形成しても� �い。

 つぎに、上記したテラヘルツ波発生装置1 で発生するマイナスイオン風を応用した乾燥 加工処理物および乾燥装置について詳述する 。なお、以下に記述する本発明の同一構成要 素には同一符号が付してあり作用効果も上記 した内容に準じることとする。以下、本発明 の実施形態について図面を参照しながら詳細 に説明する。図1は、本発明に係るテラヘル� �波発生装置の一例を示し、上記した説明の� �とく構成されている。

 本発明のマイナスイオン風発生装置は、� ��1に示すように、公知の送風ブロア2から空� �を取り込み、この空気の吐出圧力及び吐出� �度を調節することによって発生する熱衝撃� �で水分子の固有振動数と共振する共鳴電磁� �を発生させ、空気中の水分子の水素結合を� �離させると共に水素原子から電子を放出す� �ことでマイナスイオン風を発生させるよう� �構成されていることを見出した。具体的構� �は上記した図1の説明中で、テラヘルツ波を� ��イナスイオン風に置き換えることで省略す� ��。

 次に、このマイナスイオン風発生装置を用� ��て、マイナスイオン風を発生させる方法に� ��いて説明する。まず、送風ブロア2から、配 管8及び入口3Aを経て、マイナスイオン風発生 装置をなす容器3の内部に空気を送り込む。� �して容器3の内部に封入された空気を、所定� ��吐出圧力(例えば、30kPa以上150kPa以下)及び吐 出温度(40℃以上250℃以下)に調節しつつ、円� �4の貫通孔4Aを通過させることで、マイナス� �オン風を発生させる。つまり、円板4の貫通� ��4Aを通過した後の空気が封入される空間6に� ��マイナスイオン風が存在する。これは加熱� ��縮された高圧空気が円板4の貫通孔4Aを通過� ��た際にジェット気流となって急激に拡散す� ��ため、空気中の水分子の固有振動数と共振� ��ると推測される共鳴電磁波が発生し、空気� ��の水分子を共振させて水素結合を分離させ� ��と共に水素原子から放出された電子を窒素� ��外殻に取り込んでマイナスイオン化される� ��のと考えられる。そして、容器3の出口3Bか� ��配管9を経て適宜マイナスイオン風を放出さ せる。放出されたマイナスイオン風をマイナ スイオン測定器(アンデス電気株式会社製空� �イオンカウンター(ITC-201A))で測定したところ 、通常運転時の吐出し圧力が80kPaで装置の吹� ��出し口より5mの位置で1760個/ccのマイナスイ� ��ンが検出された。この測定器によれば、吹� ��出し口近辺での測定は数値が高すぎて測定� ��能なため少し離れた位置での測定になった� ��同様に調節バルブ3Aを開いた状態の吐出し� �力が20KPaの時は760個/ccのマイナスイオンが検 出された。比較のため装置近辺の植栽近くで 測定したところ160~200個/ccのマイナスイオン� �
検出された。なお念のため事務所内を測定し たところ0(ゼロ)に近い状態であった。

 すなわち、本実施形態のマイナスイオン� ��発生方法によれば、コロナ放電方式、電子� ��射方式、水破砕方式等の電子放射技術や水� ��砕技術等を用いずに、空気の吐出圧力及び� ��出温度を調節することでマイナスイオン風� ��発生させることができるため、小型装置を� ��いて、低コストで効率よくマイナスイオン� ��を発生させることができる。また、本実施� ��態のマイナスイオン風発生装置によれば、� ��置の小型化及び低コスト化を実現でき、優� ��た汎用性が得られる。さらに、本実施形態� ��マイナスイオン風発生装置によれば、空気� ��吐出圧力及び吐出温度の調節手段として、� ��数の貫通孔4Aを有する円板4を用いたことに� ��り、装置の小型化及び低コスト化を実現し� ��つ、効率よくマイナスイオン風を発生させ� ��ことができる。さらに、本実施形態のマイ� ��スイオン風発生装置によれば、円板4を容器 3の内部に設けて、容器3の内部に円板4で仕切 られた二つの空間を形成するとともに、二つ の空間を連結させる配管7を容器3の外部に設� ��、この配管7の一部に、空気の吐出圧力及び 吐出温度を調節する調節バルブ12を設けたこ� ��により、空気の吐出圧力及び吐出温度をよ� ��効率よく微調節することが可能となるため� ��より効率よくマイナスイオン風を発生させ� ��ことができる。

