(第1実施例)
 以下本発明の第1実施例を図に基づいて説明 する。
 本発明は、例えばファンモータなどに組み� ��まれる転がり軸受であるが、特に、ファン� ��ータのモーターハウジングの嵌合面と外輪1 0の外径面13との間と、回転軸の嵌合面と内輪 20の内径面23との間とのいずれか一方若しく� �双方に備えられるクリープ防止手段として� �Oリング30の構成に特徴を有している。即ち� �前記Oリング30は、前記嵌合面と外輪10の外径 面13との間や、嵌合面と内輪20の内径面23との 間の摩擦係数が小さい弾性材で構成され、ク リープトルクを小さくしているものであり、 具体的な実施の形態を以下、図1乃至図5にて� ��細に説明する。

 なお、このOリング30以外の軸受構成は前� ��した第1の背景技術の軸受構成その他のこの 種の軸受構成が採用可能であるため、ここで は本発明特有構成であるOリング30を中心に説 明し、それ以外の構成についての説明は省略 する。図1乃至図5では、Oリング30の構成とし� ��、外輪10の外径面13に嵌合可能な径方向断面 が多角形の円環状に形成するとともに少なく とも嵌合面と線接触する接触部を備えている 実施の一形態を示す。

 図1は本発明の一実施例であり、本実施例で は、モーターハウジングの嵌合面と外輪10の� ��径面13との間のクリープを防止するために� �外輪10の外径面13に設けた凹溝10にOリング30� �嵌合して備えた実施の一形態である。
 本実施例のOリング30は、径方向で切断した� ��きの断面形状が多角形、例えば奇数角形の� ��例として断面三角形状を採用し、その三角� ��状が周方向に連続して円環状に形成されて� ��る。なお、三角形の具体的な形状は図示例� ��限定解釈されず本発明の範囲内で設計変更� ��能である。
 そして、その三角形状の底辺34が凹溝12の内 底面123と接触するように嵌合するとともに、 その底辺34と対向する頂点(円環状に形成され た周方向に同一高さをもって連続する)31が凹 溝12内から外方に突出して嵌合面と線接触す� ��。
 従って、本実施例によれば、この頂点31が� �触部として機能する。なお、これら三角形� �形成する頂点の角度は特に限定されず本発� �の範囲内で設計変更可能である。

 このような構成によれば、転がり軸受を� ��ーターハウジングに嵌合固定すると、外輪1 0の外径面13とモーターハウジングの嵌合面と の間には、外輪10の外径面13から突出したOリ� ��グ30の接触部(頂点31)が介在することとなる� ��周方向に連続した頂点31によって接触部が� �成されていることから、Oリング30は、嵌合� �定によってOリング30が潰された形状に変形� �ることを考慮しても、Oリング30の径方向断� �形状が円形である場合と比較して、モータ� �ハウジングの嵌合面に対して狭い面積で接� �(線接触)する。従って、接触面積が小さいこ とから接触摩擦が軽減され、外輪10とモータ� ��ハウジングとの間の摩擦係数μを抑えるこ� �ができるので、クリープが発生時のクリー� �トルクは比較的小さなトルクとなる。なお� �Oリング30はモーターハウジングの嵌合面と� �触して外輪10を固定しているので、クリープ の発生を極力抑えることができる。

 また、本発明は上述した実施例に限定され� ��ことはなく、以下のように変更しても良い� ��その変形例として、図2に示すOリング30は、 径方向で切断したときの断面形状が断面五角 形状(断面奇数多角形状)であり、その五角形� ��が周方向に連続して円環状に形成されてい� ��。なお、五角形の具体的な形状は図示例に� ��定解釈されず本発明の範囲内で設計変更可� ��である。
 この場合には、その五角形の底辺34が凹溝12 の内底面123と接触するように嵌合するととも に、その底辺34と対向する頂点31が凹溝12内か ら外方に突出して嵌合面と線接触し、接触部 として機能する。なお、頂点31(接触部)の角� �は特に限定されず本発明の範囲内で設計変� �可能である。これにより、接触部(頂点31)と� ��ーターハウジングの嵌合面とは狭い面積で� ��触(線接触)するので、接触摩擦が軽減され� �。

 また、本実施例では、五角形の全幅を構成� ��る2つの頂点32,33と凹溝12の内底面123との距� �D2を凹溝12の深さD1よりも短く形成している� �
 このような構成によれば、Oリング30に対し� ��軸方向にずらすような応力が作用した場合� ��は、その五角形の全幅を構成する2つの頂点 32,33が、凹溝12の内底面123の両端から立ち上� �る立ち上がり面121,122に当接して支持される� ��で、Oリング30が凹溝12から外れてしまうこ� �がなく、嵌め合いが安定する。

 なお、Oリング30に対して軸方向にずらす� ��うな応力が作用したときに、Oリング30の2つ の頂点32,33が立ち上がり面121,122に支持される ためには、凹溝12の幅寸法がOリング30の幅と� ��等か或いは僅かに広く形成されれば良い。� ��お、その他の構成及び作用効果は上述した� ��施例と同様であるので説明を省略する。

 また、本発明は以下のように変更しても良� ��。その変形例として、図2に示すOリング30は 、径方向で切断したときの断面形状が断面星 形状であり、その星形状が周方向に連続して 円環状に形成されている。星形状の具体的な 形状は図示例に限定解釈されず本発明の範囲 内で設計変更可能である。
 この場合には、その星形状の図中下向きに� ��される2つの頂点34,35がその底辺34の凹溝12の 内底面123と接触するように嵌合するとともに 、その2つの頂点34,35と対向する頂点31が凹溝1 2内から外方に突出して嵌合面と線接触し、� �触部として機能する。なお、これら星形状� �形成する頂点31(接触部)の角度は特に限定さ� ��ず本発明の範囲内で設計変更可能である。� ��れにより、接触部(頂点31)とモーターハウジ ングの嵌合面とは狭い面積で接触(線接触)す� ��ので、接触摩擦が軽減される。

 この場合も、Oリング30の径方向断面が五� ��形状の場合と同様に、星形状の全幅を構成� ��る2つの頂点32,33と凹溝12の内底面123との距� �D2は、凹溝12の深さD1よりも短く形成されて� �ることが好ましい。なお、その他の構成及� �作用効果は上述した実施例と同様であるの� �説明を省略する。

 さらに、上述した実施例において、Oリング 30の径方向断面を形成する多角形の各頂点が� ��だらかに形成されていても良い。例えば図4 は、星形状に形成された径方向断面の各頂点 をなだらかに形成した場合を示す。
 この場合にも、Oリング30の径方向断面が星� ��状の場合と同様に、頂点がなだらかに形成� ��れた星形状の図中下向きに配される2つの頂 点が凹溝12の内底面123と接触するように嵌合� ��るとともに、その2つの頂点と対向する頂点 31が凹溝12内から外方に突出して嵌合面と線� �触し、接触部として機能する。これにより� �接触部(頂点31)とモーターハウジングの嵌合� ��とは狭い面積で接触(線接触)するので、接� �摩擦が軽減される。
 また、Oリング30の径方向断面が五角形状の� ��合と同様に、頂点がなだらかに形成された� ��形状の全幅を形成する2つの頂点32,33と凹溝1 2の内底面123との距離D2は、凹溝12の深さD1よ� �も短く形成されていることが好ましい。な� �、その他の構成及び作用効果は上述した実� �例と同様であるので説明を省略する。

 上述した各実施例では、Oリング30の全体形� ��として、断面形状が多角形の円環状に形成� ��ているが、断面形状が多角形以外の形態で� ��ってもよく、円環状に形成するとともに、� ��なくともモーターハウジングの嵌合面に線� ��触する接触部を備えているものであれば特� ��断面形状は限定解釈されるものではない。� ��えば図示はしないが、断面円形の円環状に� ��成するとともに、その外周に、周方向に連� ��する凸条部を備え、その凸条部の先端(頂点 )が嵌合面と線接触する形態などがその一例� �して挙げられる。
 また、本実施例では、周方向に連続する単� ��の接触部を備えている実施の一例を説明し� ��が、この接触部は本発明の範囲内で複数個� ��えることも可能である。

 また、Oリング30の材質は、上述の実施例� ��は一例として、ゴムや樹脂の弾性体による� ��合を示しているが、転がり軸受の設置環境� ��用途により要求される弾性の特性や硬さが� ��動し、その要求にあわせた材質が選択可能� ��あるので、ここでは特に限定しない。例え� ��、上述の実施例ではOリング30の接触部(頂点 31)とモーターハウジングの嵌合面とは狭い面 積で接触(線接触)することで接触摩擦を軽減� ��ているが、このようなOリング30の形状的特� ��に加えて、Oリング30の材質として摩擦係数� ��抑えた材質を選択することもできる。

 また、上述の実施例では、転がり軸受のO リング31が嵌め合わされる凹溝12は径方向断� �が矩形となるように形成されているので、O� ��ング30を凹溝12に対して強固に固定すること ができる。例えば、図1の径方向断面が三角� �状のOリング30が凹溝12に嵌め合わされる場合 を挙げて説明すると、凹溝12の内底面123に、O リング30の三角形の底辺34が沿わされて嵌め� �わされている。これにより、凹溝12の内底面 123とOリング30とは広い面積で接触するので、 Oリング30がその弾性材の緊迫力によって外輪 10にしっかりと密着する。従って、内底面123� ��Oリング30との間には大きな摩擦力が作用し� ��強固に固定される。なお、凹溝12の数や配� �間隔については、本実施例では一例として� �軸方向に間隔をあけて2本備えた場合を示し� ��いるが、転がり軸受の設置環境や用途によ� ��凹溝12の本数は増減可能である。

 また、上述した実施例では、周溝12の径� �向断面形状が矩形状に形成された場合を説� �したが、凹溝12の立ち上がり面121,122は、外� �10の外径面13に対して垂直な角度を有してい� ��くても良く、例えば、凹溝12の立ち上がり� �121,122の幅寸法は内底面123に向けて広く形成� ��れていても良い。具体的には図5に示すよう に、凹溝12の立ち上がり面121,122間の幅寸法は 、外輪10の外径面13側の幅寸法W2よりも内底面 123側の幅寸法W1の方が広く設定され、所謂蟻� ��形状に形成されている。このような構成に� ��れば、立ち上がり面121,122の幅寸法は内底面 123側の幅寸法に対して外径面13側の幅寸法が� ��くなるので、Oリング30を嵌め合わせた場合� ��は、Oリング30の全幅を構成する2つの頂点(� �えば図2中符号32,33)が、凹溝12の外径面13側の 立ち上がり面121,122と常に当接した状態とな� �て支持され、Oリング30に対して軸方向にず� �すような応力が作用しても、Oリング30が凹� �12から外れてしまうことがなく、嵌め合いが さらに安定する。

