以下、本発明に係る電波修正時計および� ��波修正時計の組立方法の実施の形態につい� ��、図面を用いて説明する。

 図1は本発明の一実施形態に係る電波修正 時計100に設けられた、標準電波の受信用のア ンテナ10を示す概略斜視図、図2は図1に示し� �アンテナ10が時計100のケース50内に収められ� ��状態を示す模式図、図3は図1に示したアン� �ナ10が組み立てられる以前の別体状態を示す 分解斜視図である。

 図示のアンテナ10は、短冊状に形成され� �アモルファス材(磁性材料)からなるアンテナ コア11と、アンテナコア11の中央部に巻回さ� �た巻線(電線)19と、アンテナコア11のうち巻� �19が巻回された巻回部11aよりも端部側にそれ ぞれ延在した(巻線19から突出した)2つの延在� ��11b,11cの面(XY面)上に一端面が当接して、こ� �延在部11b,11cの面から、図示を略した風防ガ� ��ス(図示上方(Z方向)側)に向かって立ち上が� �ように柱状に形成された、アモルファス材� �らなる付加コア15,16と、この付加コア15,16の� ��端面に当接して、アンテナコア11の延在部11 b,11cよりも外側に広がるように延びた円弧板� ��の、アモルファス材からなる集磁部材17,18� �からなる。

 このアンテナ10は、図2に示すように、時� ��100の文字板(図示省略)面(XY面)にアンテナコ� ��11(の板面)が略平行となるように、時計100の ケース50内に設置される。また、アンテナ10� �、付加コア15,16が時計100の厚さ方向に立ち上 がる向きとなる姿勢で配置される。なお、図 2において、符号60は時計100の竜頭である。

 本実施形態の時計100は、図3に示すように 、巻線19の巻回されたアンテナコア11が非磁� �材料の地板31(時計基板)に支持され、付加コ� ��15,16が非磁性材料のガイド部材33に支持され 、集磁部材17,18が、図示しない液晶パネルを� ��持している非磁性材料の液晶パネル支持枠3 2(集磁部材支持部材)に支持されている。

 地板31には、図4(a)に示すように、アンテ� ��コア11を所定の姿勢で、かつ所定の位置に� �置決めするための位置決め孔31d,31eが形成さ� ��ているとともに、アンテナコア11を地板31の 面内で支持し、アンテナコア11の巻回部11aお� ��び巻線19が地板31の面と干渉するのを回避す る逃げ孔31aが形成されている。

 そして、地板31上に、巻線19が巻回された アンテナコア11が組み込まれ、延在部11b、11c� ��当接するように風防ガラス側から付加コア1 5,16が組み込まれる(図4(b))。さらに、アンテ� �コア11に対して、時計100の裏蓋側(風防ガラ� �とは反対側)から輪列受20(アンテナ支持部)お よび回路基板22により覆われ(図5(a),(b))、輪列 受20はネジ21により固定されてアンテナへの� �勢力を受ける支持部となる。

 本実施形態の時計100においては、地板31� �、付加コア15,16を支持するガイド部材33を兼� ��ており、この地板31には、付加コア15,16が時 計100の厚さ方向に立ち上がるように支持する 付加コア支持部としての支持孔31b,31cが形成� �れている。

 なお、ガイド部材33を地板31から独立した 部材としてもよいが、そのような構成を採用 したものでは、ガイド部材33も非磁性材料で� ��ることが求められる。

 また、図4(b)に示すように、地板31の位置� ��め孔31d,31eに、アンテナコア11の各延在部11b, 11cにそれぞれ形成された位置決めボス12a,12b� �嵌合させることで、地板31は、アンテナコア 11を所定の姿勢で、かつ所定の位置に位置決� ��して支持する。具体的には、アンテナコア1 1は、その板面が地板31の面内(地板31と平行な 面であることを含む。以下、同じ。)となる� �うに支持される。

 ここで、アンテナコア11の延在部11b,11cの� ��部は、支持孔31b,31cの一部を覆うように支持 孔31b,31cに突出し、この支持孔31b,31cに配置さ� ��て支持された付加コア15,16の一端面が、支� �孔31b,31cに突出した延在部11b,11cに当接し得る 状態となる(図4(b)、図6)。

