以下、本発明の実施の一形態が図面に基づ� ��説明される。
 図1は、本発明の実施形態として、制音具付 き空気入りタイヤ1の断面図、図2は、そのタ� ��ヤ赤道Cに沿った断面図をそれぞれ示す。

 前記制音具付空気入りタイヤ1は、空気入 りタイヤ(以下、単に「タイヤ」ということ� �ある)3と、そのタイヤ内腔面6に装着された� �音具7とから構成される。

 前記タイヤ3は、トレッド部3aから各々の� ��イドウォール部3bをへてビード部3cのビード コア3fに至るトロイド状のカーカス3dと、そ� �タイヤ半径方向外側に配されたベルト層3eと を具える。また、タイヤ3がリム2に装着され� ��ときに(つまり、タイヤ・リム組立体)、タ� �ヤ内腔面6とリム外表面とで囲まれるタイヤ� ��腔5が構成される。なお、タイヤ3として、� �実施形態では、騒音低減が特に望まれてい� �乗用車用ラジアルタイヤが示される。

 前記制音具7は、図3(a)に示されるように� �長尺のスポンジ材12を、トレッド部3aの内側� ��タイヤ内腔面6にタイヤ周方向に沿って湾曲 させて配するとともに、図2及び図3(b)に示さ� ��るように、その端面12e、12eが突き合わされ� ��ことにより環状に形成される。なお、本実� ��形態において、制音具7のタイヤ軸方向の幅 の中心は、タイヤ赤道Cと実質的に一致する� �うにタイヤ内腔面6に装着されている。ただ� ��、必要に応じて、制音具7の装着位置は、変 更されても良い。

 また、図3(a)に示されるように、長尺なス ポンジ材12は、タイヤ半径方向の外側に向く� ��とが予定されている外面12a、その反対側の� ��である内面12b、両側面12c及び長手方向の端� ��12eを含み、かつ、端面12eを含む各面が平面� ��形成されている。本実施形態において、ス� ��ンジ材12は、等幅及び等厚さで形成される� �そして、制音具7は、前記スポンジ材12を環� �に湾曲させかつ上記端面12e、12eを突き合わ� �ることにより、実質的に平面をなす突合面8� ��形成される。

 上述のようなスポンジ材12は、例えば長� �方向に連続成型される直線状のスポンジ原� �を、所定長さでかつ前記長手方向と直角に� �断することで容易に得られ、複雑な切断加� �や端部処理を施す必要がない。従って、制� �具7のコストを大幅に削減しうる。また、制� ��具7は、スポンジ材12の前記端面12e、12eが互� ��に同形状の平面をなすため、これらを密着� ��せることで容易に連続した環状体に形成で� ��、生産性が良い。従って、本発明の制音具� ��空気入りタイヤ1では、従来と同様の空洞共 鳴の抑制効果を維持しつつ制音具7の製造コ� �トを大幅に低減し得る。

 前記実施形態の制音具7は、一つの長尺の スポンジ材12から形成されているが、例えば� ��図11に示されるように、タイヤ周方向の長� �がより小さいスポンジ材12をタイヤ周方向に 突き合わせて配し、2以上の突合面8を含む環� ��体として形成されても良い。このような態� ��では、1個当たりのスポンジ材12を小型化で� ��、部品としての可搬性や保管性を高め得る� ��

 本実施形態の制音具7は、そのタイヤ回転 軸を含むタイヤ子午線断面における断面形状 が横長矩形状に形成される。また、制音具7� �断面形状は、幅がタイヤ半径方向内側に向� �って漸減する台形状等で形成されても良い� �さらに、制音具7の断面形状は、これらの形� ��以外でも良い。

 前記制音具7を構成するスポンジ材12は、� ��えばゴム又は合成樹脂を発泡させた連続及� ��/又は独立気泡を有するものが好ましい。こ のようなスポンジ材は、防振性及び吸音性が 高いため、タイヤ内腔5内で生じた音エネル� �ーを効果的に吸収してロードノイズを確実� �低減し得る。なお、スポンジ材としては、� �に限定されないが、制音性、軽量、発泡の� �節容易性及び耐久性などの観点から、エー� �ル系ポリウレタンスポンジが好ましい。ま� �、スポンジ材12の比重は、0.005~0.060が好まし� ��。このような低比重のスポンジ材は、タイ� ��重量やタイヤバランスの悪化を抑え、かつ� ��隙率を高めて優れた吸音性を発揮しうる。

 また、前記制音具7は、タイヤ内腔面6に� �着される前の長尺な状態において、その全� �さが、該制音具7が取り付けられる位置のタ� ��ヤ内腔面6の内周長さよりも大きいことが望 ましい。これにより、制音具7は、圧縮され� �状態でタイヤ内腔面6に装着される。従って� ��制音具7の突合面8には、図2に示されるよう� ��、端面12e、12eを互いに押しつける周方向力F 2及びタイヤ内腔面6に向く半径方向力F1を生� �させ、制音具7とタイヤ内腔面6との密着性を 高めうる。これは、制音具付き空気入りタイ ヤ1の搬送時や走行時において、制音具7のタ� ��ヤ内腔面6からの外れ等を防止するのに役立 つ。

