上述した本発明における好ましい実施の形� ��につき説明する。
 本発明の第1~第6の側面において、上記熱可� ��性樹脂粒子組成物とは、例えば、平均粒径� ��数百μm程度の微粒子(粉体)から、平均粒径� �数mm程度の粒子まで、広く粒子状態のものを いう。
 また、上記0.78~2μmの波長領域を含む電磁波� ��より、ゴム型に比べて、熱可塑性樹脂を選� ��的に加熱することができる理由としては、� ��下のように考える。
 すなわち、ゴム型の表面に照射された0.78~2� �mの波長領域を含む電磁波は、ゴム型に吸収� ��れる割合に比べて、ゴム型を透過して熱可� ��性樹脂に吸収される割合が多いと考える。� ��のため、0.78~2μmの波長領域を含む電磁波に� ��る光のエネルギーが熱可塑性樹脂に優先的� ��吸収されて、熱可塑性樹脂を選択的に加熱� ��ることができると考える。

 また、上記ゴム型を介して上記熱可塑性樹� ��に照射する電磁波としては、波長が0.78~2μm� ��領域の電磁波だけでなく、これ以外の領域� ��電磁波も含まれていてもよい。この場合に� ��いて、ゴム型を介して熱可塑性樹脂に照射� ��る電磁波又は透過電磁波は、波長が0.78~2μm� ��領域の電磁波を、これ以外の領域の電磁波� ��りも多く含むことが好ましい。
 また、上記熱可塑性樹脂の加熱に、波長が0 .78~2μmの領域の電磁波を用いる理由は、この� ��長の領域の電磁波は、ゴム型を透過し易い� ��質を有する一方、熱可塑性樹脂に吸収され� ��い性質を有するためである。

 また、上記電磁波は、0.78~2μmの波長領域� ��強度のピークを有していることが好ましい� ��この場合には、電磁波発生手段等の電磁波� ��生源として、出射する電磁波の波長に所定� ��分布特性を有するハロゲンヒータ、赤外線� ��ンプ等を用いることができる。

 上記ゴム型は、ゴム材料としての透明又� ��半透明のシリコーンゴムから形成すること� ��できる。このシリコーンゴムの硬度は、JIS- A規格測定において25~80とすることができる。

 上記熱可塑性樹脂粒子(上記大形熱可塑性樹 脂粒子及び上記小形熱可塑性樹脂粒子も含む 。)は、機械的粉砕法(常温、冷凍粉砕、湿式� ��砕、ジェット粉砕)、噴霧法(乾燥、凝固)、� ��制乳化法(溶融乳化、溶液乳化)、懸濁重合� �、乳化重合法等の種々の方法によって作り� �すことができる。
 例えば、上記熱可塑性樹脂粒子としては、� ��出機によって得た熱可塑性樹脂のペレット� ��冷凍粉砕して作り出したものを用いること� ��できる。冷凍粉砕によれば、種々の粒径の� ��可塑性樹脂粒子を作り出すことができる。� ��た、熱可塑性樹脂粒子としては、押出機の� ��端に細口径のダイスを取り付けて、いわゆ� ��水中カット方式で作り出したものを用いる� ��ともできる。この押出水中カット方式によ� ��ば、0.5mm程度の粒子(熱可塑性樹脂粒子)を簡 単かつ安価に作り出すことができる。
 また、熱可塑性樹脂粒子は、必要に応じて� ��分級、ふるい分け等を行って得ることもで� ��る。

 上記熱可塑性樹脂粒子組成物に用いる熱可� ��性樹脂としては、0.78~2μmの波長領域の電磁� ��を吸収し、加熱が促進されるものを用いる� ��とができる。
 上記熱可塑性樹脂粒子組成物に用いる熱可� ��性樹脂は、熱可塑性を有する重合体を含む� ��のであれば、特に限定されず、ABS樹脂(アク リロニトリル・ブタジエン・スチレン樹脂)� �ASA樹脂(アクリレート・スチレン・アクリロ� ��トリル樹脂)、AES樹脂(アクリロニトリル・� �チレン-プロピレン-ジエン・スチレン樹脂)� �のゴム強化スチレン系樹脂、ポリスチレン� �スチレン・アクリロニトリル共重合体、ス� �レン・無水マレイン酸共重合体、(メタ)アク リル酸エステル・スチレン共重合体等のスチ レン系樹脂、ポリエチレン、ポリプロピレン 等のオレフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ポ リカーボネート樹脂、ポリエステル系樹脂、 ポリアミド系樹脂、塩化ビニル系樹脂、ポリ アリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリ フェニレンエーテル樹脂、ポリフェニレンサ ルファイド樹脂、フッ素樹脂、イミド系樹脂 、ケトン系樹脂、スルホン系樹脂、ウレタン 系樹脂、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレンオキ シド、ポリビニルアルコール、ポリビニルエ ーテル、ポリビニルブチラール、フェノキシ 樹脂、感光性樹脂、液晶ポリマー、生分解性 プラスチック等が挙げられる。これらは、1� �単独であるいは2種以上を組み合わせて用い� ��ことができる。

 上記熱可塑性樹脂のうち、成形品の成形� ��好適なものとして、ゴム強化スチレン系樹� ��、オレフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ポ� ��エステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリ� ��ステル系樹脂及びポリカーボネート樹脂の� ��ロイ、ゴム強化スチレン系樹脂及びポリカ� ��ボネート樹脂のアロイ、ゴム強化スチレン� ��樹脂及びポリエステル系樹脂のアロイ等が� ��げられる。

 上記熱可塑性樹脂粒子組成物は、ゴム強化� ��チレン系樹脂とすることが好ましい。
 この場合には、熱可塑性樹脂成形品の形状� ��表面精度等の品質を向上させることができ� ��効果をより顕著に得ることができる。

 上記ゴム強化スチレン系樹脂は、ゴム質� ��合体(a1)の存在下に、芳香族モノビニル化合 物を含むビニル系単量体(a2)を重合して得ら� �たゴム強化スチレン系樹脂(A1)、又は該ゴム� ��化スチレン系樹脂(A1)と、ビニル系単量体に 由来する構造単位を含む(共)重合体(A2)とを混 合してなる混合物とすることができる。

 上記ゴム質重合体(a1)は、室温でゴム質で あれば、単独重合体であってもよいし、共重 合体であってもよいが、ジエン系重合体(ジ� �ン系ゴム質重合体)及び非ジエン系重合体(非 ジエン系ゴム質重合体)が好ましい。更に、� �記ゴム質重合体(a1)は、架橋重合体であって� ��よいし、非架橋重合体であってもよい。こ� ��らは、1種単独であるいは2種以上を組み合� �せて用いることができる。

 上記ジエン系重合体としては、ポリブタ� ��エン、ポリイソプレン、ポリクロロプレン� ��の単独重合体、スチレン・ブタジエン共重� ��体、スチレン・ブタジエン・スチレン共重� ��体、アクリロニトリル・ブタジエン共重合� ��、アクリロニトリル・スチレン・ブタジエ� ��共重合体等のスチレン・ブタジエン系共重� ��体ゴム、スチレン・イソプレン共重合体、� ��チレン・イソプレン・スチレン共重合体、� ��クリロニトリル・スチレン・イソプレン共� ��合体等のスチレン・イソプレン系共重合体� ��ム、天然ゴム等が挙げられる。これらの共� ��合体は、ブロック共重合体でもよいし、ラ� ��ダム共重合体でもよい。また、これらの共� ��合体は水素添加(但し、水素添加率は50%未満 。)されたものであってもよい。上記ジエン� �重合体は、1種単独であるいは2種以上を組み 合わせて用いることができる。

 また、上記非ジエン系重合体としては、� ��チレン単位と、炭素数3以上のα-オレフィン からなる単位を含むエチレン・α-オレフィン 系共重合体ゴム、ウレタン系ゴム、アクリル 系ゴム、シリコーンゴム、シリコーン・アク リル系IPNゴム、共役ジエン系化合物よりなる 単位を含む(共)重合体を水素添加してなる重� ��体等が挙げられる。これらの共重合体は、� ��ロック共重合体であってもよいし、ランダ� ��共重合体であってもよい。また、これらの� ��重合体は水素添加(但し、水素添加率は50%以 上。)されたものであってもよい。上記非ジ� �ン系重合体は、1種単独であるいは2種以上を 組み合わせて用いることができる。

 上記ゴム質重合体(a1)として、ジエン系重 合体を用いた場合に得られるゴム強化スチレ ン系樹脂(A1)を含む樹脂は、一般に、「ABS樹� �」といわれている。また、上記ゴム質重合� �(a1)として、エチレン・α-オレフィンとエチ� ��ン・α-オレフィン・非共役ジエン共重合体� ��の少なくとも一方を用いた場合に得られる� ��ム強化スチレン系樹脂(A1)を含む樹脂は、一 般に、「AES樹脂」といわれている。更に、上 記ゴム質重合体(a1)として、アクリル系ゴム� �用いた場合に得られるゴム強化スチレン系� �脂(A1)を含む樹脂は、一般に、「ASA樹脂」と� ��われている。

 上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1)の形成に用 いられるビニル系単量体(a2)は、芳香族ビニ� �化合物のみでもよいし、この芳香族ビニル� �合物と、例えば、シアン化ビニル化合物、(� ��タ)アクリル酸エステル化合物、マレイミド 系化合物、酸無水物等の、芳香族ビニル化合 物と共重合可能な化合物とを、それぞれ、1� �単独であるいは2種以上を組み合わせて用い� ��ことができる。
 従って、上記ビニル系単量体(a2)としては、 芳香族ビニル化合物の1種以上、あるいは、� �香族ビニル化合物の1種以上と、該芳香族ビ� ��ル化合物と共重合可能な化合物の1種以上と を組み合わせた単量体を用いることができる 。

 上記芳香族ビニル化合物としては、少な� ��とも1つのビニル結合と、少なくとも1つの� �香族環とを有する化合物であれば、特に限� �されることなく用いることができる。その� �としては、スチレン、α-メチルスチレン、o- メチルスチレン、p-メチルスチレン、ビニル� ��ルエン、β-メチルスチレン、エチルスチレ� ��、p-tert-ブチルスチレン、ビニルキシレン、 ビニルナフタレン、モノクロロスチレン、ジ クロロスチレン、モノブロモスチレン、ジブ ロモスチレン、フルオロスチレン等が挙げら れる。これらは、1種単独であるいは2種以上� ��組み合わせて用いることができる。また、� ��れらのうち、スチレン及びα-メチルスチレ� ��が好ましい。

 上記シアン化ビニル化合物としては、アク� ��ロニトリル、メタクリロニトリル等が挙げ� ��れる。これらのうち、アクリロニトリルが� ��ましい。また、これらは、1種単独であるい は2種以上を組み合わせて用いることができ� �。
 上記(メタ)アクリル酸エステル化合物とし� �は、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エ� �ル、メタクリル酸n-プロピル、メタクリル酸 イソプロピル、メタクリル酸n-ブチル、メタ� ��リル酸イソブチル、メタクリル酸tert-ブチ� �、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、� �クリル酸n-プロピル、アクリル酸イソプロピ ル、アクリル酸n-ブチル、アクリル酸イソブ� ��ル、アクリル酸tert-ブチル等が挙げられる� �これらは、1種単独であるいは2種以上を組み 合わせて用いることができる。

 上記マレイミド系化合物としては、マレイ� ��ド、N-メチルマレイミド、N-ブチルマレイミ ド、N-フェニルマレイミド、N-(2-メチルフェ� �ル)マレイミド、N-(4-ヒドロキシフェニル)マ� ��イミド、N-シクロヘキシルマレイミド等が� �げられる。これらは、1種単独であるいは2種 以上を組み合わせて用いることができる。な お、マレイミド系化合物からなる単位を導入 する他の方法としては、例えば、無水マレイ ン酸を共重合し、その後イミド化する方法で もよい。
 上記酸無水物としては、無水マレイン酸、� ��水イタコン酸、無水シトラコン酸等が挙げ� ��れる。これらは、1種単独であるいは2種以� �を組み合わせて用いることができる。

 また、上記化合物以外に、必要に応じて� ��ヒドロキシル基、アミノ基、エポキシ基、� ��ミド基、カルボキシル基、オキサゾリン基� ��の官能基を有するビニル系化合物を用いる� ��とができる。例えば、メタクリル酸2-ヒド� �キシエチル、アクリル酸2-ヒドロキシエチル 、ヒドロキシスチレン、メタクリル酸N,N-ジ� �チルアミノメチル、アクリル酸N,N-ジメチル� ��ミノメチル、N,N-ジエチル-p-アミノメチルス チレン、メタクリル酸グリシジル、アクリル 酸グリシジル、メタクリル酸3,4-オキシシク� �ヘキシル、アクリル酸3,4-オキシシクロヘキ� ��ル、ビニルグリシジルエーテル、メタリル� ��リシジルエーテル、アリルグリシジルエー� ��ル、メタクリルアミド、アクリルアミド、� ��タクリル酸、アクリル酸、ビニルオキサゾ� ��ン等が挙げられる。これらは、1種単独であ るいは2種以上を組み合わせて用いることが� �きる。

 また、上述したように、熱可塑性樹脂に� ��ム強化スチレン系樹脂を用いる場合には、� ��ム強化スチレン系樹脂は、ゴム強化スチレ� ��系樹脂(A1)のみから構成してもよく、ゴム強 化スチレン系樹脂(A1)と、ビニル系単量体の� �合によって得られた(共)重合体(A2)とを混合� �た混合物から構成してもよい。このビニル� �単量体としては、上記ゴム強化スチレン系� �脂(A1)の形成に用いた化合物、即ち、芳香族� ��ニル化合物、シアン化ビニル化合物、(メタ )アクリル酸エステル化合物、マレイミド系� �合物、酸無水物及び官能基を有する化合物� �ら選ばれる1種以上を用いることができる。� ��って、上記(共)重合体(A2)は、上記ゴム強化� ��チレン系樹脂(A1)の形成に用いたビニル系単 量体(a2)と全く同じ組成の成分を重合して得� �れる重合体であってもよいし、異なる組成� �同じ種類の単量体を重合して得られる重合� �であってもよいし、更には、異なる組成で� �なる種類の単量体を重合して得られる重合� �であってもよい。これらの各重合体が2種以� ��含まれるものであってもよい。

 上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1)のグラフト 率は、好ましくは30~150質量%、より好ましく� �50~120質量%である。上記ゴム強化スチレン系� ��脂(A1)のグラフト率が小さすぎると、熱可塑 性樹脂成形品の表面外観性及び耐衝撃性が低 下することがある。また、グラフト率が大き すぎると、成形加工性が劣る。
 ここで、グラフト率とは、上記ゴム強化ス� ��レン系樹脂(A1)1グラム中のゴム成分をxグラ� ��、上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1)1グラム� �アセトン(但し、ゴム質重合体(a1)がアクリル 系ゴムである場合には、アセトニトリルを使 用。)に溶解させた際の不溶分をyグラムとし� ��ときに、次式により求められる値である。
 グラフト率(質量%)={(y-x)/x}×100

 また、上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1)のア セトン(但し、ゴム質重合体(a1)がアクリル系� ��ムである場合には、アセトニトリルを使用� ��)による可溶成分の極限粘度[η](メチルエチ� ��ケトン中、30℃で測定)は、好ましくは0.2~1dl /g、より好ましくは0.3~0.8dl/gである。この範� �とすることにより、熱可塑性樹脂成形品の� �形加工性に優れ、得られる成形品の耐衝撃� �にも優れる。
 なお、上記グラフト率及び極限粘度[η]は、 上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1)を製造する� �きの、重合開始剤、連鎖移動剤、乳化剤、� �剤等の種類や量、更には重合時間、重合温� �等を変えることにより、容易に制御するこ� �ができる。

 上記(共)重合体(A2)としては、下記(1)~(6)に例 示される。なお、各単量体は、上記ゴム強化 スチレン系樹脂(A1)の形成に用いられる化合� �を適用でき、好ましい化合物も同様である� �
(1)芳香族ビニル化合物のみを重合して得られ た(共)重合体の1種以上。(2)(メタ)アクリル酸� ��ステル化合物のみを重合して得られた(共)� �合体の1種以上。(3)芳香族ビニル化合物及び� ��アン化ビニル化合物を重合して得られた共� ��合体の1種以上。(4)芳香族ビニル化合物及び (メタ)アクリル酸エステル化合物を重合して� ��られた共重合体の1種以上。(5)芳香族ビニル 化合物、シアン化ビニル化合物及び他の化合 物を重合して得られた共重合体の1種以上。(6 )芳香族ビニル化合物と、シアン化ビニル化� �物を除く他の化合物とを重合して得られた� �重合体の1種以上。
 これらは、1種単独であるいは2種以上を組� �合わせて用いることができる。

 従って、上記(共)重合体(A2)の具体例とし� ��は、アクリロニトリル・スチレン共重合体� ��アクリロニトリル・α-メチルスチレン共重� ��体、アクリロニトリル・スチレン・メタク� ��ル酸メチル共重合体、スチレン・メタクリ� ��酸メチル共重合体、アクリロニトリル・ス� ��レン・N-フェニルマレイミド共重合体等が� �げられる。

 上記(共)重合体(A2)の極限粘度[η](メチル� �チルケトン中、30℃で測定)は、好ましくは0. 2~0.8dl/gである。極限粘度[η]が上記範囲内で� �ると、成形加工性及び耐衝撃性の物性バラ� �スに優れる。なお、この(共)重合体(A2)の極� �粘度[η]は、上記ゴム強化スチレン系樹脂(A1) の場合と同様、製造条件を調整することによ り制御することができる。

 上記ゴム強化樹脂のアセトン(但し、ゴム質 重合体(a1)がアクリル系ゴムである場合には� �アセトニトリルを使用。)による可溶成分の� ��限粘度[η](メチルエチルケトン中、30℃で測 定)は、好ましくは0.2~0.8dl/gである。極限粘度 [η]が上記範囲内であると、成形加工性と耐� �撃性との物性バランスに優れる。
 上記スチレン系樹脂としては、前述の(共)� �合体(A2)において芳香族ビニル化合物のみを� ��合して得られた重合体、或いは芳香族ビニ� ��化合物と他の共重合可能な化合物を共重合� ��て得られた重合体が挙げられる。

 上記オレフィン系樹脂は、炭素数が2以上 のα-オレフィンからなる単量体単位を含む重 合体であれば、特に限定されない。好ましい オレフィン系樹脂は、炭素数2~10のα-オレフ� �ンからなる単量体単位を含む重合体である� �従って、炭素数2~10のα-オレフィンからなる� ��量体単位の1種以上を主として含む(共)重合� ��、炭素数2~10のα-オレフィンからなる単量体 単位の1種以上と、このα-オレフィンと共重� �可能な化合物からなる単量体単位の1種以上� ��を主として含む共重合体等が挙げられる。� ��れらは、1種単独であるいは2種以上を組み� �わせて用いることができる。

 上記オレフィン系樹脂としては、ポリエ� ��レン、ポリプロピレン、エチレン・プロピ� ��ン共重合体、ポリブテン-1、エチレン・ブ� �ン-1共重合体等が挙げられる。これらのうち 、ポリエチレン、ポリプロピレン、プロピレ ン・エチレン共重合体が好ましく、プロピレ ン単位を全単量体単位に対して、50質量%以上 含む重合体、即ち、ポリプロピレン、エチレ ン・プロピレン共重合体がより好ましい。な お、上記エチレン・プロピレン共重合体とし ては、ランダム共重合体、ブロック共重合体 等があるが、いずれの共重合体を用いてもよ い。

 上記オレフィン系樹脂は、結晶性であって� ��よいし、非晶性であってもよい。好ましく� ��、室温下、X線回折により、20%以上の結晶化 度を有するものである。
 上記オレフィン系樹脂の融点(JIS K7121に準� �)は、好ましくは40℃以上である。
 また、上記オレフィン系樹脂の分子量は特� ��限定されないが、成形性の観点から好まし� ��は、ポリプロピレン系樹脂においては、JISK 7210:1999(230℃、荷重2.16kg)に準拠して測定した� ��ルトフローレートは、通常0.01~500g/10分、よ� ��好ましくは0.04、更に好ましくは0.05~100g/10分 であり、ポリエチレン系樹脂では、JISK6922-2(1 90℃、荷重2.16kg)に準拠して測定したメルトフ ローレートは、通常0.01~500g/10分、より好まし くは0.05~100g/10分である。
 上記オレフィン系樹脂としては、アイオノ� ��ー、エチレン・酢酸ビニル共重合体、エチ� ��ン・ビニルアルコール共重合体、環状オレ� ��ィン共重合体、塩素化ポリエチレン等を用� ��ることもできる。

 上記アクリル系樹脂は、(メタ)アクリル� �エステル化合物を単独で重合して、あるい� �共重合可能なビニル単量体と共重合して得� �ことができる。具体的には、アクリル系樹� �としては、メタクリル酸メチルの単独重合� �、メタクリル酸メチルとアクリル酸メチル� �(メタ)アクリル酸エチル、(メタ)アクリル酸� ��ロピル、(メタ)アクリル酸ブチル、2-エチル ヘキシル(メタ)アクリレート等のアルキル(メ タ)アクリル酸エステル、あるいは、スチレ� �、α-メチルスチレン、ビニルトルエン等の� �香族ビニル単量体との共重合体などが挙げ� �れる。ここで「(メタ)アクリル酸エステル」 とは、アクリル酸エステル及び/またはメタ� �リル酸エステルを意味する。

 上記アクリル系樹脂の重量平均分子量は、� ��媒としてテトラヒドロフランを用いGPC法に� ��って測定した値が、好ましくは50,000~400,000� �ある。重量平均分子量が上記範囲にあると� �成形加工性に優れ、得られる透明の熱可塑� �樹脂成形品の耐衝撃性、靭性に優れる。
 上記アクリル系樹脂は、全体としての重量� ��均分子量が上記範囲に入るものであれば、� ��なる重量平均分子量を有するアクリル系樹� ��の2種以上を混合して用いてもよい。アクリ ル系樹脂は、公知の重合方法、例えば、ラジ カル重合、チャージトランスファーラジカル 重合、アニオン重合、グループトランスファ ー重合、配位アニオン重合で製造することが できる。

 上記ポリカーボネート樹脂は、主鎖にカ� ��ボネート結合を有するものであれば、特に� ��定されず、芳香族ポリカーボネートでよい� ��、脂肪族ポリカーボネートでもよい。また� ��これらを組み合わせて用いてもよい。本発� ��においては、耐衝撃性、耐熱性等の観点か� ��、芳香族ポリカーボネートが好ましい。な� ��、このポリカーボネート樹脂は、末端が、R -CO-基、R’-O-CO-基(R及びR’は、いずれも有機� ��を示す。)に変性されたものであってもよい 。このポリカーボネート樹脂は、1種単独で� �るいは2種以上を組み合わせて用いることが� ��きる。

 上記ポリカーボネート樹脂の粘度平均分子� ��は、溶媒として塩化メチレンを用い、温度2 0℃で測定された溶液粘度より換算した場合� �好ましくは12,000~40,000である。この粘度平均� ��子量が上記範囲にあると、成形加工性に優� ��、得られる成形品の耐衝撃性、靭性及び耐� ��品性に優れる。
 上記ポリカーボネート樹脂は、全体として� ��粘度平均分子量が上記範囲に入るものであ� ��ば、異なる粘度平均分子量を有するポリカ� ��ボネート樹脂の2種以上を混合して用いても よい。
 上記ポリカーボネート樹脂は、上述のよう� ��、ポリエステル系樹脂と、あるいは、ゴム� ��化樹脂及びポリエステル系樹脂と組み合わ� ��て、アロイとして用いることもできる。

 上記ポリエステル系樹脂としては、(1)炭素� ��2~20のジカルボン酸、及び/またはそのエス� �ル形成誘導体と(2)ジオール成分から得られ� �重合体、2官能オキシカルボン酸化合物から� ��られる重合体、カプロラクトン化合物から� ��られる重合体、上記(1)、(2)、2官能オキシカ ルボン酸化合物、ラクトン化合物の群から選 ばれた化合物から成る共重合体などがあり、 共重合体としては、上記(1)、(2)、2官能オキ� �カルボン酸化合物から成る共重合体が好ま� �い。ここで、炭素数とは、カルボキシル基� �炭素数およびカルボキシル基の炭素に直結� �る鎖や環を構成する炭素数の総数をいう。
 このポリエステル系樹脂は、分子の主鎖中� ��エステル結合を有する樹脂であれば、特に� ��定されず、飽和ポリエステル樹脂であって� ��いし、不飽和ポリエステル樹脂であっても� ��い。これらのうち、飽和ポリエステル樹脂� ��好ましい。また、単独重合ポリエステルで� ��ってよいし、共重合ポリエステルであって� ��よい。更に、結晶性樹脂であってよいし、� ��晶性樹脂であってもよい。

 上記ポリエステル系樹脂としては、ポリ� ��チレンテレフタレート(PET)、ポリプロピレ� �テレフタレート(PPT)、ポリブチレンテレフタ レート(PBT)、ポリヘキサメチレンテレフタレ� ��ト、ポリシクロヘキサン-1,4-ジメチルテレ� �タレート、ポリネオペンチルテレフタレー� �等のポリアルキレンテレフタレート、ポリ� �チレンイソフタレート、ポリエチレンナフ� �レート、ポリブチレンナフタレート、ポリ� �キサメチレンナフタレート等のポリアルキ� �ンナフタレート等の単独重合ポリエステル� �アルキレンテレフタレート単位とアルキレ� �ナフタレート単位との少なくとも一方を主� �して含有する共重合ポリエステル、液晶ポ� �エステル等が挙げられる。これらのうち、� �リブチレンテレフタレートが好ましい。ま� �、これらは、1種単独であるいは2種以上を組 み合わせて用いることができる。

 上記ポリエステル樹脂のうち、ポリブチレ� ��テレフタレートの溶液粘度は、耐衝撃性か� ��、O-クロロフェノールを溶媒とし、25℃で測 定した極限粘度〔η〕(dl/g)として、通常0.5~2.0 である。また、ポリエチレンテレフタレート の場合、テトラクロロメタン/フェノールの� �量混合溶媒中、25℃で測定した極限粘度〔η� ��(dl/g)として、通常0.5~2.0、好ましくは0.5~1.5� �ある。
 また、脂肪族ポリエステル系樹脂の数平均� ��子量(Mn)は、通常1万~2万、好ましくは3万~20� �、また、重量平均分子量(Mw)と数平均分子量( Mn)の比、Mw/Mnは、通常3以上、好ましくは4以� �である。

 上記ポリアミド系樹脂は、主鎖に酸アミド� ��合(-CO-NH-)を有する樹脂であれば、特に限定� ��れない。具体的には、ナイロン4、6、7、8、 11、12、6.6、6.9、6.10、6.11、6.12、6T、6/6.6、6/12 、6/6T、6T/6I等が挙げられる。
 なお、ポリアミド系樹脂の末端は、カルボ� ��酸、アミン等で封止されていてもよい。カ� ��ボン酸としては、カプロン酸、カプリル酸� ��カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、� ��ルミチン酸、ステアリン酸、ベヘニン酸等� ��脂肪族モノカルボン酸が挙げられる。また� ��アミンとしては、ヘキシルアミン、オクチ� ��アミン、デシルアミン、ラウリルアミン、� ��リスチルアミン、パルミチルアミン、ステ� ��リルアミン、ベヘニルアミン等の脂肪族第1 級アミン等が挙げられる。

 上記ポリアミド系樹脂は、1種単独であるい は2種以上を組み合わせて用いることができ� �。
 ポリアミド系樹脂の重合度は、特に制限さ� ��ないが、相対粘度として、耐衝撃性の面か� ��、通常1.6~6.0、好ましくは2.0~5.0である。上� �相対粘度は、ポリマー2gを蟻酸100ml(純度90質� ��%)に溶解し、30℃で測定した値である。

 上記塩化ビニル系樹脂としては、ポリ塩化� ��ニル樹脂の他、塩化ビニルと他の共重合可� ��な他のビニル単量体との共重合体、アクリ� ��ニトリル・ブタジエン共重合体とのブレン� ��物、ポリ塩化ビニルを塩素化した塩素化ポ� ��塩化ビニル樹脂などが包含される。
 上記の共重合可能な他のビニル単量体とし� ��は、エチレン、プロピレン、マレイン酸エ� ��テル、酢酸ビニル、(メタ)アクリル酸、(メ� ��)アクリル酸エステル等が挙がられる。塩化 ビニル系樹脂の平均重合度は、通常700~1800、� ��ましくは1000~1500である。

 本発明の第1の側面において、上記熱可塑性 樹脂成形品の製造方法において、上記粒子加 熱工程を行った後、上記冷却工程を行う前に は、上記キャビティにおいて残された空間に 、溶融状態の熱可塑性樹脂を充填する充填工 程を行うことが好ましい。
 この場合には、粒子加熱工程を行った後に� ��熱可塑性樹脂粒子組成物が溶融することに� ��ってキャビティ内に残された空間には、充� ��工程として、溶融状態の熱可塑性樹脂を充� ��する。このとき、粒子加熱工程の前にゴム� ��のキャビティ内において熱可塑性樹脂粒子� ��成物が存在していた部分、ゴム型のキャビ� ��ィ内の鉛直方向下側に位置する部分、ある� ��はゴム型のキャビティの表面等には、上記� ��可塑性樹脂粒子組成物を溶融させた熱可塑� ��樹脂が充填されており、新たに充填する溶� ��状態の熱可塑性樹脂の充填量を少なくする� ��とができる。

 これにより、充填圧力をあまり高くする� ��となくキャビティの全体へ熱可塑性樹脂を� ��填することができ、ゴム型の変形及び開き� ��効果的に抑制することができる。そのため� ��ゴム型における分割面(パーティング面)か� �の樹脂漏れを防止することができ、冷却工� �によって熱可塑性樹脂成形品を得たときに� �、この熱可塑性樹脂成形品の外観、形状、� �面精度等の品質及び機械的強度を効果的に� �上させることができる。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物と上記� ��融状態の熱可塑性樹脂とには、同じ組成を� ��するものを用いることができる。
 この場合には、冷却工程において、キャビ� ��ィ内に充填した熱可塑性樹脂を冷却して熱� ��塑性樹脂成形品を成形したときには、成形� ��の熱可塑性樹脂成形品において、熱可塑性� ��脂粒子組成物と溶融状態の熱可塑性樹脂と� ��用いて成形したことによる境界面が形成さ� ��ることを防止することができる。
 なお、上記熱可塑性樹脂粒子組成物と上記� ��融状態の熱可塑性樹脂とには、意図的に異� ��る組成、配色を有するものを用いることも� ��きる。この場合には、上記品質を効果的に� ��上させて、2色成形品としての熱可塑性樹脂 成形品を成形することができる。

 また、上記充填工程においては、上記溶融� ��態の熱可塑性樹脂を0.5~5MPaの射出圧力で、� �記キャビティにおいて残された空間に充填� �ることが好ましい。
 この場合には、射出圧力が適切であり、上� ��所定の射出圧力でキャビティ内へ熱可塑性� ��脂の充填を行う際においても、ゴム型の変� ��及び開きを効果的に抑制して、形状、表面� ��度等の品質を向上させた熱可塑性樹脂成形� ��を得ることができる。なお、ゴム型のキャ� ��ティの全体にほぼ均一に熱可塑性樹脂を充� ��するためには、射出圧力が0.5MPa以上である� ��とが好ましく、ゴム型の変形及びゴム型の� ��ャビティからの樹脂漏れを防ぐためには、� ��出圧力は5MPa以下であることが好ましい。

 また、上記配置工程前から上記粒子加熱工� ��前までの少なくともいずれかのタイミング� ��は、上記キャビティ又は該キャビティにお� ��て残された空間を真空状態にする真空工程� ��行うことが好ましい。
 この場合には、真空工程を行うことによっ� ��、キャビティ内への溶融状態の熱可塑性樹� ��の充填を一層容易に行うことができると共� ��、気泡のない外観に優れた熱可塑性樹脂成� ��品を容易に得ることができる。
 なお、真空工程は、配置工程中、配置工程� ��前後、粒子加熱工程中、粒子加熱工程の前� ��、上記充填工程中、又は充填工程の前の少� ��くともいずれかのタイミングで行うことが� ��きる。
 また、真空状態とは、絶対真空の状態のみ� ��意味するのではなく、大気圧状態に対する� ��圧状態のこともいう。

 また、上記充填工程においては、上記ゴム� ��を介して上記キャビティ内の熱可塑性樹脂� ��、0.78~2μmの波長領域を含む電磁波を照射し� ��、該熱可塑性樹脂を加熱することが好まし� ��。
 この場合には、充填工程において、キャビ� ��ィ内に溶融状態の熱可塑性樹脂を充填する� ��に、ゴム型に比べて熱可塑性樹脂を選択的� ��加熱することができ、熱可塑性樹脂の粘度� ��低く維持することができる。これにより、� ��可塑性樹脂成形品の形状、表面精度等の品� ��をより効果的に向上させることができる。

 また、上記粒子加熱工程及び上記充填工� ��においては、0.78~4μmの波長領域を含む電磁� ��を出射する電磁波発生手段と、波長が2μmを 超える電磁波の透過量を減少させるフィルタ ーとを用い、上記電磁波発生手段から出射さ せた上記電磁波を上記フィルターを透過させ 、該フィルターを透過させた後の透過電磁波 を、上記ゴム型を介して上記キャビティ内に おける上記熱可塑性樹脂に照射して、該熱可 塑性樹脂を加熱することができる。

 この場合には、粒子加熱工程及び充填工� ��においては、電磁波発生手段から0.78~4μmの� ��長領域を含む電磁波を出射し、フィルター� ��透過させた後の透過電磁波を、ゴム型を介� ��て熱可塑性樹脂に照射することができる。� ��して、電磁波発生手段から出射された電磁� ��の中には、波長が2μmを超える電磁波も含ま れているが、フィルターを用いたことにより 、波長が2μmを超える電磁波は、ゴム型にで� �るだけ照射させないようにすることができ� �。これにより、ゴム型のキャビティ内に充� �された熱可塑性樹脂には、波長が2μm以下の� ��赤外線(電磁波)を効果的に照射させること� �できる。そのため、波長が2μm以下の近赤外� ��により、ゴム型をあまり加熱することなく� ��熱可塑性樹脂を効果的に加熱することがで� ��る。

 また、フィルターは、石英ガラス等のガ� ��スから構成することができ、容器又は通路� ��に充填した水によって構成することもでき� ��。水によってフィルターを構成する場合に� ��、この水を循環又は入替可能にすることが� ��き、電磁波の照射によって温度が上昇した� ��を適宜入れ替えて、フィルターの温度上昇� ��効果的に抑制することができる。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物を構成� ��る熱可塑性樹脂は、非晶性樹脂とすること� ��できる。
 ところで、熱可塑性樹脂の冷却速度は、ゴ� ��型がゴム材料からなるため、金型の場合に� ��べて遅くなる。そのため、冷却中に熱可塑� ��樹脂の結晶性が高くなることがあり、これ� ��よって、樹脂成形品の寸法精度が低下した� ��、樹脂成形品の耐衝撃性が低下したりする� ��とがある。これに対し、熱可塑性樹脂を非� ��性にしたことにより、熱可塑性樹脂成形品� ��寸法精度の低下及び耐衝撃性の低下等を防� ��することができる。

 非晶性樹脂としては、例えば、上記ゴム� ��化スチレン系樹脂、上記スチレン系樹脂、� ��記アクリル系樹脂、上記ポリカーボネート� ��脂、上記ゴム強化スチレン系樹脂とポリカ� ��ボネート樹脂のアロイ等を用いることがで� ��る。中でも、特にゴム強化スチレン系樹脂� ��用いることが好ましい。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物として� ��、嵩密度が0.4g/cm ³ 以上であるものを用いることが好ましい。
 この場合には、上記本発明の第3の側面にお いて述べた内容と同様の作用効果を得ること ができる。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物として� ��、粒子径が1~100μmの小形熱可塑性樹脂粒子� �0.1~20質量%含有し、残部が該小形熱可塑性樹� ��粒子よりも大きい大形熱可塑性樹脂粒子か� ��なるものを用いることもできる。
 この場合には、上記本発明の第4の側面にお いて述べた内容と同様の作用効果を得ること ができる。

 また、上記配置工程においては、上記小形� ��可塑性樹脂粒子を、開いた状態又は閉じた� ��態の上記ゴム型のキャビティに先に配置し� ��後、上記大形熱可塑性樹脂粒子を上記ゴム� ��のキャビティ内に投入することが好ましい� ��
 この場合には、配置工程において、キャビ� ��ィの内壁面に小形熱可塑性樹脂粒子を効果� ��に付着させた後、キャビティ内における小� ��熱可塑性樹脂粒子の内側に大形熱可塑性樹� ��粒子を通過させることができる。そのため� ��キャビティ内への熱可塑性樹脂粒子の充填� ��より円滑に行うことができる。
 また、小形熱可塑性樹脂粒子は、開いた状� ��のゴム型のキャビティの表面にまぶす(振り 掛ける)ことによって容易に配置することが� �きる。
 上記大形熱可塑性樹脂粒子の嵩密度は0.4g/cm ³ 以上であるものを用いることが好ましい。

 また、上記大形熱可塑性樹脂粒子の最大粒� ��径は、上記キャビティにおける最小幅寸法� ��対して、0.8倍以下となるよう選定すること� ��好ましい。
 この場合には、大形熱可塑性樹脂粒子がキ� ��ビティ内に充填され難くなることを防止す� ��ことができる。
 また、大形熱可塑性樹脂粒子の粒子径は、� ��ャビティにおける最小幅寸法に対して、0.7� ��以下となるよう選定することがより好まし� ��。
 また、上記大形熱可塑性樹脂粒子と上記小� ��熱可塑性樹脂粒子とは、前述の熱可塑性樹� ��から構成することができる。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物として� ��、熱可塑性樹脂粒子と、無機粉体及び滑剤� ��少なくとも一方である微小粒子とを含有し� ��上記熱可塑性樹脂粒子の数平均粒子径が200~ 3000μmであり、上記微小粒子の体積平均粒子� �が0.5~50μmであり、上記微小粒子を、上記熱� �塑性樹脂粒子100質量部に対して、0.1~10質量� �含有するものを用いることもできる。
 この場合には、上記本発明の第5の側面にお いて述べた内容と同様の作用効果を得ること ができる。

 また、上記配置工程においては、上記微小� ��子を、開いた状態又は閉じた状態の上記ゴ� ��型のキャビティに先に配置した後、上記熱� ��塑性樹脂粒子を上記ゴム型のキャビティ内� ��投入することが好ましい。
 この場合には、配置工程において、キャビ� ��ィの内壁面に微小粒子を効果的に付着させ� ��後、キャビティ内における微小粒子の内側� ��熱可塑性樹脂粒子を通過させることができ� ��。そのため、キャビティ内への熱可塑性樹� ��粒子の充填をより円滑に行うことができる� ��
 また、微小粒子は、開いた状態のゴム型の� ��ャビティの表面にまぶす(振り掛ける)こと� �よって容易に配置することができる。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子の数平均粒子� ��は、上記キャビティにおける最小幅寸法に� ��して、0.8倍以下となるよう選定することが� ��ましい。
 この場合には、熱可塑性樹脂粒子がキャビ� ��ィ内に充填され難くなることを防止するこ� ��ができる。
 また、熱可塑性樹脂粒子の数平均粒子径は� ��キャビティにおける最小幅寸法に対して、0 .7倍以下となるよう選定することがより好ま� ��い。

 また、上記無機粉体としては、例えば、� ��ルク、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム� ��マイカ、カオリン、硫酸カルシウム、硫酸� ��リウム、チタンホワイト、ホワイトカーボ� ��、カーボンブラック、水酸化アルミニウム� ��水酸化マグネシウム、ガラス繊維、ガラス� ��維のミルドファイバー、ガラスビーズ、中� ��ガラス、ガラスフレーク、カーボン繊維、� ��ーボン繊維のミルドファイバー、ワラスト� ��イト、アタパルジャイト及び、炭化ケイ素� ��ィスカー、酸化亜鉛ウィスカー、ホウ酸ア� ��ミニウムウィスカー、チタン酸カリウムウ� ��スカー、塩基性硫酸マグネシウムウィスカ� ��等のウィスカーなどが挙げられ、これらは� ��独または2種類以上を混合して用いることが できる。これらの中でも、タルク、酸化亜鉛 ウィスカー、及び塩基性硫酸マグネシウムウ ィスカーが好ましい。

 また、上記無機粉体は、タルクであること� ��好ましい。
 タルクは、滑石と呼ばれる鉱物を粉砕した� ��末であり、含水ケイ酸マグネシウム(4SiO ₂ ・3MgO・H ₂ O)から構成される。また、タルクは、約60質� �%のSiO ₂ と、約30質量%のMgOとを主成分として構成され る。本発明におけるタルクは、体積平均粒子 径が0.5~50μmである微粒子として用いる。なお 、タルクは、シランカップリング剤等を用い て表面処理されてなるものを用いてもよい。
 上記タルクの体積平均粒子径(50%平均粒子径 )は、1~30μmとすることがより好ましく、3~15μm とすることがさらに好ましい。

 また、上記滑剤としては、公知の滑剤を� ��用することができる。具体的には、長鎖の� ��ルキル基と官能基とを有する化合物、エチ� ��ン、プロピレンなどのα-オレフィン(共)重� �体、ジメチルポリシロキサンなどのシリコ� �含有重合体、α-オレフィンと官能基含有不� �和化合物との共重合体、エチレン系共重合� �、プロピレン系共重合体、エチレン-プロピ� ��ン共重合体、シリコン含有重合体などの重� ��体に官能基含有不飽和化合物を付加した重� ��体、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチ� ��ン-プロピレン共重合体などを酸化し、カル ボキシル基などを付加する方法によって得ら れる重合体などが挙げられる。

 ここで、上記官能基としては、カルボキシ� ��基またはその金属塩、水酸基、オキサゾリ� ��基、酸無水物基、エステル基、アミノ基、� ��ミド基、エポキシ基、イソシアネート基、� ��レタン基、ユリア基などが挙げられる。好� ��しい官能基としては、カルボキシル基また� ��その2価の金属塩、エステル基、アミド基で ある。カルボキシル基の塩としては、ナトリ ウム、カリウム、リチウム、カルシウム、マ グネシウム、アルミニウム、亜鉛、バリウム 、カドミウム、マンガン、コバルト、鉛、ス ズなどの金属塩が挙げられる。上記官能基含 有不飽和化合物としては、上述した官能基を 含有する不飽和化合物を使用可能である。好 ましくは、長鎖のアルキル基と官能基とを有 する化合物、エチレン系共重合体である。
 上記滑剤の体積平均粒子径(50%平均粒子径)� �、1~30μmとすることがより好ましく、3~15μmと することがさらに好ましい。

 上記熱可塑性樹脂粒子の粒子径は、200~2000μ mとすることがより好ましく、350~1500μmとする ことがさらに好ましい。また、上記熱可塑性 樹脂粒子の嵩密度は0.4g/cm ³ 以上であるものを用いることが好ましい。
 また、熱可塑性樹脂粒子に用いる熱可塑性� ��脂のメルトフローレート(220℃、10kg荷重)は� ��1~100g/10minとすることが好ましく、5~80g/10min� �することがより好ましく、15~65g/10minとする� �とがさらに好ましい。

 また、上記熱可塑性樹脂粒子組成物として� ��、熱可塑性樹脂粒子100質量部に対して、赤� ��線吸収剤を0.0005~0.1質量部含有するものを用 いることもできる。
 この場合には、上記本発明の第6の側面にお いて述べた内容と同様の作用効果を得ること ができる。

 また、上記赤外線吸収剤としては、0.78~2μm� ��近赤外線の波長領域を含む電磁波を吸収す� ��種々のものを用いることができる。
 赤外線吸収剤としては、無機系赤外線吸収� ��又は有機系赤外線吸収剤のいずれを用いる� ��ともできる。無機系赤外線吸収剤としては� ��酸化錫、酸化亜鉛、酸化銅等の金属酸化物� ��アンチモンドープ酸化錫、インジウムドー� ��酸化錫、In、Ga、Al及びSbよりなる群から選� �れた少なくとも1種の元素を含有する酸化亜� ��等の金属錯体化合物などが挙げられる。
 有機系赤外線吸収剤としては、アントラキ� ��ン系色素、シアニン系色素、ポリメチン系� ��素、アゾメチン系色素、アゾ系色素、ポリ� ��ゾ系色素、ジイモニウム系色素、アミニウ� ��系色素、フタロシアニン系色素、ナフタロ� ��アニン系色素、インドシアニン系色素、ナ� ��トキノン系色素、インドールフェノール系� ��素、トリアリルメタン系色素、金属錯体系� ��素、ジチオールニッケル錯体系色素、アゾ� ��バルト錯体系色素、スクワリリウム系色素� ��どが挙げられる。

 また、上記熱可塑性樹脂組成物は、上記熱� ��塑性樹脂100質量部に対して、着色剤を0.05~30 質量部含有させることができる。
 この場合には、白色度が30%以上である適宜� ��色を行った熱可塑性樹脂成形品を成形する� ��とができる。

 上記着色剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂1 00質量部に対して、より好ましくは0.1~15質量� ��、更に好ましくは0.1~10質量部である。
 上記着色剤としては、染料、無機顔料及び� ��機顔料のいずれを用いてもよい。また、こ� ��らを組み合わせて用いてもよい。また、着� ��剤の色は、特に限定されず、白色系や、赤� ��系、黄色系、青色系、緑色系等の有彩色と� ��ることができる。
 上記染料としては、ニトロソ染料、ニトロ� ��料、アゾ染料、スチルベンアゾ染料、ケト� ��ミン染料、トリフェニルメタン染料、キサ� ��テン染料、アクリジン染料、キノリン染料� ��メチン/ポリメチン染料、チアゾール染料、 インダミン/インドフェノール染料、アジン� �料、オキサジン染料、チアジン染料、硫化� �料、アミノケトン/オキシケトン染料、アン� ��ラキノン染料、インジゴイド染料、フタロ� ��アニン染料等が挙げられる。

 上記無機顔料としては、白色系無機顔料、� ��色系無機顔料、黄色系無機顔料、緑色系無� ��顔料、青色系無機顔料等が挙げられ、これ� ��は、1種単独であるいは2種以上を組み合わ� �て用いることができる。
 上記白色系無機顔料としては、TiO ₂ 、Al ₂ O ₃ ・nH ₂ O、〔ZnS+BaSO ₄ 〕、CaSO ₄ ・2H ₂ O、BaSO ₄ 、CaCO ₃ 、2PbCO ₃ ・Pb(OH) ₂ 等が挙げられる。

 上記赤色系無機顔料としては、CdS・nCdSe、Pb CrO ₄ ・mPbMoO ₄ ・nPbSO ₄ 、TiO ₂ ・Sb ₂ O ₃ ・NiO、Zn-Fe系複合酸化物(ZnO・Fe ₂ O ₃ 等)、Zn-Fe-Cr系複合酸化物(ZnO・Fe ₂ O ₃ ・Cr ₂ O ₃ 等)等が挙げられる。
 上記黄色系無機顔料としては、TiO ₂ ・BaO・NiO、TiO ₂ ・NiO・Sb ₂ O ₃ 、Fe ₂ O ₃ ・H ₂ O、PbCrO ₄ 、Pb(SbO ₃ ) ₂ 、Pb ₂ (SbO ₂ ) ₂ 、Ti-Sb-Ni系複合酸化物、Ti-Sb-Cr系複合酸化物� �が挙げられる。
 上記緑色系無機顔料としては、Cu(C ₂ H ₃ O ₂ ) ₃ 、Cu(AsO ₂ ) ₂ 、CoO・nZnO、BaMnO ₂ 、Cu ₂ (OH) ₂ (CO ₃ )、Ti-Co-Ni-Zn系複合酸化物等が挙げられる。
 上記青色系無機顔料としては、CoO・nAl ₂ O ₃ 、CoO・nSnO・mMgO、Na ₆ Al ₆ (SiO ₄ ) ₆ ・2Na ₃ SO ₄ 等が挙げられる。

 また、上記有機顔料としては、アゾレーキ� ��料、ベンゾイミダゾロン顔料、ジアリリド� ��料、縮合アゾ系顔料等のアゾ系顔料、フタ� ��シアニンブルー、フタロシアニングリーン� ��のフタロシアニン系顔料、イソインドリノ� ��顔料、キノフタロン顔料、キナクリドン顔� ��、ペリレン顔料、アントラキノン顔料、ペ� ��ノン顔料、ジオキサジンバイオレット等の� ��合多環系顔料等が挙げられる。
 上記有彩色着色剤が、単独で濃色系着色剤� ��ある場合には、目標の白色度とする等のた� ��に、白色系着色剤により淡色化させて用い� ��ことができる。

上記赤外線吸収剤を配合した熱可塑性樹脂 から、曇価が20%以下の透明の熱可塑性樹脂成 形品を成形する場合、用いられる熱可塑性樹 脂としては、上記熱可塑性樹脂を厚み2.5mmの� ��形品としたときのJIS K7136に記載の曇価が20% 以下となるものであれば、種々の透明(半透� �含む。)の熱可塑性樹脂を用いることができ� ��。 具体的には、上記スチレン系樹脂のう� �AS樹脂、MS樹脂等、上記ゴム強化スチレン系� ��脂のうち透明ABS樹脂、上記アクリル系樹脂� ��上記ポリカーボネート樹脂、上記ポリエス� ��ル系樹脂のうちPET樹脂、PEN樹脂、上記塩化� ��ニル樹脂、シクロオレフィン系樹脂、ポリ� ��チルペンテン樹脂、ポリアリレート樹脂等� ��用いることができる。これらの中でも、成� ��性、耐衝撃性に優れるため、透明ABS樹脂、� ��クリル系樹脂、ポリカーボネート樹脂を用� ��ることが好ましい。

 上記透明ABSは、ゴム質重合体の存在下に、( メタ)アクリル酸エステル化合物を50質量%以� �含む単量体成分を重合して得られたゴム強� �ビニル系樹脂、又は該ゴム強化ビニル系樹� �と、ビニル系単量体に由来する構造単位を� �む(共)重合体とを混合してなる混合物とする ことが好ましい
 上記透明ABS樹脂に用いられる(メタ)アクリ� �酸エステル化合物としては、前述の(メタ)ア クリル酸エステル化合物を用いることができ る。これらの中でも、アクリル酸メチル、ア クリル酸ブチル、メタクリル酸メチルが好ま しい。

 上記透明ABS樹脂に用いられるゴム質重合� ��としては、前述のゴム質重合体(a1)を用いる ことができる。これらの中でも、共役ジエン 系ゴム、オレフィン系ゴム、アクリル系ゴム が好ましい。これらは1種単独で、又は2種以� ��を併用して使用することができる。

 透明ABS樹脂のグラフト率は、好ましくは1 0~100%、さらに好ましくは15~90%、特に好ましく は20~70%である。グラフト率が10%未満である場 合には、得られる透明の熱可塑性樹脂成形品 の外観不良、耐衝撃強度の低下が生じるおそ れがあり、一方、100%を超えると、成形加工� �が悪化するおそれがある。

 また、透明ABS樹脂のマトリックス成分で� ��るメチルエチルケトン可溶分の極限粘度〔� �〕(30℃、メチルエチルケトン中で測定)は、� ��ましくは0.1~1.0dl/g、さらに好ましくは0.2~0.9d l/g、特に好ましくは0.3~0.7dl/gである。極限粘� ��〔η〕が上記範囲内であると、耐衝撃性、� �形加工性(流動性)に優れた透明の熱可塑性樹 脂成形品が得られる。なお、上記グラフト率 (%)、極限粘度〔η〕は、重合開始剤、連鎖移� ��剤、乳化剤、溶剤などの種類や量、さらに� ��合時間、重合温度などを変えることにより� ��容易に制御することができる。

 また、透明ABS樹脂のゴム質重合体(ゴム成 分)の屈折率とマトリックス樹脂の屈折率と� �差は、好ましくは0.05以下、さらに好ましく� ��0.02以下、特に好ましくは0.01以下である。� �記屈折率の差が上記範囲内であると、透明� �の良好な熱可塑性樹脂成形品を得ることが� �きる。

 上記赤外線吸収剤を配合した熱可塑性樹� ��から、白色度が30%以上の熱可塑性樹脂成形� ��を成形する場合には、熱可塑性樹脂として� ��、上記熱可塑性樹脂を使用することが出来� ��。好ましくは、ゴム強化スチレン系樹脂、� ��レフィン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリエ� ��テル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリエス� ��ル系樹脂及びポリカーボネート樹脂のアロ� ��、ゴム強化スチレン系樹脂及びポリカーボ� ��ート樹脂のアロイ、ゴム強化スチレン系樹� ��及びポリエステル系樹脂のアロイ等が挙げ� ��れる。

 上記熱可塑性樹脂粒子組成物は、目的、� ��途等に応じて、添加剤を含有したものとす� ��ことができる。この添加剤としては、充填� ��、熱安定剤、酸化防止剤、紫外線防止剤、� ��化防止剤、帯電防止剤、可塑剤、滑剤、難� ��剤、抗菌剤、着色剤、蛍光増白剤、蓄光顔� ��、蛍光染料、光拡散剤、結晶核剤、流動改� ��剤、衝撃改質剤、赤外線吸収剤、フォトク� ��ミック剤、光触媒系防汚剤、重合開始剤等� ��挙げられる。

 上記充填剤としては、タルク、クレー、ワ� ��ストナイト、炭酸カルシウム、ガラス繊維� ��ガラスビーズ、ガラスバルーン、ミルドフ� ��イバー、ガラスフレーク、炭素繊維、炭素� ��レーク、カーボンビーズ、カーボンミルド� ��ァイバー、金属フレーク、金属繊維、金属� ��ートガラス繊維、金属コート炭素繊維、金� ��コートガラスフレーク、シリカ、セラミッ� ��粒子、セラミック繊維、アラミド粒子、ア� ��ミド繊維、ポリアリレート繊維、グラファ� ��ト、導電性カーボンブラック、各種ウィス� ��ー等が挙げられる。これらは、1種単独であ るいは2種以上を組み合わせて用いることが� �きる。
 上記充填剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂� ��子組成物の量を100質量部とした場合に、通� ��、0.1~5質量部である。

 上記熱安定剤としては、ホスファイト類、� ��ンダードフェノール類、チオエーテル類等� ��挙げられる。これらは、1種単独であるいは 2種以上を組み合わせて用いることができる� �
 上記熱安定剤の含有量は、上記熱可塑性樹� ��粒子組成物の量を100質量部とした場合に、� ��常、0.01~2質量部である。

 上記酸化防止剤としては、ヒンダードアミ� ��類、ハイドロキノン類、ヒンダードフェノ� ��ル類、硫黄含有化合物等が挙げられる。こ� ��らは、1種単独であるいは2種以上を組み合� �せて用いることができる。
 上記酸化防止剤の含有量は、上記熱可塑性� ��脂粒子組成物の量を100質量部とした場合に� ��通常、0.01~2質量部である。

 上記紫外線吸収剤としては、ベンゾフェノ� ��類、ベンゾトリアゾール類、サリチル酸エ� ��テル類、金属錯塩類等が挙げられる。これ� ��は、1種単独であるいは2種以上を組み合わ� �て用いることができる。また、ヒンダード� �ミン類と併用すると好ましい場合がある。
 上記紫外線吸収剤の含有量は、上記熱可塑� ��樹脂粒子組成物の量を100質量部とした場合� ��、通常、0.05~2質量部である。

 上記老化防止剤の含有量は、上記熱可塑性� ��脂粒子組成物の量を100質量部とした場合に� ��通常、0.01~2質量部である。
 上記帯電防止剤の含有量は、上記熱可塑性� ��脂粒子組成物の量を100質量部とした場合に� ��通常、0.1~5質量部である。
 上記可塑剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂� ��子組成物の量を100質量部とした場合に、通� ��、0.5~5質量部である。

 上記滑剤としては、脂肪酸エステル、炭化� ��素樹脂、パラフィン、高級脂肪酸、オキシ� ��肪酸、脂肪酸アミド、アルキレンビス脂肪� ��アミド、脂肪族ケトン、脂肪酸低級アルコ� ��ルエステル、脂肪酸多価アルコールエステ� ��、脂肪酸ポリグリコールエステル、脂肪族� ��ルコール、多価アルコール、ポリグリコー� ��、ポリグリセロール、金属石鹸、シリコー� ��、変性シリコーン等が挙げられる。これら� ��、1種単独であるいは2種以上を組み合わせ� �用いることができる。
 上記滑剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂粒� ��組成物の量を100質量部とした場合に、通常� ��0.5~5質量部である。

 上記難燃剤としては、有機系難燃剤、無機� ��難燃剤、反応系難燃剤等が挙げられる。こ� ��らは、1種単独であるいは2種以上を組み合� �せて用いることができる。
 上記難燃剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂� ��子組成物の量を100質量部とした場合に、通� ��、0.5~30質量部である。
 なお、本発明の熱可塑性樹脂粒子組成物に� ��燃剤を含有させる場合には、難燃助剤を用� ��ることが好ましい。この難燃助剤としては� ��三酸化二アンチモン、四酸化二アンチモン� ��五酸化二アンチモン、アンチモン酸ナトリ� ��ム、酒石酸アンチモン等のアンチモン化合� ��や、ホウ酸亜鉛、メタホウ酸バリウム、水� ��アルミナ、酸化ジルコニウム、ポリリン酸� ��ンモニウム、酸化スズ、酸化鉄等が挙げら� ��る。これらは、1種単独であるいは2種以上� �組み合わせて用いることができる。

 上記抗菌剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂� ��子組成物の量を100質量部とした場合に、通� ��、0.1~5質量部である。
 上記着色剤としては、無機顔料、有機顔料� ��び染料のいずれを用いてもよい。また、こ� ��らを組み合わせて用いてもよい。
 無機顔料としては、亜鉛華、二酸化チタン� ��べんがら、酸化クロム、鉄黒等の酸化物、� ��ドミウムイエロー、カドミウムオレンジ、� ��ドミウムレッド等の硫化物、黄鉛、亜鉛黄� ��クロムバーミリオン等のクロム酸塩、紺青� ��のフェロシアン化物、群青等の珪酸塩、カ� ��ボンブラック、金属粉等の無機系色剤が挙� ��られる。
 有機顔料としては、フタロシアニン系顔料� ��縮合アゾ系顔料、アゾレーキ系顔料、キナ� ��リドン系顔料、ジオキサジン系顔料、イソ� ��ンドリノン系顔料、縮合多環系顔料等が挙� ��られる。

 上記染料としては、アントラキノン系染料� ��ペリレン系染料、ペリノン系染料、キノリ� ��系染料、ニトロ系染料、ニトロソ系染料、� ��ゾ系染料、トリフェニル系染料、チアゾー� ��系染料、メチン系染料、オキサジン系染料� ��インドフェノール系染料、ケトン系染料、� ��アジン系染料、インジゴ系染料等が挙げら� ��る。
 上記着色剤の含有量は、上記熱可塑性樹脂� ��子組成物の量を100質量部とした場合に、通� ��、10質量部以下、好ましくは0.0005~5質量部、 より好ましくは0.001~2質量部である。

 上記光拡散剤としては、アクリル架橋粒子� ��シリコーン架橋粒子、極薄ガラスフレーク� ��炭酸カルシウム粒子等が挙げられる。
 上記光触媒系防汚剤としては、微粒子酸化� ��タン、微粒子酸化亜鉛等が挙げられる。
 上記衝撃改質剤としては、グラフトゴム等� ��挙げられる。