(実施形態1について)
 [1.皺寄せプレートの製造方法について]
 以下に、本実施形態にかかる皺寄せプレー� ��の製造方法について、図1~図4を参照して具� ��的に説明する。図1は本実施形態にかかる皺 寄せプレートの製造工程を示した図であり、 図2は本実施形態にかかる織布の構成を示す� �であり、図3は図1(c)の段階における粘土5の� �面近傍の拡大図であり、図4は図1(d)の段階に おける皺寄せプレートの表面近傍の拡大図で ある。

 本実施形態にかかる皺寄せプレートを製� ��する際は、先ず、図1(a)に示すように、支持 基盤である粘土5を、伸縮性を有する伸縮機� �材であるゴムシート4の上面に重ねて載置す� ��。

 粘土5は、乾燥することにより硬化するも のであり、図1(a)に示す段階においては、未� �化状態となっている。

 また、この粘土5は、澱粉や小麦粉などの有 機物粉末と、無機物粉末として酸化鉄(Fe ₂ O ₃ )等の鉄化合物を含有している。これら有機� �粉末及び無機物粉末は、還元焼成されて、� �れぞれ炭素(C)及び鉄(Fe)となる。すなわち、� ��かる焼成により、炭素及び鉄を含有する陶� ��が形成されることとなる。

 ここで、炭素及び鉄は電波吸収材料とし� ��機能するものであるため、これらを含有す� ��皺寄せプレートの上面に入射した電波は、� ��該皺寄せプレートの内部を伝播する際に吸� ��されることとなり、当該皺寄せプレートの� ��波吸収特性を向上させることができる。な� ��、電波吸収性能を有する物質であれば他の� ��のでもよく、炭素や鉄に代えて、例えばフ� ��ライト粉末、酸化チタン等を用いてもよい� ��

 未硬化状態の粘土5をゴムシート4の上面� �載置する際は、ゴムシート4を伸長させた状� ��としておく。このゴムシート4の伸長方向を 一次元方向(直線方向)にするか二次元方向(面 方向)にするかは、製品の表面にどの様な皺� �形成するかにより適宜選択する。上記ゴム� �ート4を一次元方向に伸長すれば、製品の表� ��に波形に近い皺を形成する事ができる。こ� ��に対して、上記ゴムシート4を二次元方向に 伸長すれば、製品の表面にそれぞれが巾着状 に膨らんだ多数の凸部から成る、複雑な皺を 形成する事ができる。又、二次元方向に伸長 させる場合でも、所定方向の伸長量と、この 所定方向に対し直角方向の伸長量とは、必ず しも等しくする必要はない。これら両方向の 伸長量を互いに異ならせれば、その相違に応 じて得られる製品の表面に形成される皺の形 状が異なる。

 上述のようなゴムシート4の上面に上記粘 土5を載置し、この粘土5の厚さ寸法並びにそ� ��分布を、得ようとする製品の形状に応じて� ��切にする。この場合に、厚さ寸法に関して� ��得ようとする製品よりも薄くし、分布に関� ��ては任意であるが、一般的には均一にする� ��この状態で、上記粘土5の下面と上記ゴムシ ート4の上面とが密着する。

 ここで、ゴムシート4の上面に載置された 粘土5の上面には凹凸の型押しがなされる。� �実施形態において、この凹凸の型押しは、� �1(b)に示すように、当該粘土5の上面にメッシ ュ状の網目を有する織布6を張着することに� �りなされる。本実施形態にかかる織布6は、� ��数の繊維体7で構成される繊維状物質であり 、図2に示すように、ガーゼのように比較的� �目の粗く、縦糸と横糸とがそれぞれ略等間� �で直行するように編み込まれている。また� �この織布6は、上記粘土5を焼成する際に燃焼 して消滅する材料であり、具体的には、ガー ゼ、布、織目模様を有する不織布、絹等を使 用することができる。

 かかる織布6を粘土5の上面に張着するこ� �によって、粘土5の上面には、当該繊維体7に よる微細な凹凸が型押しされることとなる。 すなわち、この織布6は、繊維体7の絡みによ� ��て形成される凹凸或いは微空間に、粘土5が 侵入して微細な凹凸を形成する。

 このように、織布6の織り方、或いは、繊 維体7の太さ、縒り方によって、粘土5表面に� ��成される凹凸の形状、大きさ、深さ等を異� ��らせることができるため、織布6の選択によ って微細な凹凸を制御することが可能となる 。