 なお、前記制音具7のタイヤ内腔面6に装� �される前の全長さが、タイヤ内腔面6の内周� ��さに対して著しく大きくなると、タイヤへ� ��装着時に制音具7を過度に圧縮し、皺等が発 生するおそれがあり、逆に著しく小さくなる と、制音具7とタイヤ内腔面6との密着性が低� ��して外れ易くなるおそれがある。このよう� ��観点より、制音具7の装着前の全長さは、好 ましくはタイヤ内腔面6の内周長さの1.0倍以� �、さらに好ましくは1.01倍以上が望ましく、� ��た、好ましくは1.1倍以下、より好ましくは� ��1.05倍以下が望ましい。

 図4(a)に拡大して示されるように、制音具 7の端面12e、12e同士は、固着されることが好� �しい。これにより、制音具7は、端面12e、12e� ��士の接合力を向上させ、破損などが防止さ� ��る。前記固着手段として、例えば両面テー� ��20及び/又は接着剤21などが好適である。生� �性の観点より、両面テープ20が望ましい。

 前記両面テープ20としては、アクリル系� �着剤を使用したものが好適である。また、� �記接着剤21としては、スポンジ材、特にエー テル系ポリウレタンスポンジ材を強固に接着 しうるイソシアネート化合物又はイソシアネ ート末端プレポリマーからなるものが望まし い。なお、両面テープ等を介することにより 、端面12e同士が直接突き合わされていない場 合、前記突合面8は、端面12e、12eの中間に位� �する中間面として定められる。

 また、図5(a)には制音具7の継ぎ目部分をタ� �ヤ内腔側から見た正面図、同図(b)はそのA-A� �面図、同図(c)は制音具7の継ぎ目部分の斜視� ��をそれぞれ示す。この実施形態の突合面8は 、タイヤ回転軸を含むタイヤ子午線断面と実 質的に等しい。このような突合面8は、スポ� �ジ材12の端面12eをその長手方向と直角に切断 することで容易に形成でき、加工が極めて容 易である他、端面12e、12eの突き合わせも容易 に行える点で望ましい。

 また、他の実施形態として、図6、図8及� �図9に示されるように、前記突合面8は、タイ ヤ回転軸を含む子午線断面の一部をなす基準 面Dsに対して傾けられても良い。突合面8が基 準面Dsに対して傾けられることにより、図5の 態様に比べて突合面8の面積が増大する。こ� �は、突合面8により大きな摩擦力と接着面と� ��与え、スポンジ材12の端面12e同士の接合力� �向上させる。そして、制音具7の破損などを� ��止するのに役立つ。また、傾けられた突合� ��8は、トレッド部3aから入力される衝撃を斜� ��に沿って緩和し、突合面8での破損が効果的 に抑制される。

 図6の実施形態では、制音具7の突合面8は� ��基準面Dsに対して、該基準面Dsを通るタイヤ 軸方向線Lsの回りで傾けられたものが例示さ� ��る。このような突合面8は、とりわけタイヤ 半径方向の衝撃に対して優れた耐剥離性能を 発揮できる。

 また、突合面8の耐久性を向上させるため に、突合面8は、本実施形態のように、スポ� �ジ材12のタイヤ半径方向の内面12bから外面12a に向かってタイヤ回転方向Tに対して先着側� �傾けられるのが望ましい。図7(a)に示される� ��うに、摩擦によってタイヤ内腔面6に装着さ れている制音具7は、タイヤの回転よりもわ� �かに遅れて回転する。これにより、タイヤ� �腔面6に装着されているスポンジ材12の外面12 aには、せん断力Gが作用する。このとき、タ� ��ヤ回転方向Tに対して先着側に位置するスポ ンジ材12の端面12eと外面12aとがなすコーナ部Y 1は、鈍角となるため剛性が高く、タイヤ回� �方向Tと同一方向の前記せん断力Gに対しても 変形せずにその形状を維持できる。また、後 着側のスポンジ材12の端面12eと外面12aとがな� ��コーナ部Y2は鋭角となって剛性が低くなる� �しかし、コーナ部Y2はせん断力Gによって、� �合面8に向かって引っ張られるため、突合面8 での剥離を招くことはない。

 他方、図7(b)に示されるように、突合面8� �タイヤ回転方向Tに対して後着側へ傾けられ� ��場合、先着側のコーナ部Y1が鋭角となって� �性が低下する。このため、前記せん断力Gに� ��ってこの部分が突合面8から剥離し、かつ、 いわゆる”逆むけ”が生じやすくなるため好 ましくない。