 以上、マイナスイオン風発生装置につい� ��説明してきたが、このマイナスイオン風発� ��装置を用いて製造する乾燥物および乾燥装� ��について以下に詳述する。図2は本発明に係 る乾燥装置を示す断面図で、図において、13� ��乾燥装置を示し、乾燥室14下部に図1に示す� ��イナスイオン風発生装置の出口3Bと接続さ� �るマイナスイオン風の導入口15と上部に排出 口16が設けられている。17は乾燥室14の略中央 に配設された支持体で支持枠18が一体的に形� ��され、この支持枠18の上下に設けられたコ� �状の溝で金網19の上下を着脱可能に保持する ように構成されている。金網19の詳細は図3に 示すように、被乾燥物であるフルーツや椎茸 や魚介類等の食品20を挟んで保持するよう開� ��構成となっている。ただし金網に限らず類� ��の物であればよいことは言うまでもない。� ��のように被乾燥物を保持した金網19を多数(� ��示では横方向に二列、縦方向に四段)支持枠 18で保持し、効率よく乾燥物を製造するよう� ��している。すなわち、マイナスイオン風発� ��手段からのマイナスイオン暖風は下部の導� ��口15から乾燥室14内に導入されて上部の排出 口16より排出される間に金網19で保持された� �品20表面に当てられて乾燥する。さらに乾燥 効率を向上させるには、これら被乾燥物を保 持した金網19の下方に導入されたマイナスイ� ��ン暖風を上方へ推しやる方向に回転する複� ��の羽根21を配設するとよい。このように構� �することで被乾燥物にはより均一にマイナ� �イオン暖風を当てることができるため、む� �無く短時間で乾燥させることができる。ま� �、金網19を着脱可能に保持した支持枠18を一� ��的に形成した支持体17をモータ22等の駆動源 で回転させるように構成すれば上述よりも更 なる乾燥効率を向上させることができる。な お、上述した羽根21の回転にはモータ22等の� �動源を共用してもよいが、乾燥室14の下部の 導入口15から導入するマイナスイオン暖風を� ��き付けて回転するように構成してもよい。

 上記では支持体17をモータ22等の駆動源で回 転させる構成も記したが、金網19を着脱可能� ��保持した支持枠18を一体的に形成した支持� �17と羽根21とを一体的に構成し、乾燥室14の� �部の導入口15から導入するマイナスイオン暖 風を羽根21に吹き付けて羽根21の回転と共に� �支持体17をも回転するように構成してもよい 。この場合、羽根21の取り付け角度を調節で� ��るようにしておけば回転速度を可変するこ� ��ができるので種々の被乾燥物や状況に対応� ��ることができる。また、被乾燥物を保持し� ��金網19を多数(図示では横方向に二列、縦方� ��に四段)支持枠18で保持すると支持体17側と� �側とで乾燥むらが生じる恐れがある場合、� �4に示すごとく支持体17に放射状に一体的に� �けられた支持枠18の間にスリット23を形成す� ��とよい。こうすればマイナスイオン暖風は� ��持体17の中からも噴出するので金網19の支持 体17側からもマイナス
イオン暖風を当てることができる。なお、図 4で示す24は乾燥室14の開閉可能な前扉で、食� ��20を挟んで保持した金網19の着脱を行うため に設けてある。

 上記した本発明の乾燥装置で被乾燥物の� ��んご・みかん・イチゴを乾燥したところ、� ��んごでは(3mmカット)約3時間で水分が2.1g/100g( 従来の乾燥装置では同等水分量となるまで約 10時間)、みかんでは(4mmカット)約4時間で水分 が4.4g/100g(従来の乾燥装置では同等水分量と� �るまで約10時間)、イチゴでは(2分割カット)� �4時間で水分が11.8g/100g(従来データ不明)、の� ��燥結果が得られ従来の乾燥装置による乾燥� ��間よりも大幅に短縮することができた。こ� ��ことは、従来の乾燥装置が空気循環型で除� ��ができないため装置内の温度が50~70度位し� �上げられないことに起因して長時間を要す� �ことになり、本発明の乾燥装置ではマイナ� �イオン暖風が被乾燥物の水分を蒸発させた� �気を含み乾燥しながら排出口16より排出する ので除湿ができ、乾燥室14内部の温度を80~90� �位まで高くすることができて短時間での乾� �が可能となっている。詳述すると、本発明� �マイナスイオン風発生装置からの加熱圧縮� �気を物体に放射すると熱衝撃エネルギーで� �ラヘルツ波と思われる電磁共鳴波が発生し� �空気中の水分子の水素結合を分離させる。� �の水素結合から分離された水素はテラヘル� �に共鳴した電子を放出し、その電子を外殻� �取り込んだ窒素が陰性になって活性窒素と� �ることが推測されている。テラヘルツ波は� �体や有機体中の水分子の固有振動数と近い� �波数を有しており、本発明のマイナスイオ� �風発生装置から排出される空気を水に放射� �れば水分子がテラヘルツ波に共振して共有� �合より弱い水素結合は分離してしまうこと� �容易に推測できる。従って、マイナスイオ� �風発生装置から排出される空気を上記した� �乾燥物に放射すると、野菜や果物等の水分� �水素結合が分離され、乾燥装置での水分蒸� �の必要エネルギーが軽減できて乾燥効率が� �幅に良くなる。

 つぎに本発明の乾燥装置13によって被乾� �物をより多く効率的に乾燥させる構成につ� �て説明する。図4に示すごとく、支持体17に� �射状に一体的に設けられた支持枠18の隣り合 う支持枠18の間に多数の貫通口もしくはメッ� ��ュ状の穴25が形成された棚26を配設する。こ の棚26は被乾燥物を保持した金網19の段に合� �せて設けてもよいが間隔を狭くして多数段� �設けてもよい。こうすれば乾燥時間が少し� �くなるが効率的に大量に乾燥物を得ること� �できる。上記構成ではマイナスイオン風発� �手段を備えた乾燥室での乾燥装置13について 述べてきたが、本発明ではこの乾燥室14を多� ��備え、各乾燥室14の上部に開口している排� �口16にパイプを接続して下方に延ばし、次段 の乾燥室の導入口と接続する構成でも乾燥効 率を向上することができる。すなわち最上段 の乾燥室14の乾燥が終了したらマイナスイオ� ��風発生手段を次段の乾燥室に接続すれば、� ��の次段の乾燥室は最上段の乾燥室の乾燥中� ��ある程度の乾燥ができているため短時間で� ��燥が終了でき、この操作を順に下段へすす� ��ることで効率よく大量に乾燥させることが� ��きることになる。

