杉田 美樹 (〒02 神奈川県横浜市青葉区鴨志田町1000番地 株式会社三菱化学科学技術研究センター内 Kanagawa, 2278502, JP)
TSUJI, Hideto (Inc. 1000, Kamoshida-cho, Aoba-ku, Yokohama-sh, Kanagawa 02, 2278502, JP)
三菱化学株式会社 (〒14 東京都港区芝4丁目14番1号 Tokyo, 1080014, JP)
SUGITA, Miki (Inc. 1000, Kamoshida-cho, Aoba-ku, Yokohama-sh, Kanagawa 02, 2278502, JP)
杉田 美樹 (〒02 神奈川県横浜市青葉区鴨志田町1000番地 株式会社三菱化学科学技術研究センター内 Kanagawa, 2278502, JP)
| フルフラール化合物を、Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素、および、8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属元素を含有する触媒の存在下で気相流通反応により、脱カルボニル化反応させる工程を含むフラン化合物の製造方法。 |
| 前記8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属元素が、PdまたはPtである、請求項1に記載のフラン化合物の製造方法。 |
| 前記触媒中に触媒全体の質量を100質量%としたとき、1,2,6,13族元素から選ばれる少なくとも1種類の元素を0.01質量%以上50質量%以下含む、請求項1または2に記載のフラン化合物の製造方法。 |
| 硫黄濃度が6.0ppm以下であるフルフラール原料を気相流通反応により、脱カルボニル化反応させる工程を含むフラン化合物の製造方法。 |
| フルフラール化合物を、Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素に、Pd、Ptから選ばれる少なくとも1種の金属元素を担持させた触媒の存在下で、あらかじめ気化させたフルフラール化合物のガス状原料を、前記触媒に接触させて気相流通反応により脱カルボニル化反応させる工程を含むフラン化合物の製造方法。 |
本発明はフルフラール化合物からフラン 合物を製造する方法に関するものである。
フランはテトラヒドロフランやピロール チオフェン等の製造原料に用いることがで る有用な中間体化学品であり、フルフラー の脱カルボニル化反応により製造される。 ルフラールは通常は石油由来の原料ではな 、植物に含まれるヘミセルロース分である ントザンより製造されるため、誘導される ランも石油原料由来ではなく植物原料由来 化学品に分類される。
フルフラールからフランを製造する方法は
くから知られているが(特許文献1など)、植
由来の原料から効率的に化学品を得る方法
して、特に触媒を用いた脱カルボニル化反
によるフランの製造方法についての研究開
が行われている(特許文献2、非特許文献1)。
フルフラールから脱カルボニル化(decarbonylatio
n)反応によりフランを製造する方法は大きく
けて二つの方法が知られている。一つは、Z
n-Cr-Mn、Zn-Cr-Fe複合酸化物のような酸化物触媒
を用いる方法(特許文献3など)であり、もう一
つは、担持貴金属触媒を用いる方法である。
後者の方法は、触媒が比較的低い反応温度で
も活性を示すことから、この後者の方法を採
用した液相反応(特許文献4、6、非特許文献2)
よるフランの製造方法が提案されている。
た、前者の方法と同様に後者の方法におい
、気相流通反応(特許文献2、非特許文献1、
許文献5)によるフランの製造方法も提案さ
ている。
具体的に液相反応は、フルフラール化合物
液体中、あるいはフルフラール化合物を溶
等に溶解させた溶液中に触媒を添加して脱
ルボニル化反応を行ない、脱カルボニル化
応により発生し、気化したフラン化合物を
収する方法で行われる。
一方、気相流通反応は、あらかじめ気化し
フルフラール化合物のガス状原料を、触媒
通ずることにより脱カルボニル化反応を行
い、脱カルボニル化反応により得られたフ
ン化合物を回収する方法で行われる。フル
ラール化合物は高濃度や液体の状態で長時
加熱するとスラッジ状の重合物等を生成す
ため、気化したフルフラール化合物を用い
瞬時に反応を進行させる気相流通反応は、
相反応よりも反応効率が優れており、工業
な製造に適していると考えられる。
一方、触媒の存在下でフルフラール化合物
脱カルボニル化反応によってフラン化合物
一段で製造する方法の問題点は、連続的に
応を実施した場合に触媒の活性が経時的に
きく低下することである。触媒の活性が経
的に低下する理由については、必ずしも明
かではない。
たとえば液相反応の場合、高濃度のフルフ
ール化合物を長時間加熱することによって
媒反応とはかかわりなく生成するスラッジ
の重合物等が物理的に触媒に付着して、触
の分散を妨げたり目的とする脱カルボニル
反応を妨げることがある。
また気相流通反応の場合は、気化したフル
ラール化合物のみが触媒と接触するため、
ルフラール化合物や生成したフラン化合物
触媒上でコークとなって蓄積して反応サイ
をブロックすることがあるが、フルフラー
化合物の重合物は触媒層に持ち込まれにく
点で液相反応より有利である。
触媒活性が経時的に低下すれば、フルフラ
ル化合物の転化率が低下し単位時間あたり
製造されるフラン化合物の量が減少するこ
で工業プロセスの効率が低下する。また、
応しなかったフルフラール化合物の分離回
や廃棄、あるいはリサイクル使用などの課
も生じる。
触媒の活性が経時的に大きく低下する場 、フルフラール化合物の転化率を維持して ラン化合物を安定的に製造するためには、 媒の量を暫時増量するかあるいは反応温度 暫時上昇させることによって補わなくては らない。触媒の入れ替えや再生処理の頻度 多くなれば工業プロセスの操業は難しくな 。このような理由から、安定的かつ高効率 フラン化合物を製造するために、より活性 下が少ない触媒が求められていた。
従来、活性低下が抑制された触媒や失活し
触媒の再生に関する多くの技術が提案され
きた。
例えば液相反応においては、従来PdやPtとい
った金属をカーボンに担持させた触媒、また
気相流通反応においては、PdやPtといった金
をアルミナ担体に担持した触媒を用いるこ
により反応を行っている。しかし、未だに
媒寿命は十分ではなく、工業的に実施する
は経済性の面で必ずしも満足し得るもので
なかった。
また触媒の活性が低下した際、焼成処理等
よる再生をはかることがある。フルフラー
化合物の脱カルボニル化反応を液相で行う
合において提案されている活性炭、シリカ
の担体では、焼成処理による再生を施す場
に再生処理条件において担体が燃焼したり
担持金属のシンタリングや担体の細孔閉塞
引き起こし、元の活性を得ることが困難で
る。
そこで、本発明は、フルフラール化合物 らフラン化合物を製造するにあたり、触媒 性の経時的な低下を抑制し、安定的にフル ラール化合物を転化せしめて、高効率にフ ン化合物を製造する方法を提供することを 的とするものである。
本発明者らはフルフラール化合物の脱カ ボニル化反応によりフラン化合物を製造す ための触媒を鋭意検討した結果、Zr、Hfから 選ばれる少なくとも1種の元素、および、8、9 、10族から選ばれる少なくとも1種の金属元素 を含有する触媒の存在下で、気相流通反応に よりフルフラール化合物の脱カルボニル化反 応を行うと、長時間に高効率かつ安定的にフ ラン化合物が得られることを見出し、以下の 本発明に到達した。
本発明は、フルフラール化合物を、Zr、Hf から選ばれる少なくとも1種の元素、および 8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属 元素を含有する触媒の存在下で気相流通反応 により、脱カルボニル化反応させる工程を備 えた、フラン化合物の製造方法である。ここ で、フルフラール化合物とは、フルフラール 化合物を含む原料全体を基準(100質量%)として 、フルフラール化合物を、好ましくは95質量% 以上、さらに好ましくは、98質量%以上、特に 好ましくは99質量%以上含有するものをいう。 このような触媒を使用してフルフラール化合 物の脱カルボニル化反応を行うことにより、 触媒活性の経時的な低下が小さく、長時間に 高いフルフラール化合物転化率と高いフラン 化合物選択率が維持されるため、安定的かつ 高効率にフラン化合物を製造することが可能 となる。また、触媒に付着するコークの量が 減少するので、長期間連続して触媒が使用可 能となり、触媒の再生や入れ替えの頻度を低 減するとともに、焼成による触媒再生におい て、活性成分のシンタリングや 細孔閉塞に る触媒の劣化を防止することができる。。
本発明において、8、9、10族から選ばれる少
なくとも1種の金属元素は、PdまたはPtである
とが好ましく、Pdであることが特に好まし
。このような好ましい形態の金属元素を含
する触媒を使用することで、より効率的に
カルボニル化反応を行うことができる。
また 本発明者らはフルフラール化合物を
ラン化合物に転化する脱カルボニル化反応
ついて、触媒の経時活性低下を引き起こす
子を鋭意検討した結果、植物由来のフルフ
ール化合物に含まれる不純物が経時的な触
活性の低下を引き起こしていることを見出
本発明に到達した。
以下に示す本発明は、含まれる不純物量を
定量以下に制御したフルフラール化合物を
して脱カルボニル化反応を行うことによっ
、触媒寿命を飛躍的に延ばす方法に関する
フルフラール化合物に含まれる不純物をあ
かじめ分離除去等し、不純物を所定量以下
制御した後にフルフラール化合物を脱カル
ニル化反応工程に供することにより、脱カ
ボニル化反応工程に使用する触媒の活性低
を、触媒の種類によらず抑制することがで
る。そして、長期間にわたり触媒の活性を
持し、高効率かつ安定的にフラン化合物を
造することが可能となる。