 さらに、本実施例では、Oリング30が外輪10� �外径面13に嵌合される実施の一形態を示した が、これに代えて、モーターハウジングの嵌 合面に周方向に連続する凹溝12を設け、該凹� ��12内にOリング30を嵌合させることも可能で� �発明の範囲内である。また、内輪20の内径面 23や、回転軸側にOリング30を備えることも本� ��明の範囲内である。
 また、凹溝12を備えない形態の場合、例え� �外輪10の外径面13などに直接Oリング30を嵌合� ��せるものであってもよい。

(第2実施例)
 以下、本発明の第2実施例に係る転がり軸受 を図面を参照しつつ説明する。

 図7(a)は、本発明の第2実施例に係る転が� �軸受の断面図であり、(b)は、Oリングの断面� ��である。

 本発明の第2実施例に係る転がり軸受では 、内周面に外輪軌道を有する外輪1001と、外� �面に内輪軌道を有する内輪1002と、これら外� ��軌道と内輪軌道との間に転動自在に設けた� ��数の転動体1003とが設けてある。これら転動 体1003を所定間隔に保持するための保持器1004� ��設けてあり、外輪1001及び内輪1002の両端部� �は、シール部材1005が設けてある。

 外輪1001の外径面には、周方向に沿って形 成された環状の一対の凹溝1010が形成してあ� �、これら一対の凹溝1010には、外径面が凹溝1 010から突出した環状のOリング1011が嵌め込ま� ��ている。

 本実施の形態では、Oリング1011の内径(D2)と� ��外輪1001の外径面の凹溝1010の径(D1)とに於け� ��締め代の関係は、
 D1≧1.07×D2
を満足する様に設定されている。

 従って、Oリング1011が外輪1001の外径面の� ��溝1010の底面をしっかりと締め付けた構成と なっている。そのため、軸受にアンバランス な回転荷重が作用した場合においても、Oリ� �グ1011と外輪1001の外径面の凹溝1010のクリー� �が発生しにくくなり、安定した耐クリープ� �能を維持することが可能となる。ただし、� �め代が過大であると、組込みが困難になっ� �り、あるいは、Oリング自体の耐久性を損ね� ��可能性がある。そのため、締め代はD1≦1.10� �D2、より好ましくは、D1≦1.08×D2とする。

(クリープ試験)
 Oリングの内径(D1)と外輪の外径面の凹溝の� �(D2)に於ける締め代を、下記の様に設定した� ��がり軸受を用意して、クリープ試験を実施� ��た。

 (評価軸受)
 深溝玉軸受6204(内径:20mm、外径:47mm、幅:14mm)
(1)締め代7%以上に設定した軸受(本発明の実施 例)
(2)締め代6%以下に設定した軸受(比較例)。

 (評価内容)
 クリープ試験
 上記転がり軸受にアンバランス荷重を与え� ��クリープし始めた時の荷重をクリープ限界� ��重(耐クリープ力)とした。

 (評価結果)
 図8は、Oリング突出量とクリープ限界荷重(� ��クリープ力)との関係を示すグラフである。 図8の結果から、本発明の実施例にて、安定� �た耐クリープ性能を維持できることを確認� �た。

 なお、本発明は、上述した実施の形態に� ��定されず、種々変形可能である。

(第3実施例)
 以下本発明の第3実施例を添付図面に基づい て説明する。
 本実施例は、例えば、図9に示すようなファ ンモータなどに組み込まれる転がり軸受を想 定しており、外輪2010の溝、即ち凹溝2012とOリ ング2030との間に生じるクリープを防止した� �とを特徴としている。なお、この凹溝2012の� ��周面以外の軸受構成は前述した第3の背景技 術の軸受構成(図11参照)と同一であるため、� �面上において同一の構成には同一符号を附� �て、その詳細な説明は省略する。

 図9に示すように本実施例ではクリープを防 止するために、Oリング2030が嵌め合わされた� ��溝2012の内表面Sの粗さを0.05μmRa(Ra:表面粗さ� ��計測した粗さ曲線の平均線から絶対値偏差� ��平均値以上の粗さ)以上に仕上げている。0.0 5μmRaより滑らかな粗さでは、クリープの発生 する荷重(クリープ限界荷重(耐クリープ力))� �低くなってしまうので、早期にクリープが� �生するからである。
 なお、この場合において、凹溝2012の内表面 Sの表面仕上げ粗さは、モーターハウジング� �嵌合面の粗さよりも粗く設定されている。� �だし、粗さの大きさが過大であると寸法精� �等に影響がある場合も考えられる。そのた� �、凹溝2012の内表面Sの粗さは、1μmRa以下とす ることが望ましい。

 このとき、Oリング2030の外輪2010の外径面2013 から出っ張り量Lは0.15mm~0.4mmの範囲であるこ� �が好ましい。さらに好ましくは、Oリング線� ��dに対する出っ張り量Lの比率[L/d]が15%~20%の� �囲になるように設定する。
 上記設定によって、Oリング2030と凹溝2012の� ��表面Sとの摩擦力が高くなるので、Oリング20 30Oリング2030と凹溝2012の内表面Sとの間のクリ ープを防ぐことができ、十分な耐クリープ性 能を確保することができる。さらに、モータ ーハウジングの嵌合面の表面粗さが比較的滑 らかに設定されているので、軸受をモーター のモーターハウジングへの組み込みが容易で ある。

 次に、外輪凹溝2012の内表面Sの表面粗さと� �Oリング2030が凹溝2012からはみ出す出っ張り� �Lとクリープ限界荷重(耐クリープ力)との関� �を調査してグラフに表わした(図10参照)。
 本調査では、外輪凹溝粗さと出っ張り量の� ��なる複数のサンプルのクリープ限界荷重(耐 クリープ力)を調べプロットした。その結果� �
 A群(グラフ中の記号□参照)では、外輪凹溝� ��さが略0.009μmRa~0.013μmRa、出っ張り量が略0.16 mm~0.22mmの範囲に設定され、その場合のクリー プ限界荷重(耐クリープ力)は略9kgf~13kgfであっ た。
 B群(グラフ中の記号○参照)では、外輪凹溝� ��さが略0.011μmRa~0.02μmRa、出っ張り量が略0.15m m~0.23mmの範囲に設定され、その場合のクリー� ��限界荷重(耐クリープ力)は略11kgf~20kgfであっ た。

 C群(グラフ中の記号△参照)では、外輪凹溝� ��さが略0.018μmRa~0.024μmRa、出っ張り量が略0.29 mm~0.33mmの範囲に設定され、その場合のクリー プ限界荷重(耐クリープ力)は略18kgf~24kgfであ� �た。
 D群(グラフ中の記号*参照)では、外輪凹溝粗 さが略0.028μmRa~0.032μmRa、出っ張り量が略0.28mm ~0.34mmの範囲に設定され、その場合のクリー� �限界荷重(耐クリープ力)は略28kgf~32kgfであっ� ��。
 E群(グラフ中の記号▲参照)では、外輪凹溝� ��さが略0.031μmRa~0.058μmRa、出っ張り量が略0.15 mm~0.29mmの範囲に設定され、その場合のクリー プ限界荷重(耐クリープ力)は略31kgf~58kgfであ� �た。

 F群(グラフ中の記号●参照)では、外輪凹溝� ��さが略0.035μmRa~0.10μmRa、出っ張り量が略0.27m m~0.41mmの範囲に設定され、その場合のクリー� ��限界荷重(耐クリープ力)は略35kgf~100kgfであ� �た。
 G群(グラフ中の記号×参照)では、外輪凹溝� �さが略0.028μmRa~0.95μmRa、出っ張り量が略0.20mm ~0.38mmの範囲に設定され、その場合のクリー� �限界荷重(耐クリープ力)は略46kgf~95kgfであっ� ��。

 これにより、外輪凹溝粗さを0.05μmRa以上の� ��さに設定した場合に良好なクリープ限界荷� ��(耐クリープ力)を発揮することが判る。
 さらに、外輪凹溝粗さを0.05μmRa以上の粗さ� ��設定するとともに、Oリング出っ張り量は0.1 5mm~0.4mmの範囲に設定した場合に良好なクリー プ限界荷重(耐クリープ力)を発揮することが� ��る。
 またさらに、Oリング線径が0.15mmの場合に、 Oリング線径に対する出っ張り量の比率[L/d]が 15%~20%の範囲に設定された場合には、更に良� �なクリープ限界荷重(耐クリープ力)を発揮す ることが判る(グラフ中網掛け範囲参照)。

 なお、本実施例では、Oリング2030が外輪20 10の外径面2013に嵌合される実施の一形態を示 したが、これに代えて、若しくはこれに加え て、内輪2020の内径面2023(図11参照)に凹溝2012� �備えて、凹溝2012にOリング2030を取り付ける� �とにより、その凹溝2012の内表面の表面粗さ� ��回転軸の嵌合面の表面粗さよりも粗く設定� ��るとともに、上述した粗さの範囲に設定し� ��、内輪側のクリープ限界性能を向上させる� ��とも本発明の範囲内である。また、本実施� ��では外輪2010が回転する外輪回転の構成を想 定したが、是に限定されるものではなく、内 輪2020が回転する内輪回転の構成であっても� �本発明を適用することが可能である。

(第4実施例)
 以下本発明の第4実施例を図に基づいて説明 する。
 本実施例は、図16に示された転がり軸受の� �良であるため、以下では改良部分の説明に� �どめる。なお、第4の背景技術の軸受構成(図 16)と同一の構成には、図面上において同一の 構成には同一の符号を附して、その詳細な説 明は省略する。

 図12に示すように本実施例では、外輪3010の� ��径面3013に設けた凹溝3012に、周方向に連続� �るOリング3030が嵌め込まれている。そのOリ� �グ3030の外輪3010の外径面3013から突出する突� �量は、転がり軸受がモータハウジングに挿� �され、クリープを防止するための所望の摩� �力を発揮可能な突出量よりも少なく設定さ� �ている。
 さらに、Oリング3030の内部には、弾性部材� �、外界から気密状態に隔絶された1本の空隙3 031が周方向に連続して構成されている。

 このような構成によれば、転がり軸受をモ� ��タハウジングに挿入する際には、Oリング303 0の突出量が少なく設定されているので、モ� �タハウジングの内径面(嵌合面)との摩擦力が 比較的小さくなり、転がり軸受をモータハウ ジングに挿入する時の抵抗が低減される。
 転がり軸受をモータハウジングに挿入した� ��にモータを駆動した場合には、モータの駆� ��による温度上昇により、Oリング3030の内側� �外界から気密状態に隔絶された空隙3031の空� ��が温められて膨張する。このとき、その膨� ��した空気の力は、Oリング3030を内側から外� �に向けて押し広げる方向(Oリング3030の線径� �拡径する方向)に作用する。これにより、Oリ ング3030の突出量が大きくなるので、Oリング3 030の外径部3032(最大径部)は対向するモータハ ウジングの嵌合面に押し付けられて、該嵌合 面との摩擦力が増加する。そして、Oリング30 30が外輪3010の外径面3013から、クリープを防� �するための所望の摩擦力を発揮可能な突出� �以上に突出すると、クリープを充分に防止� �得る摩擦力を得ることができる。このよう� �して、転がり軸受の耐クリープ性能が一定� �維持される。

 なお、本実施例によるOリング3030の構成� �は、空隙3031の容量が多いほど温度上昇量に� ��する空気の膨張量が増加するので、Oリング 3030の突出量と空隙3031の容量とは密接な関係� ��有する。従って、使用環境や需要に合わせ� ��空隙3031の容量が設定されれば良い。なお、 空隙3031の容量は空隙3031の太さや本数の設計� ��更によって自由に設定可能であるので、こ� ��では、その設定については特に限定しない� ��

 また、本発明は、上述した実施例に限定さ� ��るものではなく、以下のような構成であっ� ��も上記と同様の効果を奏することができる� ��その変形例として、例えば図13に示すよう� �、Oリング3030の内部には、外界から気密状態 に隔絶された空隙として、多数の細かい空隙 3031が点在している構成であっても良い。
 さらに、空隙3031は、Oリング3030の内部で外� ��から気密状態に隔絶されていなくても良い� ��例えば図14に示すように、シート状の弾性� �材の両端部を互いに接触しないように曲折� �るとともに、その両端部を外輪3010の凹溝3012 の底面3012aに密着するように、U字形に取り付 けたOリング3030としても良い。この場合には� ��Oリング3030が取り付けられた時に、前記両� �部間で形成された空隙3031の開口部3031aが底� �3012aに密着しているので、空隙3031は、外界� �ら気密状態に隔絶された状態となる。
 あるいは、図15に示すように、シート状の� �性部材の一端3031aが他端3031bと接触して丸め� ��れることによって、弾性部材の両端部3031a,3 031bが自己密着して、その中心部分に形成さ� �る空隙3031が外界から気密状態に隔絶された� ��態としても良い。

 なお、本実施例では、弾性部材が周方向に� ��続している場合を想定して説明したが、こ� ��に代えて、周方向に断続している弾性部材� ��採用されても良い。この場合には、弾性部� ��の周方向両端部は閉塞されることによって� ��外界から気密状態に隔絶された空隙3031を構 成可能であれば良い。
 また、本実施例では、弾性部材の材質につ� ��ては限定しなかったが、外輪3010の外径面301 3とハウジング(固定部材)の嵌合面との間で摩 擦力を発揮して、耐クリープ性能を充分に維 持可能であれば、特に材質は問わない。例え ば、ゴムや弾性を有する樹脂であっても良い 。

 さらに、本実施例では、Oリング3030が外� �3010の外径面3013に嵌合される実施の一形態を 示したが、これに代えて、内輪3020の内径面30 23(図16参照)に凹溝3012を備えて、凹溝3012にOリ ング3030を取り付けることにより、内輪3020の� ��径面3023と、嵌合する回転軸の嵌合面と間の 耐クリープ性能を一定に維持するとともに、 転がり軸受の軸への挿入性を低減することも 本発明の範囲内である。また、本実施例では 外輪3010が回転する外輪回転の構成を想定し� �が、これに限定されるものではなく、内輪30 20が回転する内輪回転の構成であっても、本� ��明を適用することが可能である。

(第5実施例)
 以下、本発明の第5実施例について説明する 。
 図17は、本発明の一実施例に相当する転が� �軸受を示す断面図である。
 この転がり軸受は、内輪4001、外輪4002、玉40 03、保持器4004、シールド板4005、および2本のO リング6400で構成されている。2本のOリング400 6は、外輪4002の外周面に二列に形成された周� ��4021のそれぞれに嵌入されている。外輪4002� �外周面からのOリング4006の突出量LはOリング� ��径の4~40%とした。
 また、このOリング4006は、引っ張り永久歪� �率が3%以下で、エステル系油に1000時間浸漬� �た前後での寸法変化率が2%以下のニトリルゴ ムからなる。

 JSR(株)製の「JSR N230S」(アクリロニトリル含 有率が35質量%であるNBR)からなるOリングAと、 従来のOリングBを用意し、これらにエステル� ��油を塗布して雰囲気温度70℃で1000時間放置� ��た。そして、各Oリングの内径寸法が初期の 寸法からどれだけ変化したかを調べた。その 結果を図18にグラフで示す。また、各Oリング の太さが初期の太さからどれだけ変化したか を調べた。その結果を図19にグラフで示す。
 これらの結果から、エステル系油に1000時間 浸漬した前後での寸法変化率がOリングAでは2 %以下であるが、OリングBでは4%以上であるこ� ��が分かる。

