以下に、本発明を詳細に説明する。本発明� ��ゴム組成物は、天然ゴム、ポリイソプレン� ��ム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム、ポ リブタジエンゴム及びイソブチレンイソプレ ンゴムからなる群から選択される少なくとも 一種からなるゴム成分(A)100質量部に対して、 ゲル浸透クロマトグラフィーで測定したポリ スチレン換算重量平均分子量が10,000~200,000で� ��つ共役ジエン化合物部分のビニル結合量が4 0%以上の低分子量共役ジエン系重合体(B)を1~60 質量部配合してなり、
 前記ゴム成分(A)が、天然ゴム及び/又はポリ イソプレンゴムを含み、
 前記低分子量共役ジエン系重合体(B)の全体� ��占めるスチレン単位の割合が5質量%未満で� �ることを特徴とする。

 一般に、ゴム成分(A)として天然ゴムやポ� ��イソプレンゴム等の主鎖に二重結合を含む� ��エン系ゴムは、高温で切断され易く、耐熱� ��が低い。しかしながら、本発明のゴム組成� ��においては、共役ジエン化合物部分のビニ� ��結合量が高い低分子量共役ジエン系重合体( B)を配合しているため、高温にさらされ切断� ��た架橋硫黄が、低分子量共役ジエン系重合� ��(B)の側鎖に存在するアリル位の炭素と再架� ��を形成する等の効果がある。従って、低分� ��量共役ジエン系重合体(B)と架橋硫黄との再� ��橋により、三次元網目構造を維持すること� ��でき、ゴム組成物の耐熱性が向上する。ま� ��、本発明者らが検討したところ、配合中に� ��まれる軟化剤の一部又は全部に代えて、ゲ� ��浸透クロマトグラフィーで測定したポリス� ��レン換算重量平均分子量が10,000~200,000で且� �共役ジエン化合物部分のビニル結合量が40%� �上であって、全体に占めるスチレン単位の� �合が5質量%未満の低分子量共役ジエン系重合 体(B)をゴム組成物に配合した場合、ゴム組成 物の作業性を悪化させることなく、貯蔵弾性 率(G')を向上させつつ、損失正接(tanδ)を低減� ��きることも分かった。

 本発明のゴム組成物のゴム成分(A)は、天� ��ゴム、ポリイソプレンゴム(IR)、スチレン-� �タジエン共重合体ゴム(SBR)、ポリブタジエン ゴム(BR)及びイソブチレンイソプレンゴム(IIR) からなる群から選択される少なくとも一種か らなり、該ゴム成分(A)は、少なくとも天然ゴ ム及び/又はポリイソプレンゴムを含むこと� �要する。また、上記ゴム成分(A)がスチレン-� ��タジエン共重合体ゴムを含有する場合にお� ��ては、ゴム成分(A)の全体に占めるスチレン� ��位の割合は、30質量%未満であることが好ま� ��く、20質量%未満であることが更に好ましく� ��15質量%未満であることが一層好ましい。ゴ� ��成分(A)の全体に占めるスチレン単位の割合� ��30質量%未満である場合、ゴム成分(A)は、上� ��低分子量共役ジエン系重合体(B)との相溶性� ��優れる。その結果、ゴム組成物の破壊強度� ��高め、貯蔵弾性率(G')の向上効果及び損失正 接(tanδ)の低減効果を安定して得ることがで� �る。加えて、上記低分子量共役ジエン系重� �体(B)について、スチレン-ブタジエン共重合� ��を含む場合があるが、該低分子量共役ジエ� ��系重合体(B)の全体に占めるスチレン単位の� ��合は、5質量%未満であることを要する。な� �、上記ゴム成分(A)は、一種単独で用いても� �いし、二種以上をブレンドして用いてもよ� �。

 また、本発明のゴム組成物のゴム成分(A)� ��、ゲル浸透クロマトグラフィーで測定した� ��リスチレン換算重量平均分子量が200,000を超 えることが好ましい。ここで、該ポリスチレ ン換算重量平均分子量が200,000以下では、ゴ� �組成物の破壊特性が低下するおそれがある� �

 本発明のゴム組成物は、ゲル浸透クロマ� ��グラフィーで測定したポリスチレン換算重� ��平均分子量が10,000~200,000で且つ共役ジエン� �合物部分のビニル結合量が40%以上であって� �全体に占めるスチレン単位の割合が5質量%未 満の低分子量共役ジエン系重合体(B)を上記ゴ ム成分(A)100質量部に対して1~60質量部含有す� �ことを要し、5~50質量部含有することが好ま� ��く、5~40質量部含有することが更に好ましい 。上記低分子量共役ジエン系重合体(B)の含有 量が1質量部未満では、ゴム組成物に作業性� �付与する効果が薄く、60質量部を超えると、 加硫ゴムの破壊特性が低下する傾向がある。

 上記低分子量共役ジエン系重合体(B)は、� ��ル浸透クロマトグラフィーで測定したポリ� ��チレン換算重量平均分子量が10,000~200,000で� �ることを要し、20,000~200,000であることが好ま しく、30,000~150,000であることが更に好ましく� ��30,000~100,000であることが一層好ましい。こ� �で、ポリスチレン換算重量平均分子量が10,00 0未満では、耐熱性の向上効果が得られず、� �方、200,000を超えると、ゴム組成物の作業性� ��低下する。

 上記低分子量共役ジエン系重合体(B)は、� ��役ジエン化合物部分のビニル結合量が40%以� ��であることを要し、45%以上であることが好� ��しく、50%以上であることが更に好ましい。� ��役ジエン化合物部分のビニル結合量が40%以� ��であれば、耐熱性の向上効果が得られる。� ��方、共役ジエン化合物部分のビニル結合量� ��40%未満では、ゴム組成物の耐熱性の確保が� ��難になる。

 上記低分子量共役ジエン系重合体(B)とし� ��は、特定の重量平均分子量及び共役ジエン� ��合物部分のビニル結合量を有し、含有する� ��チレン単位の割合を一定値未満に抑える限� ��特に限定されないが、共役ジエン化合物の� ��独重合体、又は芳香族ビニル化合物と共役� ��エン化合物との共重合体が好ましい。ここ� ��、単量体としての共役ジエン化合物として� ��、1,3-ブタジエン、イソプレン、1,3-ペンタ� �エン、2,3-ジメチルブタジエン、2-フェニル-1 ,3-ブタジエン、1,3-ヘキサジエン等が挙げら� �、これらの中でも、1,3-ブタジエン及びイソ� ��レンが好ましい。一方、単量体としての芳� ��族ビニル化合物としては、スチレン、p-メ� �ルスチレン、m-メチルスチレン、p-tert-ブチ� �スチレン、α-メチルスチレン、クロロメチ� �スチレン、ビニルトルエン等が挙げられる� �従って、上記低分子量共役ジエン系重合体(B )としては、ポリブタジエン及び/又はポリイ� ��プレンが好ましく、ポリブタジエンが更に� ��ましい。なお、これら単量体は、単独で用� ��てもよく、二種以上を組み合わせて用いて� ��よい。

 上記低分子量共役ジエン系重合体(B)が、� ��香族ビニル化合物-共役ジエン化合物共重合 体である場合、芳香族ビニル化合物の結合量 が5質量%未満であることが好ましい。芳香族� ��ニル化合物の結合量が5質量%以上では、上� �ゴム成分(A)、特に全体に占めるスチレン単� �の割合が30質量%未満であるゴム成分(A)、例� �ば、天然ゴム(NR)、ポリイソプレンゴム(IR)と の相溶性が悪化し、十分な耐熱性及び破壊特 性を得ることができない。