第2の発明は、硫黄濃度が6.0ppm以下である フルフラール化合物を脱カルボニル化反応工 程に供することを特徴とするフラン化合物の 製造方法である。不純物である硫黄あるいは 硫黄を含有する化合物を除去または低減し、 硫黄濃度を所定値以下に制御したフルフラー ル化合物を供することにより、長期間にわた り触媒の活性を維持し、高効率かつ安定的に フラン化合物を製造することが可能となる。
本発明において、脱カルボニル化反応さ る工程は、あらかじめ気化させたフルフラ ル化合物のガス状原料を、前記触媒に接触 せて脱カルボニル化反応を行う工程を含む のであることが好ましい。気化したフルフ ール化合物原料を触媒に接触させることに り、より効率的に脱カルボニル化反応を行 ことができる。
本発明では、特定の触媒を使用してフル ラール化合物原料の脱カルボニル化反応を うことにより、触媒活性の経時的な低下が さく、長時間に高いフルフラール化合物転 率と高いフラン化合物選択率が維持される め、安定的かつ高効率にフラン化合物を製 することが可能となる。また、触媒に付着 るコークの量が減少するので、長期間連続 て触媒が使用可能となり、触媒の再生や入 替えの頻度を低減させることができる。
フルフラール化合物を精製し、不純物を 定量以下に制御したフルフラール化合物を カルボニル化反応工程に供することにより 脱カルボニル化反応に使用する触媒の活性 下を、触媒の種類によらず抑制することが きる。そして、長期間にわたり触媒の活性 維持し、高効率かつ安定的にフラン化合物 製造することが可能となる。
以下、本発明の詳細について説明する。
本発明は、フルフラール化合物を、特定の
媒の存在下で脱カルボニル化反応させる工
を備えた、フラン化合物の製造方法である
以下、まず、フルフラール化合物とフラン
合物について説明する。
<フルフラール化合物>
本発明のフラン化合物の製造方法で使用さ
る原料のフルフラール化合物としては、特
制限されず、公知のフルフラール化合物を
用することができる。フルフラール化合物
は下記一般式(1)で示される化合物をいう。
上記一般式(1)において、R 1 、R 2 、R 3 は、それぞれ同一であっても異なっていても よく、例えば、水素、官能基を有していても よい脂肪族炭化水素基、官能基を有していて もよい芳香族炭化水素基、水酸基、アルデヒ ド基等の種々の官能基が挙げられ、具体的に は、-H、-CH 2 OH、-CH 3 、-CHO等が挙げられる。フルフラール化合物 具体例としては、ヒドロキシメチルフルフ ール、2-メチルフルフラール、3-メチルフル ラール、フルフリルジアルデヒド、フルフ ールが好ましい例として挙げられ、中でも にフルフラールが好適である。
<フラン化合物>
本発明のフラン化合物の製造方法で得られ
フラン化合物は、特に制限されず、公知の
ラン化合物である。フラン化合物とは下記
般式(2)~(6)で示される化合物をいう。
R 4 、R 5 、R 6 は、それぞれ同一であっても異なっていても よく、例えば、水素、官能基を有していても よい脂肪族炭化水素基、官能基を有していて もよい芳香族炭化水素基、水酸基等の種々の 官能基が挙げられ、具体的には、-H、-CH 2 OH、-CH 3 、-CHO等が挙げられる。フラン化合物の具体 としては、2-メチルフラン、3-メチルフラン フラン、ジヒドロフラン、フルフリルアル ール、テトラヒドロフラン、テトラヒドロ ルフリルアルコールが挙げられ、特にフラ が好適である。
<フルフラール化合物原料>
本発明では、フルフラール化合物を、特定
触媒の存在下で脱カルボニル化反応させる
ここで、フルフラール化合物とは、フルフ
ール化合物を含む原料(以下、単に原料とい
うことがある)全体を基準(100質量%)として、
ルフラール化合物が、好ましくは95質量%以
、さらに好ましくは、98質量%以上、特に好
しくは99質量%以上含まれていることをいう
原料の製造法は特に限定されないが、植 由来原料の水熱処理や酸による加水分解に って得ることができる。
本発明においては、Zr、Hfから選ばれる少 なくとも1種の元素および8、9、10族から選ば る少なくとも1種の金属元素を含有する触媒 の存在下でフルフラール化合物原料の脱カル ボニル化反応を行いフラン化合物を得る。こ のような触媒を用いることによって、フルフ ラール化合物からフラン化合物を製造するに あたり、触媒活性の経時的な低下が抑制され 、長時間に高いフルフラール化合物転化率と 高いフラン化合物選択率が維持されるため、 安定的かつ高効率にフラン化合物を製造する ことが可能となる。
フルフラール化合物の純度は、上記フルフ
ール化合物原料の定義に記載した通りであ
が、フルフラール化合物に含まれる不純物
除去することによって、本発明の触媒の経
的な活性低下はさらに抑制されるため、よ
安定的かつ高効率にフラン化合物を製造す
ことができる。フルフラール化合物原料に
まれる不純物のうち、硫黄もしくは硫黄化
物、窒素化合物、および各種の酸を低減す
と高い効果が得られる。
特に気相流通反応においては、Zr、Hfから選
ばれる少なくとも1種の元素、および、8、9、
10族から選ばれる少なくとも1種の金属元素を
含有する触媒を使用した場合にはフルフラー
ル化合物やフラン化合物が触媒上でコークと
なることが少ないので、これらの不純物が直
接触媒に蓄積あるいは、反応サイトをブロッ
クする可能性があるため、これらの不純物を
減らすことにより、より、長時間に安定的か
つ高効率にフラン化合物を製造することがで
きる。
フルフラール化合物に含まれる硫黄もし は硫黄化合物の形態は特に限定されないが 価数としてはS0、S2-あるいはS6+(SOx)の硫黄成 分が挙げられる。より具体的には、システイ ン等のアミノ酸、該アミノ酸を含むたんぱく 質、チオール基、スルフヒドリル基、スルフ ィド基、ジスルフィド基を有する化合物、S 骨格に持つ芳香環化合物、硫酸、スルホン およびそれらの塩、亜硫酸および亜硫酸塩 あるいは錯塩が挙げられる。フルフラール 合物に含まれる硫黄、もしくは硫黄化合物 量は、硫黄の濃度として、通常6.0ppm以下、 ましくは5.0ppm以下、さらに好ましくは3.0ppm 下、特に好ましくは2.0ppm以下である。これ の硫黄含有成分が硫黄の濃度として 6.0ppm以 下に制御されたフルフラール化合物を脱カル ボニル化反応工程に供することによって、触 媒の経時的な活性低下が著しく小さくなる。 10時間の気相流通連続反応を例にすればフル ラール化合物の転化率は初期の9割以上を維 持するため、高効率でフラン化合物を製造す ることが可能になる。フルフラール化合物中 に含まれる硫黄もしくは硫黄化合物量の分析 法については特に限定されないが、一例を挙 げれば燃焼-吸収-イオンクロマト法によって 析できる。
フルフラール化合物に含まれる窒素化合 の形態は特に限定されないが、価数として 、N3-あるいはN5+、N3+の窒素成分が挙げられ 。より具体的にはアンモニア、アミン類お びその塩類、種々のアミノ酸、たんぱく質 Nを骨格に持つ芳香環化合物、硝酸および硝 酸塩、亜硝酸および亜硝酸塩、あるいは錯塩 である。フルフラール化合物に含まれる窒素 化合物の量は、窒素原子の濃度として、通常 4.0ppm以下、好ましくは3.0ppm以下、さらに好ま しくは2.0ppm以下である。これらの窒素含有成 分が窒素の濃度として4.0ppm以下に制御された フルフラール化合物を脱カルボニル化反応工 程に供することによって、触媒の経時的な活 性低下が著しく小さくなる。10時間の気相流 連続反応を例にすればフルフラール化合物 転化率は初期の9割以上を維持するため、高 効率でフラン化合物を製造することが可能に なる。フルフラール化合物中に含まれる窒素 化合物量の分析法は特に限定されないが、一 例を挙げれば燃焼分解-化学発光法によって 析できる。
フルフラール化合物に含まれる酸成分の 態は特に限定されないが、硫酸、スルホン 、硝酸等の無機酸、および、スルホン基、 ルボキシル基を有する有機酸、例えば、フ ンスルホン酸、フランカルボン酸が挙げら る。フルフラール化合物に含まれる酸成分 量は酸価として、通常0.12mgKOH/g以下、好ま くは0.1mgKOH/g以下、特に好ましくは0.08mgKOH/g 下である。これらの酸成分が0.12mgKOH/g以下に 制御されたフルフラール化合物を脱カルボニ ル化反応工程に供することによって、触媒の 経時的な活性低下が著しく小さくなる。10時 の気相流通連続反応を例にすればフルフラ ル化合物の転化率は初期の9割以上を維持す るため、高効率でフラン化合物を製造するこ とが可能になる。酸価の測定法は、特に限定 され ないが、中和滴定法を用いることがで る。具体的な例を挙げれば、フルフラール 合物をエタノールで希釈した後に0.01Nの水 化カリウム水溶液を用いて滴定することに って、酸価を測定することができる。
これらの不純物を有しないフルフラール 合物は通常無色透明である。したがって、 ルフラール化合物の色調は、APHI(American Publ ic Healty Association)標準色溶液のYI(Yellowness Ind ex:黄色度)値を基準とした番号で算出すれば 通常500以下、好ましくは300以下、さらに好 しくは100以下、特に好ましくは50以下である 。これらの色調は色差計を用いた透過測定等 によって分析、算出することができる。
フルフラール化合物がこれらの不純物を む理由については次のように考えることが きる。通常、植物由来の有機化合物は石油 来の有機化合物に比べてS分やN分を含まな とされるのが一般的であるが、フルフラー 化合物の原料となる植物にも植物の硫黄代 、窒素代謝等に起因する物質が少なからず まれることから、これらに由来する不純物 フルフラール化合物の製造段階を経て混入 る可能性がある。また、粗原料は、通常、 酸等の鉱酸を触媒として、グルコース、フ クトース、または、キシロースの脱水、あ いは、ペントザンの分解により得ることか 、その過程で硫酸根、あるいはスルホン酸 を有する化合物が混入する可能性もある。
一方、フルフラール化合物はカルボニル を有しているため、酸素と接触させれば酸 によるカルボン酸の生成は避けられない。 価による評価によって定量される酸は、粗 料の製造工程において混入した触媒成分由 の酸とカルボニルの酸化によって生成した ルボン酸である。
これらの不純物を所定量以下に制御した ルフラール化合物を用いることによって、 カルボニル化反応における触媒の活性を長 間に亘って維持することが可能となる。逆 、脱カルボニル化反応工程に供する原料中 これらの不純物が所定量以上含まれると、 カルボニル化反応に使用する触媒の活性は 時的に著しく低下する。その理由は明らか はないが、一つの理由としてはこれらの不 物が活性点を被毒することが考えられる。 た原料中に含まれる酸はフルフラール化合 の重合を促進すると考えられ、酸の存在に り触媒上のコークの生成が促進され、活性 の被覆が加速されると推測される。
フルフラール化合物から不純物を取り除く 法は特にこだわらないが、蒸留精製や不純 の吸着除去等によって取り除くことができ 。減圧蒸留によってフルフラール原料約400g を精製する場合の条件を例示する。精留塔と して内径18mm高さ245mmのヴィグリュウ管を用い 、フルフラール原料を1Lフラスコに装填後、 内を窒素置換し、オイルバスによりフラス 内のフルフラール原料を加熱し、次いで系 を減圧して蒸留を行う。フルフラール原料 温度を75℃、蒸気温度を55℃、系内の圧力を 1.2×10 3 Paとして、全量の約13質量%を初留として、全 の約25質量%を釜残として除去して、約250gの 精製したフルフラールを得ることができる。
フルフラール化合物から取り除かれるフル
ラール化合物以外の低沸点成分としては、
般的には、主成分となるフルフラール化合
と容易に蒸留分離しうる、主成分となるフ
フラール化合物の沸点より沸点が5℃以上低
い化合物が挙げられる。フルフラール化合物
として沸点162℃のフルフラールを例にとれば
、硝酸、イソブチルアルデヒド、1,3-ペンタ
エナール、2-(1-プロペニル)-5-メチル-フラン
沸点が54-55℃である2,3-ジヒドロフラン、60-6
1℃であるフルフリルメチルジスルフィド、
点が63-66℃である2-メチルフラン、沸点が64-6
5℃である2-シクロペンテン-1-オン、沸点が67
の2-フリルメチルケトン、沸点が75℃である
ブタナール、沸点が76-78℃である1-フルフリ
ピロール、沸点が79-80℃の3-フリルメタノー
、沸点が90-91℃である3-ヒドロキシ-2-ブタノ
ン、沸点が90-92℃であるフルフリルチオシア
ート、沸点が97-100℃である2-ビニルフラン
沸点が98℃であるフラルデヒドジメチルヒド
ラゾン、沸点が100-101℃である2-アセチル-5-メ
チルフラン、沸点が101℃であるギ酸、沸点が
113-115℃である3-メトキシフェノール、沸点が
117-118℃である酢酸、沸点が112-115℃であるジ
ルフリルジスルフィド、沸点が121-124℃の3-
ンテン-2-オン、沸点が120-122℃の3-フランカ
ボン酸、沸点が135-143℃であるジフルフリル
スルフィド、沸点が145-146℃であるフルフリ
アミン、沸点が146-148℃である2-シアノフラ
、沸点が155℃である2-フリルメタンチオール
、沸点が157-158℃であるフルフリルイソシア
ートなど、沸点が158℃以下の化合物が挙げ
れる。取り除く低沸点成分の割合は含まれ
低沸点成分合計の質量を基準(100質量%)とし
、通常30質量%以上、好ましくは50質量%以上
より好ましくは75質量%以上、さらに好まし
は90質量%以上である。
フルフラール化合物の質量を基準(100質量%)
すれば、通常0.01質量%以上50質量%以下、好
しくは0.05質量%以上40質量%以下、より好まし
くは0.1質量%以上30質量%以下である。
フルフラール化合物から取り除かれるフ フラール化合物以外の高沸点成分としては 一般的には、主成分となるフルフラール化 物と容易に蒸留分離しうる、主成分となる ルフラール化合物の沸点より沸点が5℃以上 高い化合物が挙げられる。フルフラール化合 物として沸点162℃のフルフラールを例にとれ ば、沸点が173-174℃の2-フランカルボニルクロ ライド、沸点が181-182℃の3-(2-フリル)プロパ ール、沸点が182℃のフェノール、沸点が187 の5-メチルフルフラール、沸点が197-198℃の2- メチルベンゾフラン、沸点が204-205℃の4-(2-フ リル)-1-ブテン-4-オール、230-232℃の2-フラン ルボン酸、沸点が243℃の4-メトキシフェノー ル、沸点が286℃の1-(2-フリル)アクリル酸、ト ランス-1-(2-フリル)プロペナール、4-(2-フリル )-3-ブテン-2-オン、ジ-(2-フリル)メタン、3-エ ル-2,5-ジメチルフラン、2-メトキシ-4-エチル フェノール、メトキシビニルフェノール、1-( 3-フリル)-3-ブタノン、1-(3-フリル)-2-メチル- ロペナールエチルフェノール、ジ-(2-フリル) ジケトン、硫酸、ウロン酸、システイン、フ ルフラールの重合物など沸点が167℃以上の化 合物が挙げられる。取り除く高沸点成分の割 合は、含まれる高沸点成分合計の質量を基準 (100質量%)として、通常30質量%以上、好ましく は50質量%以上、より好ましくは75質量%以上、 さらに好ましくは90質量%以上である。フルフ ラール化合物の質量を基準(100質量%)とすれば 、通常0.1質量%以上50質量%以下、好ましくは0. 5質量%以上30質量%以下である。
これらの低沸点成分や高沸点成分を原料 り十分に取り除いたフルフラール化合物を カルボニル化反応工程に供することによっ 、触媒の経時的な活性低下を抑制し、安定 にフルフラール化合物をフラン化合物に転 させて、高効率でフラン化合物を製造する とが可能になる。逆に、これらの低沸点成 や高沸点成分の除去が不十分であると、脱 ルボニル化反応において触媒の活性は経時 に低下し、安定的にフルフラール化合物を ラン化合物に転化させることができない。
吸着によって不純物を分離除去することも 能である。その際の吸着剤は、特に限定さ ないが、活性炭やイオン交換樹脂、イオン 換ゼオライトやシリカ等の多孔性物質、あ いは金属、貴金属、または、該金属、貴金 をシリカ、アルミナ、ゼオライトあるいは 性炭といった担体に担持したものが好適に いられる。吸着剤は、複数を同時に用いて よい。吸着除去の方法としては、原料に吸 剤を入れ、一定の処理時間の後に濾過等で 離してもよいし、あらかじめ吸着剤をカラ 等につめ、原料を流通させてもよい。また 蒸留精製の際に原料と吸着剤とを装填し、 純物を吸着除去しつつ蒸留によって精製し フルフラール化合物を得ることも好ましい 法として挙げられる。その際の吸着剤とし は、上記に挙げた物質のほか、酸成分の除 に効果的なNaOH等のアルカリ水酸化物、Na 2 CO 3 等のアルカリ炭酸塩等も好適に用いられる。 さらには、吸着剤を用いて不純物を除去した 後にさらに蒸留精製を行って、吸着によって 取り除けなかった不純物や、吸着剤由来の不 純物を除去することも好適に行われる。また 、蒸留精製の後に、吸着除去を行ってもよい 。
吸着剤としてアルミナ担持Pd(2質量%Pd/Al 2 O 3 、触媒全体中のPdの割合が2質量%)を用いてフ フラール化合物を精製する際の条件を例示 る。該アルミナ担持Pd(21g)を200℃、100ml/分の H 2 気流下で1.5時間保持し、加熱乾燥および還元 を行う。その後アルミナ担持Pdの温度を130℃ し、100ml/分のN 2 気流下で粗原料を約1.5ml/分の速度で滴下させ る。約5hrかけて約400mlの粗原料を滴下すると 380mlの精製されたフルフラール化合物を得 ことができる。
精製等によって不純物の低減がなされた ルフラール化合物を保存する場合の条件は 特に限定されないが、酸素や光を遮断した 囲気で保存するのが好ましい。保存雰囲気 の酸素の濃度は、通常20%以下、好ましくは1 0%以下、さらに好ましくは5%以下、特に好ま くは1%以下である。
<脱カルボニル化反応触媒>
本発明においては、Zr、Hfから選ばれる少な
くとも1種の元素、および、8、9、10族から選
れる少なくとも1種の金属元素を含有する触
媒の存在下でフルフラール化合物の脱カルボ
ニル化反応を行いフラン化合物を得る。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素 、好ましくは8、9、10族から選ばれる少なく も1種の金属元素を担持する担体に添加ある いは担持されるか、あるいは該担体成分の一 部分あるいは全てを構成する。好ましくは、 8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属 素を担持する担体として、Zr、Hfから選ばれ る少なくとも1種の元素を含む物質が用いら る。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素の
態は、特に限定されないが、リン酸塩、硫
塩や水酸化物、含水酸化物、酸化物、複合
化物の形態が挙げられる。リン酸塩、硫酸
としては、Zr 3
(PO 4
) 4
、ZrP 2
O 7
、Zr(SO 4
) 2
・4H 2
O等が挙げられる。水酸化物、含水酸化物、
化物としては、ZrO(OH) 2
、ZrO 2
、HfO 2
が挙げられる。その他、ZrSiO 4
、ZrO 2
-SiO 2
、ZrO 2
-TiO 2
、ZrO 2
-Al 2
O 3
等の複合酸化物が挙げられる。このうち、好
ましくは、ZrSiO 4
等の複酸化物、ZrO 2
-SiO 2
、ZrO 2
-TiO 2
、ZrO 2
-Al 2
O 3
等の複合酸化物およびZrO 2
、HfO 2
等の単独酸化物が挙げられ、さらに好ましく
は、ZrO 2
、HfO 2
等の単独酸化物が挙げられ、特に好ましくは
ZrO 2
が挙げられる。ZrO 2
の結晶形について特に制限はないが、通常、
単斜晶系、準安定正方晶系、正方晶系または
非晶質であり、好ましくは、単斜晶系、準安
定正方晶系または正方晶系であり、さらに好
ましくは、単斜晶系または準安定正方晶系で
あり、特に好ましくは単斜晶系である。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素を
有する担体の表面酸塩基性については、ハ
ット関数H 0
で表せば通常その最高酸強度は、-3以上、
ましくは、1.5以上、より好ましくは3.3以上
らに好ましくは4.0以上、特に好ましくは6.8
上であり、最強点H 0
,maxは通常、0以上15以下、好ましくは5以上10
下である。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素、
よび、8、9、10族から選ばれる少なくとも1種
の金属元素を含有する触媒は液相反応におい
て使用するより、気相流通反応において効果
を発揮する。Zr、Hfから選ばれる少なくとも1
の元素を含有する触媒は 弱いながら表面
塩基性を有するため、高濃度のフルフラー
化合物が存在する駅相反応においては、カ
ボニル基と反応し、Tishchenko反応や、Cannizaro
応を起こしてエステル2量体等の副生成物が
生じる。また、高濃度のフルフラール化合物
を長時間加熱することによって触媒反応とは
かかわりなく生成するスラッジ状の重合物等
が物理的に触媒に付着して、触媒の分散や目
的とする脱カルボニル化反応を阻害すること
があり、その程度はカーボン等の無極性の担
体からなる触媒に比べて、Zr、Hfから選ばれ
少なくとも1種の元素を含有する触媒のよう
極性のある担体からなる触媒において甚だ
い。
したがって、Zr、Hfから選ばれる少なくとも
1種の元素を含有する触媒の表面酸塩基特性
特に気相流通反応において長時間に安定的
つ効率的にフラン化合物を製造するにあた
好ましい。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金 元素を担持する担体としては、上記のZr、Hf ら選ばれる少なくとも1種の元素を含むリン 酸塩、硫酸塩や水酸化物、含水酸化物、酸化 物、複合酸化物のほか、SiO 2 、TiO 2 、Al 2 O 3 、MgO、SiO 2 -Al 2 O 3 、MgO-Al 2 O 3 等の単独酸化物や複合酸化物、ゼオライト等 の多孔性酸化物、メソ細孔を有する酸化物や 活性炭が挙げられる。これらの担体がZr、Hf ら選ばれる少なくとも1種の元素を含まない 合は、これらの担体とZr、Hf元素を含む化合 物とを物理混合したり、これらの担体にZr、H fから選ばれる少なくとも1種の元素を添加あ いは担持した後に、8、9、10族から選ばれる 少なくとも1種の金属元素を担持する担体と て用いることができる。
担体の表面積は、特に限定されないが、通 1m 2 /g以上1000m 2 /g以下、好ましくは10m 2 /g以上500m 2 /g以下、さらに好ましくは20m 2 /g以上200m 2 /g以下である。担体の細孔容積は、特に限定 れないが、通常0.1ml/g以上5ml/g以下、好まし は0.2ml/g以上3ml/g以下である。担体の表面積 細孔容積が小さいとフルフラール化合物が 分に転化せず、未反応のフルフラール化合 の回収等が必要になるため効率的でない。 体の表面積や細孔容積が大きすぎるとZr、Hf から選ばれる少なくとも1種の元素が触媒の 時的な活性低下を抑制する効果が小さくな ため好ましくない。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素 担体に添加、あるいは担持する方法として 8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属 元素を担持する際に、同時にZr、Hfから選ば る少なくとも1種の元素の化合物が溶解した を添加する方法が好適に用いられる。また 8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金 元素を担体に担持した後に、Zr、Hfから選ば る少なくとも1種の元素の化合物が溶解した 液を添加してもかまわない。また、8,9、10族 ら選ばれる少なくとも1種の金属元素やそれ らが担持された物質に、Zr、Hfから選ばれる なくとも1種の元素が含まれる物質を添加あ いは担持したり、物理混合等の手段により 合したりして目的とする触媒を得てもよい
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素 添加する際に用いる化合物として金属アル キシド、オキシ硝酸塩やオキシ硫酸塩が挙 られ、好ましくはオキシ硝酸塩が挙げられ 。Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素を 添加した後は、それに引き続き、水分や液成 分の除去、乾燥や酸素を含むガス中での焼成 を行ってもよい。
これらのZr、Hfから選ばれる少なくとも1 の元素を含む触媒が好ましい理由は、これ の成分がフルフラール化合物やフラン化合 に対して不活性であり、8、9、10族から選ば る少なくとも1種の金属元素によるフルフラ ール化合物のフラン化合物への転化において 副反応が起こりにくいためである。これらの Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素を含 触媒のフラン化合物の選択性は通常90%以上 あり、フラン化合物の収率が最大限に得ら る。
また、これらのZr、Hfから選ばれる少なく とも1種の元素を含む物質の表面は適度な酸 基性質、あるいは酸塩基2元機能を有してい ため、フルフラール化合物やフラン化合物 過度な吸着や反応が回避される。また、同 な理由により、これらの化合物が重合する の望ましくない反応を回避することができ ため、重合等により触媒表面にコークが蓄 する事態を防ぐことができる。結果として フルフラール化合物の脱カルボニル化反応 対して有効な触媒活性点が長時間にわたっ 作用し続ける。10時間の気相流通連続反応 例にすればフルフラール化合物の転化率は 期の9割以上を維持するため、高効率かつ安 的にフラン化合物を製造することが可能に る。
触媒におけるZr、Hfから選ばれる少なくと も1種の元素の量は、触媒全体の質量を基準(1 00質量%)として、通常0.001質量%以上90質量%以 、好ましくは1質量%以上85質量%以下、さらに 好ましくは5質量%以上85質量%以下、特に好ま くは10質量%以上75質量%以下である。
Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素 量が少なすぎると触媒の経時的な活性低下 抑制する効果が小さくなるため好ましくな 。また、Zr、Hfから選ばれる少なくとも1種の 元素の量が多すぎると、フルフラール化合物 が十分に転化せず、未反応のフルフラール化 合物の回収等が必要になるため効率的でない 。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の 属元素は、特に限定されないが、好ましく 、Ni、Ru、Ir、Pd、Pt挙げられ、より好ましく Ru、Ir、Pd、Ptが挙げられ、さらに好ましく Pd、Ptが挙げられ、特に好ましくはPdが挙げ れる。これらの8、9、10族から選ばれる少な とも1種の金属元素を触媒成分として用いる ことによって、高い選択性をもってフルフラ ール化合物をフラン化合物に転化することが 可能となり、効率的にフラン化合物を製造す ることができる。これらの金属元素は通常上 記のような担体に担持されることによって担 持金属触媒として用いられる。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の 属元素の含有量は金属や担体の種類にもよ ので一概にはいえないが、触媒全体の質量 基準(100質量%)として、通常0.01質量%以上100質 量%以下、好ましくは0.05質量%以上50質量%以下 、さらに好ましくは0.1質量%以上20質量%以下 特に好ましくは0.5質量%以上5質量%以下であ 。8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金 属元素の含有量が少ないと、フルフラール化 合物が十分に転化せず、未反応のフルフラー ル化合物の回収等が必要になるため効率的で ないのみならず、使用が終了した触媒から金 属を回収する上で効率が低下する。一方、8 9、10族から選ばれる少なくとも1種の金属元 の含有量が多すぎると、Zr、Hfから選ばれる 少なくとも1種の元素が触媒の経時的な活性 下を抑制する効果が小さくなるため好まし ない。
これらの8、9、10族から選ばれる少なくと も1種の金属元素を担持した触媒には、触媒 性能や安定性を向上させるための成分(以下 これを修飾助剤という。)を含有することが できる。修飾助剤としては、1族金属やそれ のイオン、2族金属やそれらのイオン、6族金 属やそれらのイオン、13族金属やそれらのイ ン、が挙げられる。好ましくは1族金属やそ れらのイオン、2族金属やそれらのイオン、6 金属やそれらのイオン、より好ましくは1族 金属やそれらのイオン、である。具体的には 、Cs、Rb、K、Na、Liの金属やイオン、特に好ま しくはK、Naの金属やイオンである。これらの 金属やイオンは、複数を組み合わせて用いて もかまわない。8、9、10族から選ばれる少な とも1種の金属元素の種類によっては、これ の修飾助剤を触媒に含有させることによっ 触媒の寿命がさらに向上し、より効率的に ラン化合物を製造することが可能になる。
これらの修飾助剤を用いるに際して大き 効果が得られる8、9、10族から選ばれる少な くとも1種の金属元素は、Ni、Ru、Ir、Pd、Pt、 らに好ましくはPd、Pt、特に好ましくはPdで る。
これらの修飾助剤の触媒における形態は、
に限定されないが、金属メタル、カルボン
塩、炭酸塩、リン酸塩、硝酸塩、硫酸塩や
酸化物、酸化物、複合酸化物が挙げられ、
ましくは炭酸塩、硝酸塩や水酸化物、酸化
、複合酸化物が挙げられる。これらの修飾
助剤はあらかじめ上記の担体に加えて複合
したり、8、9、10族から選ばれる少なくとも1
種の金属元素を担体に担持した後に加えるこ
とができる。また、8、9、10族から選ばれる
なくとも1種の金属元素と複合化、あるいは
金化するなどしても良い。好ましくは、上
の担体に8、9、10族から選ばれる少なくとも
1種の金属元素を担持する際に、同時にこれ
の修飾助剤を添加して複合化する。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の金
元素を担持する際に、同時に添加する修飾
剤としては、具体的にはCs(CH 3
COO)、Rb(CH 3
COO)、K(CH 3
COO)、Na(CH 3
COO)、Li(CH 3
COO)、CsNO 3
、RbNO 3
、KNO 3
、NaNO 3
、LiNO 3
、Cs 2
CO 3
、Rb 2
CO 3
、K 2
CO 3
、Na 2
CO 3
、Li 2
CO 3
、CsOH、RbOH、KOH、NaOH、LiOH、より好ましくはCs
NO 3
、KNO 3
、NaNO 3
、LiNO 3
、Cs 2
CO 3
、K 2
CO 3
、Na 2
CO 3
、Li 2
CO 3
、CsOH、KOH、NaOH、LiOH、さらに好ましくはKNO 3
、NaNO 3
、K 2
CO 3
、Na 2
CO 3
、KOH、NaOHである。
これらの修飾助剤の含有量は金属や担体 種類にもよるので一概にはいえないが、触 全体の質量を100質量%としたとき、通常0.01 量%以上50質量%以下、好ましくは0.05質量%以 20質量%以下、さらに好ましくは0.1質量%以上1 0質量%以下、特に好ましくは0.5質量%以上5質 %以下である。
修飾助剤の含有量が少なすぎると触媒の 時的な活性低下を抑制する効果が小さくな ため好ましくない。また、修飾助剤の量が すぎるとフルフラール化合物が十分に転化 ず、未反応のフルフラール化合物の回収等 必要になるため効率的でない。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の 属元素を担体に担持する方法は特に限定さ ないが、イオン交換法や含浸担持法、ポア ィリング法、incipient-wetness法、スプレー担持 法等が挙げられる。担体はあらかじめ酸素を 含むガス雰囲気下で焼成してもよい。焼成温 度は、通常200℃以上1200℃以下、好ましくは30 0℃以上1000℃以下、さらに好ましくは400℃以 800℃以下、特に好ましくは500℃以上700℃以 である。
8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の 属元素をイオン交換法や含浸担持等で担体 担持するにあたり、用いる金属原料として 、通常、8、9、10族から選ばれる少なくとも1 種の金属元素の塩化物や硝酸塩等の水溶性の 塩、あるいはそれらの酸性溶液が用いられる 。好ましくは硝酸塩やアンミン錯体硝酸塩、 アンミンニトロ化合物等のハロゲン元素を含 まない水溶性原料が好ましい。
イオン交換法や含浸担持法によって8、9 10族から選ばれる少なくとも1種の金属成分 担体に担持した後、濾過や遠心脱液、乾燥 より水分や液分を除去する。その後、空気 等で焼成することも好適に行われる。焼成 度は、通常200℃以上1000℃以下、好ましくは2 50℃以上800℃以下、さらに好ましくは300℃以 600℃以下である。管に装填して酸素を含む スを流通させながら焼成することも好適に われる。
さらに、触媒を液相中で還元剤と反応さ たり、管に装填して水素やアルコールを含 ガスを流通させ還元性ガス気流下で処理す ことにより、8、9、10族から選ばれる少なく とも1種の金属成分を還元し、触媒を活性化 ることができる。液相での還元に用いる還 剤としては、ホルマリン、ヒドラジン、ヒ ロキシルアミン、ヒドロキシアセトン、エ ノール、ギ酸、シュウ酸、水素が挙げられ 好ましくはホルマリン、ヒドラジンが挙げ れる。還元性ガスとしては、水素、アンモ ア、一酸化炭素、一酸化窒素が挙げられ、 ましくは水素が挙げられる。還元性ガスで 理する際の温度は、通常100℃以上900℃以下 好ましくは150℃以上570℃以下、特に好まし は200℃以上500℃以下である。これらの還元 理はフルフラール化合物の脱カルボニル化 応に供する直前に行ってもかまわない。ま 、フルフラール化合物の脱カルボニル化反 を行う反応器と同一の反応器で行ってもか わない。
<脱カルボニル化反応>
本発明における脱カルボニル化反応の反応
式は、特に限定されるものではなく、回分
応、連続流通反応のいずれでも実施するこ
ができるが、工業的には連続流通反応形式
用いるのが好ましい。また、脱カルボニル
反応の反応形式は液相反応、気相流通反応
いずれ においても実施できるが、気相流
反応において気体のフルフラール化合物原
と固体触媒等とを接触させて反応を実施す
のが好ましい。その理由は、単位体積あた
のフルフラール化合物の濃度が小さくなる
め、フルフラール化合物の縮合や重合やフ
ン化合物の収率に悪影響を及ぼす副反応等
抑制されるためである。 また、気相流通反
応は反応器を工夫することにより触媒の入れ
替えや再生が容易となる長所も有する。たと
えば、反応器を固定床タイプとすることによ
り反応器から触媒を抜き出すことなく焼成等
により再生することが可能であり、あらかじ
め並列に固定床反応器を複数設けておくこと
で、ひとつの反応器の触媒を再生あるいは交
換する間も別の反応器でフルフラール化合物
の脱カルボニル化反応を行うことができるた
め、連続してフラン化合物を製造することが
できる。
気相流通反応の場合、通常、触媒を装填 た固定床管型反応器にフルフラール化合物 含むガスが連続的に供給され、反応器内の 媒に通ずることによって反応を進行させフ ン化合物が得られる。フルフラール化合物 あらかじめ設けた気化器においてガスとす ことが好ましい。気化の方法は特にこだわ ないが、液状態のフルフラール化合物に水 や不活性ガス等をガスバブリングする方法 スプレー気化による方法等が挙げられる。 要に応じて不活性ガス等をガスバブリング 同伴ガスとして用いる場合、用いる不活性 ス等の同伴ガスの純度は、通常95vol%以上、 ましくは99vol%以上、さらに好ましくは99.9vol %以上、特に好ましくは99.99vol%以上である。
本発明の、Zr、Hfから選ばれる少なくとも 1種の元素および8、9、10族から選ばれる少な とも1種の金属元素を含有する触媒を用いた フルフラール化合物の脱カルボニル化反応に おいては、反応開始剤として水素を共存させ ることが好適に用いられる。同伴させる水素 の量は特にこだわらないが、フルフラール化 合物とのモル比において、通常0.01以上4以下 好ましくは0.02以上2以下、さらに好ましく 0.04以上1以下、特に好ましくは0.06以上0.5以 である。水素の量が少ないとフルフラール 合物原料が十分に転化せず、未反応のフル ラール化合物の回収等が必要になるため効 的でない。水素の量が多すぎるとフルフラ ル化合物の水素化分解の生成物が増大し、 た生成したフラン化合物が逐次的に好まし ない反応を引き起こし、結果としてフラン 合物の収率が低下するため好ましくない。 の際用いる水素ガスの純度は、通常99%以上 好ましくは99.9%以上、さらに好ましくは99.99% 以上、特に好ましくは99.999%以上である。ま 、触媒によっては水蒸気も同伴させること できる。
フルフラール化合物の供給量は触媒活性 担う貴金属1molに対し、通常0.0001mol/h以上5000 0mol/h以下、好ましくは0.001mol/h以上、10000mol/h 下、さらに好ましくは0.01mol/h以上5000mol/h以 である。フルフラール化合物の供給量は、 媒重量1gに対し、通常1mmol/h以上3000mmol/h以下 、好ましくは10mmol/h以上1500mmol/h以下、さらに 好ましくは20mmol/h以上500mmol/h以下である。
滞留時間は通常0.001秒以上10秒以下、好ま しくは0.01秒以上5秒以下、さらに好ましくは0 .05秒以上2秒以下、特に好ましくは0.1秒以上1 以下である。フルフラール化合物の供給量 対する触媒金属量や触媒量が少ない場合や 滞留時間が短い場合にはフルフラール化合 原料が十分に転化せず、未反応のフルフラ ル化合物の回収等が必要になるため効率的 ない。また、フルフラール化合物の供給量 対する触媒金属量や触媒量が多い場合や滞 時間が長い場合には、生成したフラン化合 が逐次的な反応を引き起こし、結果として ラン化合物の収率が低下することがある。 だし、長時間に及ぶ連続反応を行う場合、 媒の活性低下を予測してあらかじめ過剰量 触媒を装填することが行われることがある 反応温度は、通常170℃以上450℃以下、好ま くは180℃以上380℃以下、さらに好ましくは2 00℃以上340℃以下、特に好ましくは230℃以上3 00℃以下である。反応温度が低いとフルフラ ル化合物原料が十分に転化せず、未反応の ルフラール化合物の回収等が必要になるた 効率的でない。また、反応温度が高すぎる 、生成したフラン化合物が逐次的な反応を き起こし、結果としてフラン化合物の収率 低下するため好ましくない。反応圧力は絶 圧で表記すると、通常、0.01MPa以上3MPa以下 好ましくは0.05MPa以上2MPa以下、さらに好まし くは0.1MPa以上1MPa以下である。反応圧力が低 と生成したフラン化合物の分離に際してフ ン化合物の損失が生じることがある。
液相反応の場合には、フルフラール化合 とZr、Hfから選ばれる少なくとも1種の元素 よび8、9、10族から選ばれる少なくとも1種の 金属元素を含有する触媒を反応器に仕込み撹 拌下適切な温度にて反応させ、生成したフラ ン化合物の沸点が低い場合は気相よりフラン 化合物を捕集することができる。反応温度は 、通常120℃以上250℃以下、好ましくは140℃以 上230℃以下、特に好ましくは155℃以上220℃以 下で行われる。反応圧力は絶対圧で表記する と、通常0.1MPa以上1MPa以下、好ましくは0.15MPa 上0.6MPa以下、さらに好ましくは0.2MPa以上0.3M Pa以下である。ガンマブチルラクトンやN-メ ルピロリドン、トリグライム、テトラグラ ム等の高沸点極性溶媒を用いても、水等の 体の添加剤を用いても良い。炭酸カリウム 炭酸ナトリウム、酢酸カルシウム等の塩基 添加剤を用いることも好適に行われる。必 に応じて副生成物のパージ除去や、触媒の 加や入れ替えを行うことができる。また、 続的にフルフラール化合物を供給すること 好適に用いられる。
不純物を低減したフルフラール化合物を 続的に脱カルボニル化反応器に供給する場 、不純物低減のための精製装置と脱カルボ ル化反応器を連結させ、フルフラール化合 を蒸留精製あるいは吸着除去精製して、連 的に脱カルボニル化反応器に供給すること 好適に行われる。蒸留精製の場合には、高 点の不純物を排除するだけではなく、低沸 の不純物も除去して脱カルボニル化反応器 供給することが効果的である。
得られたフラン化合物は、副生する一酸 炭素や副生成物、および反応開始剤として 入した水素と分離した後、蒸留等の操作に って精製される。分離された水素はリサイ ルして再度用いることも可能であり、また 酸化炭素とともに他の用途に有効利用する ともできる。
また、本発明の方法においては、特にPt の特定の金属を含む触媒を用いた場合、水 を共存下におけるフルフラール化合物のフ ン化合物への変換反応において、フルフラ ル化合物あるいは生成したフラン化合物が 素化、水素化分解され、エタン、エチレン プロパン、プロピレン、ブタン、ブテン、 ロパノール、ブタノール、テトラヒドロフ ン、2メチルフラン、2メチルテトラヒドロフ ランが生成する。したがって、本発明の方法 はフルフラール化合物よりこれらのエタン、 エチレン、プロパン、プロピレン、ブタン、 ブテン、プロパノール、ブタノール、テトラ ヒドロフラン、2メチルフラン、2メチルテト ヒドロフランを製造する方法としても有用 ある。
本発明の触媒を用いることにより極めて 択率よく不純物の含有量が少ないフラン化 物が得られる。得られるフラン化合物の純 は通常99%以上である。本発明の触媒では、 媒表面における重合反応等が回避されるた 、得られるフラン化合物に含まれる重合反 等による副生成物の割合も極めて低くなる 得られるフラン化合物は無色透明であり、A PHI(American Public Healty Association)標準色溶液の YI(Yellowness Index:黄色度)値を基準とした番号 算出すれば50以下である。
本発明によって得られるフラン化合物は めて不純物含有量が少ないため、各種の樹 原料や添加剤として有用である。また、同 な理由により誘導品合成の中間体として有 であり、フラン化合物を原料とする合成反 を効率よく実施することができる。例えば 得られたフラン化合物が、一般式(2)のフラ 化合物であれば、触媒を用いた水素化反応 より一般式(6)のフラン化合物に変換するこ ができるし、部分水素化反応により一般式( 3)~(5)のフラン化合物に変換することができる 。また、水和等を組み合わせて、1,4-ブタン オール等のジオール類、ガンマブチロラク ン等のラクトン類に変換することができる
本発明の触媒を用いることによって、フ フラール化合物からフラン化合物を製造す にあたり、触媒に付着するコークの量が低 し、長期連続して触媒が使用可能となるた 、触媒の再生や入れ替えの頻度が低減する 触媒が失活した場合の触媒の再生法や再生 理は特に限定されない。例えば、酸素を含 ガスによる高温での処理を施し、触媒表面 付着した不純物やコークを除去することに り触媒性能を復活させることが可能である また、アルコール等の有機溶媒による洗浄 触媒表面に付着した不純物やコークを除去 乾燥することにより触媒性能を復活させる とができる。不純物やコークを除去した後 再びフルフラール化合物の脱カルボニル化 応に供される前に、触媒調製時と同様な還 処理が施される。すなわち液相中で還元剤 反応させたり、管に装填して水素やアルコ ルを含むガスを流通させ還元性ガス気流中 で処理したりすることにより、触媒活性を う金属を還元することが好適に行われる。 れらの一連の再生処理は、脱カルボニル化 応を行う反応器に触媒を装填したまま行っ もかまわない。この場合、あらかじめ脱カ ボニル化反応を行う反応器を複数設けるこ が好ましい。一つの反応器に装填された触 を再生する間は別の反応器に装填された触 でフルフラール化合物の脱カルボニル化反 を行うことによって、連続的にフラン化合 を製造することが可能となる。
以下に本発明の実施例によりさらに具体 に説明するが、本発明はその要旨を超えな 限り、これらの実施例によって限定される のではない。なお、フルフラール化合物原 のフルフラール化合物の純度はGCのピーク 積割合から見積もり、硫黄濃度、窒素濃度 測定はそれぞれ、燃焼-吸収-イオンクロマト 法(燃焼装置:三菱化学社製、試料燃焼装置、Q F-02、分析装置:日本ダイオネクス社製、イオ クロマトDX-500)、燃焼分解-化学発光法で行 た(三菱化学社製、微量窒素分析装置、TN-10) また、フルフラール化合物原料の酸価の測 は、フルフラール化合物原料をエタノール 希釈した後に0.01Nの水酸化カリウム水溶液 用いて滴定することによって測定した。
(実施例1)
<フルフラール転化率の経時変化:ジルコニ
担持1質量%Pd触媒>
市販のペレット状ジルコニア(表面積:99m 2
/g、PV:0.35ml/g)を500μm~1000μmの粒径に粉砕・篩
し、約100ml/minの空気気流下で600℃で6時間焼
した。この焼成したジルコニア5.00gに、硝
Pd溶液([Pd(NO 3
) 4
] 2-
)(Pd:9.98質量%、HNO 3
:18.8質量%)0.50gを蒸留水で希釈した溶液を用い
て、incipient-wetness法によりPdを含浸させた。
浴で水分を除去した後、約30ml/minの窒素気流
下120℃で6時間乾燥させた。さらに約50ml/minの
空気気流下500℃で4時間焼成してジルコニア
持1質量%Pd触媒(1質量%Pd/ZrO 2
)を得た。
脱カルボニル化反応の原料として、市販試 フルフラールAを特に精製せずに使用した。 このとき、フルフラール原料のフルフラール の純度は99%以上であり、不純物濃度は、硫黄 濃度23.1ppm、窒素濃度4.9ppmであった。上述の 法で得たジルコニア担持1質量%Pd触媒1.00gを 径8mmのガラス製反応管に充填し、水素10Nml/mi n流通下で13℃/minで昇温した。触媒層の温度 260℃に達した後、約10分間同温度において水 素気流中下で保持した。その後、流通させる ガスの組成を水素0.84Nml/min、窒素32.0Nml/minに 更した。原料フルフラールを170℃に加熱し 気化器を通して気化させ、36.22mmol/hの流速で 供給して反応を開始した。このとき、W/Fは28g Cat ・h/mol フルフラール 、担持金属量あたりの供給フルフラールは4mo l フルフラール /h・g Pd 、水素/フルフラ-ルの比は0.06であった。反応 圧は絶対圧で0.1MPaであった。反応管出口から の留出ガスの一部をGCに導入し、フラン、一 化炭素およびその他の生成物について定量 に分析した。以下の式よりフルフラール転 率とフラン選択率を求めた。
フルフラール転化率(%)=[1-{反応後フルフ ール残量(mol)/フルフラール供給量(mol)}]×100
フラン選択率(%)={フラン収率(%)/フルフラー
転化率(%)}×100
=[{フラン生成量(mol)/フルフラールフィード量
(mol)}×100(%)/フルフラール転化率(%)]×100
ジルコニア担持1質量%Pd触媒を用いた場合 は、反応開始から1.1時間後のフルフラール転 化率は99%であり、反応開始から6.3時間後のフ ルフラール転化率は93%であった。6.3時間の反 応におけるフラン選択率の平均値は98%であっ た。6.3時間反応後、フルフラールの供給を止 め、水素0.84Nml/min、窒素32.0Nml/minのガス気流 で温度を室温まで降下させた。反応管から 媒を取り出して重量を測定したところ、フ フラール原料由来の不純物や反応によって じるコークの付着により0.04gの重量増加がみ られた。
(比較例1)
<フルフラール転化率の経時変化:アルミナ
持1質量%Pd触媒>
触媒としてアルミナ担持1質量%Pd触媒(1質量%
Pd/Al 2
O 3
)を用いた以外は実施例1と同様に反応を行っ
。アルミナ担持1質量%Pd触媒は、アルミナ担
体として市販のペレット状γ-Al 2
O 3
(表面積:174m 2
/g、PV:0.37ml/g)を500μm~1000μmの粒径に粉砕・篩
したものを用いた以外は、実施例1のジルコ
ア担持1質量%Pd触媒と同様に調製した。
アルミナ担持1質量%Pd触媒を用いた場合に は、反応開始から1.1時間後のフルフラール転 化率は91%であり、反応開始から6.3時間後のフ ルフラール転化率は65%に低下した。6.3時間の 反応におけるフラン選択率の平均値は98%であ った。また、6.3時間反応を実施した後のフル フラール原料由来の不純物や反応によって生 じるコークの付着による触媒の重量増加は0.1 7gであった。
(実施例2)
<フルフラール転化率の経時変化:ジルコニ
担持1質量%Pd-1質量%K触媒>
市販のペレット状ジルコニア(表面積:99m 2
/g、PV:0.35ml/g)を500μm~1000μmの粒径に粉砕・篩
し、約100ml/hの空気気流下で600℃で6時間焼成
した。この焼成したジルコニア5.00gに、硝酸P
d溶液([Pd(NO 3
) 4
] 2-
)(Pd:9.98質量%、HNO 3
:18.8質量%)0.50gとKNO 3
0.13gを蒸留水で希釈、溶解した溶液を用いてi
ncipient-wetness法によりPd、Kを含浸させた。湯
で水分を除去した後、約30ml/minの窒素気流下
、120℃で6時間乾燥させた。さらに約50ml/minの
空気気流下500℃で4時間焼成し、その後、450
で2時間、約75ml/minの水素気流下による還元
行ってジルコニア担持1質量%Pd-1質量%K触媒(1
量%Pd-1質量%K/ZrO 2
)を得た。
触媒として0.75gの上記ジルコニア担持1質量% Pd-1質量%K触媒を用いた以外は実施例1と同様 反応を行った。このとき、W/Fは21g Cat ・h/mol フルフラール 、担持金属量あたりの供給フルフラールは5mo l フルフラール /h・g Pd 、水素/フルフラ-ルの比は0.06であった。反応 圧は絶対圧で0.1MPaであった。
ジルコニア担持1質量%Pd-1質量%K触媒を用 た場合には、反応開始から1.1時間後のフル ラール転化率は100%であり、反応開始から6.3 間後のフルフラール転化率は96%であった。6 .3時間の反応におけるフラン選択率の平均値 99%であった。6.3時間反応後、フルフラール 供給を止め、水素0.84Nml/min、窒素32.0Nml/minの ガス気流下で温度を室温まで降下させた。反 応管から触媒を取り出して重量を測定したと ころ、フルフラール原料由来の不純物や反応 によって生じるコークの付着により0.03gの重 増加がみられた。
(比較例2)
<フルフラール転化率の経時変化:アルミ
担持1質量%Pd-1質量%K触媒>
触媒として1.00gのアルミナ担持1質量%Pd-1質
%K触媒(1質量%Pd-1質量%K/Al 2
O 3
)を用いた以外は実施例2と同様に反応を行っ
。アルミナ担持1質量%Pd-1質量%K触媒は、ア
ミナ担体として市販のペレット状γ-Al 2
O 3
(表面積:174m 2
/g、PV:0.37ml/g)を500μm~1000μmの粒径に粉砕・篩
したものを用いた以外は、実施例2のジルコ
ア担持1質量%Pd-1質量%K触媒と同様に調製し
。このとき、W/Fは28g Cat
・h/mol フルフラール
、担持金属量あたりの供給フルフラールは4
mol フルフラール
/h・g Pd
、水素/フルフラ-ルの比は0.06であった。反応
圧は絶対圧で0.1MPaであった。
アルミナ担持1質量%Pd-1質量%K触媒を用い 場合、反応開始から1.1時間後のフルフラー 転化率は100%であり、反応開始から6.3時間後 フルフラール転化率は89%に低下した。6.3時 の反応におけるフラン選択率の平均値は98% あった。また、6.3時間反応を実施した後の ルフラール原料由来の不純物や反応によっ 生じるコークの付着による触媒の重量増加 0.11gであった。
(比較例3)
<フルフラール転化率の経時変化:シリカ担
1質量%Pd-1質量%K触媒>
触媒として0.75gのシリカ担持1質量%Pd-1質量%K
触媒(1質量%Pd-1質量%K/SiO 2
)を用いた以外は実施例2と同様に反応を行っ
。シリカ担持1質量%Pd-1質量%K触媒は、シリ
担体としてCariact Q-50(表面積:79m 2
/g、PV:1.01ml/g、粒子径:0.85mm~1.70mm)を用いた以
は、実施例2のジルコニア担持1質量%Pd-1質量%
K触媒と同様に調製した。このとき、W/Fは21g Cat
・h/mol フルフラール
、担持金属量あたりの供給フルフラールは5mo
l フルフラール
/h・g Pd
、水素/フルフラ-ルの比は0.06であった。反応
圧は絶対圧で0.1MPaであった。
シリカ担持1質量%Pd-1質量%K触媒を用いた 合、反応開始から1.1時間後のフルフラール 化率は85%であり、反応開始から6.3時間後の ルフラール転化率は52%に低下した。6.3時間 反応におけるフラン選択率の平均値は98%で った。また、6.3時間反応を実施した後のフ フラール原料由来の不純物や反応によって じるコークの付着による触媒の重量増加は0. 05gであった。
(実施例3)
<フルフラール転化率の経時変化:ジルコニ
担持1質量%Pd触媒>
実施例1と同様に調整した触媒について、450
℃で2時間、約75ml/minの水素気流下による還元
を行ってジルコニア担持1質量%Pd触媒(1質量%Pd
/ZrO 2
)を得た。
脱カルボニル化反応の原料として、市販試 フルフラールBを蒸留精製したものを使用し た。このとき、フルフラール原料のフルフラ ール純度は99%以上であり、不純物濃度は、硫 黄濃度1.3ppm、窒素濃度1.5ppm、酸価0.072mgKOH/gで あった。上述のジルコニア担持1質量%Pd触媒0. 75gを内径8mmのガラス製反応管に充填し、水素 10Nml/min流通下で14℃/minで昇温した。触媒層の 温度が275℃に達した後、約10分間同温度にお て水素気流下で保持した。その後、流通さ るガスの組成を水素6.6Nml/min、窒素26.3Nml/min 変更した。原料フルフラールを170℃に加熱 た気化器を通して気化させ、36.22mmol/hの流 で供給して反応を開始した。このとき、W/F 21g Cat ・h/mol フルフラール 、担持金属量あたりの供給フルフラールは5mo l フルフラール /h・g Pd 、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応 は絶対圧で0.1MPaであった。
ジルコニア担持1質量%Pd触媒上でフルフラ ール原料を連続的に反応させ、脱カルボニル 化を行った場合には、反応開始から2時間後 フルフラール転化率は100%、フラン選択率は9 6%であった。反応開始から50時間後のフルフ ール転化率は62%、フラン選択率は97%であっ 。64時間反応後、フルフラールの供給を止め 、水素6.6Nml/min、窒素26.3Nml/minのガス気流下で 温度を室温まで降下させた。反応管から触媒 を取り出して重量を測定したところ、フルフ ラール原料由来の不純物や反応によって生じ るコークの付着により0.04gの重量増加がみら た。
(比較例4)
<フルフラール転化率の経時変化:アルミナ
持1質量%Pd触媒>
触媒として1.00gのアルミナ担持1質量%Pd触媒(
1質量%Pd/Al 2
O 3
)を用いた以外は実施例3と同様に反応を行っ
。アルミナ担持1質量%Pd触媒は次の方法によ
り調製した。
市販の球状γ-アルミナ(表面積:231m 2 /g、PV:0.55ml/g)を空気気流下で300℃で3時間焼成 した。この焼成したアルミナ約10gを水を張っ たデシケーター中で約1週間吸湿させた。吸 したアルミナ約13g(乾燥時は約10g)を、テトラ アンミンパラジウム(II)硝酸塩([Pd(NH 3 ) 4 ](NO 3 ) 2 )0.3gを蒸留水10gに溶解させた溶液を用いて、 浸法によりPdを含浸させた。ロータリーエ ポレーターで水分を除去した後、約100ml/min 空気気流下120℃で3時間乾燥させた。さらに 100ml/minの空気気流下520℃で2時間焼成してア ルミナ担持1質量%Pd触媒を得た。
この反応において、W/Fは28g Cat ・h/mol フルフラール 、担持金属量あたりの供給フルフラールは4mo l フルフラール /h・g Pd 、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応 は絶対圧で0.1MPaであった。
アルミナ担持1質量%Pd触媒上でフルフラー ル原料を連続的に反応させ、脱カルボニル化 を行った場合には、反応開始から2時間後の ルフラール転化率は93%、フラン選択率は97% あった。反応開始から50時間後のフルフラー ル転化率は44%まで低下し、フラン選択率は97% であった。また、63時間反応を実施した後の ルフラール原料由来の不純物や反応によっ 生じるコークの付着による触媒の重量増加 0.25gであった。
(実施例4)
<フルフラール転化率の経時変化:ジルコニ
担持2質量%Pt触媒>
市販のペレット状ジルコニア(表面積:99m 2
/g、PV:0.35ml/g)を500μm~1000μmの粒径に粉砕・篩
し、約100ml/minの空気気流下で600℃で6時間焼
した。この焼成したジルコニア5.00gに、硝
Pt溶液([Pt(NO 3
) 4
] 2-
)(Pt:5.17質量%)1.93gを蒸留水で希釈した溶液を
いて、incipient-wetness法によりPtを含浸させた
湯浴で水分を除去した後、約30ml/minの窒素
流下120℃で6時間乾燥させた。さらに約50ml/mi
nの空気気流下500℃で4時間焼成し、その後、4
50℃で2時間、約75ml/minの水素気流下による還
を行ってジルコニア担持2質量%Pt触媒(2質量%
Pt/ZrO 2
)を得た。
上述のジルコニア担持2質量%Pt触媒1.00gを用 た以外は実施例3と同様に反応を行った。こ のとき、W/Fは28g Cat ・h/mol フルフラール 、担持金属量あたりの供給フルフラールは2mo l フルフラール /h・g Pt 、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応 は絶対圧で0.1MPaであった。
ジルコニア担持2質量%Pt触媒上でフルフラ ール原料を連続的に反応させ、脱カルボニル 化を行った場合には、反応開始から2時間後 フルフラール転化率は73%、フラン選択率は85 %であった。主な副生成物はプロパン、プロ レン、ブタン、ブテン等であり、プロパン プロピレン、ブタン、ブテンが生成物中に める割合は合計で11%であった。反応開始か 50時間後のフルフラール転化率は79%、フラン 選択率は94%、であった。主な副生成物はプロ パン、プロピレン、ブタン、ブテン等であり 、プロパン、プロピレン、ブタン、ブテンが 生成物中に占める割合は合計で4%であった。6 4時間反応後、フルフラールの供給を止め、 素6.6Nml/min、窒素26.3Nml/minのガス気流下で温 を室温まで降下させた。反応管から触媒を り出して重量を測定したところ、フルフラ ル原料由来の不純物や反応によって生じる ークの付着により0.05gの重量増加がみられた 。
(比較例5)
<フルフラール転化率の経時変化:アルミナ
持2質量%Pt触媒>
触媒として1.00gのアルミナ担持2質量%Pt触媒(
2質量%Pt/Al 2
O 3
)を用いた以外は実施例3と同様に反応を行っ
。アルミナ担持2質量%Pt触媒は、アルミナ担
体として市販のペレット状γ-Al 2
O 3
(表面積:174m 2
/g、PV:0.37ml/g)を、500μm~1000μmの粒径に粉砕・
分したものを用いた以外は、実施例4のジル
ニア担持2質量%Pt触媒と同様に調製した。こ
のとき、W/Fは28g Cat
・h/mol フルフラール
、担持金属量あたりの供給フルフラールは2mo
l フルフラール
/h・g Pt
、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応
は絶対圧で0.1MPaであった。
アルミナ担持2質量%Pt触媒上でフルフラー ル原料を連続的に反応させ、脱カルボニル化 を行った場合には、反応開始から2時間後の ルフラール転化率は99%、フラン選択率は95% あった。主な副生成物はプロパン、プロピ ン、ブタン、ブテン等であり、プロパン、 ロピレン、ブタン、ブテンが生成物中に占 る割合は合計で4%であった。反応開始から50 間後のフルフラール転化率は92%まで低下し フラン選択率は96%であった。主な副生成物 プロパン、プロピレン、ブタン、ブテン等 あり、プロパン、プロピレン、ブタン、ブ ンが生成物中に占める割合は合計で3%であ た。また、50時間反応を実施した後のフルフ ラール原料由来の不純物や反応によって生じ るコークの付着による触媒の重量増加は0.18g あった。
(実施例5)
<耐久試験:ジルコニア担持1質量%Pd-1質量%K
媒>
フルフラールの脱カルボニル化反応の原料
して、市販試薬フルフラールBを蒸留精製し
たものを使用した。このとき、フルフラール
原料のフルフラール純度は99%以上であり、不
純物濃度は、硫黄濃度1.3ppm、窒素濃度1.5ppm、
酸価0.072mgKOH/gであった。実施例2の方法で調
したジルコニア担持1質量%Pd-1質量%K触媒0.30g
内径8mmのガラス製反応管に充填し、水素10Nm
l/min流通下で14℃/minで昇温した。触媒層の温
が285℃に達した後、約10分間同温度におい
水素気流中下で保持した。その後、流通さ
るガスの組成を水素2.2Nml/min、窒素39.6Nml/min
変更した。原料フルフラールを170℃に加熱
た気化器を通して気化させ、12.07mmol/hの流速
で供給して反応を開始した。このとき、W/Fは
25g Cat
・h/mol フルフラール
、担持金属量あたりの供給フルフラールは4mo
l フルフラール
/h・g Pd
、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応
は絶対圧で0.1MPaであった。
ジルコニア担持1質量%Pd-1質量%K触媒上で ルフラール原料を連続的に反応させ、脱カ ボニル化を行った場合には、反応開始から10 時間後のフルフラール転化率は100%、フラン 択率は98%であった。反応開始から50時間後の フルフラール転化率は96%、フラン選択率は98% であった。反応開始から100時間後のフルフラ ール転化率は94%、フラン選択率は98%であった 。反応開始から150時間後のフルフラール転化 率は94%、フラン選択率は98%であった。反応開 始から200時間後のフルフラール転化率は94%、 フラン選択率は98%であった。反応開始後70時 以降ではフルフラール転化率の経時変化、 ラン選択率の経時変化はみられなかった。2 00時間反応後、フルフラールの供給を止め、 素2.2Nml/min、窒素39.6Nml/minのガス気流下で温 を室温まで降下させた。反応管から触媒を り出して重量を測定したところ、フルフラ ル原料由来の不純物や反応によって生じる ークの付着により0.02gの重量増加がみられ 。
(実施例6)
<耐久試験:ジルコニア担持2質量%Pt触媒>
フルフラールの脱カルボニル化反応の原料
して、市販試薬フルフラールBを蒸留精製し
たものを使用した。このとき、フルフラール
原料のフルフラール純度は99%以上であり、不
純物濃度は、硫黄濃度1.3ppm、窒素濃度1.5ppm、
酸価0.072mgKOH/gであった。触媒として、実施例
4の方法で調製したジルコニア担持2質量%Pt触
(2質量%Pt/ZrO 2
)0.50gを用いた以外は実施例5と同様に反応を
った。このとき、W/Fは41g Cat
・h/mol フルフラール
、担持金属量あたりの供給フルフラールは1.2
mol フルフラール
/h・g Pt
、水素/フルフラ-ルの比は0.5であった。反応
は絶対圧で0.1MPaであった。
ジルコニア担持2質量%Pt触媒上でフルフラ ール原料を連続的に反応させ、脱カルボニル 化を行った場合には、反応開始から10時間後 フルフラール転化率は81%、フラン選択率は8 9%であった。主な副生成物はプロパン、プロ レン、ブタン、ブテン等であり、プロパン プロピレン、ブタン、ブテンが生成物中に める割合は合計で9%であった。反応開始か 50時間後のフルフラール転化率は80%、フラン 選択率は92%であった。主な副生成物はプロパ ン、プロピレン、ブタン、ブテン等であり、 プロパン、プロピレン、ブタン、ブテンが生 成物中に占める割合は合計で7%であった。反 開始から98時間後のフルフラール転化率は84 %、フラン選択率は93%であった。主な副生成 はプロパン、プロピレン、ブタン、ブテン であり、プロパン、プロピレン、ブタン、 テンが生成物中に占める割合は合計で5%であ った。反応開始から150時間後のフルフラール 転化率は86%、フラン選択率は94%であった。主 な副生成物はプロパン、プロピレン、ブタン 、ブテン等であり、プロパン、プロピレン、 ブタン、ブテンが生成物中に占める割合は合 計で5%であった。反応開始から200時間後のフ フラール転化率は83%、フラン選択率は94%で った。主な副生成物はプロパン、プロピレ 、ブタン、ブテン等であり、プロパン、プ ピレン、ブタン、ブテンが生成物中に占め 割合は合計で5%であった。反応開始後120時 まではフルフラール転化率は時間とともに 上し、反応時間の経過とともに副生成物の 合は減少し、フラン選択率は上昇した。反 開始後120時間以降ではフルフラール転化率 経時変化、フラン選択率の経時変化はほと どみられなかった。200時間反応後、フルフ ールの供給を止め、水素2.2Nml/min、窒素39.6Nml /minのガス気流下で温度を室温まで降下させ 。反応管から触媒を取り出して重量を測定 たところ、フルフラール原料由来の不純物 反応によって生じるコークの付着により0.03g の重量増加がみられた。
(比較例6)
200mlのフラスコに実施例1で用いたのと同じ
媒1.00g、実施例1で用いたのと同じフルフラ
ル60.0gを装填し、フラスコ内に窒素ガス32.0N
mlを流通させた。オイルバスを用いてフラス
を加熱し、液相温度を150℃に制御してフル
ラールの液相脱カルボニル化反応を開始し
。窒素ガスに同伴されてくるフランの濃度
経時的に定量してフランの生成速度を求め
ところ、フランの生成速度は10mmol/h以下で
った。反応開始から6.3時間後のフラン濃度
反応開始から1.1時間後のフラン濃度の9割以
であり、触媒活性が経時的に低下している
とが分かった。
実施例1と比較例1との比較より、Zrを含む 触媒を用いた場合、Zrを含まない触媒を用い 場合に比べ触媒活性の経時低下が小さく、 いフルフラール転化率と高いフラン選択率 維持されるため、安定的かつ高効率にフラ 化合物を製造できることが分かった。またZ rを含む触媒ではZrを含まない触媒に比べて一 定時間反応を実施した後のフルフラール原料 由来の不純物や反応によって生じるコークの 付着が少ないことが分かった。
実施例2と比較例2、3との比較より、Zrを む触媒を用いた場合、Zrを含まない触媒を用 いた場合に比べ触媒活性の経時低下が小さく 、高いフルフラール転化率と高いフラン選択 率が維持されるため、安定的かつ高効率にフ ラン化合物を製造できることが分かった。ま たZrを含む触媒ではZrを含まない触媒に比べ 一定時間反応を実施した後のフルフラール 料由来の不純物や反応によって生じるコー の付着が少ないことが分かった。
実施例3と比較例4との比較より、Zrを含む 触媒を用いた場合、Zrを含まない触媒を用い 場合に比べ触媒活性の経時低下が小さく、 いフルフラール転化率と高いフラン選択率 維持されるため、安定的かつ高効率にフラ 化合物を製造できることが分かった。またZ rを含む触媒ではZrを含まない触媒に比べて一 定時間反応を実施した後のフルフラール原料 由来の不純物や反応によって生じるコークの 付着が少ないことが分かった。
実施例4と比較例5の比較より、Zrを含む触 媒を用いた場合、Zrを含まない触媒を用いた 合に比べ触媒活性の経時低下が小さく、高 フルフラール転化率と高いフラン選択率が 持されるため、安定的かつ高効率にフラン 合物を製造できることが分かった。またZr 含む触媒ではZrを含まない触媒に比べて一定 時間反応を実施した後のフルフラール原料由 来の不純物や反応によって生じるコークの付 着が少ないことが分かった。
実施例5と実施例6との結果から、Zrを含む触
媒を用いた場合、触媒活性の経時低下が小さ
く、高いフルフラール転化率と高いフラン選
択率が長期間にわたって維持されるため、安
定的かつ高効率にフラン化合物を製造できる
ことが分かる。
実施例1と比較例6の比較より、ジルコニア
持1質量%Pd触媒を用いた場合、液相で反応を
うより、気相流通方式で反応を行ったほう
反応効率が高いことが分かる。また、触媒
経時的な活性低下も小さく、安定的かつ高
率にフラン化合物を製造することができる
以上、現時点において、もっとも、実践的
あり、かつ、好ましいと思われる実施形態
関連して本発明を説明したが、本発明は、
願明細書中に開示された実施形態に限定さ
るものではなく、請求の範囲および明細書
体から読み取れる発明の要旨あるいは思想
反しない範囲で適宜変更可能であり、その
うな変更を伴うフラン化合物の製造方法も
た本発明の技術的範囲に包含されるものと
て理解されなければならない。
本出願は、2007年11月30日出願の日本特許出
(特願2007-311127)、および2007年11月30日出願の
本特許出願(特願2007-311149)に基づくものであ
、その内容はここに参照として取り込まれ
。
本発明においては、特定の触媒を使用し フルフラール化合物原料の脱カルボニル化 応を行うことにより、触媒活性の経時的な 下が小さく、長時間に高いフルフラール化 物転化率と高いフラン化合物選択率が維持 れるため、安定的かつ高効率にフラン化合 を製造することが可能となる。また、触媒 付着するコークの量が減少するので、長期 連続して触媒が使用可能となり、触媒の再 や入れ替えの頻度を低減させることができ 。