 また、図17の構造の転がり軸受で、内径� �20mm、外径が47mmのものを試験軸受として用い 、前述のOリングAを両周溝4021に嵌入したもの と、前述のOリングBを両周溝4021に嵌入したも のを用意した。次に、これらの試験軸受の外 輪4002の外周面にエステル油を基油としたグ� �ースを塗布して、ハウジングに嵌めた。こ� �状態で各試験軸受を回転させて、耐クリー� �力(N)の経時変化を調べる試験を行った。

 試験条件は、アンバランス荷重:420N、雰囲� �温度:120℃とした。その結果を図20にグラフ� �示す。図20において、ラインAはOリングAを用 いた場合の結果を、ラインBはOリングBを用い た場合の結果を示す。
 このグラフから、本発明の実施例に相当す� ��OリングAを用いた転がり軸受は、120℃とい� �高温下でも長時間安定した耐クリープ力を� �持できることが分かる。さらに好ましくは� �2.2×10-5/℃以上10×-5/℃以下の線膨張係数を有 するOリングであることが好ましい。

(第6実施例)
 以下本発明の第6実施例を図に基づいて説明 する。
 本発明は、例えばファンモータ等に組み込� ��れる転がり軸受であるが、特に、ハウジン� ��の嵌合面と外輪5010の外径面5013との間と、� �転軸の嵌合面と内輪5020の内径面5023との間と のいずれか一方若しくは双方に備えられるク リープ防止手段としてのOリング5030の構成及� ��そのOリング5030が収容される凹溝5012の構成� ��特徴を有している。従って、Oリング5030及� �凹溝5012以外の転がり軸受の基本構成は、前� ��した第6の背景技術の転がり軸受の構成その 他のこの種の軸受の構成が採用可能であるた め、ここでは本発明特有の構成であるOリン� �5030の構成及びそのOリングが収容される凹溝 5012の構成を中心に説明し、それ以外の構成� �ついては、同一の符号を用いることでその� �明は省略する。

 図21は、転がり軸受の半径方向断面図であ� �、ハウジングの嵌合面と外輪5010の外径面5013 との間のクリープを防止するために、本発明 の実施の一形態として、外輪5010の外径面5013� ��設けた凹溝5012にOリング5030を嵌合して備え� ��場合を示す。
 凹溝(周方向溝)5012は、図22に示すように、� �輪5010の外径面5013から所定深さに掘り込まれ て周方向に連続して形成された第1の底面5121� ��、該第1の底面5121の軸方向中央部分が、さ� �に掘り込まれて周方向に連続して形成され� �第2の底面5122が形成されている。すなわち、 凹溝5012は、一対の第1の底面5121と、該第1の� �面5121間に掘り込まれた第2の底面5122によっ� �、逆凸形状に形成されている(図22(b)参照)。

 この凹溝5012に収容されるOリング5030は、周� ��向に連続したリング状に形成されている。� ��た、Oリング5030は弾性材からなり、例えば� �本実施例では、ニトリルゴムやアクリルゴ� �、シリコンゴム、フッ素ゴム等が選択され� �。
 Oリング5030の内径側は、凹溝5012の第1の底面 5121で形成される周溝内領域5123に嵌め合わさ� ��る第1の内径面(第1の面)5031と、該第1の内径� ��5031の中央部分が、さらに内径方向に延出し た第2の底面5122で形成される周溝内領域5124に 嵌め合わされる第2の内径面(第2の面)5032とを� ��する。すなわち、Oリング5030の内径側は一� �の第1の内径面5031と、該第1の内径面5031間に� ��出した第2の内径面5032によって、逆凸形状� �延出して形成されている(図22(a)参照)。

 凹溝5012にOリング5030を収容したとき(このと き、転がり軸受はハウジングに嵌合されてお らず、Oリング5030の外径5033は内径方向に押圧 されていない。)、Oリング5030の外径5033(Oリン グの一部)は、凹溝5012から外径方向に所定の� ��出量(外輪5010の外径面5013からOリング5030の� �径5033までの寸法D1)だけ突出している。
 また、Oリング5030の一対の第1の内径面5031は 、凹溝5012の一対の第1の底面5121に当接してい る(図22及び図23(a)参照)。このとき、Oリング50 30の第2の内径面5032は、凹溝5012の第2の底面512 2で形成される周溝内領域5124に収容され、さ� ��に、該第2の底面5122との間に間隙(Oリング503 0の内径(第2の内径面5032)から凹溝5012の第2の� �面5122までの寸法)D2を有した位置に位置付け� ��れる。
 その寸法D2は、Oリング5030が凹溝5012から突� �する突出量(外輪5010の外径面5013からOリング5 030の外径5033までの寸法)D1よりも小さくなる� �うに設定されている。
 なお、前記寸法D2と突出量D1は、D2≦((D1)/2)� �関係を有することが好ましく、本実施例で� �、一例として、D2=((D1)/2)の関係となるように 設定されている。

 Oリング5030を凹溝5012に収容したころがり軸� ��が、ハウジング(図示せず)に組み込まれる� �合には、ハウジングの嵌合面によって、Oリ� ��グ5030には内径方向の押圧力が作用する。
 具体的には、Oリング5030の外径5033がハウジ� ��グの嵌合幅(図示せず)に転がり軸受が組み� �まれる際に、Oリングの外径5033がハウジング の嵌合幅よりも大きいため、ハウジングの嵌 合面とOリング5030の外径5033とが当接すること により、外径5033がハウジングの嵌合幅と等� �くなるまで、内径方向に押し付けられる。

