本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��ゴム成分100質量部と、カーボンブラック5質 量部以下と、シリカ10~40質量部と、該カーボ� ��ブラックおよび該シリカを除く、1種または 2種以上の他の無機フィラーからなる無機フ� �ラー成分(以下、単に無機フィラー成分とも� ��う)5~30質量部と、を含有する。また、ゴム� �分は、天然ゴムおよび変性天然ゴムの少な� �ともいずれかからなる。本発明においては� �ゴム成分として天然ゴムおよび/または変性� ��然ゴムを用い、かつ比較的少量のカーボン� ��ラックと所定量のシリカと所定量の上記無� ��フィラー成分とを併用することにより、た� ��えば合成ゴムやカーボンブラックといった� ��油資源由来の原料の含有量を低減できる。� ��た、カーボンブラックを比較的少量用い、� ��リカおよび上記無機フィラー成分を所定量� ��用することにより、tanδ(損失正接)の低減が 可能であるとともに、良好な引張強度および 破断伸びを確保できる。サイドウォール用ゴ ム組成物のtanδの低減は、該サイドウォール� ��ゴム組成物を用いたサイドウォールゴムを� ��える空気入りタイヤの転がり抵抗の低減に� ��与し、サイドウォール用ゴム組成物の引張� ��度および破断伸びの確保は、該空気入りタ� ��ヤの耐屈曲亀裂成長性の確保に寄与する。

 <ゴム成分>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物にお� ��て、ゴム成分は、天然ゴムおよび変性天然� ��ムの少なくともいずれかからなる。天然ゴ� ��としては、一般に天然ゴムとして知られる� ��のであれば原産地等を限定されずに使用で� ��、1種でまたは2種以上の組合せで使用でき� �。天然ゴムとしては、たとえば、RSS#3、TSRな どのグレードの天然ゴムを好適に用いること ができる。変性天然ゴムとしては、エポキシ 化天然ゴム(ENR)、水素化天然ゴム等を例示で� ��、1種または2種以上の組合せで使用できる� �

 なお、天然ゴムの一部または全部が脱蛋� ��天然ゴム(DPNR)であってもよく、変性天然ゴ� ��の一部または全部が該脱蛋白天然ゴム(DPNR)� ��変性ゴムであってもよい。

 ゴム成分は、天然ゴムおよびエポキシ化� ��然ゴム(ENR)の少なくともいずれかからなる� �とが好ましい。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)は、天然ゴムの� �飽和二重結合がエポキシ化された変性天然� �ムの一種であり、極性基であるエポキシ基� �より分子凝集力が増大する。そのため、天� �ゴムよりもガラス転移温度(Tg)が高く、かつ� ��械的強度や耐摩耗性、耐空気透過性に優れ� ��。このようなエポキシ化天然ゴムとしては� ��たとえばENR25(クランプーランスガリー社製) (エポキシ化率:25%)、ENR50(クランプーランスガ リー社製)(エポキシ化率:50%)などの市販のも� �を用いてもよいし、天然ゴムをエポキシ化� �たものを用いてもよい。天然ゴムをエポキ� �化する方法としては、特に限定されるもの� �はなく、たとえばクロルヒドリン法、直接� �化法、過酸化水素法、アルキルヒドロペル� �キシド法、過酸法などを挙げることができ� �。過酸法としては、たとえば天然ゴムのエ� �ルジョンに過酢酸や過蟻酸などの有機過酸� �エポキシ化剤として反応させる方法を挙げ� �ことができる。

 エポキシ化天然ゴムのエポキシ化率は、1 0モル%以上であることが好ましく、20モル%以� ��、さらに25モル%以上であることがより好ま� ��い。ここで、エポキシ化率とは、エポキシ� ��前の天然ゴム中の二重結合の全数のうちエ� ��キシ化された数の割合(すなわち(エポキシ� �された二重結合の数)/(エポキシ化前の二重� �合の数))を意味し、たとえば滴定分析、核磁 気共鳴(NMR)分析などにより求められる。エポ� ��シ化天然ゴムのエポキシ化率が10モル%未満� ��場合、エポキシ化天然ゴムのガラス転移温� ��が低いために、サイドウォールゴムの機械� ��度が低くなる傾向にある。また、エポキシ� ��天然ゴムのエポキシ化率は、70モル%以下で� ��ることが好ましく、60モル%以下、さらに50� �ル%以下であることがより好ましい。エポキ� ��化天然ゴムのエポキシ化率が70モル%を超え� ��場合、サイドウォールゴムの硬度が増大し� ��空気入りタイヤの耐屈曲亀裂成長性が低く� ��る傾向にある。

 エポキシ化天然ゴムとして、より典型的� ��は、エポキシ化率25モル%のエポキシ化天然� ��ム、エポキシ化率50モル%のエポキシ化天然� ��ムなどを例示できる。

 ゴム成分中の天然ゴムの含有率は、50質� �%以上であることが好ましい。ゴム成分中の� ��然ゴムの含有率が50質量%未満である場合、� ��ム破壊強度が低下する傾向にあるためであ� ��。ゴム成分中の天然ゴムの含有率は、60質� �%以上であることがより好ましい。一方、ゴ� ��成分中の天然ゴムの含有率は、80質量%以下� ��あることが好ましい。ゴム成分中の天然ゴ� ��の含有率が80質量%を超える場合、たとえば� ��屈曲疲労性能の向上のためにブタジエンゴ� ��(BR)等を添加するような場合において添加量 が少ないことによって耐屈曲疲労性能の向上 効果が小さくなる傾向にあるためである。ゴ ム成分中の天然ゴムの含有率は、70質量%以下 であることがより好ましい。

 ゴム成分中の変性天然ゴムの含有率は、2 0質量%以下であることが好ましい。ゴム成分� ��の変性天然ゴムの含有率が20質量%を超える� ��合、コストが上昇する傾向にあるためであ� ��。ゴム成分中の変性天然ゴムの含有率は、1 0質量%以下であることがより好ましい。

 <カーボンブラック>
 カーボンブラックは、補強用充填剤として� ��能し、カーボンブラックを配合することに� ��り、得られるサイドウォールゴムの機械強� ��を向上させることができる。本発明のサイ� ��ウォール用ゴム組成物は、カーボンブラッ� ��を、ゴム成分100質量部に対して5質量部以下 で含有する。ゴム成分100質量部に対するカー ボンブラックの含有量が5質量部を超えると� �石油資源由来の原料の使用量の低減効果が� �分得られなくなるとともに、サイドウォー� �ゴムのtanδが増大するためである。カーボン ブラックの該含有量は、4質量部以下である� �とがより好ましい。一方、カーボンブラッ� �の該含有量が1質量部未満である場合には、� ��イドウォールゴムの機械強度が低くなる傾� ��にあるため、カーボンブラックの該含有量� ��1質量部以上であることが好ましく、さらに 2質量部以上、さらに3質量部以上であること� ��より好ましい。

 カーボンブラックのBET比表面積は、40~300m ² /gの範囲内であることが好ましい。カーボン� ��ラックのBET比表面積が40m ² /g未満である場合、サイドウォールゴムの機� ��強度が低くなる傾向にあり、300m ² /gを超える場合、サイドウォール用ゴム組成� ��の調製時の分散性低下により加工性が低下� ��る傾向にあるためである。カーボンブラッ� ��のBET比表面積は、50m ² /g以上であることがより好ましく、60m ² /g以上であることがさらに好ましい、また、� ��BET比表面積は、280m ² /g以下であることがより好ましく、260m ² /g以下であることがさらに好ましい。

 なお、上述したカーボンブラックのBET比� ��面積は、たとえばJIS K6217に準拠した方法に より測定することができる。

 カーボンブラックの好ましい市販品とし� ��は、たとえば、キャボネットジャパン(株)� �の「ショウブラックN220」「ショウブラックN 330」等を例示できる。

 <シリカ>
 シリカは、補強用充填剤として機能し、シ� ��カを配合することにより、得られるサイド� ��ォールゴムの機械強度を向上させることが� ��きる。また、シリカは石油外資源由来であ� ��ため、たとえばカーボンブラックなどの石� ��資源由来の補強剤を主な補強剤として配合� ��る場合と比べて、ゴム組成物中の石油資源� ��来の原料の使用量を低減できる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��シリカを、ゴム成分100質量部に対して10~40� �量部の範囲内で含有する。ゴム成分100質量� �に対するシリカの含有量が10質量部未満であ ると、サイドウォールゴムの補強効果が十分 得られず、40質量部を超えると、サイドウォ� ��ル用ゴム組成物の製造時に粘度上昇が生じ� ��加工性が低下するとともに、耐屈曲疲労性� ��が低下する傾向にあるためである。シリカ� ��該含有量は、さらに20質量部以上であるこ� �がより好ましく、また、さらに30質量部以下 であることがより好ましい。

 シリカとしては、BET比表面積が100~300m ² /gの範囲内のものが好ましい。シリカのBET比� ��面積が100m ² /g未満である場合、サイドウォールゴムの補� ��効果が低くなる傾向にあり、300m ² /gを超える場合、サイドウォール用ゴム組成� ��の製造時の分散性低下により加工性が低下� ��る傾向にあるからである。シリカのBET比表� ��積は、さらに110m ² /g以上、さらに120m ² /g以上であることがより好ましく、また、280m ² /g以下、さらに260m ² /g以下であることがより好ましい。

 なお、上述したシリカのBET比表面積は、� ��とえばASTM-D-4820-93に準拠した方法にて測定� �ることができる。

 シリカは、湿式法により調製されたもので� ��ってもよく、乾式法により調製されたもの� ��あってもよい。また、好ましい市販品とし� ��は、たとえば、ウルトラジルVN2(デグッサ製 )(BET比表面積:125m ² /g)、ウルトラジルVN3(デグッサ製)(BET比表面積 :210m ² /g)などを例示できる。

 <無機フィラー成分>
 本発明における無機フィラー成分は、カー� ��ンブラックとシリカとを除く無機フィラー� ��1種または2種以上からなる。無機フィラー� �分としては、たとえば、炭酸カルシウム、� �レー、セリサイト、アルミナ、タルク、水� �化アルミニウム、炭酸マグネシウム、酸化� �タンおよびマイカを例示できる。本発明に� �いて、当該無機フィラー成分は、補強用充� �剤としての効果が良好である点で、これら� �示された無機フィラーから選択される1種以� ��からなることが好ましい。

 なお、本発明において、クレー(すなわち 粘土)とは、岩石または鉱物の風化、変成作� �によって生成した微細な粒子の集合体を総� �し、より典型的には、粒径2μm以下の、粘土� ��物を主成分とする粒子を意味する。ここで� ��土鉱物とは、典型的には層状ケイ酸塩を主� ��分とする結晶質または非晶質を意味する。� ��レーの具体例としては、湿式カオリン(未焼 成カオリン)、焼成カオリン、湿式および乾� �のろう石クレー等を例示でき、表面をカッ� �リング剤処理したクレーも例示できる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は� ��無機フィラー成分を、ゴム成分100質量部に� ��して5~30質量部の範囲内で含有する。ゴム成 分100質量部に対する無機フィラー成分の含有 量が5質量部未満であると、石油資源由来の� �料の使用量を低減しつつサイドウォールゴ� �への補強効果を十分得るために、たとえば� �リカの含有量を増やすことが必要となり、� �の場合、サイドウォール用ゴム組成物の製� �時の粘度上昇が生じて加工性が低下すると� �もに、無機フィラー成分を5質量部以上含有� ��せる場合と比べてtanδが増大する。また該� �有量が30質量部を超えると、引張強度および 破断伸びの維持と製造時の加工性の確保との 両立が困難になる。ゴム成分100質量部に対す る無機フィラー成分の含有量は、さらに7質� �部以上、さらに10質量部以上であることがよ り好ましく、また、さらに25質量部以下、さ� ��に20質量部以下であることがより好ましい� �

 <シランカップリング剤>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物は、� ��述したようにシリカを含有するが、このシ� ��カとともに、シランカップリング剤を配合� ��ることが好ましい。シランカップリング剤� ��しては、従来公知のシランカップリング剤� ��用いることができ、たとえば、ビス(3-トリ� ��トキシシリルプロピル)テトラスルフィド、 ビス(2-トリエトキシシリルエチル)テトラス� �フィド、ビス(4-トリエトキシシリルブチル)� ��トラスルフィド、ビス(3-トリメトキシシリ� ��プロピル)テトラスルフィド、ビス(2-トリメ トキシシリルエチル)テトラスルフィド、ビ� �(4-トリメトキシシリルブチル)テトラスルフ� ��ド、ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ト リスルフィド、ビス(2-トリエトキシシリルエ チル)トリスルフィド、ビス(4-トリエトキシ� �リルブチル)トリスルフィド、ビス(3-トリメ� ��キシシリルプロピル)トリスルフィド、ビス (2-トリメトキシシリルエチル)トリスルフィ� �、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)トリス� ��フィド、ビス(3-トリエトキシシリルプロピ� ��)ジスルフィド、ビス(2-トリエトキシシリル エチル)ジスルフィド、ビス(4-トリエトキシ� �リルブチル)ジスルフィド、ビス(3-トリメト� ��シシリルプロピル)ジスルフィド、ビス(2-ト リメトキシシリルエチル)ジスルフィド、ビ� �(4-トリメトキシシリルブチル)ジスルフィド� ��3-トリメトキシシリルプロピル-N,N-ジメチル チオカルバモイルテトラスルフィド、3-トリ� ��トキシシリルプロピル-N,N-ジメチルチオカ� �バモイルテトラスルフィド、2-トリエトキシ シリルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイル� ��トラスルフィド、2-トリメトキシシリルエ� �ル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラスル フィド、3-トリメトキシシリルプロピルベン� ��チアゾリルテトラスルフィド、3-トリエト� �シシリルプロピルベンゾチアゾールテトラ� �ルフィド、3-トリメトキシシリルプロピルメ タクリレートモノスルフィド、3-トリメトキ� ��シリルプロピルメタクリレートモノスルフ� ��ドなどのスルフィド系;3-メルカプトプロピ� ��トリメトキシシラン、3-メルカプトプロピ� �トリエトキシシラン、2-メルカプトエチルト リメトキシシラン、2-メルカプトエチルトリ� ��トキシシランなどのメルカプト系;ビニルト リエトキシシラン、ビニルトリメトキシシラ ンなどのビニル系;3-アミノプロピルトリエト キシシラン、3-アミノプロピルトリメトキシ� ��ラン、3-(2-アミノエチル)アミノプロピルト� ��エトキシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノ