松信 和隆 (〒47 福岡県久留米市津福本町227番地 株式会社東和コーポレーション内 Fukuoka, 8300047, JP)
KOGA, Nobuyoshi (227 Tsubukuhonmach, Kurume-shi Fukuoka 47, 8300047, JP)
株式会社東和コーポレーション (〒47 福岡県久留米市津福本町227番地 Fukuoka, 8300047, JP)
MATSUNOBU, Kazutaka (227 Tsubukuhonmach, Kurume-shi Fukuoka 47, 8300047, JP)
松信 和隆 (〒47 福岡県久留米市津福本町227番地 株式会社東和コーポレーション内 Fukuoka, 8300047, JP)
| 異なる大きさの凹状部が混在する樹脂表面の形成方法であって、 気泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に粒状または/及び粉末状の付着体をその一部又は全部が表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂組成物の固化後に前記付着体を除去することにより第1の凹状部を形成し、 第1の凹状部よりも小さい第2の凹状部は、未固化状態または固化状態の樹脂組成物に含まれている気泡が表面側で開口することによって形成されることを含む、 樹脂表面の形成方法。 |
| 異なる大きさの凹状部が混在する樹脂表面を有する物品の製造方法であって、 気泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に粒状または/及び粉末状の付着体をその一部又は全部が表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂組成物の固化後に前記付着体を除去することにより第1の凹状部を形成し、 未固化状態または固化状態の樹脂組成物に含まれている気泡が表面側で開口することによって第1の凹状部よりも小さい第2の凹状部を形成することを含む、 表面に異なる大きさの凹状部が混在する物品の製造方法。 |
| 異なる大きさの凹状部が混在する樹脂表面を有する物品であって、 気泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に粒状または/及び粉末状の付着体をその一部又は全部が表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂組成物の固化後に前記付着体を除去することにより形成された第1の凹状部と、 未固化状態または固化状態の樹脂組成物に含まれている気泡が表面側で開口することによって形成された、第1の凹状部よりも小さい第2の凹状部と、 を含む、 表面に異なる大きさの凹状部が混在する物品。 |
| 異なる大きさの凹状部が樹脂皮膜の表面に混在している手袋の製造方法であって、 気泡を含んだ樹脂組成物で未固化状態の樹脂皮膜(3)を形成し、その後粒状または/及び粉末状の付着体をその一部又は全部が樹脂皮膜(3)の表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂皮膜(3)の固化後に前記付着体を除去することにより第1の凹状部(31)を形成し、 第1の凹状部(31)よりも小さい第2の凹状部(32)は、未固化状態または固化状態の樹脂皮膜(3)に含まれている気泡(4)が表面側で開口することによって形成されることを含む、 手袋の製造方法。 |
| 異なる大きさの凹状部が混在している手袋であって、 気泡(4)を含む樹脂皮膜(3)の表面に、第1の凹状部(31)と該第1の凹状部(31)よりも小さい第2の凹状部(32)とが混在しており、 上記第1の凹状部(31)は、樹脂皮膜(3)表面に一部又は全部が食い込むようにして付着していた粒状または/及び粉末状の付着体を除いた後の痕跡によって形成され、 上記第2の凹状部(32)は、樹脂皮膜(3)に含まれている気泡(4)の開口によって形成されている、 手袋。 |
| 気泡(4)を含む樹脂皮膜(3)の下側に、気泡(4)を含まない樹脂皮膜(2)を少なくとも有している、 請求項5記載の手袋。 |
| 樹脂皮膜(3)に含まれる気泡の平均径が100μm以下である、 請求項5または6記載の手袋。 |
| 樹脂皮膜(3)に含まれる気泡の量が5~30vol%である、 請求項5または6記載の手袋。 |
| 樹脂皮膜(3)に含まれる気泡の量が5~10vol%である、 請求項5または6記載の手袋。 |
本発明は、樹脂表面の形成方法、表面に なる大きさの凹状部が混在する物品の製造 法及びその物品、手袋の製造方法及び手袋 かかり、更に詳しくは、優れた滑り止め効 と柔軟性を有するものに関する。
