(第1の実施形態)
 以下、本発明を実施するための好適な第1の 実施形態について、図1乃至図5を用いて説明� ��る。なお、以下に示す第1の実施形態は、各 請求項に係る発明を限定するものではなく、 また、第1の実施形態の中で説明されている� �徴の組み合わせの全てが発明の解決手段に� �須であるとは限らない。

 図1は、第1の実施形態に係る回転テーブ� �装置の全体構成を示す外観斜視図である。� �た、図2は、第1の実施形態に係る回転テーブ ル装置の全体構成を示す正面図である。さら に、図3乃至図5は、第1の実施形態に係る回転 テーブル装置の具体的な構成を説明するため の断面図であり、特に、図3は図2におけるA-A� ��面を示し、図4は図2におけるB-B断面を示し� �図5は図2におけるC-C断面を示している。なお 、本発明の回転ベアリングは、下記第1の実� �形態では、回転テーブル装置5に組み込まれ� ��回転ローラベアリング30として例示されて� �る。

 第1の実施形態に係る回転テーブル装置5� �、中空モータ10、テーブル20、回転ローラベ� ��リング30、ブレーキシャフト40およびロータ リージョイント50なる部材を備えて構成され� ��いる。

 中空モータ10は、内方側に回転体である� �ータが設置され、外方側に固定体であるス� �ータが設置されるインナーロータ形式のモ� �タであり、その回転駆動力を直接テーブル20 に対して及ぼすことのできるダイレクトドラ イブモータとして機能する。ロータは、ステ ータとの対向面に永久磁石12を備えており、� ��の永久磁石12が界磁束発生源としての機能� �発揮する。一方、ステータ側には、磁界発� �源となるコイル部16が設置されているので、 これら永久磁石12とコイル部16との作用によ� �て、中空モータ10の回転駆動が実現されてい る。なお、ステータは、その下方側が固定プ レート17に接合されることによって確実に固� ��されているので、中空モータ10の駆動時に� �、ロータ側のみが安定して回転駆動できる� �うになっている。

 ロータには、永久磁石12の上部に設置さ� �る上方部材13と、永久磁石12の下部に設置さ� ��る下方部材14とが配設されている。

 ロータに設置される上方部材13の上部に� �、回転ローラベアリング30が設置されている 。この回転ローラベアリング30は、内周に2列 の転走面が設けられた外輪31と、外輪31の内� �に配置され、その外周に外輪31の有する2列� �転走面と対向する2列の転走面が設けられた� ��輪32と、内外輪31,32の転走面間に形成される 転走路に装填される複数のローラ33とから構� ��されている。ロータに設置される上方部材1 3は、回転ローラベアリング30の内輪32に形成� ��れた取付手段としてのボルト孔32aを利用し� ��内輪32とボルト固定されており、内輪32を取 り付けるための取付部材として機能している 。そして、中空モータ10を回転駆動させると� ��ロータの回転駆動にしたがって回転ローラ� ��アリング30の内輪32側も回転するようになっ ている。つまり、第1の実施形態の回転ロー� �ベアリング30においては、内輪32側が回転駆� ��側として機能する。なお、回転ローラベア� ��ング30の外輪31については、図示しない工作 機械の固定部材に対して取付手段としてのボ ルト孔31aを介して確実に固定されているので 、中空モータ10の駆動力は、確実に回転ロー� ��ベアリング30の内輪32側に伝達されることに なる。

 なお、ロータに設置される上方部材13は� �回転ローラベアリング30の内輪32と接続する� ��所にフィン形状13aを有しており、回転ロー� ��ベアリング30が高速回転することによって� �輪32側に発生してしまう熱を、そのフィン形 状13aの作用によって放熱し、冷却効果を発揮 できるようになっている。また、このフィン 形状13aは、内輪32とともに回転するので、そ� ��回転駆動によっても放熱効率を高めること� ��可能となっている。

 さらに、回転ローラベアリング30の内輪32 には、その上方側に冷却フィン35aを有するプ レート部材35を介してテーブル20が設置され� �いる。このテーブル20は、工作機械で加工さ れる被加工物を保持するための保持部として 機能する部材であり、中空モータ10からの回� ��駆動力を受けて回転することにより、被加� ��物への加工が施される。

 なお、テーブル20は、中空モータ10との間 に設置される回転ローラベアリング30の支承� ��用によって、スムーズで安定した回転運動� ��実現されている。また、テーブル20と回転� �ーラベアリング30の内輪32との間にも、上述� ��たフィン形状13aと同様の作用効果を発揮す� ��ことのできる冷却フィン35aを有するプレー� ��部材35が介装されており、この冷却フィン35 aについても、回転ローラベアリング30が高速 回転することによって内輪32側に発生してし� ��う熱を、そのフィン形状の作用によって放� ��し、効果的な冷却を行うことが可能となっ� ��いる。特に、プレート部材35の冷却フィン35 aは、内輪32とともに回転するので、この回転 によっても放熱効率の向上が図られる。