 なお、図4(b)において、符号13は、アンテ� ��10の巻線19から検波電流を取り出す回路が形 成された小基板である。また、図6は、電波� �正時計100を裏蓋側から見た透視図である。

 一方、集磁部材17,18は、図7(a),(b)に示すよ うに、文字板側から地板31に積層される液晶� ��ネル支持枠32に予め支持されている。この� �持されている位置は、集磁部材17,18の端部が 、地板31に支持された付加コア15,16の他端面(� ��ンテナコア11に当接する端面とは反対側に� �置する端面)に、上下方向(時計100の厚さ方向 )に重なる位置である。

 そして、液晶パネル支持枠32のうち、上� �付加コア15,16の他端面に重なる集磁部材17,18� ��部分に対応した部分には、集磁部材17,18を� �板31の向きに押圧する突起32a,32b(押さえ部材) が形成されている(図7,8参照)。

 なお、図8は、電波修正時計100を、風防ガ ラス(文字板)側から見た透視図であり、平面� ��における、これら液晶パネル支持枠32、付� �コア15,16、集磁部材17,18および突起32a,32bの位 置関係を示す。

 また、図9(a),(b),(c)は、図6における切断線 A-A、切断線B-B、切断線C-Cに沿った断面をそれ ぞれ示す。

 液晶パネル支持枠32と地板31とが重ね合わ されて、液晶パネル支持枠32の係合爪32cが、� ��板31の係合孔31fに係合し(図9(a))、両者が一� �的に組み立てられた状態において(図10)、液� ��パネル支持枠32の突起32a,32bが、対応する集� ��部材17,18をそれぞれ付加コア15,16に向けて押 圧付勢し(図9(a))、これにより、集磁部材17,18� ��対応する付加コア15,16とがそれぞれ当接し� �さらに付加コア15,16が、集磁部材17,18により� ��圧されることで、付加コア15,16がアンテナ� �ア11の延在部11b,11cにそれぞれ当接され、集� �部材17と付加コア15とアンテナコア11と付加� �ア16と集磁部材18とは、磁気的結合によって� ��能上一体的な大きなアンテナコア体となる� ��ともに、外観上も一体をなす。

 したがって、本実施形態に係る電波修正� ��計100によれば、アンテナコア体を大きくし� ��ので、受信感度を向上させることができる� ��さらに、付加コア15,16を、金属製の裏蓋側� �はなく、標準電波を相対的に通過させ易い� �防ガラス側(Z方向)に向けて立ち上げたこと� �、付加コア15,16とアンテナコア11とからなる� ��体的なアンテナコア体が、風防ガラス側に� ��いた配置となり、これにより受信感度を一� ��向上させることができる。

 しかも、アンテナコア11と付加コア15,16と 集磁部材17,18とは組立て前は別体で形成され� ��いるため、各部材間の当接の角度や位置な� ��を種々変化させることでアンテナコア体と� ��て一体化した後の形状をある程度自由に設� ��することができ、従来のように当初から一� ��のアンテナコアを曲げて所望の形状を形成� ��るよりも、アンテナコア体の外形形状の自� ��度を高めることができる。

 したがって、付加コア15,16を時計100の厚� �方向に立ち上がるようにアンテナコア11に当 接させることで、アンテナコア体を全体とし て3次元に広がる形状に形成することができ� �アンテナコアだけを単に一平面内で大きく� �成した従来のものよりも、受信感度の一層� �向上を図ることができるとともに、時計100� �ケース50内の限りある容積内であっても、ア ンテナ10の配置の自由度を従来よりも高める� ��とができる。

 また、アンテナコア11は地板31と輪列受20� ��によって、地板31の面内で支持され(図9(b))� �付加コア15,16はガイド部材33としての機能を� ��ねる地板31の支持孔31b,31cに時計100の厚さ方� ��に立ち上がるように支持されるとともに、� ��晶パネル支持枠32の突起32a,32bが、集磁部材1 7,18を介して、付加コア15,16の一端面をアンテ ナコア11の延在部11b,11cに当接させるように付 加コア15,16が付勢されているため、地板31や� �イド部材33や液晶セル支持枠32が無い状態で� ��部品のみによりアンテナコア体として組み� ��げるよりも、簡単に組み上げることが可能� ��なる。