例えば作業用手袋の表面に凹凸を形成する
法として、食塩等の水溶性の粉粒物を用い
ことが提案されている(例えば特許文献1)。
ち、ゴム手袋金型をラテックス組成物中に
漬し引き上げて、金型の表面にラテックス
成物の塗膜を形成する。その未固化状態の
テックス塗膜の上に、食塩を散布付着させ
そのまま加熱して塗膜を加硫し、その後食
を水洗除去する。このようにして、表面に
かい凹部を有するゴム皮膜によるゴム手袋
得る。
特許文献1記載の方法で得られる作業用手 袋は、ゴム皮膜の表面に形成される凹凸によ り滑り止め効果を発揮する。
ところで、一般的に作業用手袋は強度を確
する観点からは、樹脂皮膜は厚い方がよい
しかし樹脂皮膜が厚いと柔軟性に劣り、装
感が悪く、作業性、殊に指先の作業性が悪
なって細かい作業がしにくいという、二律
反の課題がある。
この課題は特許文献1記載の方法で得られる
作業用手袋についても当てはまる。
本発明者等は、上記課題解決のために鋭 研究を重ね、樹脂皮膜に気泡を含ませるこ に着目した。そして、樹脂組成物に気泡を ませ、その中に手袋基体を浸漬し、その後 許文献1記載の技術で作業用手袋を作ったと ころ、気泡を含ませない場合の手袋に比べて 柔軟性を有すると共に、滑り止めの点におい ても優れた効果を発揮することを知見した。 本発明は、この知見によって完成したもので ある。
(本発明の目的)
そこで本発明の目的は、優れた滑り止め効
と柔軟性を発揮することができる樹脂表面
形成方法、表面に異なる大きさの凹状部が
在する物品の製造方法及びその物品、手袋
製造方法及び手袋を提供することにある。
上記目的を達成するために本発明が講じた
段は次のとおりである。
なお、図面において使用した符号を、括弧
用いて記載しているが、各構成要件を図面
載のものに限定するものではない。
また、本願の特許請求の範囲、明細書及び
約書で使用している「気泡」の用語は、液
または固体中にあって気体を含む部分を指
するほか、気泡の一部分または大部分が固
表面に表れて開口し、気体を含まない凹部
なっている部分をも指称する意味で使用し
いる。
本発明は、異なる大きさの凹状部が混在 る樹脂表面の形成方法であって、気泡を含 だ未固化状態の樹脂組成物の表面に粒状ま は/及び粉末状の付着体をその一部又は全部 が表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂組 成物の固化後に前記付着体を除去することに より第1の凹状部を形成し、第1の凹状部より 小さい第2の凹状部は、未固化状態または固 化状態の樹脂組成物に含まれている気泡が表 面側で開口することによって形成されること を含む、樹脂表面の形成方法である。
本発明は、異なる大きさの凹状部が混在 る樹脂表面を有する物品の製造方法であっ 、気泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の 面に粒状または/及び粉末状の付着体をその 一部又は全部が表面に食い込んだ状態で付着 させ、樹脂組成物の固化後に前記付着体を除 去することにより第1の凹状部を形成し、未 化状態または固化状態の樹脂組成物に含ま ている気泡が表面側で開口することによっ 第1の凹状部よりも小さい第2の凹状部を形成 することを含む、表面に異なる大きさの凹状 部が混在する物品の製造方法である。
本発明は、異なる大きさの凹状部が混在 る樹脂表面を有する物品であって、気泡を んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に粒状 たは/及び粉末状の付着体をその一部又は全 部が表面に食い込んだ状態で付着させ、樹脂 組成物の固化後に前記付着体を除去すること により形成された第1の凹状部と、未固化状 または固化状態の樹脂組成物に含まれてい 気泡が表面側で開口することによって形成 れた、第1の凹状部よりも小さい第2の凹状部 と、を含む、表面に異なる大きさの凹状部が 混在する物品である。
本発明は、異なる大きさの凹状部が樹脂 膜の表面に混在している手袋の製造方法で って、気泡を含んだ樹脂組成物で未固化状 の樹脂皮膜(3)を形成し、その後粒状または/ 及び粉末状の付着体をその一部又は全部が樹 脂皮膜(3)の表面に食い込んだ状態で付着させ 、樹脂皮膜(3)の固化後に前記付着体を除去す ることにより第1の凹状部(31)を形成し、第1の 凹状部(31)よりも小さい第2の凹状部(32)は、未 固化状態または固化状態の樹脂皮膜(3)に含ま れている気泡(4)が表面側で開口することによ って形成されることを含む、手袋の製造方法 である。
本発明は、異なる大きさの凹状部が混在 ている手袋であって、気泡(4)を含む樹脂皮 (3)の表面に、第1の凹状部(31)と該第1の凹状 (31)よりも小さい第2の凹状部(32)とが混在し おり、上記第1の凹状部(31)は、樹脂皮膜(3) 面に一部又は全部が食い込むようにして付 していた粒状または/及び粉末状の付着体を いた後の痕跡によって形成され、上記第2の 凹状部(32)は、樹脂皮膜(3)に含まれている気 (4)の開口によって形成されている、手袋で る。
本発明は、気泡(4)を含む樹脂皮膜(3)の下 に、気泡(4)を含まない樹脂皮膜(2)を少なく も有している、手袋である。
前記発明は、樹脂皮膜(3)に含まれる気泡 平均径が100μm以下である手袋であってもよ 。
また、前記発明は、樹脂皮膜(3)に含まれ 気泡の量が5~30vol%である手袋であってもよ 。
更に、前記発明は、樹脂皮膜(3)に含まれ 気泡の量が5~10vol%である手袋であってもよ 。
本発明は上記構成を備え、次の効果を有す
。
(a)本発明に係る樹脂表面の形成方法では、気
泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に
粒状または/及び粉末状の付着体をその一部
は全部が表面に食い込んだ状態で付着させ
樹脂組成物の固化後に前記付着体を除去す
ことにより第1の凹状部を形成し、未固化状
または固化状態の樹脂組成物に含まれてい
気泡が表面側で開口することによって第1の
凹状部よりも小さい第2の凹状部を形成する
このため付着体の除去によって第1の凹状部
けが形成されるものと比べると、単位表面
あたりに形成される凹状部の数を大幅に増
すことができ、その結果、樹脂表面は優れ
滑り止め効果を発揮する。
更に、固化状態の樹脂組成物には気泡が含
れているので、気泡が含まれていないもの
比べ、樹脂皮膜の厚みが同じでも優れた柔
性を発揮する。
(b)本発明に係る表面に異なる大きさの凹状 部が混在する物品の製造方法では、優れた滑 り止め効果と柔軟性を発揮できる樹脂表面を 有する物品が製造できる。
(c)本発明に係る表面に異なる大きさの凹状 部が混在する物品は、優れた滑り止め効果と 柔軟性を発揮する樹脂表面を有している。
(d)本発明に係る手袋の製造方法では、優れ た滑り止め効果と柔軟性を発揮できる手袋が 製造できる。
(e)本発明に係る手袋は、優れた滑り止め効 果と柔軟性を発揮する。
(f)気泡を含む樹脂皮膜の下側に、気泡を含 まない樹脂皮膜を少なくとも有している手袋 では、気泡を含まない樹脂皮膜が水や油等の 液体を通さないので、手袋を装着して水や油 等の液体を取り扱う場合に、該液体が手側に 入り込むことを防止できる。
1 手袋基体
2 樹脂皮膜
3 樹脂皮膜
3b 樹脂皮膜
31 第1の凹状部
31a 第1の凹状部
32 第2の凹状部
33 凸状部
4 気泡
5 凹状部
6 凸状部
61 ゴム粉末
7 樹脂層
本発明の対象は、特に限定されない。具 例としては、例えば手袋、靴下、マット、 ッション、敷物、テーブルクロース、座布 、枕カバー、鞄、バッグの肩紐、頭部に接 る部分に滑り止め加工が施された帽子、骨 時などに使用する医療用の吊り部材、荷造 用ベルト等の他、滑り止め作用を物品に与 るための各種の滑り止め材を挙げることが きる。
以下、手袋を例にとって説明する。
対象となる手袋は、手袋基体を使用しない
脂皮膜から成るアンサポートタイプの手袋
、手袋基体の表面に樹脂皮膜を形成したサ
ートタイプの手袋を挙げることができる。
何れのタイプの手袋も、樹脂皮膜の表面に
発明にかかる凹状部を施すことができる。
状部は、樹脂皮膜の表面全体に設けてもよ
し、部分的に設けてもよい。
手袋基体としては、例えば編布や織布で 成してある手袋を挙げることができる。そ 素材は、特に限定されるものではなく、以 のような公知の種々の素材を用いることが きる。例えば綿、木綿、麻、羊毛等の天然 維、ナイロン、ビニロン、ビニリデン、ポ 塩化ビニル、ポリエステル、ポリウレタン レーヨン、キュプラ、アセテート、アクリ 、ポリプロピレン、ポリエチレン、フッ素 、ポリクラール、アラミド繊維、セルロー 、グラスファイバー等の合成繊維が挙げら る。
樹脂組成物との接着性を向上させるため 、素材を洗浄したり、毛羽立たせたり、あ いは添加剤を入れたりといった各種の表面 理を施すこともできる。
樹脂組成物に気泡を含ませる方法として、
械発泡方式と化学発泡方式を挙げることが
きる。
機械発泡方式では、ミキサー等の撹拌機で
脂組成物を撹拌して気泡を含ませることが
きる。
化学発泡方式では、樹脂組成物に発泡剤を
加し、この発泡剤を手袋の成形時に加える
で発泡させることで気泡を含ませることが
きる。
樹脂組成物を固化することによって気泡 含んだアンサポートタイプの手袋や皮膜樹 に気泡を含んだサポートタイプの手袋を得 ことができる。