 上記低分子量共役ジエン系重合体(B)は、� ��に制限されず、例えば、重合反応に不活性� ��炭化水素溶媒中で、単量体である共役ジエ� ��化合物を単独で、又は単量体である芳香族� ��ニル化合物と共役ジエン化合物との混合物� ��重合して得ることができるが、該低分子量� ��役ジエン系重合体(B)の分子中に少なくとも� ��つの官能基を導入する場合においては、(1)� ��量体を重合開始剤を用いて(共)重合させ、� �合活性部位を有する(共)重合体を生成させた 後、該重合活性部位を各種変性剤で変性する 方法や、(2)単量体を、官能基を有する重合開 始剤、例えばSn-Li、C-Li又はN-Li結合を有する� �合開始剤を用いて(共)重合させる方法で得る ことができる。

 上記重合体(B)の合成に用いる重合開始剤� ��しては、リチウム化合物が好ましく、ヒド� ��カルビルリチウム及びリチウムアミド化合� ��が更に好ましい。なお、重合開始剤として� ��チウム化合物を用いた場合、芳香族ビニル� ��合物と共役ジエン化合物とは、アニオン重� ��で重合される。重合開始剤としてヒドロカ� ��ビルリチウムを用いる場合、重合開始末端� ��ヒドロカルビル基を有し、他方の末端が重� ��活性部位である重合体が得られる。一方、� ��合開始剤としてリチウムアミド化合物を用� ��る場合、重合開始末端に窒素含有官能基を� ��し、他方の末端が重合活性部位である重合� ��が得られ、該重合体は、変性剤で変性する� ��となく、本発明における少なくとも一つの� ��能基を有する低分子量共役ジエン系重合体( B)として用いることができる。なお、重合開� ��剤の使用量は、単量体100g当り0.2~20mmolの範� �が好ましい。

 上記ヒドロカルビルリチウムとしては、� ��チルリチウム、n-プロピルリチウム、イソ� �ロピルリチウム、n-ブチルリチウム、sec-ブ� �ルリチウム、tert-オクチルリチウム、n-デシ� ��リチウム、フェニルリチウム、2-ナフチル� �チウム、2-ブチル-フェニルリチウム、4-フェ ニル-ブチルリチウム、シクロヘキシルリチ� �ム、シクロペンチルリチウム、ジイソプロ� �ニルベンゼンとブチルリチウムとの反応生� �物等が挙げられ、これらの中でも、エチル� �チウム、n-プロピルリチウム、イソプロピル リチウム、n-ブチルリチウム、sec-ブチルリチ ウム、tert-オクチルリチウム、n-デシルリチ� �ム等のアルキルリチウムが好ましく、n-ブチ ルリチウムが特に好ましい。

 上記重合開始剤を用いて、共役ジエン系� ��合体を製造する方法としては、上述のとお� ��、特に制限はなく、例えば、重合反応に不� ��性な炭化水素溶媒中で、単量体を重合させ� ��ことで該重合体(B)を製造することができる� ��ここで、重合反応に不活性な炭化水素溶媒� ��しては、プロパン、n-ブタン、イソブタン� �n-ペンタン、イソペンタン、n-ヘキサン、シ� ��ロヘキサン、プロペン、1-ブテン、イソブ� �ン、トランス-2-ブテン、シス-2-ブテン、1-ペ ンテン、2-ペンテン、1-ヘキセン、2-ヘキセン 、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベ ンゼン等が挙げられる。これらは単独で用い てもよく、二種以上を混合して用いてもよい 。

