| JP3455581 | HIGH-MAGNIFICATION ZOOM LENS |
| WO/2013/031180 | ZOOM LENS AND IMAGING DEVICE |
| JP06265979 | REAL IMAGE TYPE VARIABLE POWER FINDER |
株式会社ニコンビジョン (〒43 東京都品川区二葉一丁目３番２５号 Tokyo, 〒1420043, JP)
| 物体側から順に、 正の屈折力を有する第1レンズ群と、 正の屈折力を有する第2レンズ群と、を有し、 前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群の各々は、少なくとも、2枚の正レンズと、1枚の負レンズと、を有し、 低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、前記第1レンズ群及び前記第2レンズ群は、光軸に沿って移動することを特徴とするリレーズーム系。 |
| 前記第1レンズ群の焦点距離をf1とし、前記第2レンズ群の焦点距離をf2としたとき、次式 1 < f1/f2 < 1.5 の条件を満足することを特徴とする請求項1に記載のリレーズーム系。 |
| 前記第1レンズ群は、正レンズ及び負レンズを接合した接合レンズと、正の単レンズと、を有し、 前記接合レンズの焦点距離をf11とし、前記正の単レンズの焦点距離をf12としたとき、次式 1 < f11/f12 < 2 の条件を満足することを特徴とする請求項1または2に記載のリレーズーム系。 |
| 前記第2レンズ群の前記レンズは、正、負、正の順で配置されていることを特徴とする請求項1~3いずれか一項に記載のリレーズーム系。 |
| 前記第2レンズ群は、少なくとも1枚の負レンズを更に有し、前記負レンズは、前記第2レンズ群に含まれる2枚の前記正レンズのうち、すくなくとも一方と接合されていることを特徴とする請求項1~4いずれか一項に記載のリレーズーム系。 |
| 低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際に、 前記第1レンズ群は、前記低倍端状態から所定の焦点距離状態までは、物体側若しくは像側のいずれか一方の方向に移動し、前記所定の焦点距離状態から前記高倍端状態までは、他方の方向に移動することを特徴とする請求項1~5いずれか一項に記載のリレーズーム系。 |
| 変倍比が2以上であることを特徴とする請求項1~6いずれか一項に記載のリレーズーム系。 |
| 対物レンズによる一次像をリレーして二次像を形成することを特徴する請求項1~7いずれか一項に記載のリレーズーム系。 |
本発明は、リレーズーム系に関する。
従来、望遠鏡や顕微鏡のような対物レン による物体像の撮影を行うための結像光学 としては、例えば特許文献1に示された光学 系がある。
しかしながら、従来の結像光学系では、 率が固定であり、この倍率を変更するには 異なる倍率の結像光学系を装着し直さなけ ばならないという課題があった。
本発明はこのような課題に鑑みてなされ ものであり、同一の結像光学系で、異なる 率の結像光学系が実現できるリレーズーム を提供することを目的とする。
前記課題を解決するために、本発明に係 リレーズーム系は、物体側から順に、正の 折力を有する第1レンズ群と、正の屈折力を 有する第2レンズ群と、を有し、さらに、第1 ンズ群及び第2レンズ群の各々は、少なくと も、2枚の正レンズと、1枚の負レンズと、を し、低倍端状態から高倍端状態まで変倍す 際に、第1レンズ群及び第2レンズ群は、光 に沿って移動するように構成される。
このようなリレーズーム系は、第1レンズ群
の焦点距離をf1とし、第2レンズ群の焦点距離
をf2としたとき、次式
1 < f1/f2 < 1.5
の条件を満足することが好ましい。
また、このようなリレーズーム系において
第1レンズ群は、正レンズ及び負レンズを接
合した接合レンズと、正の単レンズと、を有
して構成され、接合レンズの焦点距離をf11と
し、正の単レンズの焦点距離をf12としたとき
、次式
1 < f11/f12 < 2
の条件を満足することが好ましい。
また、このようなリレーズーム系におい 、第2レンズ群のレンズは、正、負、正の順 で配置されていることが好ましい。
また、このようなリレーズーム系におい 、第2レンズ群は、少なくとも1枚の負レン を更に有し、この負レンズは、第2レンズ群 含まれる2枚の正レンズのうち、すくなくと も一方と接合されていることが好ましい。
また、このようなリレーズーム系におい 、低倍端状態から高倍端状態まで変倍する に、第1レンズ群は、低倍端状態から所定の 焦点距離状態までは、物体側若しくは像側の いずれか一方の方向に移動し、所定の焦点距 離状態から高倍端状態までは、他方の方向に 移動するように構成されることが好ましい。
また、このようなリレーズーム系は、変 比が2以上であることが好ましい。