発泡剤は、スポンジ製品の製造にも使用 れる薬品であり、熱を加えることで分解し 炭酸ガス、窒素ガス、アンモニア等のガス 発生させ気泡構造を形成する。発泡剤の具 例としては、重曹、炭酸アンモニウム等の 機発泡剤、あるいはニトロソ化合物、アゾ 合物、スルホニルヒドラジド等の有機発泡 が挙げられる。
なお、一般的に化学発泡方式よりも、機 発泡方式を採用する方が樹脂組成物中に気 を均一または略均一に分散させやすいよう ある。気泡を均一または略均一に分散させ ことができれば、樹脂の固化によって得ら る樹脂皮膜に含まれる気泡も均一または略 一に分散することになる。
これにより、樹脂皮膜の表面側で気泡が 口することによって形成される第2の凹状部 が樹脂皮膜の表面に均一または略均一に分散 し、樹脂皮膜全体の滑り止め効果の均一化ま たは略均一化が図られる。また、第2の凹状 の偏りを防止することで、製品としての外 悪化も防止できる。
樹脂皮膜に含まれる気泡の量は、樹脂皮 の単位体積に対して5~30vol%が好ましい。気 量が5vol%未満では、十分な滑り止め効果が得 られないので好ましくなく、30vol%を越えると 滑り止め効果及び柔軟性は十分であるが、耐 摩耗性が悪くなって耐久性が低下するので好 ましくない。
樹脂皮膜を形成する樹脂組成物としては、
ムラテックスや樹脂エマルジョンを挙げる
とができる。
ゴムラテックスとして、天然ゴム(NR)のゴム
ラテックスを挙げることができる。また樹脂
エマルジョンとして、熱硬化性樹脂や熱可塑
性樹脂を挙げることができる。
熱硬化性樹脂として、アクリロニトリル- ブタジエンゴム(NBR)、スチレン-ブタジエンゴ ム(SBR)、エチレンプロピレンゴム(EPM,EPDM)、水 素添加NBR(H-NBR)、エチレン酢酸ビニル共重合 (EVA)、ブチルゴム(IIR)、ブタジエンゴム(BR)、 クロロプレンゴム(CR)、クロロスルホン化ポ エチレン(CSM)、イソプレンゴム(IR)、塩素化 リエチレン(CPE)、ニトリル・イソプレンゴム (NIR)、アクリルゴム(ACM)、シリコーンゴム(Si) フッ素ゴム(FPM)等が挙げられ、これらを単 で、または組み合わせて使用することもで る。
熱可塑性樹脂として、ポリ塩化ビニル樹 (PVC)、アクリル樹脂(ACR)、ウレタン樹脂(PU) ポリエチレン(PE)、ポリプロピレン(PP)、ポリ スチレン(PS)、ポリビニルブチラール(PVB)、ポ リビニルアルコール(PVA)、ポリ酢酸ビニル(PVA c)、塩素化ポリエーテル、エチレン酢酸ビニ 共重合体(EVA)、スチレン・アクリロニトリ 共重合体(AS)、ABS、ポリアセタール(PA)、ナイ ロン類、セルロース類、ポリカーボネート(PC )、フェノキシ、ポリエステル(PETP)、フッ素 脂等が挙げられ、これらを単独で、または み合わせて使用することもできる。
樹脂皮膜の厚みは、0.05~2mmが好ましい。樹
皮膜が厚くなるほどその部分が硬くなる傾
がある。
樹脂皮膜の厚みを薄くするほど柔軟性を有
るので、フィット性、手へのしっくり感が
好になる。しかし、手袋の強度が低下して
まうため、重作業に使用する手袋の場合は
ある程度の厚みが必要である。
また、樹脂皮膜は素材によっても柔らか や風合いにかなり違いがある。例えば同じ みであっても天然ゴム、軟質ポリ塩化ビニ など低モジュラス素材では柔らかく、ニト ルゴムなど高モジュラス素材では硬くなる 向がある。
樹脂組成物から樹脂皮膜を作成する方法 しては、凝固法、感熱法、ストレート法等 挙げられる。
凝固法は、樹脂組成物を塩凝固によって ル化させる方法である。凝固剤には硝酸カ シウム、塩化カルシウム等の金属塩を溶解 たメタノール溶液、もしくは水溶液が使用 れる。感熱法は、配合液に初めから感熱剤 添加しておき、温度によってゲル化させる 法である。ストレート法は、凝固剤や感熱 を使用せず、乾燥によってゲル化させる方 である。
樹脂組成物の配合剤として、安定剤、架 剤、架橋分散体、老化防止剤、増粘剤、可 剤、消泡剤等を使用することができ、手袋 使用用途に応じて適宜調整が可能である。
上記した配合剤のうち、架橋分散体は、 黄や過酸化物などの架橋剤の他に、BZ,TT,CZ,P Zなどの架橋促進剤、亜鉛華などの架橋促進 剤、あるいは老化防止剤などの固体物を、 に分散させることで得ることができる。架 分散体は、樹脂組成物がゴムラテックスの 合に主に用いられ、これを使用することで ゴム分子を網目状に結合させ、樹脂皮膜の 度などの物性を上げることができる。
水や油等の液体を取り扱う場合、気泡を んだ樹脂皮膜の多孔性により、液体が樹脂 膜を浸透して手側に入り込む恐れがある。 れを防止するために、樹脂皮膜の下側に、 体に対する浸透防止膜として作用する気泡 含まない樹脂皮膜を設けることが好ましい