 上記重合反応は、ランダマイザーの存在� ��で実施する必要がある。該ランダマイザー� ��、(共)重合体の共役ジエン化合物部分のミ� �ロ構造を制御することができ、より具体的� �は、(共)重合体の共役ジエン化合物部分のビ ニル結合量を制御したり、共重合体中の共役 ジエン化合物単位と芳香族ビニル化合物単位 とをランダム化する等の作用を有する。上記 ランダマイザーとしては、ジメトキシベンゼ ン、テトラヒドロフラン、ジメトキシエタン 、ジエチレングリコールジブチルエーテル、 ジエチレングリコールジメチルエーテル、ビ ステトラヒドロフリルプロパン、トリエチル アミン、ピリジン、N-メチルモルホリン、N,N, N',N'-テトラメチルエチレンジアミン、1,2-ジ� �ペリジノエタン、カリウム-t-アミレート、� �リウム-t-ブトキシド、ナトリウム-t-アミレ� �ト等が挙げられる。これらランダマイザー� �使用量は、重合開始剤1モル当り0.1~100モル当 量の範囲が好ましい。

 上記アニオン重合は、溶液重合で実施す� ��ことが好ましく、重合反応溶液中の上記単� ��体の濃度は、5~50質量%の範囲が好ましく、10 ~30質量%の範囲が更に好ましい。なお、共役� �エン化合物と芳香族ビニル化合物を併用す� �場合、単量体混合物中の芳香族ビニル化合� �の含有率は、目的とする共重合体の芳香族� �ニル化合物量に応じて適宜選択することが� �きる。また、重合形式は特に限定されず、� �分式でも連続式でもよい。

 上記アニオン重合の重合温度は、0~150℃� �範囲が好ましく、20~130℃の範囲が更に好ま� �い。また、該重合は、発生圧力下で実施で� �るが、通常は、使用する単量体を実質的に� �相に保つのに十分な圧力下で行うことが好� �しい。ここで、重合反応を発生圧力より高� �圧力下で実施する場合、反応系を不活性ガ� �で加圧することが好ましい。また、重合に� �用する単量体、重合開始剤、溶媒等の原材� �は、水、酸素、二酸化炭素、プロトン性化� �物等の反応阻害物質を予め除去したものを� �いることが好ましい。

 更に、上記重合活性部位を有する(共)重� �体の重合活性部位を変性剤で変性するにあ� �って、使用する変性剤としては、窒素含有� �合物、ケイ素含有化合物及びスズ含有化合� �が好ましい。この場合、変性反応により、� �素含有官能基、ケイ素含有官能基又はスズ� �有官能基を導入することができる。

 上記変性剤による重合活性部位の変性反� ��は、溶液反応で行うことが好ましく、該溶� ��中には、重合時に使用した単量体が含まれ� ��いてもよい。また、変性反応の反応形式は� ��に制限されず、バッチ式でも連続式でもよ� ��。更に、変性反応の反応温度は、反応が進� ��する限り特に限定されず、重合反応の反応� ��度をそのまま採用してもよい。なお、変性� ��の使用量は、(共)重合体の製造に使用した� �合開始剤1molに対し、0.25~3.0molの範囲が好ま� �く、0.5~1.5molの範囲が更に好ましい。

 本発明においては、上記重合体(B)を含む� ��応溶液を乾燥して重合体(B)を分離した後、� ��られた重合体(B)を上記ゴム成分(A)に配合し� ��もよいし、重合体(B)を含む反応溶液を上記� ��ム成分(A)のゴムセメントに溶液状態で混合� ��た後、乾燥して、ゴム成分(A)及び重合体(B)� ��混合物を得てもよい。

 本発明のゴム組成物においては、更に充� ��剤を上記ゴム成分(A)100質量部に対して30~90� �量部の割合で配合することが好ましい。充� �剤の配合量が30質量部未満では、加硫ゴムの 破壊特性及び耐摩耗性が十分でなく、一方、 90質量部を超えると、作業性が悪化する傾向� ��ある。ここで、充填剤としては、カーボン� ��ラック及びシリカが好ましい。なお、カー� ��ンブラックとしては、FEF,SRF,HAF,ISAF,SAFグレ� �ドのものが好ましく、HAF,ISAF,SAFグレードの� �のが更に好ましい。一方、シリカとしては� �湿式シリカ及び乾式シリカ等が好ましく、� �式シリカが更に好ましい。これら補強性の� �填剤は、一種単独で用いてもよいし、二種� �上を混合して用いてもよい。

 本発明のゴム組成物は、更に軟化剤を含� ��でもよい。ここで、軟化剤としては、パラ� ��ィンオイル、ナフテン系オイル、アロマオ� ��ル等のプロセスオイルが挙げられ、破壊特� ��及び耐摩耗性の観点からは、アロマオイル� ��好ましく、低発熱性及び低温特性の観点か� ��は、ナフテン系オイル及びパラフィンオイ� ��が好ましい。上記軟化剤の配合量は、特に� ��定されるものではないが、上記低分子量共� ��ジエン系重合体(B)及び軟化剤の総配合量が� ��上記ゴム成分(A)100質量部に対して1~80質量部 となるように配合することが好ましい。上記 低分子量共役ジエン系重合体(B)及び軟化剤の 総配合量が80質量部を超えると、加硫ゴムの� ��壊特性が低下する傾向がある。

 本発明のゴム組成物には、上記ゴム成分( A)、低分子量共役ジエン系重合体(B)、充填剤� ��軟化剤の他に、ゴム工業界で通常使用され� ��配合剤、例えば、老化防止剤、シランカッ� ��リング剤、加硫促進剤、加硫促進助剤、加� ��剤等を、本発明の目的を害しない範囲内で� ��宜選択して配合することができる。これら� ��合剤としては、市販品を好適に使用するこ� ��ができる。上記ゴム組成物は、ゴム成分(A)� ��、低分子量共役ジエン系重合体(B)と、必要� ��応じて適宜選択した各種配合剤とを配合し� ��、混練り、熱入れ、押出等することにより� ��造することができる。

 本発明の空気入りタイヤは、上述したゴ� ��組成物をトレッド部、サイドウォール部、� ��ンナーライナー、プライコーティングゴム� ��びビードフィラーの少なくともいずれかに� ��いたことを特徴とする。上記ゴム組成物を� ��レッド部、サイドウォール部、インナーラ� ��ナー、プライコーティングゴム及びビード� ��ィラーの少なくともいずれかに用いたタイ� ��は、製造時の作業性、耐熱性、低燃費性及� ��操縦安定性に優れる。なお、本発明の空気� ��りタイヤは、上述のゴム組成物をトレッド� ��、サイドウォール部、インナーライナー、� ��ライコーティングゴム及びビードフィラー� ��少なくともいずれかに用いる以外特に制限� ��無く、常法に従って製造することができる� ��また、該タイヤに充填する気体としては、� ��常の或いは酸素分圧を調整した空気の他、� ��素、アルゴン、ヘリウム等の不活性ガスを� ��いることができる。

<<実施例>>
 以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳し� ��説明するが、本発明は下記の実施例に何ら� ��定されるものではない。

<重合体(B-1)の製造例>
 乾燥し、窒素置換した800mLの耐圧ガラス容� �に、シクロへキサン300g、1,3-ブタジエン40g、 ジテトラヒドロフリルプロパン0.16mmolを注入� ��、更にn-ブチルリチウム(n-BuLi)1.32mmolを加え� ��後、50℃で1.5時間重合反応を行った。この� �の重合転化率は、ほぼ100%であった。その後� ��重合反応系に、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール (BHT)のイソプロパノール溶液(BHT濃度:5質量%)0. 5mLを加えて、重合反応を停止させ、更に常法 に従って乾燥して重合体(B-1)を得た。

<重合体(B-2)の製造例>
 乾燥し、窒素置換した800mLの耐圧ガラス容� �に、シクロへキサン300g、1,3-ブタジエン40g、 スチレン10g、ジテトラヒドロフリルプロパン 0.53mmolを注入し、更にn-ブチルリチウム(n-BuLi) 1.32mmolを加えた後、50℃で1.5時間重合反応を� �った。この際の重合転化率は、ほぼ100%であ� ��た。その後、重合反応系に、2,6-ジ-t-ブチル -p-クレゾール(BHT)のイソプロパノール溶液(BHT 濃度:5質量%)0.5mLを加えて、重合反応を停止さ せ、更に常法に従って乾燥して重合体(B-2)を� ��た。

<重合体(B-3)の製造例>
 乾燥し、窒素置換した800mLの耐圧ガラス容� �に、シクロへキサン300g、1,3-ブタジエン40g、 ジテトラヒドロフリルプロパン0.53mmolを注入� ��、更にn-ブチルリチウム(n-BuLi)1.32mmolを加え� ��後、50℃で1.5時間重合反応を行った。この� �の重合転化率は、ほぼ100%であった。その後� ��重合反応系に、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール (BHT)のイソプロパノール溶液(BHT濃度:5質量%)0. 5mLを加えて、重合反応を停止させ、更に常法 に従って乾燥して重合体(B-3)を得た。

<重合体(B-4)の製造例>
 乾燥し、窒素置換した800mLの耐圧ガラス容� �に、シクロへキサン300g、1,3-ブタジエン40g、 ジテトラヒドロフリルプロパン0.79mmolを注入� ��、更にn-ブチルリチウム(n-BuLi)1.32mmolを加え� ��後、50℃で1.5時間重合反応を行った。この� �の重合転化率は、ほぼ100%であった。その後� ��重合反応系に、2,6-ジ-t-ブチル-p-クレゾール (BHT)のイソプロパノール溶液(BHT濃度:5質量%)0. 5mLを加えて、重合反応を停止させ、更に常法 に従って乾燥して重合体(B-4)を得た。

<重合体(B-5)~(B-11),(B-17)の製造例>
 n-ブチルリチウム(n-BuLi)の使用量を変えた他 は上記重合体(B-3)の製造例と同様にして重合� ��(B-5)~(B-11),(B-17)を合成した。

<重合体(B-12)~(B-13)の製造例>
 ジテトラヒドロフリルプロパンの使用量を� ��えた他は上記重合体(B-1)の製造例と同様に� �て重合体(B-12)~(B-13)を合成した。

<重合体(B-14)~(B-15)の製造例>
 1,3-ブタジエン及びスチレンの使用量を変え た他は上記重合体(B-2)の製造例と同様にして� ��合体(B-14)~(B-15)を合成した。

<重合体(B-16)の製造例>
 1,3-ブタジエンに代えてイソプレンを用い、 ジテトラヒドロフリルプロパンの使用量を0.7 9mmolから0.026mmolに変えて、7時間重合反応を行 った他は上記重合体(B-4)の製造例と同様にし� ��重合体(B-16)を合成した。

 上記のようにして製造した重合体(B-1)~(B-1 7)の重量平均分子量(Mw)、ミクロ構造を下記の 方法で測定した。結果を表1に示す。

(1)重量平均分子量(Mw)
 ゲルパーミエーションクロマトグラフィー[ GPC:東ソー製HLC-8020、カラム:東ソー製GMH-XL(2本 直列)、検出器:示差屈折率計(RI)]で単分散ポ� �スチレンを基準として、各重合体のポリス� �レン換算の重量平均分子量(Mw)を求めた。

(2)ミクロ構造
 重合体のミクロ構造を赤外法(モレロ法)で� �めた。

 次に、表2~6に示す配合処方のゴム組成物� ��調製し、該ゴム組成物のムーニー粘度[ML1+4( 130℃)]及び耐熱性を下記の方法により測定し� ��更に、通常の条件で加硫して得た加硫ゴム� ��対し、貯蔵弾性率(G')、損失正接(tanδ)及び� �壊強度を下記の方法により測定した。結果� �表2~6に示す。