 テーブル20の下方側の面には、ブレーキ� �ャフト40が設置されている。このブレーキシ ャフト40は、後述する冷却媒体経路(α,β)がそ の内部に形成される経路形成管として機能す る部材であり、一端側(図3における紙面上側) がテーブル20に固定されることによって該テ� ��ブル20とともに回転可能に設置される部材� �ある。また、ブレーキシャフト40は、中空モ ータ10のロータが有する中空部を導通して下� ��に延びて挿通設置されており、下方に位置� ��る他端側(図3における紙面下側)には、ロー� ��リージョイント50が設置されている。かか� �構成によって、テーブル20にしたがって回転 運動するブレーキシャフト40と、固定設置さ� ��るロータリージョイント50との間での、冷� �媒体の受け渡しが可能となっている。

 なお、ブレーキシャフト40は、導通する� �空モータ10とロータリージョイント50との中� ��位置にブレーキ装置41を備えている。この� �レーキ装置41は、図示しない工作機械の制御 装置からの停止信号を受信して動作すること により、ブレーキシャフト40の回転運動を停� ��させることが可能となっている。

 以上、第1の実施形態に係る回転テーブル 装置5の構成を説明したが、回転テーブル装� �5や回転ローラベアリング30が備える冷却構� �は、上述したフィン形状13aやプレート部材35 の冷却フィン35aのみではない。第1の実施形� �に係る回転テーブル装置5および回転ローラ� ��アリング30は、さらなる特徴を備えた冷却� �造を有している。

 すなわち、第1の実施形態に係る冷却構造 は、部材の表面積を拡大することによって高 い放熱効果を得ようとするフィン形状を用い るもの(例えば、フィン形状13aやプレート部� �35の冷却フィン35a)に限られず、冷却媒体を� �いることによって、回転ローラベアリング30 の内輪32に発生する熱を直接的に抜熱する手� ��をも備えるものである。その構成を、図3乃 至図5を用いて具体的に説明すると、第1の実� ��形態に係る回転テーブル装置5では、回転駆 動側である内輪32に隣接して、冷却媒体を導� ��させることができる冷却媒体経路(α,β)が形 成されている。この冷却媒体経路(α,β)は、� �ータリージョイント50からブレーキシャフト 40内部に導通され、さらにテーブル20内部を� �由して回転ローラベアリング30の外周面に沿 って一周する冷却媒体導入路αと、冷却媒体� ��入路αからテーブル20内部を経由してブレー キシャフト40内部に導通され、さらにロータ� ��ージョイント50から外部に通じる冷却媒体� �出路βと、から構成されている。

 冷却媒体導入路αは、まず、ロータリージ� �イント50の中央部を導通し、ロータリージョ イント50と接続するブレーキシャフト40の軸� �線に沿ってブレーキシャフト40の中央部に形 成された符号α ₁ で示される経路を辿っている。ブレーキシャ フト40の軸心線に沿って昇った冷却媒体導入� ��αは、次にテーブル20の中央部分に接続し、 テーブル20の中央部から外周方向へと一直線� ��向かって形成される符号α ₂ で示される経路を進む。テーブル20の外周端� ��くまで進んだ冷却媒体導入路αは、続いて� �レート部材35を介して回転ローラベアリング 30の外周面に沿って一周する符号α ₃ で示される経路に接続する。そして、プレー ト部材35を介して回転ローラベアリング30の� �周面に沿って一周したところで冷却媒体導� �路αが終了する。

 一方、冷却媒体排出路βは、冷却媒体導入� �αのうち、プレート部材35を介して回転ロー� ��ベアリング30の外周面に沿って一周する符� �α ₃ で示される経路に接続し、テーブル20の外周� ��近くから中央部へと一直線に向かう符号β ₁ で示される経路から始まる。なお、冷却媒体 排出路βの符号β ₁ で示されるテーブル20内の経路と、冷却媒体� ��入路αの符号α ₂ で示されるテーブル20内の経路とは、全く異� ��る箇所に形成される経路であり、例えば図5 においてより詳細にわかるように、なるべく 離れた位置に形成することが好適である。

 次にテーブル20の中央部分まで進んだ冷却� �体排出路βは、ブレーキシャフト40内部に導� ��される。このとき、ブレーキシャフト40の� �部を通過する符号β ₂ で示される経路は、ブレーキシャフト40の軸� ��線に沿って上昇した冷却媒体導入路αに対� �て、その外周側に位置するように形成され� �ことが好適である。

 続いてブレーキシャフト40の下端に達し� �冷却媒体排出路βは、ロータリージョイント 50に接続し、外部に通じるように形成されて� ��る。

 そして、以上のように形成される冷却媒� ��導入路αと冷却媒体排出路βには、冷却媒体 を導通可能となっている。この冷却媒体は、 例えば、液体の冷却媒体であるオイルや水、 液体窒素等や、気体の冷却媒体である二酸化 炭素、炭化水素(プロパン、イソブタンなど)� ��アンモニア、空気、アルゴンガス等を用い� ��ことができる。

 以上のような冷却媒体は、ロータリージ� ��イント50の機能によってブレーキシャフト40 とロータリージョイント50との間、すなわち� ��転体と固定体との間での受け渡しが支障な� ��行われることになる。

 また、図3乃至図5で示される第1の実施形態� ��冷却媒体導入路αは、符号α ₃ で示される箇所がプレート部材35を挟む形で� ��転ローラベアリング30に沿うように形成さ� �ている。プレート部材35は、その外周側に形 成された冷却フィン35aによって放熱効果を発 揮することができるが、一方、回転ローラベ アリング30の内輪32の取り付けのために形成� �れているボルト孔32aを塞ぐことによって、� �却媒体導入路αから冷却媒体が漏れ出すのを 防止する機能も発揮する。このような構成は 、冷却媒体による抜熱と、プレート部材35の� ��却フィン35aによる放熱という、二重の冷却� ��果を発揮できる点で優れている。

 さらに、冷却媒体導入路α内では熱を受� �る前の冷却媒体が通過し、冷却媒体排出路β 内では熱を受けた後の冷却媒体が通過するこ とになる。したがって、これら冷却媒体導入 路αと冷却媒体排出路βは、極力離れた位置� �形成されることが好ましい。そして、上述� �たように、テーブル20内では、冷却媒体導入 路αと冷却媒体排出路βとが最も離れた位置� �なるように配置がされている。

 ただし、ブレーキシャフト40内にあって� �、冷却媒体導入路αと冷却媒体排出路βとが� ��常に近い位置を通過せざるを得ないという� ��造上の問題を抱えている。そこで、第1の実 施形態では、熱を受ける前の冷却媒体がブレ ーキシャフト40の中央部を通過するように構� ��し、一方、熱を受けた後の冷却媒体がブレ� ��キシャフト40の外周側を通過するように構� �した。これにより、熱を受けた後の冷却媒� �が外気に近い場所に位置することになるの� �、ブレーキシャフト40内への熱の蓄積を極力 低減させることが可能となった。なお、ブレ ーキシャフト40内における熱対策としては、� ��却媒体導入路αと冷却媒体排出路βとの位置 関係を工夫するだけでなく、例えば、冷却媒 体導入路αと冷却媒体排出路βとを構成する� �ンナーパイプの外周面に断熱材を巻き、冷� �媒体導入路αおよび冷却媒体排出路β自体の� ��熱性を向上させる手法を採用することもで� ��る。

 以上、第1の実施形態に係る冷却構造を備 える回転ローラベアリング30および回転テー� ��ル装置5についての好適な実施形態について 説明を行った。しかしながら、本発明の技術 的範囲は上記第1の実施形態に記載の範囲に� �限定されない。上記第1の実施形態には、多� ��な変更又は改良を加えることが可能である� ��

 例えば、上述した冷却媒体導入路αでは、� �号α ₃ で示される回転ローラベアリング30の外周面� ��沿って一周する箇所が、プレート部材35を� �む形で回転ローラベアリング30に沿うように 形成されていた。しかしながら、このプレー ト部材35は本発明に必須の構成ではなく、例� ��ば図6において示すように、冷却媒体導入路 αのうちの、符号α ₃ で示される回転ローラベアリング30の外周面� ��沿って一周する箇所が、回転ローラベアリ� ��グ30と直接接触するように構成することも� �適である。冷却媒体導入路αと回転ローラベ アリング30とを直接接触させることによって� ��冷却媒体の冷却効果をより高めることが可� ��となる。

 なお、図6で示す構成を実現するために、 例えば、冷却媒体導入路αが内輪32のボルト� �32aを避けるように冷却媒体経路を形成した� �、回転ローラベアリング30の取り付けをボル ト以外の手段で実現することによって内輪32� ��ボルト孔32aを省略したり、少なくとも冷却� ��体導入路αとボルト孔32aとが隣接する箇所� �、抜熱を阻害せず、且つ、冷却媒体の漏れ� �防止することのできるプレート部材を設置� �たりすることができる。

 また、上述した冷却媒体導入路αでは、符� �α ₃ で示される回転ローラベアリング30の外周面� ��沿って一周する箇所が、回転ローラベアリ� ��グ30が有する内輪32の上面側のみを沿うよう に形成された場合を例示して説明した。しか しながら、本発明の冷却媒体導入路は、上述 した形態に限られるものではなく、回転駆動 側となる内輪又は外輪が有する周面の少なく とも一部を沿うように形成すれば良い。

 なお、構造上可能であれば、内輪32の内� �側や下面側、あるいは外輪31側が回転駆動側 となる構造の場合には、外輪31側を沿うよう� ��冷却媒体経路を形成することもできる。

 また、上述した第1の実施形態では、冷却 媒体導入路αおよび冷却媒体排出路βからな� �冷却媒体経路を、ロータリージョイント50、 ブレーキシャフト40およびテーブル20内に形� �した場合を例示して説明した。しかしなが� �、冷却媒体経路の形成箇所は、上記の部材� �は限られない。回転ベアリングの回転駆動� �となる内輪又は外輪のいずれか一方に隣接� �ることによって冷却効果を発揮できるので� �れば、冷却媒体経路はいかなる部材に形成� �れても良く、例えば、内輪又は外輪の内部� �冷却媒体経路を形成したり、回転ベアリン� �が取り付けられる取付部材に対して冷却媒� �経路を形成したりしても良い。

 さらに、上述した実施形態では、冷却媒� ��経路がその内部に形成される経路形成管を� ��ブレーキシャフト40として用いた場合につ� �て例示して説明を行った。しかしながら、� �却媒体経路が形成される経路形成管は、ブ� �ーキシャフト40として用いられるものに限ら れない。単に、経路形成管としてのみ用いら れる管部材として経路形成管を構成しても良 いし、その他の機能を発揮できるように構成 しても良い。

 またさらに、本発明の回転ベアリングは� ��上述した回転ローラベアリング30に限られ� �、適切にテーブル20の回転運動を支承できる ものであれば、転動体にボールを用いたもの 等、あらゆる型式の回転ベアリングを用いる ことができる。

 さらにまた、上述した第1の実施形態では 、本発明の中空モータを、内方側に回転体で あるロータが設置され、外方側に固定体であ るステータが設置されるインナーロータ形式 の中空モータ10として構成した場合を例示し� ��説明を行った。しかしながら、本発明の中� ��モータには、外方側に回転体であるロータ� ��設置し、内方側に固定体であるステータを� ��置したアウターロータ形式の中空モータを� ��用することができる。

 その様な変更又は改良を加えた形態も本� ��明の技術的範囲に含まれ得ることが、請求� ��範囲の記載から明らかである。

(第2の実施形態)
 続いて、本発明を実施するための好適な別� ��実施形態について、図7乃至図11を用いて説� ��する。なお、以下に示す第2の実施形態は、 各請求項に係る発明を限定するものではなく 、また、第2の実施形態の中で説明されてい� �特徴の組み合わせの全てが発明の解決手段� �必須であるとは限らない。

 図7は、第2の実施形態に係る回転テーブ� �装置の全体構成を示す外観斜視図である。� �た、図8は、第2の実施形態に係る回転テーブ ル装置の全体構成を示す正面図である。さら に、図9乃至図11は、第2の実施形態に係る回� �テーブル装置の具体的な構成を説明するた� �の断面図であり、特に、図9は図8におけるD-D 断面を示し、図10は図8におけるE-E断面を示し 、図11は図8におけるF-F断面を示している。

 第2の実施形態に係る回転テーブル装置5� �、中空モータ10、テーブル20、回転ローラベ� ��リング30、ブレーキシャフト40およびロータ リージョイント50なる部材を備えて構成され� ��いる。

 中空モータ10は、内方側に回転体である� �ータが設置され、外方側に固定体であるス� �ータが設置されるインナーロータ形式のモ� �タであり、その回転駆動力を直接テーブル20 に対して及ぼすことのできるダイレクトドラ イブモータとして機能する。

 ロータは、ステータとの対向面に永久磁� ��12を備えており、この永久磁石12が界磁束発 生源としての機能を発揮する。一方、ステー タ側には、磁界発生源となるコイル部16が設� ��されているので、これら永久磁石12とコイ� �部16との作用によって、中空モータ10の回転� ��動が実現されている。なお、ステータは、� ��の下方側が固定プレート17に接合されるこ� �によって確実に固定されているので、中空� �ータ10の駆動時には、ロータ側のみが安定し て回転駆動できるようになっている。

 また、ロータには、永久磁石12の上部に� �置される上方部材13と、永久磁石12の下部に� ��置される下方部材14とが配設されている。

 ロータに設置される上方部材13の上部に� �、回転ローラベアリング30が設置されている 。この回転ローラベアリング30は、内周に2列 の転走面が設けられた外輪31と、外輪31の内� �に配置され、その外周に外輪31の有する2列� �転走面と対向する2列の転走面が設けられた� ��輪32と、内外輪31,32の転走面間に形成される 転走路に装填される複数のローラ33とを備え� ��ものであり、複列ローラベアリングとして� ��成されるものである。

 また、回転ローラベアリング30を構成す� �複数のローラ33は、外輪31の有する2列の転走 面と内輪32の有する2列の転走面とによって形 成される2条の転走路に対して、アンギュラ� �ンタクトとなるように構成されている。す� �わち、第2の実施形態に係る回転ローラベア� ��ング30において、2条の転走路に対してそれ� ��れ装填される複数のローラ33は、ローラ33の 転走面と直交する方向に延びる仮想線として 定義される荷重の作用線が、回転ベアリング 30の軸線方向に沿った断面上において回転ベ� ��リング30の半径方向に対して各条列ごとで� �定の方向に傾いており、且つ、一方の転走� �におけるローラ33の荷重の作用線と、他方の 転走路におけるローラ33の荷重の作用線とが� ��2条の転走路よりも内周側又は外周側で交差 するように構成されているのである。第2の� �施形態に係る回転ローラベアリング30は、以 上のような構成を備えているので、ガタツキ がなく滑らかな回転が可能となっている。

 ロータに設置される上方部材13は、回転� �ーラベアリング30の内輪32と接続する箇所に� ��ィン形状13aを有しており、回転ローラベア� ��ング30が高速回転することによって内輪32側 に発生してしまう熱を、そのフィン形状13aの 作用によって放熱し、冷却効果を発揮できる ようになっている。また、このフィン形状13a は、内輪32とともに回転するので、その回転� ��動によっても放熱効率を高めることが可能� ��なっている。

 さらに、回転ローラベアリング30の内輪32 には、その上方側に冷却フィン35aを有するプ レート部材35を介してテーブル20が設置され� �いる。このテーブル20は、工作機械で加工さ れる被加工物を保持するための保持部として 機能する部材であり、中空モータ10からの回� ��駆動力を受けて回転することにより、被加� ��物への加工が施される。

 テーブル20と回転ローラベアリング30の内 輪32との間に設置されるプレート部材35の冷� �フィン35aは、上述したフィン形状13aと同様� �作用効果を発揮することのできる部材であ� �、この冷却フィン35aについても、回転ロー� �ベアリング30が高速回転することによって内 輪32側に発生してしまう熱を、そのフィン形� ��の作用によって放熱し、効果的な冷却を行� ��ことが可能となっている。特に、プレート� ��材35の冷却フィン35aは、内輪32とともに回転 するので、この回転によっても放熱効率の向 上が図られる。

 なお、回転ローラベアリング30の内輪32は 、ロータに固定接続される上方部材13と、テ� ��ブル20に固定接続されるプレート部材35とに よって確実に狭持されている。つまり、上方 部材13とプレート部材35とが協働して内輪32を 取り付けるための取付部材として機能してい る。したがって、中空モータ10を回転駆動さ� ��ると、ロータの回転駆動にしたがって回転� ��ーラベアリング30の内輪32側とテーブル20が� ��転するようになっている。つまり、第2の実 施形態の回転ローラベアリング30においては� ��内輪32側が回転駆動側として機能している� �なお、回転ローラベアリング30の外輪31につ� ��ては、図示しない工作機械の固定部材に対� ��てボルト孔31aを介して確実に固定されてい� ��ので、中空モータ10の駆動力は、確実に回� �ローラベアリング30の内輪32側に伝達される� ��とになる。

 テーブル20の下方側の面の中心箇所には� �ブレーキシャフト40が垂下して設置されてい る。このブレーキシャフト40は、後述する冷� ��媒体経路(α,β)がその内部に形成される経路 形成管として機能する部材であり、一端側(� �9における紙面上側)がテーブル20に固定され� ��ことによって該テーブル20とともに回転可� �に設置される部材である。また、ブレーキ� �ャフト40は、中空モータ10のロータが有する� ��空部を導通して下方に延びて挿通設置され� ��おり、下方に位置する他端側(図9における� �面下側)には、ロータリージョイント50が設� �されている。かかる構成によって、テーブ� �20にしたがって回転運動するブレーキシャフ ト40と、固定設置されるロータリージョイン� ��50との間での、冷却媒体の受け渡しが可能� �なっている。

 また、ブレーキシャフト40は、導通する� �空モータ10とロータリージョイント50との中� ��位置にブレーキ装置41を備えている。この� �レーキ装置41は、図示しない工作機械の制御 装置からの停止信号を受信して動作すること により、ブレーキシャフト40の回転運動を停� ��させることが可能となっている。

 以上、第2の実施形態に係る回転テーブル 装置5の構成を説明したが、回転テーブル装� �5や回転ローラベアリング30が備える冷却構� �は、上述したフィン形状13aやプレート部材35 の冷却フィン35aのみではない。第2の実施形� �に係る回転テーブル装置5および回転ローラ� ��アリング30は、さらなる特徴を備えた冷却� �造を有している。

 すなわち、第2の実施形態に係る冷却構造 は、部材の表面積を拡大することによって高 い放熱効果を得ようとするフィン形状を用い るもの(例えば、フィン形状13aやプレート部� �35の冷却フィン35a)に限られず、冷却媒体を� �いることによって、回転ローラベアリング30 の内輪32に発生する熱を直接的に抜熱する手� ��をも備えるものである。その構成を、図9乃 至図11を用いて具体的に説明すると、第2の実 施形態に係る回転テーブル装置5では、回転� �動側である内輪32に隣接して、冷却媒体を導 通させることができる冷却媒体経路(α,β)が� �成されている。この冷却媒体経路(α,β)は、� ��ータリージョイント50からブレーキシャフ� �40内部に導通され、さらにテーブル20内部を� ��由して回転ローラベアリング30の外周面に� �って一周する冷却媒体導入路αと、冷却媒体 導入路αからテーブル20内部を経由してブレ� �キシャフト40内部に導通され、さらにロータ リージョイント50から外部に通じる冷却媒体� ��出路βと、から構成されている。

 冷却媒体導入路αは、まず、ロータリージ� �イント50の中央部を導通し、ロータリージョ イント50と接続するブレーキシャフト40の軸� �線に沿ってブレーキシャフト40の中央部に形 成された符号α ₁ で示される経路を辿っている。ブレーキシャ フト40の軸心線に沿って昇った冷却媒体導入� ��αは、次にテーブル20の中央部分に接続し、 テーブル20の中央部から外周方向へと一直線� ��向かって形成される符号α ₂ で示される経路を進む。テーブル20の外周端� ��くまで進んだ冷却媒体導入路αは、続いて� �レート部材35を介して回転ローラベアリング 30の外周面に沿って一周する符号α ₃ で示される経路に接続する。そして、プレー ト部材35を介して回転ローラベアリング30の� �周面に沿って一周したところで冷却媒体導� �路αが終了する。

 一方、冷却媒体排出路βは、冷却媒体導入� �αのうち、プレート部材35を介して回転ロー� ��ベアリング30の外周面に沿って一周する符� �α ₃ で示される経路に接続し、テーブル20の外周� ��近くから中央部へと一直線に向かう符号β ₁ で示される経路から始まる。なお、冷却媒体 排出路βの符号β ₁ で示されるテーブル20内の経路と、冷却媒体� ��入路αの符号α ₂ で示されるテーブル20内の経路とは、全く異� ��る箇所に形成される経路であり、例えば図1 1においてより詳細にわかるように、なるべ� �離れた位置に形成することが好適である。

 次にテーブル20の中央部分まで進んだ冷却� �体排出路βは、ブレーキシャフト40内部に導� ��される。このとき、ブレーキシャフト40の� �部を通過する符号β ₂ で示される経路は、ブレーキシャフト40の軸� ��線に沿って上昇した冷却媒体導入路αに対� �て、その外周側に位置するように形成され� �ことが好適である。

 続いてブレーキシャフト40の下端に達し� �冷却媒体排出路βは、ロータリージョイント 50に接続し、外部に通じるように形成されて� ��る。

 そして、以上のように形成される冷却媒� ��導入路αと冷却媒体排出路βには、冷却媒体 を導通可能となっている。この冷却媒体は、 例えば、液体の冷却媒体であるオイルや水、 液体窒素等や、気体の冷却媒体である二酸化 炭素、炭化水素(プロパン、イソブタンなど)� ��アンモニア、空気、アルゴンガス等を用い� ��ことができる。

 以上のような冷却媒体は、ロータリージ� ��イント50の機能によってブレーキシャフト40 とロータリージョイント50との間、すなわち� ��転体と固定体との間での受け渡しが支障な� ��行われることになる。

 また、図9乃至図11で示される第2の実施形態 の冷却媒体導入路αは、符号α ₃ で示される箇所がプレート部材35を挟む形で� ��転ローラベアリング30に沿うように形成さ� �ている。なお、プレート部材35は、その外周 側に形成された冷却フィン35aによって、さら なる放熱効果を発揮することができるが、こ こまでの放熱効果が必要ない使用環境の場合 などには、図12において例示するように、プ� ��ート部材35を省略し、回転ローラベアリン� �30を構成する内輪32の上面を利用して冷却媒� ��導入路αの符号α ₃ で示される箇所を構成することもできる。こ のような構成が可能なのは、内輪32の取付構� ��を、中空モータ10を構成するロータ側の部� �(図9および図12ではロータに接続する上方部� ��13であり、ロータ自体とすることもできる)� ��、テーブル20側の部材(図9ではテーブル20に� ��続するプレート部材35であり、図12ではテー ブル20自体)とによって狭持するようにしたか らであり、かかる簡易な構成の採用によって 、冷却媒体導入路αを設けることが容易に可� ��となっている。また、図12で示すように、� �却媒体導入路αと回転ローラベアリング30と� ��直接接触させることによって、冷却媒体の� ��却効果をより高めることも可能となる。

 さらに、冷却媒体導入路α内では熱を受� �る前の冷却媒体が通過し、冷却媒体排出路β 内では熱を受けた後の冷却媒体が通過するこ とになる。したがって、これら冷却媒体導入 路αと冷却媒体排出路βは、極力離れた位置� �形成されることが好ましい。そして、上述� �たように、テーブル20内では、冷却媒体導入 路αと冷却媒体排出路βとが最も離れた位置� �なるように配置がされている。

 ただし、ブレーキシャフト40内にあって� �、冷却媒体導入路αと冷却媒体排出路βとが� ��常に近い位置を通過せざるを得ないという� ��造上の問題を抱えている。そこで、第2の実 施形態では、熱を受ける前の冷却媒体がブレ ーキシャフト40の中央部を通過するように構� ��し、一方、熱を受けた後の冷却媒体がブレ� ��キシャフト40の外周側を通過するように構� �した。これにより、熱を受けた後の冷却媒� �が外気に近い場所に位置することになるの� �、ブレーキシャフト40内への熱の蓄積を極力 低減させることが可能となった。なお、ブレ ーキシャフト40内における熱対策としては、� ��却媒体導入路αと冷却媒体排出路βとの位置 関係を工夫するだけでなく、例えば、冷却媒 体導入路αと冷却媒体排出路βとを構成する� �ンナーパイプの外周面に断熱材を巻き、冷� �媒体導入路αおよび冷却媒体排出路β自体の� ��熱性を向上させる手法を採用することもで� ��る。

 以上説明したように、第2の実施形態に係 る回転テーブル装置5では、中空モータ10が、 テーブル20に対して直接的に回転駆動力を及� ��すダイレクトドライブモータとして構成さ� ��ている。したがって、当該テーブル20は、� �空モータ10との間に設置される回転ローラベ アリング30の支承作用によってスムーズで安� ��した回転運動が実現されている。また、第2 の実施形態に係る回転ローラベアリング30に� ��、フィン形状13aや冷却フィン35a、冷却媒体� ��入路αや冷却媒体排出路βといった複数の放 熱対策が施されているので、回転ベアリング とダイレクトドライブモータとの融合化が実 現されており、従来技術では不可能であった 高精度化・高速回転化、高耐荷重化等を同時 に実現した回転テーブル装置5を実現してい� �。

 次に、第2の実施形態に係る回転テーブル 装置5において、この回転テーブル装置5を設� ��する際に好適に用いることのできるテーブ� ��径決定方法について説明する。かかるテー� ��ル径決定方法は、テーブル20の直径を決定� �る際に用いられる方法であり、従来にはな� �全く新しい手法である。

 第2の実施形態に係るテーブル径決定方法で は、テーブル直径をD(mm)、テーブルおよびワ� ��クの総長さをL(mm)、テーブルおよびワーク� �総重量をM(kg)、テーブルの比重をη(kg/mm ³ )、テーブルのイナーシャをJ(kg・m ² )と定義する。そして、まず、コンピュータ� �ログラムを実行することによって、コンピ� �ータに対して少なくとも一組のD、Mを入力す る(DM入力ステップ)。かかるDM入力ステップに おいて入力されるD、Mの組は、市場のニーズ� ��従来の工作機械の能力から任意に選べば良� ��、複数のD、Mの組を候補値として選択し、� �ンピュータに入力すれば良い。

 次に、下記数式(1)に対して上記DM入力ステ� �プで入力したD、Mを代入することによって、 コンピュータにLを算出させるL算出ステップ� ��実行させる。なお、このL算出ステップは、 コンピュータに組み込まれたプログラムによ って自動的且つ瞬時に実行される。

 さらに、上記L算出ステップによって求めら れたD、M、Lの組を下記数式(2)に代入すること によって、Jが算出される(J算出ステップ)。� �のJ算出ステップについても、コンピュータ� ��組み込まれたプログラムによって自動的且� ��瞬時に実行される。

 その後、上記J算出ステップで算出されたJ� �基づいて、下記不等式(3)を満足するD、Mの組 を選択するDM選択ステップが実行される。

 以上の処理をコンピュータに実行させる� ��とにより、テーブル直径Dを決定することが 可能となる。第2の実施形態に係るテーブル� �決定方法の好適な点としては、設計者が複� �のD、Mの組を任意に入力し、この任意の値に 基づいて最適なテーブル直径Dを求めること� �できる点にある。このような第2の実施形態� ��係るテーブル径決定方法を利用することに� ��って、だれでも最適なテーブル直径Dを簡単 に得ることが可能となる。

 以上、本発明に係る回転テーブル装置お� ��び本発明に係るテーブル径決定方法につい� ��の好適な実施形態について説明を行った。� ��かしながら、本発明の技術的範囲は上記第2 の実施形態に記載の範囲には限定されない。 上記第2の実施形態には、多様な変更又は改� �を加えることが可能である。

 例えば、上述した冷却媒体導入路αでは、� �号α ₃ で示される回転ローラベアリング30の外周面� ��沿って一周する箇所が、回転ローラベアリ� ��グ30が有する内輪32の上面側のみを沿うよう に形成された場合を例示して説明した。しか しながら、本発明の冷却媒体導入路は、上述 した形態に限られるものではなく、回転駆動 側となる内輪又は外輪が有する周面の少なく とも一部を沿うように形成すれば良い。

 なお、構造上可能であれば、内輪32の内� �側や下面側、あるいは外輪31側が回転駆動側 となる構造の場合には、外輪31側を沿うよう� ��冷却媒体経路を形成することもできる。

 また、上述した第2の実施形態では、冷却 媒体導入路αおよび冷却媒体排出路βからな� �冷却媒体経路を、ロータリージョイント50、 ブレーキシャフト40およびテーブル20内に形� �した場合を例示して説明した。しかしなが� �、冷却媒体経路の形成箇所は、上記の部材� �は限られない。回転ベアリングの回転駆動� �となる内輪又は外輪のいずれか一方に隣接� �ることによって冷却効果を発揮できるので� �れば、冷却媒体経路はいかなる部材に形成� �れても良く、例えば、内輪又は外輪の内部� �冷却媒体経路を形成したり、回転ベアリン� �が取り付けられる取付部材に対して冷却媒� �経路を形成したりしても良い。

 さらに、上述した実施形態では、冷却媒� ��経路がその内部に形成される経路形成管を� ��ブレーキシャフト40として用いた場合につ� �て例示して説明を行った。しかしながら、� �却媒体経路が形成される経路形成管は、ブ� �ーキシャフト40として用いられるものに限ら れない。単に、経路形成管としてのみ用いら れる管部材として経路形成管を構成しても良 いし、その他の機能を発揮できるように構成 しても良い。

 またさらに、本発明の回転ベアリングは� ��上述した回転ローラベアリング30に限られ� �、適切にテーブル20の回転運動を支承できる ものであれば、転動体にボールを用いたもの 等、あらゆる型式の回転ベアリングを用いる ことができる。

 さらにまた、上述した第2の実施形態では 、本発明の中空モータを、内方側に回転体で あるロータが設置され、外方側に固定体であ るステータが設置されるインナーロータ形式 の中空モータ10として構成した場合を例示し� ��説明を行った。しかしながら、本発明の中� ��モータには、外方側に回転体であるロータ� ��設置し、内方側に固定体であるステータを� ��置したアウターロータ形式の中空モータを� ��用することができる。

 また、上述した第2の実施形態に係るテー ブル径決定方法は、本発明方法の基本的な工 程を説明したものであり、本発明方法を実行 できるものであれば、どのような形式のコン ピュータやプログラム、あるいはプログラム 言語をも適用することが可能である。

 その様な変更又は改良を加えた形態も本� ��明の技術的範囲に含まれ得ることが、請求� ��範囲の記載から明らかである。