気泡を含まない樹脂皮膜を設けることで 手袋の強度を向上させることもできる。気 を含まない樹脂皮膜は、気泡を含む樹脂皮 を形成する樹脂組成物と同じ素材を用いる とができる。接着性の観点からはその方が ましい。なお、水や油等の液体を取り扱わ い手袋の場合は、浸透防止膜として作用す 気泡を含まない樹脂皮膜を省略することも きる。
(手袋の製造工程)
サポートタイプの手袋の製造方法の一例に
いて、順を追って説明するが、特にこの手
に限定されるものではない。なお、樹脂皮
は、凝固法によって形成する。
(1) 手型にメリヤス編みの手袋基体を被 て型温調整を行い、凝固剤に浸漬する。
(2) 樹脂組成物に浸漬し、引き上げて乾 させる。必要に応じて、数回浸漬して、浸 防止膜として作用する気泡を含まない表面 膜を形成する。この気泡を含まない表面皮 を形成する樹脂組成物は、後述する気泡を む樹脂皮膜を形成する樹脂組成物と同じも でも良く、違うものでも良い。
(3) その後、機械的発泡を行った樹脂組 物か、もしくは化学発泡剤を添加した樹脂 成物に浸漬させ、樹脂組成物が固化する前 付着体をその一部又は全部が表面に食い込 だ状態で付着させる。
(4) 乾燥工程を経て樹脂組成物を固化させ
後、付着体を除去し、除去した付着体の付
痕(痕跡)である第1の凹状部を形成し、そし
第2の凹状部も形成される。
この第2の凹状部が形成されるメカニズムは
必ずしも明らかではないが、気泡の破泡によ
る開口(破泡痕)或いは気泡に接した付着体の
去に伴って気泡の一部が開口して形成され
ものと推量され、このほかにも異なるメカ
ズムによって形成されることも考えられる
、仮に形成メカニズムが誤謬としても本発
の評価に些かも影響を与えるものではない
(5) 乾燥及び架橋を行ない、手型から手 を離型する。なお、使用する樹脂によって 、架橋工程を省略することもできる。
付着体としては、例えば塩化ナトリウム 炭酸水素ナトリウム、炭酸ナトリウム、硝 カルシウム、リン酸ナトリウム、炭酸カル ウムなどの金属塩や、グラニュー糖などの 糖類、クエン酸、アスコルビン酸などの有 酸、その他にはワックス等を挙げることが きる。使用する付着体の粒径によって、第1 の凹状部の内径をコントロールすることがで きる。第1の凹状部の内径は、例えば10μm~1mm あり、好ましくは100μm~500μmである。また、 1の凹状部の内面を含む樹脂皮膜の表面に形 成される第2の凹状部の内径としては、例え 1μm~100μmであり、好ましくは20μm~50μmである
例えば塩化ナトリウムのように、付着体 水などの溶媒に溶解するものは、溶媒で溶 させて付着体を除去することができる。
またナフタリン、樟脳、沃素、P-ジクロル
ンゼン、ドライアイス等の昇華性を有する
質や、炭酸アンモニア等の熱分解しやすい
質を付着体として使用することもでき、そ
場合は、付着体を気化させて除去すること
できる。
更に、ガラスビーズ、プラスチックビーズ
砂等を付着体として使用することもでき、
の場合は、例えば付着体を風で物理的に吹
飛ばすことで除去することができる。
なお、アンサポートタイプの手袋は、手 基体の有無を除けば、大体においてサポー タイプの手袋と同じ製造方法であるから、 明を省略する。また手袋の内側に植毛加工 施すこともできる。
以下、本発明を実施例により更に詳細に 明するが、本発明はこれらに限定されるも ではない。
[実施例1]
図1は、実施例1に係る手袋の一部を断面し
表した部分拡大説明図である。
以下のようにして、サポートタイプの手 を製造した。なお、後述する比較例1~3及び 照例については、実施例1と製造方法がそれ ぞれ異なるが、すべてサポートタイプの手袋 に関する例を挙げている。
NBR(ニトリルゴムラテックス、ゴム固形分 43重量%)のゴム固形分100重量部に対して、ABS( ルキルベンゼンスルホン酸ソーダ)0.5重量部 、硫黄1重量部、架橋促進剤BZ(ジブチルカル ミン酸亜鉛)0.5重量部、亜鉛華3重量部、増粘 剤1重量部を添加し、撹拌して第1のNBR配合液 得た。
この第1のNBR配合液の一部を別の容器に分 け、これをミキサーで撹拌して機械発泡を行 い、液中に気泡を含む第2のNBR配合液(液状の 脂組成物)を得た。撹拌は、第2のNBR配合液 体に占める気泡の体積割合が20vol%程度にな まで行った。即ち、100mLの第1のNBR配合液の 積が、気泡を含むことで120mLに増えるまで撹 拌を続けた。この体積の測定にはメスシリン ダーを用いた。
上記のようにして得た二種類のNBR配合液( 気泡を含まない第1のNBR配合液、気泡を含む 2のNBR配合液)を使用し、手袋基体に対して以 下のような処理を行った。
まず、手型にメリヤス編みの手袋基体を被
た。この手袋基体を被せた手型を、凝固剤(
5重量%の硝酸カルシウムメタノール溶液)が入
った浸漬槽内に浸漬し、その後に引き上げて
乾燥させた。
次に第1のNBR配合液が入った浸漬槽内にこの
手型を浸漬し、引き上げた後、70℃で30分乾
させた。これにより、図1に示すように、手
基体1の表面に第1のNBR配合液によって構成
れる、浸透防止膜となる樹脂皮膜2を形成し
。
次に、気泡を含む第2のNBR配合液が入った 浸漬槽に樹脂皮膜2が形成された上記手型を 漬した。そして、浸漬槽から引き上げた後 この手型表面の第2のNBR配合液が固まる前に 付着体である塩化ナトリウム粒子をその一 又は全部が表面に食い込んだ状態で付着さ 、70℃で15分乾燥させた。これによって、気 泡を含んだ第2のNBR配合液を固化し、塩化ナ リウム粒子の一部又は全部を食い込ませた 泡を含む樹脂皮膜3(図1参照、塩化ナトリウ 粒子は図示省略)を樹脂皮膜2の上に形成した 。
そして、樹脂皮膜3に付着した塩化ナトリ ウム粒子を水洗除去した。その後、80℃で60 乾燥させた後、125℃で40分架橋を行い、目的 とする手袋を得た。
以上のようにして得られた手袋の樹脂皮 3(図1参照)表面には、除去した塩化ナトリウ ムの付着痕(痕跡)によって第1の凹状部31が多 形成されており、更に樹脂皮膜3表面から窪 んでいる第1の凹状部31の表面を含む樹脂皮膜 3表面全体に、樹脂皮膜3に含まれている気泡4 (図1で丸で示す)の開口によって第1の凹状部31 よりもはるかに小さい(微細な)第2の凹状部32 多数形成されている。
しかして、樹脂皮膜3表面には、第1の凹 部31及び第2の凹状部32の形成に伴う作用ない しは効果として表面側に突出した部分が相対 的に形成される。主として第1の凹状部31の形 成に伴い、後述する凸状部33が形成される。
本実施例では、第1の凹状部31の直径が約3 00μmに対し、第2の凹状部32を形成する破泡痕 直径は約40μmであった。
本実施例では樹脂皮膜2と樹脂皮膜3を合 せた樹脂層の厚みが約0.5~0.6mmになるように 整した。この厚みについては、比較例1~3、 照例についても同じになるように調整した
[比較例1]
図2は、比較例1に係る手袋の一部を断面し
表した部分拡大説明図である。
なお、図1に示す実施例1と同一または同等
所には同一の符号を付して示し、これにつ
ては後述する比較例2以降も同じである。
本比較例1は、特許文献1記載の方法に相 するもので、実施例1(図1参照)と相違して、 泡処理を行わずに付着体の除去だけで樹脂 膜3a(図2参照)に加工を施した。即ち、気泡 含む第2のNBR配合液の代わりに、気泡を含ま い第1のNBR配合液を用いて樹脂皮膜3aを形成 た。それ以外は、実施例1と同じ条件、同じ 工程を経て手袋を製造した。
詳しくは、実施例1と同様に、手袋基体1を
せた手型を凝固剤と第1のNBR配合液の順で浸
し、その後、乾燥処理を経て手袋基体1の表
面に樹脂皮膜2を形成した。
次に、手袋表面に加工を施すために、同じ
1のNBR配合液(気泡を含まず)が入った浸漬槽
、樹脂皮膜2が形成された手型を浸漬した。
その後、実施例1と同様に、付着体である 塩化ナトリウム粒子を付着した後、水洗除去 処理をし、乾燥、架橋工程を経て、目的とす る手袋(比較例1)を得た。
以上のようにして得られた手袋の樹脂皮 3a(図2参照)の表面には、実施例1と同様に第1 の凹状部31aが多数形成されている。ただし、 実施例1(図1参照)と相違して、樹脂皮膜3a内に は気泡が含まれていないため、第1の凹状部31 aの内面には、気泡に起因する微細な第2の凹 部は形成されていない。
[比較例2]
図3は、比較例2に係る手袋の一部を断面し
表した部分拡大説明図である。
本比較例2では、実施例1(図1参照)と相違 て、付着体による処理を行わずに機械発泡 よって気泡を樹脂皮膜3b(図3参照)に含ませる ことで、その表面に加工を施した。この付着 体による処理を行わない以外は、実施例1と じ条件、同じ工程を経て製造した。
即ち、気泡を含有する第2のNBR配合液が入 った浸漬槽に、樹脂皮膜2が形成された手型 浸漬した後は、付着体による処理を行わず 、そのまま乾燥、架橋工程を経て、目的と る手袋(比較例2)を得た。
以上のようにして得られた手袋の樹脂皮 3b内(図3参照)には、実施例1(図1参照)と同様 、気泡4が多く含まれている。ただし、付着 体による処理を行っていないため、実施例1( 1参照)と相違して、樹脂皮膜3bの表面には第 1の凹状部31は形成されていない。その代わり 、平坦な樹脂皮膜3bの表面には、表面に現れ 気泡4の破泡痕によって微細な凹状部5が形 されている。
[比較例3]
図4は、比較例3に係る手袋の一部を断面し
表した部分拡大説明図である。
本比較例3では、発泡処理や付着体による 処理を行わずに、手袋表面にゴム粉末61を付 させた。
即ち、実施例1と同様に、手袋基体1の表 に樹脂皮膜2を形成し、更に同じ第1のNBR配合 液(気泡を含まず)100重量部にゴム粉末61を40重 量部加え、このゴム粉末61入りのNBR配合液に 脂皮膜2が形成された手型を浸漬した。その 後、実施例1と同様に、乾燥、架橋工程を経 、目的とする手袋(比較例3)を得た。
以上のようにして得られた手袋(図4照)の 面には、ゴム粉末61によって多数の凸状部6 形成されている。
[対照例]
図5は、対照例に係る手袋の一部を断面して
表した部分拡大説明図である。
本対照例では、上記した実施例や比較例 相違して、発泡処理や付着体による処理、 るいはゴム粉末の付着処理等を行わなかっ 。即ち、実施例1と同様に、手袋基体1の表 に第1のNBR配合液で樹脂皮膜2を形成し、更に 同じ第1のNBR配合液(気泡を含まず)に浸漬し、 乾燥、架橋工程を経ることで、表面に平坦で 滑り止め作用を有さない樹脂層7を備えた手 (対照例)を得た。
[実験例]
以上のようにして得られた各手袋について
そのグリップ性能と柔らかさを評価するた
に、摩擦係数の測定と指先作業性の試験を
れぞれ行った。
(摩擦係数の測定によるグリップ性能の評価)
実施例或いは比較例で得られた手袋のグリ
プ力を評価するために、手袋表面における
擦係数μを測定した。摩擦係数μの測定は、
表面性測定器(HEIDON-14S/D)によって行い、30mm平
面圧子を用いて速度75mm/分、荷重を200gとして
測定した。
なお、ニトリルゴムは耐油性の良い手袋 して知られているため、今回は、油(JIS K625 8試験用潤滑油No.3油)を使用した場合の摩擦係 数を測定し比較した。一般的に上記油を使用 の場合の摩擦係数は0~1であり、0に近いほど リップ力は小さく、1に近いほどグリップ力 大きいと評価できる。
(指先作業性の試験による柔らかさの評価)
また、手袋の柔らかさを評価するために、
州統一規格(EN規格:EN420)に準じた指先作業性
試験を行った。即ち、手袋を装着した状態で
、決められた径の円筒形のピンを30秒間に3回
連続して持ち運ぶことができるかどうかを測
定した。EN規格ではレベル1~5までしかなく、
ベル5以上での評価ができないため、それ以
上の柔らかさを社内規格にてレベル6~10とし
。ピンの径に合わせてレベル1(硬い)~10(柔ら
い)で評価した。下記表1に使用した各ピン
径と評価レベルの関係を示す。
(実験結果)
下記表2に摩擦係数μ及び指先作業性の実験
果を示すと共に、図6に摩擦係数μの結果を
ラフで表した。
(考察)
表2及び図6から明らかなように、まず油作
時の摩擦係数μについては、比較例1~3に比べ
、実施例1で製造された手袋が高い値となっ
いる。
つまり、機械発泡と付着体による併用処 (実施例1)で加工を行う方が、付着体による 独処理(比較例1)、発泡による単独処理(比較 例2)、あるいはゴム粉末による単独処理(比較 例3)で行うよりも、優れたグリップ性能を発 できることが分かる。
この理由は明らかではないが、除去した 着体の付着痕によって形成された第1の凹状 部31(図1参照)の内面に、第1の凹状部31よりも さい第2の凹状部32が形成されるので、第1の 凹状部31aだけが形成されている比較例1(図2参 照)と比べて、単位表面積あたりに形成され 凹状部の数を大幅に増やすことができ、そ 結果、実施例が優れた滑り止め効果を発揮 ているものと推量される。
また固化後の樹脂皮膜3には気泡4が含ま ているので、気泡が含まれていない比較例1 比べ、樹脂皮膜3の厚みが同じでも優れた柔 軟性を発揮する。特に、図1で、第1の凹状部3 1と第1の凹状部31の間に形成される凸状部33が 、気泡4を内部に含んでいるため、柔軟性を し、外部からの圧力を受けて図1で左右方向( 第1の凹状部31側)に倒れるように変形しやす なっているようである。
つまり、実施例1に係る作業用手袋で物品 を掴むと、樹脂皮膜3の凸状部33(図1参照)が物 品と接触して左右に倒れ込むように変形し、 この変形した凸状部33が恰も絨毯の毛のよう 働いて優れた滑り止め効果を発揮するもの 考えられる。
なお、対照例については、他の手袋に比 て摩擦係数μが低く、グリップ性能が最も っていることが分かる。
また指先作業性についても(表2参照)、比 例1~3及び対照例に比べて、実施例1が優れて おり、柔軟性を有していることが分かる。
図7ないし図11は、実施例1、比較例1~3及び対
照例に係る各手袋の樹脂皮膜を拡大した顕微
鏡写真(倍率60倍)をそれぞれ示している。各
面下に左右に並んで表れている縦線の間隔
0.5mmである。
図7が実施例1(機械発泡と付着体による併用
理)、図8が比較例1(付着体のみ)、図9が比較
2(機械発泡のみ)、図10が比較例3(ゴム粉末の
み)、図11が対照例である。
この顕微鏡写真から分かるように、対照 (図11)では、滑り止め効果を発揮する凹凸が 確認できない。また、実施例1(図7)及び比較 1(図8)では、比較例2(図9)及び比較例3(図10)に べ、凹状部が大きく形成されていることが 確に確認できる。
更に、比較例1と相違して、実施例1では 径の大きい第1の凹状部の内面と樹脂皮膜の 面に、第1の凹状部よりも微細な第2の凹状 が多数形成されているのが明確に確認でき 。
樹脂皮膜3に含まれる気泡の平均径が耐摩耗
性に及ぼす影響を調べてみた。
摩耗テストは、テーバー摩耗試験(JIS K6264-2
:荷重4.9N、摩耗輪H22、回転速度60rpm)を用いて
った。この試験は、回転する試験片上に一
の摩耗輪を規定荷重で押し付け、摩耗輪に
って試験片を摩耗させたもので、本発明の
価にあっては、破損回数、摩耗率により行
た。ここで破損回数とは、手袋が破れるま
の回数であり、大きい方が良いことを意味
る。摩耗率とは、試験終了までの全摩耗減
を1000回あたりの平均減量に換算したもので
、小さい方が良いことを意味する。
気泡の平均径は、任意の面積にある気泡の 子径(d i )、その個数(n i )を顕微鏡により観察して測定し、長さ平均 を表した。ここで長さ平均径とは、σ(n i d i 2 )/σ(n i d i )で計算される平均径のことである。その結 を下記の表に示す。
以上の結果から、樹脂皮膜3に含まれる気 泡の平均径が100μm以下の場合では、急激に耐 摩耗性が上がっており、特に50μm以下の場合 は、破損回数は6000回以上となり、実用上十 分な耐摩耗性があることがわかった。
また、樹脂皮膜3に含まれる気泡量が耐摩 耗性及びグリップ性に及ぼす影響を調べてみ た。摩耗テスト方法および摩耗率については 、前記気泡の平均径の場合と同じである。ま た、摩擦係数の測定方法については、前記実 験例の場合と同じである。
以上の結果から、樹脂皮膜3に含まれる気泡
量が40vol%以上になると気泡量が30vol%の場合と
比較して耐摩耗性が半分以下になるため、気
泡量は30vol%以下が、より好ましい。また、樹
脂皮膜3に含まれる気泡量が5vol%以上では3vol%
場合と比較して摩擦係数の変化が大きくな
ためグリップ性の観点からは気泡量が5vol%
上が好ましい。これらのことより、耐摩耗
及びグリップ性を考慮すると実用性から好
しい気泡量は5~30vol%である。
なお、手袋が使用される環境によってはグ
ップ性よりも耐摩耗性が優先する場合があ
。その場合に樹脂皮膜3に含まれる好ましい
気泡量は5~10vol%である。
なお、本明細書で使用している用語と表 はあくまで説明上のものであって、限定的 ものではなく、上記用語、表現と等価の用 、表現を除外するものではない。また、本 明は図示の実施例に限定されるものではな 、技術思想の範囲内において種々の変形が 能である。
更に、特許請求の範囲には、請求項記載 内容の理解を助けるため、図面において使 した符号を、括弧を用いて記載しているが 特許請求の範囲を図面記載のものに限定す ものではない。
(a)本発明に係る樹脂表面の形成方法では、気
泡を含んだ未固化状態の樹脂組成物の表面に
粒状または/及び粉末状の付着体をその一部
は全部が表面に食い込んだ状態で付着させ
樹脂組成物の固化後に前記付着体を除去す
ことにより第1の凹状部を形成し、未固化状
または固化状態の樹脂組成物に含まれてい
気泡が表面側で開口することによって第1の
凹状部よりも小さい第2の凹状部を形成する
このため付着体の除去によって第1の凹状部
けが形成されるものと比べると、単位表面
あたりに形成される凹状部の数を大幅に増
すことができ、その結果、樹脂表面は優れ
滑り止め効果を発揮する。
更に、固化状態の樹脂組成物には気泡が含
れているので、気泡が含まれていないもの
比べ、樹脂皮膜の厚みが同じでも優れた柔
性を発揮する。
(b)本発明に係る表面に異なる大きさの凹状部
が混在する物品の製造方法では、優れた滑り
止め効果と柔軟性を発揮できる樹脂表面を有
する物品が製造できる。
(c)本発明に係る表面に異なる大きさの凹状部
が混在する物品は、優れた滑り止め効果と柔
軟性を発揮する樹脂表面を有している。
(d)本発明に係る手袋の製造方法では、優れた
滑り止め効果と柔軟性を発揮できる手袋が製
造できる。
(e)本発明に係る手袋は、優れた滑り止め効果
と柔軟性を発揮する。
(f)気泡を含む樹脂皮膜の下側に、気泡を含ま
ない樹脂皮膜を少なくとも有している手袋で
は、気泡を含まない樹脂皮膜が水や油等の液
体を通さないので、手袋を装着して水や油等
の液体を取り扱う場合に、該液体が手側に入
り込むことを防止できる。