(3)ムーニー粘度
 JIS K 6300-1:2001に準拠して、130℃にてムーニ ー粘度[ML1+4(130℃)]を測定し、表2~5においては 比較例1及び比較例7のゴム組成物のムーニー� ��度を100とし、表6における実施例20及び比較� ��11については比較例11のゴム組成物のムーニ ー粘度を100とし、表6における実施例21及び比 較例12については比較例12のゴム組成物のム� �ニー粘度を100とし、表6における実施例22及� �比較例13については比較例13のゴム組成物の� ��ーニー粘度を100とし、表6における実施例23� ��び比較例14については比較例14のゴム組成物 のムーニー粘度を100として指数表示した。指 数値が小さい程、作業性に優れることを示す 。

(4)耐熱性(加硫戻り性)
 レオメーターを用いて、175℃で15分間、ゴ� �組成物のトルクを測定し、下記式にて加硫� �り性を評価し、表2~5においては比較例1及び� ��較例7のゴム組成物の加硫戻り性の逆数を100 とし、表6における実施例20及び比較例11につ� ��ては比較例11のゴム組成物の加硫戻り性の� �数を100とし、表6における実施例21及び比較� �12については比較例12のゴム組成物の加硫戻� ��性の逆数を100とし、表6における実施例22及� ��比較例13については比較例13のゴム組成物の 加硫戻り性の逆数を100とし、表6における実� �例23及び比較例14については比較例14のゴム� �成物の加硫戻り性の逆数を100として指数表� �した。指数値が大きい程、耐熱性に優れる� �とを示す。
   加硫戻り性(%)=[(Fmax-F)/(Fmax-Fmin)]×100
 式中、Fmaxはトルクの最大値で、Fminはトル� �の最小値で、Fは測定開始から15分後のトル� �の値を表す。

(5)貯蔵弾性率(G')及び損失正接(tanδ)
 レオメトリックス社製の粘弾性測定装置を� ��いて、温度50℃、周波数15Hz、歪5%で貯蔵弾� �率(G')及び損失正接(tanδ)を測定し、表2~5にお いては比較例1及び比較例7のゴム組成物の貯� ��弾性率(G')及び損失正接(tanδ)をそれぞれ100� �し、表6における実施例20及び比較例11につい ては比較例11のゴム組成物の貯蔵弾性率(G')及 び損失正接(tanδ)をそれぞれ100とし、表6にお� ��る実施例21及び比較例12については比較例12� ��ゴム組成物の貯蔵弾性率(G')及び損失正接(ta nδ)をそれぞれ100とし、表6における実施例22� �び比較例13については比較例13のゴム組成物� ��貯蔵弾性率(G')及び損失正接(tanδ)をそれぞ� �100とし、表6における実施例23及び比較例14に ついては比較例14のゴム組成物の貯蔵弾性率( G')及び損失正接(tanδ)をそれぞれ100として指� �表示した。貯蔵弾性率(G')については、指数� ��が大きい程、貯蔵弾性率が高いことを示し� ��一方、損失正接(tanδ)については、指数値が 小さい程、低発熱性に優れることを示す。

(6)破壊強度
 ダンベル状3号形試験片を作製し、JIS K 6251 -1993に準拠して引張試験を行い、ゴム組成物� ��破壊強度を測定した。表2~5においては比較� ��1及び比較例7のゴム組成物の破壊強度を100� �し、表6における実施例20及び比較例11につい ては比較例11のゴム組成物の破壊強度を100と� ��、表6における実施例21及び比較例12につい� �は比較例12のゴム組成物の破壊強度を100とし 、表6における実施例22及び比較例13について� ��比較例13のゴム組成物の破壊強度を100とし� �表6における実施例23及び比較例14については 比較例14のゴム組成物の破壊強度を100として� ��数表示した。指数値が大きい程、破壊強度� ��優れることを示す。

*1 ポリスチレン換算重量平均分子量=1,500,000.
*2 JSR(株)製,BR01,ポリスチレン換算重量平均分 子量=550,000.
*3 N-(1,3-ジメチルブチル)-N'-フェニル-p-フェ� �レンジアミン.
*4 ジ-2-ベンゾチアゾリルジスルフィド.
*5 N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスル フェンアミド.