 上述の様に、伸長したゴムシート4の上面 に上記粘土5を付着させ、更にこの粘土5の上� ��を上記織布6を張着したならば、その後、上 記ゴムシート4を収縮させる。

 ゴムシート4の上面と上記粘土5の下面と� �、この粘土5の粘着力に基づいて付着してい� ��為、上記ゴムシート4を収縮させる事により 、このゴムシート4の上面に載置した上記粘� �5の下面に、収縮方向の力が加わる。これに� ��り、この粘土5には、面方向に亘って圧縮方 向の力が加わる。この状態においても当該粘 土5の下面は、上記ゴムシート4の上面に密着� ��張着状態のままである為、この粘土5がゴム シート4の収縮に伴って、平面形状が小さく� �り、厚さが大きくなる方向に塑性変形する� �この塑性変形の際、ゴムシート4により支持� ��れている下面と異なり、何ら支持されてい� ��い、上記粘土5の上面及び上記織布6に、座� �方向の応力が加わる。そして、この応力に� �づいて、図1(c)に示す様に、この粘土5の上面 及びこの粘土5の上面を覆った上記織布6に皺� ��寄る。

 この場合に、上記粘土5の上面には織布6� �張着されている為、この皺を構成する多数� �凸部の頂部で、この粘土5同士が直接当接す� ��事がなくなる。換言すれば、図3に示すよう に、これら各凸部3、3の頂部同士が当接した� ��合でも、その当接部には、上記織布6が存在 することとなる。

 次に、薄板を粘土5の下面とゴムシート4� �上面との間に差し込む等により、上記粘土5� ��織布6ごとゴムシート4の上面から取り上げ� �、別途十分な耐熱性を有する受板(図示しな� ��が、一般的にはカーボンランダム製或は鉄� ��の平板。焼成前に移し替え作業を行なうの� ��あれば、木製の平板であっても良い。)の上 面に移し替える。そして、上記粘土5及び織� �6を、(必要に応じて十分な乾燥処理後に)上� �受板ごと窯中に入れて加熱し、この粘土5を� ��成する。この加熱温度は、一般的に粘土瓦� ��陶磁器を焼く場合の温度と同様に、粘土5の 種類等に応じて任意に定めるが、例えば1000� �程度とする。尚、加熱温度に関しては、使� �する材料、必要とする強度等により、適宜� �定する。例えば、粘土を焼成する場合には� �600℃以上の温度が採用可能であるし、ファ� �ンセラミックを焼成する場合には1700℃程度� ��温度を採用する場合もある。

 かかる焼成によって、図1(d)に示すように 、粘土5が硬化して、皺寄せプレート1aが完成 する。この際、硬化した粘土5の表面には、� �ムシート4の収縮による複雑な皺が形成され� ��とともに、形成された各皺の表面には、織� ��6の凹凸による細かい皺が形成されることと なる。したがって、未硬化状態の粘土5の上� �に所望の形状を有する凹凸の型押しを施す� �とで、所望の形状の皺を有する皺寄せプレ� �ト1aを得ることができる。

 また、粘土5を焼成する際、粘土5の上面� �載置された織布6は燃焼して消滅することと� ��る。従って、皺寄せプレート1aを完成させ� �状態では、図4に示すように、上記各凸部3、 3の頂部同士の間に、確実に隙間が存在する� �換言すれば、上記皺を構成する多数の凸部3� ��、上記皺寄せプレート1aの表面部分に確実� �開口を有する状態となる。かかる構成とす� �ことにより、皺寄せプレート1aを、例えば、 電波吸収体として利用する場合には、上記各 凹部1の奥部にまで電波を進入させる事で電� �の吸収をより効果的に行なわせ、電波吸収� �性を向上させることができる。

 また、本実施形態では、支持基盤の材料� ��して粘土5を用いたため、未硬化状態におい ては、ゴムシート4上面への載置及び当該ゴ� �シート4の収縮に伴う表面への皺の形成を容� ��に行うことができる。さらに、この粘土5は 、乾燥、焼成することにより硬化する性質を 有するため、粘土5を焼成する工程において� �当該粘土5を硬化させるとともに上面に張着� ��た織布6を焼成により消滅させることができ 、これにより、当該織布6の除去が不要とな� �、皺寄せプレートをより効率的に製造する� �とが可能となる。

 なお、織布6の厚さを変えることにより、 得ようとする製品の上面に形成すべき凸部3� �3の頂部同士の間隔を制御することもできる� ��具体的には、凸部3、3の頂部同士の間隔を� �きくする場合には、織布6の厚さを厚くする� ��尚、上記粘土5の上面に皺を寄せた場合に上 記織布6は、隣り合う凸部3、3の頂部同士の間 で多少なりとも押し潰される。従って、上記 織布6の厚さは、凸部3、3の頂部同士の間隔の 1/2よりも多少大きくする。

 また、上記皺寄せプレート1aを構成する� �料となる支持基盤は、その用途によって、� �ルタル(コンクリート)、ファインセラミック 、ガラス粉末、金属粉末、木材粉末(鋸屑)、� ��ム、生体材料等を適宜使用することができ� ��。このうち、ファインセラミック、ガラス� ��末、金属粉末、木材粉末に関しては、適宜� ��バインダ(接着剤)と混練する事によりゲル� �(糊状)の物質とした状態で表面に皺を形成し てから硬化させる。硬化の為の手段は、燒結 、焼成、乾燥、養生等、上記材料やバインダ の種類に応じて選択する。尚、上記金属粉末 は、適宜のバインダと共に燒結して燒結金属 とする事が考えられる。又、木材粉末は、適 切な合成樹脂と混合して皺を寄せてから固め る事により、優れた吸音性能を有する壁板と して利用できる。又、ゴムは、カーボン等の 導電材の粉末を含む導電性ゴムを使用する事 により、優れた電磁波の吸収特性を有する表 装材を得られる。更に、上記生体材料に関し ては、広い表面積を利用して、人工腎臓、人 工肺等の人工内蔵の実現に寄与できる。

 また、この支持基盤として、熱硬化性樹� ��、紫外線硬化性樹脂、赤外線硬化性樹脂等� ��後処理によって硬化する合成樹脂を用いる� ��ともできる。

 支持基盤として合成樹脂を用いる場合も� ��粘土5を用いた場合と同様の工程により製造 することができる。すなわち、先ず、未硬化 状態の合成樹脂を、伸長させた状態のゴムシ ート4上面に重ねて載置し、さらに合成樹脂� �上面に織布を張着させる。次に、ゴムシー� �4を収縮させることにより、合成樹脂の上面� ��び織布に皺を寄せ、その後、合成樹脂を硬� ��させる。

 ここで、合成樹脂を硬化する際は、例え� ��、熱硬化性樹脂を用いた場合には加熱を行� ��、紫外線硬化性樹脂を用いた場合には紫外� ��の照射を行う。このようにして、合成樹脂� ��硬化させることにより、合成樹脂性の皺寄� ��プレートを形成することができる。

 また、かかる場合、織布は、皺寄せプレ� ��トの表面に残存した状態となり、樹脂と繊� ��とが一体成型されているような意匠性の高� ��皺寄せプレートとすることができる。なお� ��合成樹脂としては、具体的に、アクリル樹� ��、シリコン樹脂、フェノール樹脂、エポキ� ��樹脂、ウレタン樹脂などを用いることがで� ��る。

 なお、織布は、上記のように皺寄せプレ� ��トの表面に残存させずに取り除くこととし� ��もよい。織布を取り除く方法としては、合� ��樹脂の上面及び織布に皺を寄せた後に酵素� ��分解する方法、合成樹脂が完全に硬化する� ��(半硬化時)に人の手などで物理的に取り除� �方法、或いは、合成樹脂が硬化した後に水� �溶剤、酸又はアルカリ等で洗って取り除く� �法などを用いるとよい。これらの方法を用� �ることにより、合成樹脂の上面に形成され� �皺の形状を崩すことなく織布を取り除くこ� �ができる。

 [2.皺寄せプレートの構造について]
 以上のような製造方法により製造された皺� ��せプレートは、図5に示すように、表面(電� �や音波が入射する入射面)に隆起による不規� ��な皺2が連続的に多数形成されるとともに、 各皺2の表面には、多数の微細な凹凸9が形成� ��れている。また、図4に示すように、多数の 隆起による皺2の隣接する間隔が、皺2の膨大� ��間の間隔d1よりも皺2の底部間の間隔d2が大� �なるように形成されている。

 かかる構成とすることにより、電波吸収� ��能や吸音性能に優れ、しかも、各皺2の平均 的な間隔や各皺2の表面に形成される微細な� �凸9の形状を制御することにより、所望の周� ��数の電磁波や音波を吸収することのできる� ��寄せプレートを提供することができる。

 [3.皺寄せプレートの電波吸収特性について]
 上記のように形成された皺寄せプレート1a� �、特に、電波吸収性質に優れており、所謂� �波吸収体として有用である。以下に、本実� �形態にかかる皺寄せプレート1aの電波吸収特 性について図6を用いて説明する。図6は本実� ��形態にかかる皺寄せプレート1aの電波吸収� �性についての測定結果を示したグラフであ� �。

 本測定は、Agilent Technologies社製ネットワ� ��ク・アナライザE8362Bを用い、皺寄せプレー� ��1aに対して6~18GHzの電波を垂直入射するとと� ��に、当該皺寄せプレート1aによって反射さ� �た反射波を検出することにより、当該反射� �の減衰特性を測定した。なお、本測定では� �皺寄せプレート1aの表面(皺が形成されてい� �面)だけでなく、裏面(皺が形成されていない 平面)についても同様の測定を行なった。