また、このようなリレーズーム系は、対 レンズによる一次像をリレーして二次像を 成することが好ましい。
本発明に係るリレーズーム系を以上のよ に構成すると、このリレー光学系を交換す ことなく、異なる倍率での物体の撮影が可 となる。
以下、本発明の好ましい実施形態につい 図面を参照して説明する。まず、図1を用い て、本実施形態に係るリレーズーム系を望遠 鏡光学系に用いた場合について説明する。図 1に示す望遠鏡光学系は、物体側から順に、 物レンズOLと、正立プリズムPrと、リレーズ ム系ZLと、から構成される。対物レンズOLは 、物体の像を一次像I1として結像させる機能 有し、また、正立プリズムPrは、対物レン OLで結像された像を正立像に変換する機能を 有している。そして、リレーズーム系ZLは、 立プリズムPrで正立像に変換された一次像I1 を、リレーすると共にその倍率を変化させて 二次像I2として再び結像する。この二次像I2 形成される位置に撮像素子の撮像面を配置 ることにより、物体の像をデジタル画像と て取得することが可能である。
リレーズーム系ZLは、物体側から順に、 の屈折力を有する第1レンズ群G1と、正の屈 力を有する第2レンズ群G2と、を有し、低倍 状態から高倍端状態まで変倍する際に、こ らの第1レンズ群G1及び第2レンズ群G2は光軸 沿って移動するように構成されている。
このリレーズーム系ZLにおいて、第1レン 群G1は、物体側から順に、負正正、若しく 、正正負の順で並んだ、少なくとも2枚の正 ンズ(図1における両凸レンズL9及び平凸レン ズL10)と、1枚の負レンズ(図1における平凹レ ズL8)と、を有し、対物レンズOLで結像された 一次像I1からの光を集光して第2レンズ群G2に くように構成されている。この第1レンズ群 G1は、正レンズと負レンズとで色収差を補正 るように構成されており、特に、図1に示す ように、この正レンズと負レンズとを接合し た接合レンズとして構成することにより、製 造を容易にすることができる。
また、第2レンズ群G2は、正負正の順で並 だ、少なくとも2枚の正レンズ(図1における 凸レンズL11及び正メニスカスレンズL13)と、 1枚の負レンズ(両凹レンズL12)と、を有し、第 1レンズ群G1により導かれた光を集光して二次 像I2を結像するように構成されている。この 2レンズ群G2は、これらの正レンズ及び負レ ズにより、第2レンズ群G2単体で色収差を補 するように構成されている。さらに、この 2レンズ群G2に屈折力の強い負レンズ(両凹レ ンズL12)を設けることにより、ペッツバール を補正して像面の平坦性を確保するように 成されている。なお、図5に示すように、こ 第2レンズ群G2において、更にもう一枚の負 ンズ(図5における両凹レンズL13)を設け、2枚 の正レンズのうち、少なくとも1枚(図5におけ る両凸レンズL14)と接合した接合レンズとす ことが好ましい。このような構成とするこ で、第2レンズ群G2の自由度が増加し、光学 全体としての収差の補正能力が向上し、高 能を実現できるようになるからである。
また、このようなリレーズーム系ZLは、 倍比が2倍以上であることが好ましい。特に 低倍端状態から高倍端状態まで変倍する際 、第1レンズ群G1を、低倍端状態から所定の 間焦点距離状態までは光軸に沿って物体側 移動させ、所定の中間焦点距離状態から高 端状態までは光軸に沿って像側に移動させ (すなわち、変倍途中で移動方向が反転する ように移動させる)ことにより、像面の位置 変えずにより大きな変倍比を確保すること できる。また、このとき第2レンズ群G2は低 端状態から高倍端状態まで移動方向は同じ 向にしている。
それでは、このリレーズーム系ZLを構成 るための条件について説明する。まず、こ リレーズーム系ZLは、第1レンズ群G1の焦点距 離をf1とし、第2レンズ群G2の焦点距離をf2と たとき、次に示す条件式(1)を満足すること 好ましい。
1 < f1/f2 < 1.5 (1)
条件式(1)は、第1レンズ群G1及び第2レンズ 群G2の適切なパワー配分を規定する条件であ 。この条件式(1)の下限を下回ると、第1レン ズ群G1の焦点距離が相対的に短くなる。そこ 第2レンズ群G2で、第1レンズ群G1で生じたペ ツバール和を減らすようにしても、その和 大きすぎてしまい、像面湾曲の補正ができ くなり好ましくない。反対に条件式(1)の上 を上回ると、第2レンズ群G2の焦点距離が相 的に短くなり、この第2レンズ群G2を構成す レンズの各曲率半径が小さくなって各屈折 で発生する収差量が増大し、球面収差とコ 収差の補正が十分にできなくなり好ましく い。
また、このリレーズーム系ZLは、第1レン 群G1を構成するレンズのうち、正レンズ及 負レンズからなる接合レンズ(図1における平 凹レンズL8と両凸レンズL9との接合レンズ)の 点距離をf11とし、正の単レンズ(図1におけ 平凸レンズL10)の焦点距離をf12としたとき、 に示す条件式(2)を満足することが好ましい
1 < f11/f12 < 2 (2)