 表2~3から、重量平均分子量が10,000~200,000� �且つ共役ジエン化合物部分のビニル結合量� �40%以上であって、全体に占めるスチレン単� �の割合が5質量%未満の低分子量共役ジエン系 重合体(B)を用いた実施例1~7のゴム組成物は、 比較例1~6のゴム組成物よりも、作業性、耐熱 性、貯蔵弾性率(G')、損失正接(tanδ)及び破壊� ��度が高度にバランスされていることが分か� ��。

*6 天然ゴム,ポリスチレン換算重量平均分子� ��(Mw)=1,500,000.
*7 ポリブタジエンゴム,JSR(株)製,BR01,ポリス� �レン換算重量平均分子量(Mw)=550,000.
*8 スチレン-ブタジエン共重合体ゴム,JSR(株)� ��,SL563 type,ポリスチレン換算重量平均分子量 (Mw)=600×10 ³ ,スチレン結合量=20質量%,ビニル結合量=55%.
*9 スチレン-ブタジエン共重合体ゴム,JSR(株)� ��,T0150,ポリスチレン換算重量平均分子量(Mw)=9 00×10 ³ ,スチレン結合量=45質量%,ビニル結合量=19%.
*10 N-(1,3-ジメチルブチル)-N'-フェニル-p-フェ� ��レンジアミン.
*11 ジ-2-ベンゾチアゾリルジスルフィド.
*12 N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルス� �フェンアミド.

 表4~5から、共役ジエン化合物部分のビニ� ��結合量が40%未満の低分子量共役ジエン系重� ��体(B-1)を用いた比較例8のゴム組成物は、十� ��な耐熱性及び破壊強度が得られないことが� ��かる。また、全体に占めるスチレン単位の� ��合が5質量%以上の低分子量共役ジエン系重� �体(B-14)及び(B-15)を用いた比較例9及び比較例1 0のゴム組成物は、十分な耐熱性及び破壊強� �が得られないことが分かる。更に、実施例15 及び実施例17~19の比較から、低分子量共役ジ� ��ン系重合体(B-17)の配合量を増加させること� ��、作業性、耐熱性、貯蔵弾性率(G')、損失正 接(tanδ)及び破壊強度の向上効果が大幅に改� �されることが分かる。

*6 天然ゴム,ポリスチレン換算重量平均分子� ��(Mw)=1,500,000.
*7 ポリブタジエンゴム,JSR(株)製,BR01,ポリス� �レン換算重量平均分子量(Mw)=550,000.
*8 スチレン-ブタジエン共重合体ゴム,JSR(株)� ��,SL563 type,ポリスチレン換算重量平均分子量 (Mw)=600×10 ³ ,スチレン結合量=20質量%,ビニル結合量=55%.
*9 スチレン-ブタジエン共重合体ゴム,JSR(株)� ��,T0150,ポリスチレン換算重量平均分子量(Mw)=9 00×10 ³ ,スチレン結合量=45質量%,ビニル結合量=19%.
*10 N-(1,3-ジメチルブチル)-N'-フェニル-p-フェ� ��レンジアミン.
*11 ジ-2-ベンゾチアゾリルジスルフィド.
*12 N-シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルス� �フェンアミド.

 表6から、スチレン単位が含まれるゴム成 分(A)に対し、低分子量共役ジエン系重合体(B- 17)を配合した実施例20~23のゴム組成物は、対� ��する比較例11~14のゴム組成物に比べて、作� �性、耐熱性、貯蔵弾性率(G')、損失正接(tanδ) 及び破壊強度が向上している。また、実施例 20~23の結果から、ゴム成分(A)の全体に占める� ��チレン単位の割合が30質量%未満であれば、� ��ム組成物の作業性、耐熱性、貯蔵弾性率(G') 、損失正接(tanδ)及び破壊強度を大幅に改善� �きることが分かる。