 また、図6に示すグラフの縦軸は、反射波の 減衰特性を示しており、かかる減衰特性は、 以下の公式により求められる。
10log{皺寄せプレートからの反射/皺寄せプレ� �トと同じ大きさのアルミ板からの反射} (dB)
ここで、例えば、減衰特性が-10dBとは、アル� ��板からの反射電波に比較して皺寄せプレー� ��1aからの反射電波のエネルギーが
{皺寄せプレートからの反射/アルミ板からの� ��射}=10 ^-1 =1/10
であることを、減衰特性が-20dBとは、アルミ� ��からの反射電波に比較して皺寄せプレート1 aからの反射電波のエネルギーが
{皺寄せプレートからの反射/アルミ板からの� ��射}=10 ^-2 =1/100
であることを示している。

 図6に示すように、皺寄せプレート1aの表� ��側は、13GHz以上の帯域で20dB以上の減衰特性� ��示すことが確認された。また、表面と裏面� ��の反射減衰量の比較から明らかな通り、平� ��形状の裏面には減衰効果が見られず、本実� ��形態にかかる皺寄せプレート1aの反射減衰� �果は、表面に形成された複雑な皺形状によ� �ものであることがわかる。

 さらに、本測定では、表面に形成された� ��の平均的な間隔に相当する波長の電波に対� ��て良好な減衰特性が見られることもわかっ� ��。従って、本実施形態にかかる製造方法の� ��うに、表面に形成される皺の形状を制御す� ��ことで、所望の周波数を吸収することので� ��る皺寄せプレート1aを製造することが可能� �なる。

 ここで、一般的に、電波吸収体は、減衰� ��せたい電波の周波数に応じて適材を選択し� ��用いられているのが現状である。例えば、� ��上波テレビ放送のゴースト防止用の壁面パ� ��ルには93~220MHzの周波数帯域に良好な電波吸� ��特性を持つパネルが選択、使用されること� ��なる。ここで、本実施形態にかかる皺寄せ� ��レートは、13GHz以上の周波数帯域において20 dB以上の良好な電波吸収特性を示しているこ� ��及び材質が陶器であり脆性を有しているこ� ��等を考慮すると、建築物等の固定施設への� ��用が最も有望であると考えられる。

 (実施形態2について)
 上記実施形態では、未硬化状態の粘土5上面 への凹凸の型押しを、当該粘土5の上面に織� �6を張着することにより行ったが、これに代� ��て、未硬化状態の粘土5上面に、予め凹凸を 形成した型押し板を型押しすることにより形 成することとしてもよい。

 図7に示すように、この型押し板10は、シ� ��コンで形成された板状部材であり、その表� ��には、所定深さの凹部11がメッシュ状に形� �されている。

 本実施形態にかかる皺寄せプレートを製� ��する際は、この型押し板10を、ゴムシート4� ��載置した未硬化状態の粘土5の上面に押し当 て、当該粘土5の上面にメッシュ状の凹凸を� �成する。そして、この型押し板10を粘土5の� �面から取り去った後、上記実施形態と同様� �ゴムシート4を収縮させて粘土5の表面に皺を 寄せ、焼成することにより、当該粘土5が硬� �して、皺寄せプレートが完成する。また、� �化した粘土5の表面には、上記実施形態と同� ��、ゴムシート4の収縮による複雑な皺が形成 されるとともに、形成された各皺の表面には 、型押し板10の凹部11による細かい多数の凹� �が形成されることとなる。

 ここで、型押し板10は、図7に示すメッシ� ��状の凹部11が形成されたものの他、例えば� �図8(a)に示すように表面に小孔12によるエン� �ス加工がなされたもの、図8(b)に示すように� ��線状の溝部13が形成されたもの、或いは、� �8(c)に示すように波線状の溝部14が形成され� �もの等とすることもできる。

 このように、所望の凹凸形状を有する型� ��し板で未硬化状態の粘土5上面を型押しする ことにより、所望の形状の皺を有する皺寄せ プレートを得ることが可能となる。その結果 、所望の波長帯域の電波を吸収する皺寄せプ レートや、表面に所望の模様が施された意匠 性の高い皺寄せプレートを製造することが可 能となる。

 (実施形態3について)
 上記実施形態2では、支持基盤表面の凹凸の 型押しは、未硬化状態の支持基盤(粘土5)の上 面を型押し板10で型押しをすることにより行� ��こととしたが、これに代えて、未硬化状態� ��支持基盤の上面に、予め凹凸を形成した凹� ��シートを貼着することにより行うこととし� ��もよい。

 かかる場合、先ず、この凹凸シートを、� ��ムシートに載置した未硬化状態の粘土の上� ��に張着する。この凹凸シートは、粘土の焼� ��により消滅する材料で形成され、その表面� ��は、メッシュ状、エンボス状、直線状或い� ��波線状の凹部が形成されている。また、凹� ��シートの厚さは、ゴムシートの収縮により� ��土と一体となって皺を寄せることができる� ��度に薄く形成されている。

 そして、上記実施形態と同様、ゴムシー� ��を収縮させて粘土の表面及び凹凸シートに� ��を寄せ、焼成することにより、当該粘土が� ��化して、皺寄せプレートが完成する。また� ��硬化した粘土の表面には、上記実施形態と� ��様、ゴムシートの収縮による多数の微細な� ��凸が形成されるとともに、形成された各皺� ��表面には、凹凸シートの凹部による多数の� ��細な凹凸が形成されることとなる。

 なお、凹凸シートは、必ずしも焼成によ� ��て消滅する材料である必要はない。焼成に� ��り消滅しない凹凸シートを用いる場合は、� ��の凹凸シートを、粘土がある程度硬化した� ��に、人の手などで物理的に取り除くことと� ��てもよいが、粘土の上面に残存させた状態� ��ままとしてもよい。かかる場合、得られる� ��寄せプレートは、その表面に凹凸シートの� ��部又は全部が残存した状態となり、意匠性� ��高いものとすることができる。

 (実施形態4について)
 上記各実施形態において説明した皺寄せプ� ��ートの製造方法は、特に、支持基盤として� ��土5を用いた場合に有効な製造方法であり、 未硬化状態の支持基盤への凹凸の型押しは、 織布6、型押し板10、或いは凹凸シートによっ て、当該未硬化状態の支持基盤の上面になさ れることとしたが、支持基盤として合成樹脂 を用いる場合、かかる凹凸の型押しは、ゴム シート4と未硬化状態の支持基盤との間に、� �縮自在で、後処理により除去可能であり、� �つ、表面に凹凸形状を有する中間層を介在� �せることにより行うことでより効率的に皺� �せプレートを製造するとよい。

 すなわち、先ず、図9(a)に示すように、ゴ ムシート4の上面と、支持基盤としての合成� �脂21の下面との間に、中間層20を介在させる� ��合成樹脂21としては、上述のように、熱硬� �性樹脂、紫外線硬化性樹脂、赤外線硬化性� �脂等、撥水性を有し、硬化の過程で粘度が� �第に高くなるものを使用する。また、上記� �間層20は、圧縮方向の力によって塑性変形し つつ収縮自在で、且つ、後処理により除去可 能な材料製とする。この中間層20の表面には� ��織布6や型押し板10と同様、メッシュ状の細� ��い凹部が形成されている。このような中間� ��20の材料として具体的には、澱粉糊等の各� �水溶性の糊、寒天を煮て固めたもの等、水� �性の各種ゲル状物質を使用することができ� �。また、合成樹脂21の上面は、図9(b)に示す� �に、上記中間層20と同様の材料製の表面層22� ��より被覆する。なお、この表面層22は、必� �しも中間層20と同様の材料製でなくてもよく 、例えば、織布6や型押し板10或いは凹凸シー ト等を用いることもできる。また、この表面 層22の表面に形成される凹凸形状は、中間層2 0における凹凸形状と同一である必要はない� �

 上述のように、ゴムシート4の上面に、中 間層20と合成樹脂21と表面層22を、このゴムシ ート4を伸長させた状態で載置したならば、� �の合成樹脂21が硬化する以前に(半硬化状態� �)、上記ゴムシート4を収縮させる。この結果 、図9(c)に示すように、上記中間層20が、上面 に皺を寄せつつ収縮し、この中間層20の上面� ��設けられた上記合成樹脂21及び表面層22が、 上下両面に皺を寄せつつ収縮する。このよう に合成樹脂21の上下両面に形成される皺を構� ��する凸部の先端部同士が直接当接しない事� ��、前述した各実施形態の場合と同様である� ��そこで、このように上下両面に皺を寄せた� ��成樹脂21を、上記中間層20と上記表面層22に� ��りサンドイッチ状に挟んだ状態のまま、硬� ��させる。

 このようにして、上下両面に多数の皺を� ��せた状態のまま、上記合成樹脂21を硬化さ� �たならば、図9(d)に示すように、上記中間層2 0及び表面層22を除去する。この除去作業は、 上記合成樹脂21の上下両面に水を吹き付ける� ��により、或はこの合成樹脂21を熱湯に漬け� �(上記中間層20及び表面層22が寒天製の場合)� �により行なう。このようにして、上記合成� �脂21の上下両面から上記中間層20及び表面層2 2を除去すれば、図10に示すように、両面に多 数の皺23を寄せた、合成樹脂製の皺寄せプレ� ��ト1eが得られる。

 かかる構成とすることにより、合成樹脂2 1の両面には、中間層20或いは表面層22による� ��凸24が形成されることとなるため、所望の� �面形状を有する中間層20をゴムシート4と合� �樹脂21との間に介在させることで、所望の形 状の皺を有する皺寄せプレートを得ることが 可能となる。また、合成樹脂21の上面に表面� ��22を張着することにより、両面に所望の形� �の皺が形成された皺寄せプレートを得るこ� �もできる。かかる皺寄せプレート1eは、例え ば一般家屋の応接室やオーディオルームの内 壁面を覆うことにより、当該部屋の内面の意 匠を考慮しつつ、音響特性を良好にすること ができる。