 このとき、凹溝5012の第2の底面5122で形成さ� ��る周溝内領域5124では、Oリング5030の内径(第 2の内径面5032)は、凹溝5012の第2の底面5122との 間に寸法D2の間隙を有しているので、Oリング 5030の外径5033に加えられた押圧力によって、O リング5030の第2の内径面5032が弾性変形する。 その結果、第2の内径面5032は、凹溝5012の第2� �底面5122に当接するまで変形させられる。
 これにより、Oリング5030の外径5033が凹溝5012 から突出する突出量(外輪5010の外径面5013から Oリング5030の外径5033までの寸法)は前記寸法D2 の寸法だけ小さくなるとともに、そのときの Oリング5030の反力は、Oリング5030の曲げ力に� �るものであるため、Oリング5030を圧縮した場 合よりも小さな反力となる。

 転がり軸受をハウジングに組み込んだ後� ��、既に、Oリング5030の第2の内径面5032が凹溝 5012の第2の底面5122に当接しているので、ハウ ジングの嵌合面と外輪1の外径面5013との間に� ��くクリープの相対回転トルクは、Oリング503 0を圧縮する力となって作用する。

 このように、本実施例による転がり軸受で� ��、その凹溝5012とOリング5030によって、Oリン グ5030の突出量D1から第2の底面5122との間の間� ��D2を差し引いた寸法、すなわち、(D1)/2の出� �張り寸法までは、Oリング5030の反力が、曲げ 力による比較的弱い反力となり、該(D1)/2の出 っ張り寸法から出っ張り寸法が無くなるまで は、Oリング5030の反力が、圧縮力による比較� ��強い反力となる。
 従って、転がり軸受をハウジングに組み込� ��際には、Oリング5030の反力として曲げ力が� �に作用するので、挿入力を抑えることがで� �るとともに、Oリング5030の第2の内径面5032が� ��溝5012の周溝内領域5124にはめ込まれている� �で、Oリング5030が捻れることがない。
 また、転がり軸受がハウジングに組み込ま� ��た後には、Oリング5030の反力として圧縮力� �主に作用するので、Oリング5030とハウジング の嵌合面との間に、クリープの相対回転トル クに打ち勝つ摩擦力を生み出して、転がり軸 受をハウジングに固定する緊迫力を高くし、 クリープの発生を極力阻止することができる 。

 また、本発明は上述した実施例に限定さ� ��ることはなく、以下のように変更しても良� ��。図24に示す変形例では、凹溝5012の第1の底 面5121が片側のみ(図中、右側)に形成されると ともに、凹溝5012の形状の変形に合わせて、O� ��ング5030の第1の内径面5031も片側のみ(図中、 右側)に形成されている。

 凹溝5012にOリング5030を収容する場合には、O リング5030の第1の内径面5031が、凹溝5012の第1� ��底面5121に当接するまで嵌め込まれ、Oリン� �5030の第2の内径面5032は、第2の底面5122との間 に間隙D2を有した位置に位置付けられる。
 ころがり軸受が、ハウジング(図示せず)に� �み込まれる場合には、Oリング5030の内径(第2� ��内径面5032)が、凹溝5012の第2の底面5122に当� �するまで変形させられる。従って、転がり� �受をハウジングに組み込む際には、Oリング5 030の反力として曲げ力が主に作用するので、 挿入力を抑えることができるともに、Oリン� �5030の第2の内径面5032が凹溝5012の周溝内領域5 124にはめ込まれているので、Oリング5030が捻� ��ることがない。

 転がり軸受をハウジングに組み込んだ後は� ��既に、Oリング5030の第2の内径面5032が周溝500 12の第2の底面5122に当接しているので、ハウ� �ングの嵌合面と外輪5001の外径面5013との間に 働くクリープの相対回転トルクは、Oリング50 30を圧縮する力となって作用する。従って、O リング5030とハウジングの嵌合面との間に、� �リープの相対回転トルクに打ち勝つ摩擦力� �生み出して、転がり軸受をハウジングに固� �する緊迫力を高くし、クリープの発生を極� �阻止することができる。
なお、その他の構成及び作用効果は上述した 実施例と同様であるので説明を省略する。

 また、本発明は以下のように変更しても良� ��。
 図25に示す変形例では、前述の実施例と同� �に、凹溝5012には、一対の第1の底面5121と、� �第1の底面5121間に掘り込まれた、Oリング5030� ��径寸法よりもよりも短い、第2の底面5122が� �成されている。また、Oリング5030は、従来と 同様に径方向断面形状が円形に形成されてい る。

 凹溝5012にOリング5030を収容する場合には、O リング5030の円形断面形状の内径側(図中符号5 031,5031参照)が、凹溝5012の一対の第1の底面5121 の対向する角部(第2の底面5122が掘り込まれる 部分)に当接するまで嵌め込まれ、Oリング5030 円形断面形状の内径部5032は、前記一対の第2� ��底面5122で形成される円周溝内領域5124にお� �て、第2の底面5122との間に間隙D2を有した位� ��に位置付けられる。
 ころがり軸受が、ハウジング(図示せず)に� �み込まれる場合には、Oリング5030の内径5032� �、凹溝5012の第2の底面5122に当接するまで変� �させられる。従って、転がり軸受をハウジ� �グに組み込む際には、Oリング5030の反力とし て曲げ力が主に作用するので、挿入力を抑え ることができるともに、Oリング5030の第2の内 径面5032が凹溝5012の周溝内領域5124にはめ込ま れているので、Oリング5030が捻れることがな� ��。

 転がり軸受をハウジングに組み込んだ後は� ��既に、Oリング5030の第2の内径5032が凹溝5012� �第2の底面5122に当接しているので、ハウジン グの嵌合面と外輪1の外径面5013との間に働く� ��リープの相対回転トルクは、Oリング5030を� �縮する力となって作用する。従って、Oリン� ��5030とハウジングの嵌合面との間に、クリー プの相対回転トルクに打ち勝つ摩擦力を生み 出して、転がり軸受をハウジングに固定する 緊迫力を高くし、クリープの発生を極力阻止 することができる。
なお、その他の構成及び作用効果は上述した 実施例と同様であるので説明を省略する。

 上述した実施例及びその変形例では、凹溝5 012とOリング5030の形状の組み合わせの一例を� ��したが、これに限定されるものでなく、凹� ��5012が第1の底面5121と、該第1の底面5121から� �り込まれた第2の底面5122を有し、Oリング5030� ��収容した場合に、Oリング5030の内径5032と凹� ��5012の第2の底面5122との間に、Oリング5030が� �溝5012から突出する突出量よりも少ない寸法� ��間隙が形成されるとともに、転がり軸受を� ��ウジングに組み込んだ場合に、Oリング5030� �内径5032が凹溝5012の第2の底面5122に当接すれ� ��、どのような形状の組み合わせでも良い。
 例えば、Oリング5030の外径側に角部や溝部� �有していたり、Oリング5030の径方向断面形状 が多角形であったりするものがその一例とし て挙げられる。

 また、Oリング5030の材質は、上述の実施例� �は一例として、ゴムや樹脂の弾性材による� �合を示しているが、転がり軸受の設置環境� �用途により要求される弾性の特性や硬さが� �動し、その要求にあわせた材質が選択可能� �あるので、ここでは特に限定しない。
 なお、凹溝5012の数や配置間隔については、 本実施例では一例として、軸方向に間隔をあ けて2本備えた場合を示しているが、転がり� �受の設置環境や用途により凹溝5012の本数は� ��減可能である。

 さらに、本実施例では、Oリング5030が外輪50 10の外径面5013に嵌合される実施の一形態を示 したが、これに代えて、ハウジングの嵌合面 に周方向に連続する凹溝5012を設け、該凹溝50 12内にOリング5030を嵌合させることも可能で� �発明の範囲内である。また、内輪5020の内径� ��5023や、回転軸側にOリング5030を備えること� ��本発明の範囲内である。
 また、凹溝5012を備えない形態の場合、例え ば外輪5010の外径面5013などに直接Oリング5030� �嵌合させるものであってもよい。

 本発明の各実施形態におけるOリング等とし て使用できる弾性体材料としては、各種の合 成樹脂、天然樹脂、合成ゴム、天然ゴムが使 用できる。好ましくは、合成ゴムを使用する 。合成ゴムとしては、JIS K6397に規定される� �ころのACM,AEM,ANM,CM,CSM,EPDM,EPM,EVM,FEPM,FFKM,FKM,IM,N BM,SEBM,SEPM,CO,ECO,GCO,GECO,GPO,ABR,BR,CR,ENR,HNBR,IIR,IR,M SBR,NBIR,NBR,NIR,NR,NOR,PBR,PS,BR,SBR,E-SBR,S-SBR,SIBR,XBR,X CR,XNBR,XSBR,BIIR,CIIR,FMQ,FVMQ,MQ,PMQ,PV,MQ,VMQ,AFMU,AU,EU, OT,EOT,FZ,PZなどが使用できる。これらは単独も しくは混合して、あるいは、各種の添加剤、 各種の充填剤等と共に使用することができる 。
 これらの合成ゴムの中でも、耐熱性耐油性� ��優れるNBR(アクリロニトリルブタジエンゴム )、HNBR(水素化アクリロニトリルブタジエンゴ ム)、XNBR(カルボキシル化アクリロニトリルブ タジエンゴム)が好ましい。さらに好ましく� �、NBRであってアクリロニトリル含有量が48質 量%以下15質量%以上のニトリルゴムである。� �り好ましくは、NBRであってアクリロニトリ� �含有量が41質量%以下25質量%以上のものであ� �、最も好ましくはアクリロニトリル含有量� �36%以下34質量%以上のNBRである。

 本発明を詳細にまた特定の実施態様を参照� ��て説明したが、本発明の精神と範囲を逸脱� ��ることなく様々な変更や修正を加えること� ��できることは当業者にとって明らかである� ��
 本出願は、
2006年3月14日出願の日本特許出願(特願2006-06867 2)、
2006年7月5日出願の日本特許出願(特願2006-185707 )、
2007年1月11日出願の日本特許出願(特願2007-00359 1)、
2007年1月11日出願の日本特許出願(特願2007-00359 2)、
2007年6月21日出願の日本特許出願(特願2007-16430 0)、
2007年9月11日出願の日本特許出願(特願2007-23549 6)、
に基づくものであり、その内容はここに参照 として取り込まれる。