 さらに本発明のテラヘルツ波発生装置1と 乾燥装置13とを用いて加工処理する応用とし� ��鳥類の温風加熱卵について詳述する。図1乃 至図2に示すように、公知の送風ブロア2から� ��気を取り込み、所定の吐出圧力(例えば、30k Pa以上150kPa以下)及び吐出温度(40℃以上250℃以 下)に調節しつつ、円板4の貫通孔4Aを通過さ� �ることで、加熱圧縮空気を発生させる。つ� �り、円板4の貫通孔4Aを通過した後の空気が� �入されるには温風加熱加工用の空気が存在� �る。これは加熱圧縮された高圧空気が円板4� ��貫通孔4Aを通過した際にジェット気流とな� �て急激に拡散するため、空気中の水分子の� �有振動数と共振すると推測される共鳴電磁� �が発生し、空気中の水分子を共振させて水� �結合を分離させ、水素原子から放出された� �子を窒素の外郭に取り込んでマイナスイオ� �化された温風を乾燥装置13に送り込み、乾燥 装置13内の卵を過熱処理するように構成して� ��る。本発明の実施例として、8時間加熱圧縮 空気で温風加熱加工した卵と普通のゆで卵を 常温で放置し、腐乱比較実験を行なったとこ ろ、温風加熱加工した卵は通常の卵の4倍以� �の保存が可能であることが確認できた。ま� �10人に目隠しして両者の卵を試食してもらっ たところ、全員が温風加熱加工した卵のほう がおいしいと判定した。

 つぎに、本発明のテラヘルツ波発生装置1 によって発生する熱風を水や燃料等の液体の 加工処理に活用した実施態様について説明す る。まずは通常水を活性化された機能水の生 成について詳述する。図5において、符号1~10� ��では上記したテラヘルツ波発生装置1をその まま使用し、発生したマイナスイオン化され た温風を後続の活性機能水生成タンクに送り 込んで通常水を活性化された機能水に生成す る構成としている。図において、27は活性機� ��水生成タンクで原水供給管28から原水29が供 給されるようになっている。30は活性機能水� ��成タンク27の内部に設けられた曝気用ヘッ� �ーパイプを示す。本実施形態に係わる活性� �能水及びその生成方法は、以下のように作� �する。本発明に係わるテラヘルツ波発生装� �1から放出される熱風が放射するテラヘルツ� ��様の共鳴電磁波で、空気中や水中の水分子� ��水素結合を分離し、水分子の回転運動を励� ��する。そして水素結合から分離した水素か� ��放出される電子を窒素の外殻に取り込むこ� ��で活性窒素となり、アミン(NH2)またはアン� �ニア(NH3)を結合する。この熱風を、1立方メ� �ターの水に対して、0.5立方メーター/分~2立� �メーター/分の空気量で、30分~3時間程度、微 細空気状態で曝気することにより、水の水素 結合も前述と同様に切り離され水のクラスタ ーが微細化し、小さくなった隙にナノバブル 化された酸素と水素が安定して溶存される。 この事は、この空気で曝気された水の溶存酸 素が長期間に渡り通常水の1.5~2倍の数値を示� ��ことで証明されている。

 また前述の活性窒素から結合されたNH2ま� ��はNH3が水溶し、水素ガスと水酸基OH-を発生� ��、水素はナノバブル化し水に溶解し、水のp Hが上昇し、酸化還元電位が低くなる。この� �は、この空気で曝気された水のpHが長期間に 渡り通常水より1~2.5上昇することと酸化還元� ��位が還元側電位となることで証明されてい� ��。さらに本発明のクラスターが微細化され� ��界面活性力の大きい、弱アルカリ性で、還� ��電位の大きい、溶存酸素を多く含んだ活性� ��能水は、その効果が長期間持続または増幅� ��れることが生成された活性機能水を長時間� ��外に放置した状態で、効果の目安であるpH� �還元電位や溶存酸素量が生成直後と同等か� �値が増えていることで証明されている。

 本発明の実施態様では、下記の5要素が単独 または組み合わされて効果を発揮することが 証明されている。
(1)活性機能水やその生成用の加熱圧縮空気中 の水分子や電子が遠赤外線領域テラヘルツ帯 (5~10HTz)の振動数に共鳴・共振している。(TH効 果)
(2)活性機能水やその生成用の加熱圧縮空気中 の窒素が活性化されている。(N￣効果)
(3)水素結合が分離されたクラスターが小さく 、界面活性能力の大きな水となっている。 ( H+効果)
(4) 弱アルカリ性の水。(pH効果)
(5) ナノバブル化された溶存酸素の多い水。( DO効果)

 上記要素が組み合わされて、下記のように� ��ろいろな効果が確認されている。
(1)本活性機能水を使用した水耕栽培では、肥 料の量を50%以上少なくしても、収穫量はむし ろ多くなり、品質も向上した。(N-,H+,DO効果) 
(2)本活性機能水を水槽にいれてメダカを飼育 したら成長が非常に早く、水質も長期間保持 されることが確認された。(N-,H+,DO効果) 
(3)本活性機能水を注水することで、池や浄化 槽や風呂等の即効的な水質浄化作用が確認で きた。たとえば3500m3の貯水容量の池に160Lの� �活性機能水を注ぐことで、12時間以内に、ヘ ドロが浮上し始め微生物の活動が活性化され たことを確認した。(N-,H+,DO効果) 
(4)本活性機能水に浸けることにより、切り花 の鮮度を保持することができた。また茎から 根が出てくることも確認でき植物を活性化す ることが確認された。(TH,N-,DO効果) 
(5)熱交換機に付着したスケールが、本活性機 能水を通すことにより除去されることが確認 出来た。ボイラー用水や冷却用水のスケール 除去にも効果があることが確認できた。(H+,pH 効果)
(6)本活性機能水で、植物、動物、鉱物油分を 安定してエマルジョン化でき、安定した燃焼 の可能なエマルジョン燃料化することが確認 できた。(H+,pH,DO効果)
(7)本活性機能水を、油性ペイントの溶剤とし て使用できた。(H+,pH効果)
(8)本活性機能水を散水するだけで、工場床の 油汚れが剥離され除去できした。(H+,pH効果)
(9)本活性機能水で車を洗浄すると汚れが容易 に落ち、光沢が出た(ワックスが不要)。また� ��れ歯、貴金属の洗浄に使用すると汚れと臭� ��が落ち、光沢が出た。(H+,pH効果)
(10)ニンニクやグレープフルーツを本活性機� �水につけると臭いや味が変わることが確認� �れた。(TH,N-効果)
(11)本活性機能水を化粧水として使用すると� �い保湿性が確認された。また本活性機能水� �風呂用水として使用した場合、温泉効果が� �認できた。(TH,N-効果)
(12)本活性機能水でアルツハイマーの症状が� �減されたと報告された。 (TH,N-効果)
(13)切り傷の傷口に本活性機能水を塗布する� �とにより早く傷が治った。(TH,N-効果)
(14)本活性機能水を毎日飲用することにより� �イエット効果が現われた。(TH,pH,H+効果)
(15)本活性機能水で炊飯すると、外はしっか� �、中はふんわり炊け、冷えても蒸れ臭さが� �いことが確認された。(N-,H+,pH効果)
(16)本活性機能水で煮炊き調理をすると、調� �時間が短縮され、旨みが凝縮されることが� �認された。(N-,H+,pH効果)

 つぎに図5に示す装置から生成された活性 機能水を本発明の炊飯及び調理用機能水とし て応用した場合の実施例について詳述する。 図5に示される構成および技術的作用は上記� �た活性機能水の中で詳述してあり、同一な� �でここでは省略する。図6に示すように、本� ��明の炊飯及び調理用機能水31を10%混入して� �飯した場合、通常水を使用して炊飯したご� �に比較して、米粒32の余分な水分33が蒸散さ� ��、総重量が2割程度軽くなり、米粒に弱アル カリ性の炊飯及び調理用機能水31に溶解して� ��るシリカコート34がされ、艶がでて一粒一� �がしっかりして、旨みがましていることが� �目瞭然で確認された。また、本発明の炊飯� �び調理用機能水31を10%混入した水と通常水で とうもろこしを茹でて比較実験を行なったと ころ、前者の方が、3割程度調理時間が短縮� �れ、茹であがりの色が鮮やかになり、甘味� �数段上回っていることが確認できた。さら� �、本発明の炊飯及び調理用機能水を、調理� �1日経過した天ぷらやフライの表面に噴霧し� ��、電子レンジにて再加熱処理したところ、� ��感が揚げたてに近く戻ったことが確認され� ��。

 さらに、上記と同装置によって発生した� ��風を活用して水と植物油や鉱物油を混合し� ��水成燃料を生成する実施態様について詳述� ��る。この水成燃料生成用の加熱圧縮空気調� ��装置は、図7に示すように公知の送風ブロア または空気圧縮機2から空気を取り込み、こ� �空気の吐出圧力及び吐出温度を調節して、� �の水素結合や基燃油の炭化水素連鎖の固有� �動数と共振する共鳴電磁波を発生する最適� �熱エネルギー波を発生させ、空気や水の水� �結合を分離し、植物油または鉱物油の基燃� �の炭化水素連鎖を切断し、基燃油に安定し� �水が溶解混合されように構成されている。� �なわち、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調� �装置は、図1のテラヘルツ波発生装置1と同構 成であり、ここでの詳しい説明は省略する。

 水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置� ��なす円筒体は、その長さ方向一端部に 送� �ブロアまたは空気圧縮機2から空気が、空気� ��管8を通過して、水成燃料生成用の加熱圧縮 空気調整装置に送り込まれ、空気の流量調整 弁12及び金属製網状抵抗体35により、温度と� �力を調整した加熱圧縮空気として原水タン� �27及び基燃油タンク36に送られ、小口径の多� ��の開口を有するヘッダーパイプ30から微細� �加熱圧縮空気が噴出され、原水を曝気する� �

  次に、この水成燃料生成用の加熱圧縮� �気調整装置を用いて、水成燃料生成用の加� �圧縮空気を発生させる方法について説明す� �。まず、送風ブロアまたは空気圧縮機2から� ��空気配管8を経て水成燃料生成用の加熱圧縮 空気調整装置(容器3)に空気を送り込む。次に 、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置1� �内部に封入された空気を、所定の吐出圧力(� ��えば、30kPa以上150kPa以下)及び吐出温度(40℃� ��上250℃以下)に調節しつつ、円板4の貫通孔4A を通過させることで、水成燃料生成用の加熱 圧縮空気を発生させる。つまり、円板4の貫� �孔4Aを通過した後の空気が封入される空間に は水成燃料生成用の加熱圧縮空気が存在する 。これは加熱圧縮された高圧空気が円板4の� �通孔4Aを通過した際にジェット気流となって 急激に拡散するため、空気中の水分子や窒素 分子同士の水素結合と共振すると推測される 共鳴電磁波が発生し、共振エネルギーが励起 され、水素結合が分離し、水素分子から放出 された電子を窒素の外殻に取り込んでマイナ スイオン化されるものと考えられる。そして 、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置の 出口から空気配管8を経て、適宜水成燃料生� �用の加熱圧縮空気を放出する。

 そしてその水成燃料生成用の加熱圧縮空� ��を原水タンク27及び基燃油タンク36に注入し 、ヘッダーパイプ30から微細な気泡で曝気す� ��ことにより、水のpHは1.0~2.5程度上昇し、溶� ��酸素は1.5~2倍に増え、酸化還元電位は+400mv� �ら0mv前後まで還元電位値として高くなるよ� �に原水が活性化され、基燃油は炭化水素連� �が切断される。水成燃料生成用の加熱圧縮� �気調整装置から吐出された加熱圧縮空気に� �りpHが9~9.5まで高くなり活性化された水を、� ��性水移送ポンプ37により移送し、水成燃料� �成用の加熱圧縮空気調整装置から吐出され� �加熱圧縮空気により炭化水素結合が切断さ� �た基燃油を、基燃油移送ポンプ38によって移 送しスタティックミキサー39によって攪拌混� ��して安定した溶解混合状態とし、水と基燃� ��を成分とする水成燃料を生成する。前述に� ��り生成燃料タンク40に貯蔵された水成燃料� �、水成燃料移送ポンプ41により、スタティッ クミキサー39を介して循環することにより、� ��性水と基燃油の溶解混合をさらに安定させ� ��ことができる。また生成タンク内の生成油� ��、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置� ��ら吐出された加熱圧縮空気により曝気する� ��とにより、さらに安定した水と油の溶解が� ��能となる。

生成された水成燃料は、水成燃料移送ポン プ41で、スタティックミキサー39を通して、� �度混合されバルブ42と配管継ぎ手43を介して� ��給される。なお、44は基燃油供給管である� �すなわち、本実施形態の水成燃料生成方法� �よれば、空気の吐出圧力及び吐出温度を調� �することで水成燃料生成用の加熱圧縮空気� �発生させることができるため、小型装置を� �いて、低コストで効率よく水成燃料を生成� �ることができる。また、本実施形態の水成� �料生成用の加熱圧縮空気調整装置によれば� �装置の小型化及び低コスト化を実現でき、� �れた汎用性が得られる。さらに、本実施形� �の水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置� �よれば、空気の吐出圧力及び吐出温度の調� �手段として、複数の貫通孔を有する円板を� �いたことにより、装置の小型化及び低コス� �化を実現しつつ、効率よく水成燃料生成用� �加熱圧縮空気を発生させることができる。� �らに、本実施形態の水成燃料生成用の加熱� �縮空気調整装置によれば、円板を水成燃料� �成用の加熱圧縮空気調整装置の内部に設け� �、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置� �内部に円板で仕切られた二つの空間を形成� �るとともに、二つの空間を連結させる配管� �外部に設け、この配管の一部に、空気の吐� �圧力及び吐出温度を調節する空気流量調整� �3を設けたことにより、空気の吐出圧力及び� ��出温度をより効率よく微調節することが可� ��となるため、効率よく水成燃料生成用の加� ��圧縮空気を発生させることができる。

 前述した本発明の実施例として、水成燃� ��生成用の加熱圧縮空気調整装置で1時間~2時� ��程度曝気することによりPHが9以上となった� ��性水と、水成燃料生成用の加熱圧縮空気調� ��装置で1時間~2時間程度曝気することにより� ��化水素連鎖を切断した植物油または鉱物油� ��基燃油を約1:1の比率で、スタティックミキ� ��ー39で、攪拌混合することにより安定した� �と油の溶解混合が達成され、植物油または� �物油を基燃油とする水成燃料が生成される� �

 さらに、上記した水成燃料と同様なエマ� ��ジョン燃料の生成についての実施形態を説� ��する。図8は、本発明に係るエマルジョン燃 料の生成工程の構成図を示す。このエマルジ ョン燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置(容� �3)は、公知の送風ブロアまたは空気圧縮機2� �ら空気を取り込み、この空気の所定の吐出� �力(例えば、30kPa以上150kPa以下)及び吐出温度( 40℃以上250℃以下)に調節して、水素結合の固 有振動数と共振する共鳴電磁波を発生する最 適の熱エネルギー波を発生させ、円板4の貫� �孔4Aを通過させることで空気や水の水素結合 を分離することにより、植物油に安定して水 が乳化混合されように構成されている。すな わち、エマルジョン燃料生成用の加熱圧縮空 気調整装置は、図1のテラヘルツ波発生装置1� ��同構成および同技術内容であり、ここでの� ��しい説明は省略する。