 尚、単に表面に多数の皺を有する合成樹� ��製の皺寄せプレートは、射出成形によって� ��造る事ができる。但し、その場合には、多� ��の皺を有する凹部の断面形状を、開口部の� ��(直径)が奥部の幅(直径)以上の形状とする必 要がある。言い換えれば、本例の様に、凹部 の断面形状が巾着状である多数の皺を有する 合成樹脂製の皺寄せプレートを、射出成形に より造る事はできない。本例の皺寄せプレー トの製造方法によれば、合成樹脂製製品の一 般的製造方法である射出成形によっては得ら れない形状を得ることができるのである。

 (実施形態5について)
 上記各実施形態では、支持基盤を用いて皺� ��せプレートを製造する方法について説明し� ��が、支持基盤を用いた皺寄せプレートの製� ��方法には、製造効率、製造コストの面で課� ��があった。すなわち、支持基盤を用いた皺� ��せプレートの製造方法では、支持基盤を硬� ��させた後に、当該硬化した支持基盤を伸縮� ��能材から取り外す作業が必要となるが、支� ��基盤の硬化により当該支持基盤と収縮機能� ��とが密着した状態となるため、当該取り外� ��作業が困難であった。また、支持基盤の厚� ��をある程度厚くしておかなければならない� ��め、薄い皺寄せプレートを得たい場合は、� ��記製造方法により得られた皺寄せプレート� ��底部を事後的に取り除く必要があり、しか� ��、取り除いた部分をもう一度皺寄せプレー� ��の製造に用いることもできなかった。

 そこで、本実施形態では、皺寄せプレー� ��をより効率的にかつ低コストで製造するた� ��、上記各実施形態にかかる皺寄せプレート� ��代えて、伸長させた状態の伸縮機能材の上� ��に、収縮自在で、後処理により除去可能な� ��間層を載置する工程と、この中間層の上面� ��、シート状の可撓部材を張着する工程と、� ��縮機能材を収縮させることにより、可撓部� ��に皺を寄せる工程と、可撓部材の上面を未� ��化状態の裏打ち材で被覆する工程と、未硬� ��状態の裏打ち材を硬化させる工程と、より� ��る皺寄せプレートの製造方法とした。

 かかる場合、先ず、図11(a)に示すように� �ゴムシート4の上面に中間層40を載置する。� �の中間層40は、実施形態4における中間層20と 同様、圧縮方向の力によって塑性変形しつつ 収縮自在で、且つ、後処理により除去可能な 材料製であり、具体的には、澱粉糊等の各種 水溶性の糊、寒天を煮て固めたもの等、水溶 性の各種ゲル状物質であるが、その表面には メッシュ状の細かい凹部は形成されていない 。次に、図11(b)に示すように、シート状の可� ��部材41を載置する。

 ここでシート状の可撓部材は、具体的に� ��、合成樹脂フィルム、金属箔、紙等を用い� ��ことができる。

 上述のように、ゴムシート4の上面に、中 間層40及び可撓部材41を、このゴムシート4を� ��長させた状態で載置したならば、上記ゴム� ��ート4を収縮させる。この結果、図11(c)に示� ��ように、上記中間層40が、上面に皺を寄せ� �つ収縮するとともに、この中間層40の上面に 設けられた可撓部材41も皺を寄せつつ収縮す� ��。この際、可撓部材41に形成される皺を構� �する凸部の先端部同士が直接当接しない事� �、前述した各実施形態の場合と同様である� �

 次に、可撓部材41に皺を寄せた後、図11(d) に示すように、当該可撓部材41の上面を裏打� ��材42により被覆する。

 この裏打ち材42は、熱硬化性樹脂、紫外� �硬化性樹脂、赤外線硬化性樹脂或いは粘土� �、硬化の過程で粘度が次第に高くなるもの� �使用する。

 このようにして、可撓部材41に多数の皺� �寄せた状態のまま、上記裏打ち材42を硬化さ せたならば、図11(e)に示すように、上記中間� ��40を除去する。この除去作業は、上記可撓� �材41に水を吹き付ける事により、或は、この 可撓部材41を熱湯に漬ける(上記中間層40が寒� ��製の場合)事により行なう。このようにして 、上記可撓部材41の下面から上記中間層40を� �去すれば、ゴムシート4の収縮による皺が形� ��された皺寄せプレート1hを得る事ができる� �この際、裏打ち材42を硬化させても、可撓部 材41と中間層40とは密着した状態とはならな� �ため、上記除去作業を容易に行うことがで� �る。また、形成される皺寄せプレート1hは、 裏打ち材42によって裏打ちされた状態となっ� ��いるため、可撓部材に寄せられた皺の形状� ��維持することができるとともに、当該皺寄� ��プレート1hの強度を高めることができる。

 このように、本実施形態にかかる皺寄せ� ��レートの製造方法によれば、シート状の可� ��部材41に皺を寄せた後に、裏打ち材42により 当該可撓部材41を裏打ちすることにより、所� ��の厚さの皺寄せプレートを製造段階で得る� ��ができ、事後的に不要な部分を取り除く作� ��を行う必要がないため、製造効率を高める� ��ともに製造コストを抑えることができる。� ��た、可撓部材41は可撓性を有するシート状� �部材であればよいため、材料の選択の自由� �が高く、様々な用途に合った皺寄せプレー� �を製造することができる。しかも、中間層40 は、再利用することができるため、皺寄せプ レートをより低コストで製造することができ る。

 かかる製造方法により得られる皺寄せプ� ��ート1hは、表面に隆起による不規則な皺が� �続的に多数形成され、多数の隆起による皺� �隣接する間隔が、当該皺の膨大部より当該� �の底部が大となるように形成される。この� �うな構造とすることにより、電波吸収性能� �音波吸収性能に優れた皺寄せプレートを提� �することができる。

 なお、シート状の可撓部材41は、その表� �に凹凸形状を有するものであってもよい。� �かる場合、シート状の可撓部材は、合成樹� �フィルム、金属箔、紙の他に、炭素・金属� �ガラス繊維等で織った布等を用いることも� �きる。ここで、合成樹脂フィルム、金属箔� �紙のように、本来表面に凹凸形状を有さな� �ものについては、所定の凹凸形状が形成さ� �た送りローラ等により表面に当該所定の凹� �形状を押圧形成する。

 このように、表面に凹凸形状を有するシ� ��ト状の可撓部材を用いることにより、ゴム� ��ート4の収縮による皺が形成されるとともに 、各皺の表面には、支持基盤に予め形成され た凹凸による凹凸形状が多数形成された皺寄 せプレートを得ることができる。したがって 、予め所望の形状の凹凸が施された可撓部材 を用いることにより、所望の形状の凹凸を有 する皺寄せプレートを得ることができる。ま た、可撓部材を収縮させる際に、当該可撓部 材の下面に載置された中間層も同様に収縮さ れるため、可撓部材の表面に多数の皺を互い が当接することなく形成することができ、皺 寄せプレートを電波吸収体として有用な形状 とすることができる。

 (実施形態6について)
 上記実施形態1~3或いは実施形態5、6では、� �ムシート4を一気に収縮させているため、粘� ��5の上面には、比較的うねりの大きな皺とこ の皺の表面に形成される織布6或いは型押し� �10による細かい皺とが形成されることとなる が、これに代えて、ゴムシート4の収縮を多� �階で行うことで、粘土5の表面により多くの� ��を形成することとしてもよい。

 すなわち、本実施形態では、先ず、図12(a )に示す様に、伸長させた状態のゴムシート4� ��上面に、粘土5を載置し、さらに、この粘土 5の上面に織布6を張着する。

 次いで、図12(b)に示す様に、上記ゴムシ� �ト4を途中まで(未だ収縮可能な余地を十分に 残して)収縮させることにより、この粘土5の� ��面及び織布6に皺を形成する。この状態で寄 る皺は、この粘土5が未だ十分に軟らかい(粘� ��が低い)為、うねりが小さい(ピッチが細か� �)皺となる。この小さなうねりの皺が第1の皺 18となる。

 このようにして、上記粘土5の上面にうね りが小さい第1の皺18を形成したならば、上記 ゴムシート4をそのままの(途中迄収縮させた) 状態でしばらく放置して、上記粘土5を少し� �け乾燥させ、この粘土5を少しだけ硬くする( 粘度を高くする)。この粘土5が少しだけ硬く� ��ったならば、図12(c)に示すように、上記ゴ� �シート4を、更に少しだけ(未だ収縮可能な余 地を十分に残して)収縮させる。この結果、� �記粘土5には、上記図12(b)の状態から更に、� �方向に亙って圧縮方向の力が加わる。この� �態では、上記粘土5の粘度は少し高くなって� ��るので、この圧縮方向の力に基づいてこの� ��土5の上面に寄る皺のうねりは、上記第1の� �18よりも大きく(ピッチが粗く)なる。この様� ��、大きなうねりの皺が第2の皺19となる。第1 の皺18は、上記粘土5の表面にそのまま残るの で、この粘土5の表面には、上記第2の皺19の� �面に上記第1の皺18が存在する、複合皺寄せ� �状となり、この表面部分の断面形状はフラ� �タル曲線状になる。そして、この粘土5を焼� ��して硬化させることにより、図12(d)に示す� �うに、皺寄せシート1dが得られる。

 以上のようにして得られた皺寄せシート1 dの表面には、起伏の大きな第2の皺19の表面� �、当該第2の皺19よりも細かい第1の皺18が形� �され、さらに、第1の皺18の表面には、織布6� ��凹凸による皺が形成されることとなる。す� ��わち、かかる構成とすることにより、プレ� ��ト表面に形成される皺の形状を制御しつつ� ��、より複雑な形状の皺を当該プレート表面� ��に形成することが可能となる。

 (実施形態7について)
 また、上記各実施形態において、硬化後の� ��持基盤あるいは可撓部材の表面を、各種被� ��材で被覆することとしてもよい。

 すなわち、上記各実施形態にかかる製造� ��法によって皺寄せプレート1fを形成した後� �図13に示すように、当該皺寄せプレート1f表� ��の皺26や凹凸27、及び皺26と皺26との間の空� �28を被覆材25により被覆する。かかる構成と� ��ることにより、皺寄せプレート1f表面の形� �を、当該プレート1fに形成された皺26等に影� ��されない形状とすることができ、しかも、� ��度を高めることができる。したがって、例� ��ば、皺寄せプレート1fの上面を、被覆材と� �て電波透過材で被覆して皺寄せプレート1fの 表面を略平滑面とすることとすれば、汚れの 付着を防ぐことができるため、かかる皺寄せ プレート1fを、医療器具が電波の影響により� ��作動するのを防止する電波吸収遮蔽壁など� ��有効に適用することが可能となる。

 ここで、電波透過材としては、FRP(Fiber Re inforced Plastic)樹脂、GFRP(Glass Fiber Reinforced Pl astic)樹脂等を用いるとよい。

 また、皺寄せプレート1fの上面を、被覆� �として、発泡スチロールや発泡ウレタン等� �発泡樹脂材料で被覆することとすれば、一� �家屋の応接室やオーディオルームの防音壁� �しても有効に用いることができる。

 (実施形態8について)
 また、上記各実施形態において、未硬化状� ��の支持基盤の表面に、微粒子を付着させた� ��、伸縮機能材の収縮により、当該支持基盤� ��表面に皺を寄せることとしてもよい。

 すなわち、例えば、伸長した状態のゴム� ��ート4に未硬化状態の粘土5を載置し、当該� �硬化状態の粘土5の上面に織布6を張着すると ともに微粒子を付着させる。ここで、微粒子 としては、樹脂製或いは金属製の微粒子であ り、焼成する際に消滅することのない材料を 用いることが望ましい。そして、ゴムシート 4を収縮させることにより、粘土5の上面及び� ��布6に皺を寄せ、その後、焼成することによ り、図14に示すような皺寄せプレート1gが形� �される。このように形成することにより、� �該皺寄せプレート1gの表面には、ゴムシート 4の収縮による皺31と、織布6による細かい凹� �32と、微粒子による更に細かい凹凸33とが形� ��されることとなる。

 かかる構成とすることにより、表面形状� ��より複雑化し、入射した電波を乱反射する� ��め、電波吸収性能のより高い皺寄せプレー� ��を得ることができる。

 なお、上記のように、未硬化状態の支持� ��盤の表面に、微粒子を付着させるのではな� ��、未硬化状態の支持基盤中に当該微粒子を� ��め混入させておいてもよい。かかる構成と� ��ることにより、上記と同様の効果を得るこ� ��ができるばかりでなく、未硬化状態の支持� ��盤の上面に微粒子を付着させる作業を行う� ��間を省くことができるため、生産効率を高� ��ることができる。また、未硬化状態の支持� ��盤中に粒径の比較的大きな粒子と粒径の比� ��的小さな粒子とを混入させておくことによ� ��、硬化後の支持基盤上面にこれら粒子によ� ��更に微細な凹凸を形成することができ、皺� ��せプレートの電波吸収性能をより一層向上� ��せることができる。

 以上、本発明の実施の形態のうちのいく� ��かを図面に基づいて詳細に説明したが、こ� ��らは例示であり、当業者の知識に基づいて� ��々の変形、改良を施した他の形態で本発明� ��実施することが可能である。

 例えば、上記各実施形態では、伸縮機能� ��としてゴムシートを用いたが、伸縮性を有� ��る機能を有しておればよく、例えば、熱収� ��フィルムや形状記憶合金、形状記憶樹脂、� ��を用いてもよい。

 また、伸縮機能材としては、上記のよう� ��素材の持つ物性によって伸縮するもの以外� ��、例えば、カメラ用の絞り装置のように、� ��円形に形成された基盤の周縁に沿って設け� ��れた複数の絞り羽根を、当該基盤の中心に� ��かって摺動させることで収縮を行うもの等� ��機械的に伸縮するものであってもよい。こ� ��ように、伸縮機能材として、機械的に伸縮� ��るものを用いることにより、生産効率を高� ��ることができるとともに、個体差の少ない� ��寄せプレートを製造することができる。