条件式(2)は、第1レンズ群G1における接合 ンズ及び正の単レンズの適切なパワー配分 規定する条件である。この条件式(2)の下限 下回ると、接合レンズの屈折力が大きくな すぎ、色収差の補正ができなくなり好まし ない。反対に条件式(2)の上限を上回ると、 の単レンズの屈折力が大きくなりすぎ、歪 収差の補正ができなくなり好ましくない。
なお、以上の実施の形態、及び、以降の 施例においては、リレーズーム系ZLを望遠 光学系に用いた場合について説明している 、このリレーズーム系ZLは望遠鏡光学系に限 定されることはなく、顕微鏡光学系等にも適 用可能である。
それでは、望遠鏡光学系に適用した上述 リレー光学系ZLについて、以下に5つの実施 を示す。なお、以下の実施例において、こ 望遠鏡光学系は上述のように、物体側から に対物レンズOLと、正立プリズムPrと、リレ ーズーム系ZL(ZL1~ZL5)と、から構成されている ここで、対物レンズOLは、物体側から順に 物体側に平面を向けた平凹レンズL1と両凸レ ンズL2とを接合した接合レンズ、物体側に凸 を向けた平凸レンズL3、物体側に凹面を向 た正メニスカスレンズL4と両凹レンズL5とを 合した接合レンズ、及び、両凸レンズL6と 体側に凹面を向けた負メニスカスレンズL7と を接合した接合レンズから構成されている。 また、正立プリズムPrは、3個のガラスブロッ クから構成されている。
以下の表1に、上述の対物レンズOL及び正 プリズムPrの諸元を示す。この表1において 第1欄mは物体側からの各光学面の番号を、 2欄rは各光学面の曲率半径を、第3欄dは各光 面から次の光学面までの光軸上の距離を、 4欄ndはd線に対する屈折率を、そして、第5 νdはアッベ数をそれぞれ示している。なお 曲率半径0.000は平面を示し、また、空気の屈 折率1.00000は省略してある。また、この諸元 の説明は以降の実施例においても同様であ 。
なお、以下の全ての諸元において掲載さ る曲率半径、面間隔、焦点距離その他の長 の単位は、特記の無い場合、一般に「mm」 使われるが、光学系は比例拡大または比例 小しても同等の光学性能が得られるので、 位は「mm」に限定されることはなく、他の適 当な単位を用いることもできる。
(表1)
m r d nd νd
1 0.000 4.500 1.73350 51.1
2 154.115 12.000 1.49782 82.5
3 -333.000 0.500
4 150.348 9.500 1.49782 82.5
5 0.000 195.137
6 -135.380 4.000 1.72825 28.3
7 -43.874 2.000 1.62374 47.1
8 90.100 27.977
9 99.350 4.500 1.51823 58.9
10 -82.480 2.000 1.64769 33.9
11 -310.750 24.621
12 0.000 57.370 1.51680 64.1
13 0.000 2.000
14 0.000 107.720 1.51680 64.1
15 0.000 3.000
16 0.000 3.000 1.51680 64.1
17 0.000 31.400
[第1実施例]
上述した図1は、第1実施例に係るリレーズ
ム系ZL1を含む望遠鏡光学系を示している。
の第1実施例に係るリレーズーム系ZL1は、物
側から順に、正の屈折力を有する第1レンズ
群G1と、正の屈折力を有する第2レンズ群G2と
有している。第1レンズ群G1は、物体側から
に、物体側に平面を向けた平凹レンズL8と
凸レンズL9とを接合した接合レンズ、及び、
物体側に凸面を向けた平凸レンズL10から構成
される。また、第2レンズ群G2は、物体側から
順に、両凸レンズL11、両凹レンズL12、及び、
物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL13
から構成される。
以下の表2に、この図1に示した第1実施例 係るリレーズーム系ZL1の諸元を示す。この 2における全体諸元において、fは、低倍端 態、中間焦点距離状態、及び、高倍端状態 おける全系の焦点距離を示し、FNo.は、上記 点距離に対応するFナンバーを示す。また、 f1は第1レンズ群G1の焦点距離を、f11は第1レン ズ群G1における接合レンズの焦点距離を、f12 第1レンズ群G1における正の単レンズの焦点 離を、f2は第2レンズ群G2の焦点距離をそれ れ示す。また、レンズデータにおいて、面 号は対物レンズOLの一次像面I1(第18面)から示 す。
また、このリレーズーム系ZL1は、低倍端 態から高倍端状態まで変倍する際に、一次 面I1と第1レンズ群G1との間隔d1、第1レンズ G1と第2レンズ群G2との間隔d2、及び、第2レン ズ群G2と二次像面I2との間隔(バックフォーカ )Bfが変化する。そのため、表2における可変 面間隔に、低倍端状態、中間焦点距離状態、 及び、高倍端状態における可変面間隔d1,d2,Bf 値を示す。さらに、この表2には、上記条件 式(1)及び(2)に対応する値、すなわち、条件対 応値も示している。なお、これらの説明は以 降の実施例においても同様である。