 エマルジョン燃料生成用の温度と圧力を� ��整した加熱圧縮空気を小口径の多くの開口� ��有するヘッダーパイプ30より原水タンク27に 注入し、ヘッダーパイプ30から微細な加熱圧� ��空気の気泡で曝気することにより、水のpH� �1.0~2.5程度上昇し、溶存酸素は1.5~2倍に増え� �酸化還元電位は+400mvから0mv前後まで還元電� �値として高くなるように原水が活性化され� �。エマルジョン燃料生成用加熱圧縮空気調� �装置から吐出された加熱圧縮空気によりpHが 9~9.5まで高くなり活性化された水を活性水移� ��ポンプ37により、水・植物油混合の基燃油� �ンク36に供給し、植物油供給配管45から供給� ��れる植物油と、回転式のミキサー46で攪拌� �合し、安定したエマルジョン混合状態とし� �水と植物油を成分とする乳化剤機能のある� �・植物油のエマルジョン燃料を生成する。� �物油とのエマルジョン燃料の生成は、ポン� �47にて水・植物油エマルジョン燃料を、鉱物 油混合タンク48に注入し、鉱物油供給配管49� �ら供給される鉱物油とエマルジョン燃料生� �用の加熱圧縮空気調整装置から吐出された� �マルジョン燃料生成用の加熱圧縮空気を曝� �した原水タンク27の水を、鉱物油混合タンク 48で回転式のミキサー46にてエマルジョン混� �し、水・鉱物油のエマルジョン燃料を生成� �る。生成された水・鉱物油エマルジョン燃� �は、ポンプ47で、スタティックミキサー39を� ��して、再度混合されバルブと配管50を介し� �供給される。

 すなわち、本実施形態のエマルジョン燃� ��生成方法によれば、空気の吐出圧力及び吐� ��温度を調節することでエマルジョン燃料生� ��用加熱圧縮空気を発生させることができる� ��め、小型装置を用いて低コストで効率よく� ��マルジョン燃料を生成することができる。� �また、本実施形態のエマルジョン燃料生成� �の加熱圧縮空気調整装置によれば、装置の� �型化及び低コスト化を実現でき、優れた汎� �性が得られる。さらに、本実施形態のエマ� �ジョン燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置� �よれば、空気の吐出圧力及び吐出温度の調� �手段として、複数の貫通孔4Aを有する円板4� �用いたことにより、装置の小型化及び低コ� �ト化を実現しつつ、効率よくエマルジョン� �料生成用の加熱圧縮空気を発生させること� �できる。さらに、本実施形態のエマルジョ� �燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置によれ� �、円板4をエマルジョン燃料生成用の加熱圧� ��空気調整装置の内部に設けて、エマルジョ� ��燃料生成用の加熱圧縮空気調整装置の内部� ��円板4で仕切られた二つの空間を形成すると ともに、二つの空間を連結させる配管を外部 に設け、この配管の一部に、空気の吐出圧力 及び吐出温度を調節する空気流量調整弁12を� ��けたことにより、空気の吐出圧力及び吐出� ��度をより効率よく微調節することが可能と� ��るため、効率よくエマルジョン燃料生成用� ��熱圧縮空気を発生させることができる。

 本発明の実施例として、エマルジョン燃� ��生成用の加熱圧縮空気調整装置で2時間~4時� ��曝気することによりpHが9以上となった活性� ��と植物油を1:1の比率で、回転式のミキサー� ��、攪拌混合することにより安定したエマル� ��ョン混合が達成され植物油を基燃油とする� ��マルジョン燃料が生成される。上記の植物� ��を基燃油とするエマルジョン燃料を乳化剤� ��して、鉱物油:活性水:乳化剤を4.5:4.5:1の比� �で、ミキサーで攪拌混合することにより安� �したエマルジョン混合が達成され鉱物油を� �燃油とするエマルジョン燃料が生成される� �

 さらに、本発明者らはテラヘルツ波様の� ��鳴電磁波を放射する熱風を電気伝導度の高� ��部材に照射して加工処理する技術について� ��発明をなすに至り、以下、本発明の実施形� ��について図面を参照しながら詳細に説明す� ��。図9は、本発明に係るテラヘルツ波様の共 鳴電磁波放射部材の生成工程の構成図を示す 。本発明における加熱圧縮空気調整装置は、 図1に示し、かつ上記したように公知の送風� �ロア2から空気を取り込み、この空気の吐出� ��力及び吐出温度を調節することで、空気中� ��水分子の固有振動数と共振するテラヘルツ� ��様の共鳴電磁波を発生させ、空気中の水分� ��の水素結合を分離させ、水素原子から電子� ��放出させ、窒素の最外殻に電子を供給し、� ��素をイオン化する加熱圧縮空気を発生させ� ��ように構成されている。すなわち、テラヘ� ��ツ波様の共鳴電磁波放射部材生成用の加熱� ��縮空気調整装置は、上記したごとく図1のテ ラヘルツ波発生装置1と同構成および同技術� �容であり、ここでの詳しい説明は省略する� �

 次に、この加熱圧縮空気調整装置を用い� ��本発明に係るテラヘルツ波様の共鳴電磁波� ��射部材の生成について説明する。まず、送� ��ブロア2から、配管8を経て、加熱圧縮空気� �整装置(容器3)の内部に空気を送り込む。次� �、加熱圧縮空気調整装置の内部に封入され� �空気を、所定の吐出圧力(例えば、30kPa以上15 0kPa以下)及び吐出温度(40℃以上250℃以下)に調 節しつつ、円板4の貫通孔4Aを通過させること で、加熱圧縮空気を発生させる。つまり、円 板4の貫通孔4Aを通過した後の空気が封入され るには温風加熱加工用の空気が存在する。こ れは加熱圧縮された高圧空気が円板4の貫通� �4Aを通過した際にジェット気流となって急激 に拡散するため、空気中の水分子の固有振動 数と共振すると推測される共鳴電磁波が発生 し、空気中の水分子を共振させて水素結合を 分離させ、水素原子から放出された電子を窒 素の外殻に取り込んでマイナスイオン化され るものと考えられる。そして、加熱圧縮空気 調整装置の出口から配管8を経て、適宜テラ� �ルツ波様の共鳴電磁波の励起共振用の加熱� �縮空気を、照射箱51内の電気伝導度の高い銅 板等の対象導電体52に放射し、対象導電体52� �自由電子を励起し、テラヘルツ波様の共鳴� �磁波放射板を製造する。

 具体的には厚みが2~5mm程度の電気伝導度� �高い銅板に、テラヘルツ波様の共鳴電磁波� �発生する加熱圧縮空気を噴射することによ� �、銅板の自由電子を励起し、テラヘルツ波� �の共鳴電磁波放射部材を得、当該銅板を内� �機関の燃焼空気取り入れ口付近に取り付け� �ことで、銅板から発生されるテラヘルツ波� �ら得られる共振エネルギーで燃焼空気中の� �素が外殻に電子を受取り活性化される。燃� �空気中の活性化された窒素が、内燃機関内� �不完全燃焼時の燃料成分を一時活性窒素に� �合保管し、適宜放出することにより燃料の� �全燃焼を助け、その結果、燃料消費量を節� �でき、有害排気ガスを減少することが確認� �れている。また、このようにして得られた� �ラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材を両端� �放の筒状容器に充填し、通水することによ� �水中の水分子の水素結合を分離し、水分子� �回転運動を励起し、水のクラスターを微細� �する。そして水素結合から分離した水素か� �放出される電子を水中に溶存する空気中の� �素の外殻に取り込むことで活性窒素となり� �アミン(NH2)またはアンモニア(NH3)を結合する� ��そして結合されたNH2またはNH3が水溶し、水� ��ガスと水酸基OH-を発生し、水のpHが上昇し� �酸化還元電位が低くなる。この事は、テラ� �ルツ波様の共鳴電磁波放射器具を充填した� �筒を通過した水のpHが、長期間に渡り、通常 水より1~2.5上昇することと酸化還元電位が還� ��側電位となることで証明されている。

 このテラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部� ��を充填した円筒を通過した水は、水の水素� ��合も前述と同様に切り離され、水のクラス� ��ーが微細化し、小さくなった隙にナノバブ� ��化された酸素と水素が安定して溶存される� ��この事は、この空気で曝気された水の溶存� ��素が長期間に渡り通常水の1.5~2倍の数値を� �すことで証明されている。さらに、本発明� �テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射器具を充� �した円筒を通過することにより、クラスタ� �が微細化され、界面活性力の大きい、弱ア� �カリ性で、還元電位の大きい、溶存酸素を� �く含んだ活性化された機能水は、その効果� �長期間持続または増幅されることが、生成� �れた活性機能水を長時間屋外に放置した状� �で、効果の目安であるpHや還元電位や溶存酸 素量が装置通過直後と同等か数値が増えてい ることで証明されている。

 つぎに、上記したテラヘルツ波様の共鳴� ��磁波放部材を使用して活性化された機能水� ��得る具体的実施態様を以下に詳述する。図1 0は、本発明に係る活水発生装置の一例を示� �、(a)は水流方向断面概略図、(b)は図10(a)の円 板を示す平面図である。この活水発生装置53� ��、図10(a)に示すように筒状容器54の両端に水 管結合部材55A,55Bを配し、当該筒状容器54の両 側に多数個の貫通孔を有する円板56と金属の� ��い線を丸めた金属束子57を配し、その間に� �を活水化するべく活性化処理した線状の金� �材58を備え、当該金属材58の近傍を処理の対� ��となる水が通過することにより活水となる� ��筒状容器54は、水の流量を1分間あたり40リ� �トルとしたとき直径を10センチメートルから 20センチメートルとし、その長さ方向の一端� ��に処理の対象となる水が流入する水管結合� ��材55Aが設けられ、その長さ方向他端部に筒� ��容器54からの活水が流出する水管結合部材55 Bが設けられている。

 表面近傍を通水することにより水を活水� ��するべく活性化処理した金属材58は、直径1� ��リメートルから3ミリメートルの銅線とし、 筒状容器54に適量充填されている。 筒状容� �54の長さ方向両端部には、通水を妨げること のない程度に貫通孔を有する円板56を、その� ��側には金属の細い線を丸めた金属束子57を� �置し、金属材58を保持している。円板56は、� ��10(b)に示すように、その厚さ方向に貫通す� �複数の貫通孔56Aを有し、筒状容器54の両端に 配置されている。なお、円板56に形成する貫� ��孔56Aの個数や孔径は、筒状容器54の寸法や� �対象となる水の流量に応じて適宜変更可能� �ある。本実施形態に係る活水発生装置53は、 例えば、排水処理プラントの一部として、あ るいは水道管の一部として配置される。

 本実施形態に係る活水発生装置530は以下� ��ように作用する。イオン結合よりエネルギ� ��の小さい水素結合で、水分子同志がハニカ� ��構造のように結合されていることは物理化� ��的に立証されており、ハニカム構造の小さ� ��ものがクラスターの小さい水と言える。こ� ��水素結合は、水ばかりでなく、いろいろな� ��子結合やDNAの2重螺旋構造の結合にも関与し ている。そしてその結合エネルギーは、テラ ヘルツ帯の共鳴電磁波のエネルギー領域と近 いことが証明されている。ここで、処理の対 象となる水が筒状容器54の内部を通過すると� ��活性化処理した金属材58からのエネルギー� �写により共鳴電磁波の共振エネルギーが与� �られる。水流の中では水分子間でのエネル� �ー授受転換が起こり水分子間の水素結合が� �離される。

 水分子のハニカム構造が小さくなり、一� ��水分子ハニカム構造からH+とOH-に分離され� �pHが上昇し、ハニカム構造が小さくなった分 、水分子間の隙間が小さくなり、溶存酸素が 安定して保持できるようになる。また水素結 合が分離され水素イオンとなるときに電子を 放出し酸化還元電位が低下する。すなわち、 処理の対象となる水が筒状容器54の内部を通� ��すると、pHが0.5から2程度上昇し、溶存酸素� ��が1.5から2倍程度多くなり、酸化還元電位が 0mV程度になる。さらには有機溶媒塗料との相 溶等が可能となる。

 上述の実施形態に係る活水発生装置は上� ��の構成に限定されるものではなく、種々の� ��更を加えることができる。例えば、上述の� ��施形態においては、活性化処理した金属材5 の形状は線状のものを使用したが、必ずしも 線状のものを使用する必要はない。例えば、 板状の金属材を筒状容器1に充填して使用す� �ことにより、活水発生手段を形成すること� �可能である。また、球状のもの、多角形の� �の、コイル状のもの、網状のもの、粉体状� �もの、これらを組み合わせたもの、を使用� �ることにより活水発生手段を形成すること� �可能である。さらに、活性化処理した金属� �5は、鍍金処理されたもの、酸化処理された� ��の、被覆されたもの、これらを組み合わせ� ��ものを使用することにより、活水発生手段� ��形成することも可能である。さらに、活性� ��処理した金属材は銅を使用したが、必ずし� ��銅を使用する必要はない。例えば、アルミ� ��ウムや白金等を使用することにより、活水� ��生手段を形成することも可能である。また� ��銅合金、アルミニウム合金等、または、こ� ��らを組み合わせたものを使用することによ� ��活水発生手段を形成することも可能である� ��

 本実施形態による本発明を実施した場合、� ��記の5要素が単独または組み合わされて効果 を発揮することが証明されている。
(1)テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材は、 遠赤外線領域テラヘルツ帯(5~10HTz)の共鳴電磁 波を放射している。(TH効果)
(2)テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材は空 気中の窒素を活性化する。(N-効果) 
(3)テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材は、 その周囲の水の水素結合を分離し、クラスタ ーが小さく、界面活性能力の大きな水となっ ている。(H+効果)
(4)テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材は、 その周囲の水を弱アルカリ性の水とする(pH効 果)
(5) テラヘルツ波様の共鳴電磁波放射部材は� ��その周囲の水を、ナノバブル化された溶存� ��素の多い水とする。(DO効果)

 上記要素が組み合わされて、下記のように� ��ろいろな用途に応用される。
(1)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した銅 板を、内燃機関の空気取り入れ口に取り付け ることにより、燃焼効率を高め、有害排ガス を減少させる。
(2)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した銅 板を、野菜や果物と一緒に置くと、鮮度が保 持され、旨みが増す。
(3)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した調 理容器で加熱調理すると、調理時間が短縮で き、旨みが増す。
(4)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写したト レーで魚や野菜を冷凍すると、解凍時のドリ ップの少ない鮮度保持冷凍ができる。
(5)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写したト レーで魚や野菜を乾燥すると、乾燥時間が短 縮でき、旨みがます。
(6)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した腕 時計、ネックレス、ブレスレット、眼鏡を身 につけることにより、肩こりや腰痛や神経痛 の痛みが軽減される。
(7)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した金 属を、蛍光灯灯具やパソコンや電子レンジ等 の有害電磁波を発生する機具に取り付けるこ とにより、電磁波を改質する。   
(8)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した花 瓶を使用すると、切り花の鮮度を保持し、植 物を活性化することができる。
(9)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を熱交換機に 転写すると、スケールの付着が防止でき、熱 交換効率が向上する。
(10)テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した� �結合金をお風呂に入れると、お風呂の焚き� �がりが早くなり、冷めにくいお湯となり、� �泉効果もある。
(11) テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した 金属ネットまたは粉末を織り込んだ鉢巻状の ものを頭に巻くことによりアルツハイマーの 症状が軽減される。
(12) テラヘルツ波様の共鳴電磁波を転写した 銅線を織り込んだブラジャーを身につけるこ とにより、乳癌を防止できる。