 前記突合面8と基準面Dsとがなす角度θ1は� ��好ましくは0度よりも大かつ85度以下である� ��前記角度θ1が0度の場合、突合面8の面積の� �加が小さく、逆に前記角度θ1が大きすぎる� �、端面12e、12eの面積が過度に大きくなるた� �、その切断加工等が頻雑化する。また、端� �12e、12eを突き合わせたときに滑り易くなる� �め、制音具7の取付時の作業効率が低下する� ��それがある。このような観点により、前記� ��度θ1は、より好ましくは5度以上、さらに好 ましくは30度以上が望ましく、また、より好� ��しくは70度以下、さらに好ましくは60度以下 が望ましい。

 また、図8の実施形態では、制音具7の突� �面8は、基準面Dsに対して、該基準面Dsを通る タイヤ半径方向線Lrの回りでのみ傾けられて� ��る。このような突合面8は、とりわけ、タイ ヤ軸方向からの衝撃に対して、高い耐剥離性 能を発揮し得る点で望ましい。なお、前記突 合面8と基準面Dsとがなす角度θ2は、0度より� �大かつ60度以下が望ましい。前記角度θ2が0� �の場合、突合面8の面積を増加が小さく、逆� ��60度を超えると、スポンジ材12の切断加工等 が頻雑化し、製造コストが増加するおそれが ある。また、端面12e、12eを突き合わせたとき に接着面積が過度に大きくなるため、制音具 7の取付作業効率が低下するおそれがある。� �のような観点により、前記角度θ2は、より� �ましくは5度以上、さらに好ましくは30度以� �が望ましく、また、より好ましくは50度以下 、さらに好ましくは45度以下が望ましい。

 さらに、図9の実施形態では、前記突合面 8は、基準面Dsに対して、該基準面Dsを通るタ� ��ヤ軸方向線Ls及び該基準面Dsを通るタイヤ半 径方向線Lrの周りでともに傾けられている。� ��のような突合面8は、タイヤ軸方向及びタイ ヤ半径方向からの衝撃に対してバランス良く 耐剥離性能を発揮できる点で望ましい。なお 、上述の角度θ1及びθ2の好ましい範囲が、こ の実施形態においても適用される。

 また図4(b)に示されるように、制音具7を� �すスポンジ材12のタイヤ半径方向の外面12aは 、タイヤ内腔面6に固着されてもよい。固着� �法としては、前述の両面テープ20及び/又は� �着剤21などが好適である。また、このような 実施形態においても、図6の実施形態と同様� �突合面8が基準面Dsに対して、該基準面Dsを通 るタイヤ軸方向線Lsの回りで傾けて設けられ� ��場合、前記突合面8は、スポンジ材12のタイ� ��半径方向の内面12bから外面12aに向かってタ� ��ヤ回転方向Tに対して先着側へ傾けられるの が望ましい。

 また、図10に示されるように、制音具7に� ��、タイヤ内腔面6への取付向きを指定する表 示部9がそのタイヤ半径方向の内周面側(内面1 2b側)に設けられるのが好ましい。本実施形態 の表示部9は、タイヤに予め定められたタイ� �回転方向Tと一致させるために、スポンジ材1 2の回転方向を示す第1の表示部10と、スポン� �材12の内面12b側であることを示す第2の表示� �11とを含んでいる。ただし、いずれか一方で も良い。

 前記第1の表示部10は、例えば回転方向を� ��す矢印等のマークからなり、また、第2の表 示部11は、内側であることを示す文字(例えば INSIDEなど)や模様等で構成される。このよう� �表示部9は、例えば制音具7の突合面8が図6又� ��図9の態様のように傾斜する場合、突合面8� �傾斜の向きをタイヤの回転方向に対して正� �く装着させ、取付ミスを防ぐのに役立つ。

 なお、表示部9は、スポンジ材12の内面12b� ��みならず、外面12aに設けることもできる。� ��だし、この実施形態のように、内面12bに設� ��た場合には、制音具7の装着後において、装 着状態の正否の確認が容易に行える点で望ま しい。また、表示部9を凹凸からなる立体模� �としたときには、肉眼のみならず、装着時� �手触りによっても表示部9を迅速に確認しう� ��点で望ましい。なお、このような前記表示� ��9を制音具7に付する方法としては、例えば� �印、印刷、シール及び/又はエンボス加工等� ��種々の方法が挙げられる。

 前記表示部9は、突合面8の近傍、例えば� �合面8からタイヤ周方向にそれぞれ40cm以内の 領域Taに設けられることが好ましい。このよ� ��に、表示部9を突合面8の近傍に設けること� �よって、作業者は、制音具7のタイヤ3への取 付時、前記端面12eを突き合わせと同時に表示 部9を確認できる。なお、前記領域Taは、スポ ンジ材12の内面12bと突合面8との境界線8iから� ��イヤ周方向に40cmの領域とし、図8、図9のよ� ��に突合面8の境界線8iがタイヤ軸方向に対し� ��傾斜している場合は、境界線8iの中間点か� �の距離とする。

 以上、本発明の特に好ましい形態につい� ��詳述したが、本発明は図示の実施形態に限� ��されることなく、種々の態様に変形して実� ��し得る。