(表2)
[全体諸元]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
FNo.= 5.88 11.76 17.65
f1 = 65.0
f11=139.1
f12=122.2
f2 = 50.0
[レンズデータ]
m r d nd νd
18 0.000 d1
19 0.000 2.500 1.69895 30.0
20 75.816 8.000 1.62041 60.1
21 -75.816 0.500
22 75.816 5.000 1.62041 60.1
23 0.000 d2
24 20.550 3.200 1.62041 60.1
25 -45.850 3.200
26 -17.400 1.600 1.62004 36.3
27 20.550 5.400
28 -112.200 4.300 1.62280 57.0
29 -16.000 Bf
[可変面間隔]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
d1= 32.186 14.905 20.799
d2= 67.890 40.925 16.396
Bf= 62.822 107.071 125.704
[条件対応値]
(1)f1/f2 =1.30
(2)f11/f12=1.138
このように、第1実施例では上記条件式(1) 及び(2)はすべて満たされていることが分かる 。図2に、この第1実施例に係るリレーズーム ZL1の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及 、高倍端状態におけるd線、C線、F線、及び g線の光線に対する球面収差、非点収差、歪 曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す 。これらの収差図のうち、球面収差図は光軸 からの高さHに対する収差量を示し、非点収 図、歪曲収差図、及び、倍率色収差図は半 角ωに対する収差量を示す。また、非点収差 図においては、実線は各波長に対するサジタ ル像面を示し、破線は各波長に対するメリジ オナル像面を示している。これらの諸収差図 の説明は以降の実施例においても同様である 。この図2に示す各収差図から明らかなよう 、本第1実施例に係るリレーズーム系ZL1は、 倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好 補正され、優れた結像性能が確保されてい ことが分かる。
[第2実施例]
図3は、第2実施例に係るリレーズーム系ZL2
含む望遠鏡光学系を示している。この第2実
例に係るリレーズーム系ZL2は、物体側から
に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、
の屈折力を有する第2レンズ群G2とを有して
る。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物
側に平面を向けた平凹レンズL8と両凸レン
L9とを接合した接合レンズ、及び、物体側に
凸面を向けた平凸レンズL10から構成される。
また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、両
凸レンズL11、両凹レンズL12、及び、物体側に
凹面を向けた正メニスカスレンズL13から構成
される。
以下の表3に、この図3に示した第2実施例 係るリレーズーム系ZL2の諸元を示す。
(表3)
[全体諸元]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
FNo.= 5.88 11.76 17.65
f1 = 63.0
f11=155.0
f12=106.7
f2 = 50.0
[レンズデータ]
m r d nd νd
18 0.000 d1
19 0.000 2.500 1.75520 27.6
20 76.100 8.000 1.62041 60.1
21 -76.100 0.500
22 76.100 5.000 1.71300 53.9
23 0.000 d2
24 23.700 3.200 1.71300 53.9
25 -52.767 3.200
26 -18.140 1.600 1.64769 33.9
27 23.900 5.400
28 -59.500 4.300 1.71300 53.9
29 -16.702 Bf
[可変面間隔]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
d1= 32.564 14.098 19.874
d2= 69.710 42.666 18.434
Bf= 61.454 106.965 125.419
[条件対応値]
(1)f1/f2 =1.26
(2)f11/f12=1.453
このように、第2実施例では上記条件式(1) 及び(2)はすべて満たされていることが分かる 。図4に、この第2実施例に係るリレーズーム ZL2の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及 、高倍端状態におけるd線、C線、F線、及び g線の光線に対する球面収差、非点収差、歪 曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す 。この図4に示す各収差図から明らかなよう 、本第2実施例に係るリレーズーム系ZL2は、 倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好 補正され、優れた結像性能が確保されてい ことが分かる。
[第3実施例]
図5は、第3実施例に係るリレーズーム系ZL3
含む望遠鏡光学系を示している。この第3実
例に係るリレーズーム系ZL3は、物体側から
に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、
の屈折力を有する第2レンズ群G2とを有して
る。第1レンズ群G1は、物体側から順に、両
レンズL8と両凸レンズL9とを接合した接合レ
ンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニス
カスレンズL10から構成される。また、第2レ
ズ群G2は、物体側から順に、両凸レンズL11、
両凹レンズL12、及び、両凹レンズL13と両凸レ
ンズL14とを接合した接合レンズから構成され
る。
以下の表4に、この図5に示した第3実施例 係るリレーズーム系ZL3の諸元を示す。
(表4)
[全体諸元]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
FNo.= 5.88 11.76 17.65
f1 = 56.7
f11=138.8
f12= 98.0
f2 = 45.0
[レンズデータ]
m r d nd νd
18 0.000 d1
19 -365.288 2.500 1.71736 29.5
20 59.000 8.800 1.62230 53.1
21 -59.000 0.500
22 59.000 5.000 1.71300 53.9
23 365.288 d2
24 18.600 3.000 1.71300 53.9
25 -39.000 2.600
26 -15.300 1.500 1.64769 33.9
27 15.300 5.000
28 -33.600 1.500 1.61772 49.8
29 33.600 3.600 1.71300 53.9
30 -14.020 Bf
[可変面間隔]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
d1= 27.832 11.193 16.388
d2= 60.330 35.995 14.185
Bf= 56.067 97.042 113.658
[条件対応値]
(1)f1/f2 =1.26
(2)f11/f12=1.416
このように、第3実施例では上記条件式(1) 及び(2)はすべて満たされていることが分かる 。図6に、この第3実施例に係るリレーズーム ZL3の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及 、高倍端状態におけるd線、C線、F線、及び g線の光線に対する球面収差、非点収差、歪 曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す 。この図6に示す各収差図から明らかなよう 、本第3実施例に係るリレーズーム系ZL3は、 倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好 補正され、優れた結像性能が確保されてい ことが分かる。
[第4実施例]
図7は、第4実施例に係るリレーズーム系ZL4
含む望遠鏡光学系を示している。この第4実
例に係るリレーズーム系ZL4は、物体側から
に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、
の屈折力を有する第2レンズ群G2とを有して
る。第1レンズ群G1は、物体側から順に、両
レンズL8と両凸レンズL9とを接合した接合レ
ンズ、及び、両凸レンズL10から構成される。
また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、両
凸レンズL11、両凹レンズL12、及び、両凹レン
ズL13と両凸レンズL14とを接合した接合レンズ
から構成される。
以下の表5に、この図7に示した第4実施例 係るリレーズーム系ZL4の諸元を示す。
(表5)
[全体諸元]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
FNo.= 5.88 11.76 17.65
f1 = 63.0
f11=174.4
f12= 99.9
f2 = 50.0
[レンズデータ]
m r d nd νd
18 0.000 d1
19 -400.000 2.500 1.71736 29.5
20 71.000 8.000 1.62041 60.1
21 -71.000 0.500
22 86.166 5.000 1.71300 53.9
23 -400.000 d2
24 20.120 3.200 1.71300 53.9
25 -42.730 3.200
26 -16.780 1.600 1.64769 33.9
27 17.200 5.400
28 -36.000 1.500 1.61772 49.8
29 40.000 4.000 1.71300 53.9
30 -15.716 Bf
[可変面間隔]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
d1= 31.674 13.208 18.984
d2= 69.650 42.605 18.372
Bf= 60.083 105.593 124.049
[条件対応値]
(1)f1/f2 =1.26
(2)f11/f12=1.746
このように、第4実施例では上記条件式(1) 及び(2)はすべて満たされていることが分かる 。図8に、この第4実施例に係るリレーズーム ZL4の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及 、高倍端状態におけるd線、C線、F線、及び g線の光線に対する球面収差、非点収差、歪 曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示す 。この図8に示す各収差図から明らかなよう 、本第4実施例に係るリレーズーム系ZL4は、 倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良好 補正され、優れた結像性能が確保されてい ことが分かる。
[第5実施例]
図9は、第5実施例に係るリレーズーム系ZL5
含む望遠鏡光学系を示している。この第5実
例に係るリレーズーム系ZL5は、物体側から
に、正の屈折力を有する第1レンズ群G1と、
の屈折力を有する第2レンズ群G2とを有して
る。第1レンズ群G1は、物体側から順に、物
側に平面を向けた平凹レンズL8と両凸レン
L9とを接合した接合レンズ、及び、物体側に
凸面を向けた平凸レンズL10から構成される。
また、第2レンズ群G2は、物体側から順に、両
凸レンズL11、両凹レンズL12、及び、両凹レン
ズL13と両凸レンズL14とを接合した接合レンズ
から構成される。
以下の表6に、この図9に示した第5実施例 係るリレーズーム系ZL5の諸元を示す。
(表6)
[全体諸元]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
FNo.= 5.88 11.76 17.65
f1 = 63.0
f11=155.0
f12=106.7
f2 = 50.0
[レンズデータ]
m r d nd νd
18 0.000 d1
19 0.000 2.500 1.75520 27.6
20 76.100 8.000 1.62041 60.1
21 -76.100 0.500
22 76.100 5.000 1.71300 53.9
23 0.000 d2
24 20.690 3.200 1.71300 53.9
25 -45.072 3.200
26 -16.370 1.600 1.64769 33.9
27 17.160 5.400
28 -36.450 1.500 1.61772 49.8
29 40.000 4.000 1.71300 53.9
30 -15.080 Bf
[可変面間隔]
低倍端 中間焦点距離 高倍端
f = 500 1000 1500
d1= 32.564 14.098 19.874
d2= 67.013 39.973 15.741
Bf= 62.039 107.548 126.001
[条件対応値]
(1)f1/f2 =1.26
(2)f11/f12=1.453
このように、第5実施例では上記条件式(1) 及び(2)はすべて満たされていることが分かる 。図10に、この第5実施例に係るリレーズーム 系ZL5の、低倍端状態、中間焦点距離状態、及 び、高倍端状態におけるd線、C線、F線、及び 、g線の光線に対する球面収差、非点収差、 曲収差、及び、倍率色収差の諸収差図を示 。この図10に示す各収差図から明らかなよう に、本第5実施例に係るリレーズーム系ZL5は 低倍端状態から高倍端状態まで諸収差が良 に補正され、優れた結像性能が確保されて ることが分かる。
ZL(ZL1~ZL5) リレーズーム系
G1 第1レンズ群 G2 第2レンズ群