 さらに、本実施形態の電波修正時計100は� ��アモルファス材からなる集磁部材17,18と、� �磁部材17,18を支持する液晶パネル支持枠32と� ��備え、液晶パネル支持枠32は、集磁部材17,18 が突起32a,32bと付加コア15,16の端面との間に介 在するとともに付加コア15,16の当該端面に当� ��して配設されるように、集磁部材17,18を支� �しているため、集磁部材17,18がさらに、アン テナコア体の一部としてアンテナコア11およ� ��付加コア15,16と磁気的に結合して機能上お� �び外観上一体化し、一層大きなアンテナコ� �体を形成することができ、受信性能を一層� �上させることができる。

 また、集磁部材17,18は液晶パネル支持枠32 に支持されていることで、脆性材料でできて いるうえに薄くて破損しやすい集磁部材17,18� ��単体で付加コア15,16に組み付けるよりも容� �に組み付けを行うことができる。

 ここで、集磁部材17,18を地板31に直接固定 する場合には、ボスなどで固定することが必 要になり、集磁部材17,18に穴を開けるような� ��工が必要となる。しかし、薄い脆性材料の� ��磁部材17,18に穴あけ加工することは容易で� �ない。特に、量産での生産では、金型での� �きを採用することになり、さらに加工が困� �となるが、本実施形態のように、液晶パネ� �支持枠32に支持することで、上記の問題を回 避することができる。

 さらに、延在部11b,11cは、アンテナコア11� ��2つの端部側にそれぞれ形成され、付加コア 15,16は、アンテナコア11の2つの端部側にそれ� ��れ形成された各延在部11b,11cに対応してそれ ぞれ付勢されて当接しているため、各延在部 11b,11cにそれぞれ付加コア15,16を対応させるこ とで、標準電波の受信のバランスを適切に調 整することができる。

 また、アンテナコア11は脆性材料である� �モルファス材で形成されているため、性状� �に曲げるのが困難であるところ、本実施形� �の電波修正時計100は、アンテナコア11を曲げ たのと同様に、端部を風防ガラスなどの、金 属ケースよりも標準電波が通り易い部材に近 づける効果を得ることができ、実用上の有用 性を高めることができる。

 なお、アンテナ10は、付加コア15,16の先端 (集磁部材17,18がさらに付加された電波修正時 計100にあっては、集磁部材17,18の先端部)で標 準電波を受け易いが、本実施形態の電波修正 時計100は、付加コア15,16の先端側が風防ガラ� ��に向いているため、風防ガラスに極めて近� ��位置で、かつ平面的に広い面積で構成され� ��風防ガラスから侵入する標準電波を受け易� ��。

 したがって、風防ガラスを除いた時計100� ��ケース50や裏蓋などを金属製として時計100� �外観質感を向上させても、アンテナ10の標準 電波の受信性能が低下するのを防止すること ができる。

 本実施形態に係る電波修正時計100は、上� ��したように既存の部材、すなわち地板31お� �び液晶パネル支持枠32を、本発明に係る電波 修正時計における時計基板、ガイド部材およ び押さえ部材として使用しているため、この 電波修正時計100のために新たな部品を追加す る必要がなく、部品の追加に伴う製造コスト の上昇を抑制することができる。

 また、組立工程において、アンテナコア1 1と付加コア15,16とを地板31に組み込む工程と� ��集磁部材17,18を液晶パネル支持枠32に組み込 む工程とを並行して実施し、最後に液晶パネ ル支持枠32を地板31に係合して組み合わせる� �とで、集磁部材17と付加コア15とアンテナコ� ��11と付加コア16と集磁部材18とが、磁気的結� ��によって機能上一体的な大きなアンテナコ� ��体となるので、組立工程の時間を短縮する� ��とができる。

 なお、本実施形態に係る電波修正時計100� ��、裏蓋に近いアンテナコア11と風防ガラス� �近い集磁部材17,18とで、時計100の厚さ方向に オフセットされているため、アンテナコア11� ��集磁部材17,18との間(厚さ方向における間)に 、モータ等への外部磁界による影響を防止ま たは低減させる耐磁板41,42を配置することが� ��きる(図8,9)。

 したがって、集磁部材17,18が耐磁板41,42よ りも上面側(風防ガラス側)に配置されたこと� ��、集磁部材17,18による標準電波の受信性能� �耐磁板41,42の影響で低下されることがなく、 しかも、モータ等が耐磁板41,42よりも下面側( 裏蓋側)に配置されたことで、モータ等への� �部磁界による影響を有効に防止することが� �きる。

 さらに、集磁部材17,18と耐磁板41,42とは、 厚さ方向にオフセットされているため、平面 視で重なっているような配置を実施しても、 お互いの性能に悪影響を及ぼすことが無い。 そのため、集磁部材17,18と耐磁板41,42との両� �の面積を大きくすることが可能になるので� �集磁部材17,18と耐磁板41,42との両部材の性能� ��同時に向上させることができる。

 なお、耐磁板41,42は、平面視で集磁部材17 に重なる耐磁板41と、平面視で集磁部材18に� �なる耐磁板42との二体構造となっている。

 耐磁性能の観点からは、耐磁板41と耐磁� �42とが一体となった単一の板でもよいが、上 記のように2つに分離した二体構造としてい� �のは、以下の理由による。

 すなわち、集磁部材17,18と耐磁板41,42との 両部材は平面視で重なっているため、耐磁板 41と耐磁板42とを一体構造にしたもの(以下、� ��磁板(41+42)という。)では、下記(1)~(3)の原因� ��受信性能が低下する虞がある。(1)集磁部材1 7→耐磁板(41+42)→集磁部材18という磁気経路(� ��11における磁気経路L1)が形成され、この経� �によって、標準電波の受信磁界がバイパス� �れ、アンテナコア体に補足される標準電波� �減少する。(2)集磁部材17→付加コア15→アン� ��ナコア11→付加コア16→集磁部材18→耐磁板( 41+42)→集磁部材17という磁気ループ(図11にお� ��る磁気ループL2)が形成されて、耐磁板(41+42) が副磁路となり、L値が無用に大きくなる。(3 )上記磁気経路L1および磁気ループL2の存在に� ��り、耐磁板(41+42)で渦電流が発生する。

 ここで、磁気経路や磁気ループを回避す� ��方法としては、集磁部材17,18と耐磁板(41+42)� ��を重ねない構成とすることが考えられるが� ��そのような構成によれば、集磁部材17,18と� �磁板(41+42)との両部材の面積を同時に大きく� ��ることができず、集磁部材17,18と耐磁板(41+4 2)とが厚さ方向にオフセットされていること� ��よる効果を充分に生かせない。

 そこで、耐磁板(41+42)を、平面視で集磁部 材17に重なる耐磁板41と、平面視で集磁部材18 に重なる耐磁板42との2つに分断した二体構造 とし、分断された耐磁板41,42間を磁気的に分� ��することにより、磁気経路L1および磁気ル� �プL2を切断し、この無用な磁気経路L1および� ��気ループL2の発生を防いでいる。

 そして、このような耐磁板の二体構造は� ��上記磁気ループ等による受信性能の低下を� ��くことがなく、集磁部材17,18と耐磁板41,42と の各面積を同時に大きくし、両部材の性能を 同時に向上させることができる。

 この効果は、例えば、本実施形態のアン� ��ナコア11のような通常のアンテナにおいて� �、得ることができる。すなわち、アンテナ� �ア11と耐磁板とが平面視で重なっている場合 に、耐磁板(41+42)を、図12に示すように、アン テナコア11の端部同士を結ぶ直線Cに直交する 線D(アンテナコア11の端部同士を結ぶ直線Cに� ��差する線であれば直交する線Dに限定される ものではない。)に沿って、2つに分断したよ� ��な別体の耐磁板41,42として構成することに� �っても、得ることができる。

 (変形例1)
 なお、本実施形態に係る電波修正時計100は� ��アナログ表示(指針)とデジタル表示(LCD)とを 組み合わせた、いわゆるコンビネーション時 計であるため、液晶パネルおよび液晶パネル 支持枠32を備え、したがって、この液晶パネ� ��支持枠32を集磁部材支持部材および押さえ� �材として適用したが、液晶パネルを用いな� �アナログ表示(指針)のみの時計であるアナロ グ時計では、液晶パネル支持枠32も備えられ� ��いない。

 この場合は、集磁部材支持部材および押� ��え部材として、液晶パネル支持部材32を適� �するのに代えて、図9相当の断面図である図1 3(a)に示すように、カレンダー情報等を表示� �るカレンダー表示部材を支持するカレンダ� �支持枠33を適用し、カレンダー支持枠33に形� ��した突起33b(押圧用の突起)を押さえ部材と� �て適用し、この突起33bにより集磁部材18(,17)� ��付加コア16(,17)に押圧することができ、また は、図13(b)に示すように、液晶パネル支持部� ��32に代えて地板31を適用し、地板31に形成し� ��突起31g(押圧用の突起)を押さえ部材として� �用し、この突起31gにより集磁部材18(,17)を付� ��コア16(,17)に押圧することができる。

 図13(a)に示した変形例1は、図7(a),(b)に示� �た実施形態と同様な構成により、集磁部材17 ,18をカレンダー支持枠33に組み込む。そして� ��集磁部材17,18が支持されたカレンダー支持� �33を地板31に組み付けることにより、集磁部� ��17と付加コア15とアンテナコア11と付加コア1 6と集磁部材18とが、磁気的結合によって機能 上一体的な大きなアンテナコア体となるとと もに、外観上も一体をなす。

 変形例1においてはこのような構成とする ことで、アナログ表示時計においても、上述 した実施形態のコンビネーション時計と同様 の効果を得ることができる。

 なお、図13(a)の構成では、カレンダー支� �枠33を非導電性かつ非磁性の材料で作成する ことは当然のことであるが、カレンダー表示 部材である日板80(日付を表示する円環状の板 )が、平面視において、アンテナコア11、付加 コア16および集磁部材18と重なる構造となる� �め、日板80も非導電性かつ非磁性の材料で作 成する必要がある。なお、図13における符号8 1は、日板80を押さえる日板押さえ部材である 。

 以上のように、図13は、このカレンダー� �持枠33または地板31を集磁部材支持部材およ� ��押さえ部材として適用した実施形態の電波� ��正時計であり、このような実施形態の変形� ��であっても、液晶パネル支持枠32を集磁部� �支持部材および押さえ部材として適用した� �記実施形態の電波修正時計100と同一の作用� �よび効果を発揮することができる。

 なお、カレンダー表示部材は、上述した� ��板80のみに限定されるものではなく、曜板� �ど他のカレンダー情報(月、年、月齢など)を 表示する部材であってもよい。

 また、表示情報としては、カレンダー情� ��に限定されるものではなく、アナログ式世� ��時計に適用した場合は、世界各都市(地域)� �情報(都市名、地域名等)を表示させるように してもよい。

 例えば、図14は、上述のアナログ式世界� �計に適用した変形例1の平面図である。図14� �おいて、日板80はカレンダー情報の日付を表 示し、日板80と同心に、かつ日板80の内側に� �けられた都市表示板82には、世界各都市(地� �)の名称の略号が記されており、この都市表� ��板82は、どの都市(地域)を選択して現在の時 刻を表示しているのかをユーザに知らしめる ためのものであって、日板80および都市表示� ��82は、ともにカレンダー支持枠33により保持 されている。

 そして、集磁部材17,18は、図7(a)(b)に示し� ��液晶パネル支持枠32に支持されているのと� �様な構成によって、カレンダー支持枠33に支 持されている。

 なお、図14より解されるように、アンテ� �コア11、付加コア15,16および集磁部材17,18は� �平面視において、日板80および都市表示板82� ��重なって配置されている。したがって、日� ��80および都市表示板82はいずれも、標準電波 の受信の妨げとならないように、非導電性か つ非磁性の材料で形成されていることが必要 である。

 また、上述した実施形態や変形例は、液� ��パネル支持枠32やカレンダー支持枠33を集磁 部材支持部材および押さえ部材として適用し た実施形態の電波修正時計であるが、本発明 に係る電波時計においては、これら液晶パネ ル支持枠32やカレンダー支持枠33は押さえ部� �を兼ねるものではあるが、集磁部材支持部� �を兼ねるものではない構成であってもよい� �

 (変形例2)
 上述した実施形態の電波修正時計100は、付� ��コア15,16に、さらに集磁部材17,18を付加して 、より大きなアンテナコア体を形成したもの であるが、アンテナコア体としては、上述し た集磁部材17,18を備えず、付加コア15,16のみ� �アンテナコア11の延在部11b,11cにそれぞれ当� �させるものであってもよい。

 すなわち、図15(a)~(c)は、集磁部材17,18を� �えず、付加コア15,16のみをアンテナコア11の� ��在部11b,11cに当接させて、アンテナコア11と� ��加コア15,16とを一体化したアンテナコア体� �斜視図を示す、本発明の実施形態のバリエ� �ションであり、これらの実施形態はいずれ� �、アンテナコア体を大きくしたので、受信� �度を向上させることができる。

 さらに、付加コア15,16を、金属製の裏蓋� �ではなく、標準電波を相対的に通過させ易� �風防ガラス側(Z方向)に向けて立ち上げたこ� �で、付加コア15,16とアンテナコア11とからな� ��一体的なアンテナコア体が、風防ガラス側� ��向けて開く配置となり、これにより受信感� ��を一層向上させることができる。

 しかも、アンテナコア11と付加コア15,16と は組立て前は別体で形成されているため、ア ンテナコア11と付加コア15,16との当接の角度� �位置などを種々変化させることでアンテナ� �ア体として一体化した後の形状をある程度� �由に設計することができ、従来のように当� �から一体のアンテナコアを曲げて所望の形� �を形成するよりも、アンテナコア体の外形� �状の自由度を高めることができる。

 したがって、付加コア15,16を時計100の厚� �方向に立ち上がるようにアンテナコア11に当 接させることで、アンテナコア体を全体とし て3次元に広がる形状に形成することができ� �アンテナコアだけを単に平面内で大きく形� �した従来のものよりも、受信感度の一層の� �上を図ることができるとともに、時計100の� �ース50内の限りある容積内であっても、アン テナ10の配置の自由度を従来よりも高めるこ� ��ができる。

 また、アンテナコア11は地板31と輪列受20� ��により地板31の面内で支持され、付加コア15 ,16はガイド部材33としての機能を兼ねる地板3 1の支持孔31b,31cに時計100の厚さ方向に立ち上� ��るように支持される、付加コア15,16の一端� �をアンテナコア11の延在部11b,11cに当接させ� �ように付加コア15,16が付勢されることで、地 板31やガイド部材33や液晶セル支持枠32が無い 状態で、部品のみによりアンテナコア体とし て組み上げるよりも、簡単に組み上げること が可能となる。

 なお、アンテナコア11や集磁部材17,18をア モルファス材で形成する際、アモルファス材 を、その性能が安定する一定の厚さになるよ うに積層して用いることが有用である。

 また、付加コア15,16が押さえ部材により� �勢されているので、付加コア15,16の表面がう ねっていても、アンテナ10の受信性能に影響� ��及ばない。したがって、付加コア15,16の表� �を研磨する工程などを省略することができ� �安価に作成することができる。

 さらに、延在部11b,11cは、アンテナコア11� ��2つの端部側にそれぞれ形成され、付加コア 15,16は、アンテナコア11の2つの端部側にそれ� ��れ形成された各延在部11b,11cに対応してそれ ぞれ付勢されて当接しているため、各延在部 11b,11cにそれぞれ付加コア15,16を対応させるこ とで、標準電波の受信のバランスを適切に調 整することができる。

 また、アンテナコア11は脆性材料である� �モルファス材で形成されているため、性状� �に曲げるのが困難であるところ、本実施形� �の電波修正時計100は、アンテナコア11を曲げ たのと同様の効果を得ることができ、実用上 の有用性を高めることができる。

 なお、アンテナ10は、付加コア15,16の先端 で標準電波を受け易いが、本実施形態の電波 修正時計100は、付加コア15,16の先端側が風防� ��ラスに向いているため、風防ガラスに極近� ��位置で、かつ平面的に広い面積で構成され� ��風防ガラスから侵入する標準電波を受け易� ��。

 したがって、風防ガラスを除いた時計100の� ��ース50や裏蓋などを金属製として時計100の� �観質感を向上させても、アンテナ10の標準電 波の受信性能が低下するのを防止することが できる。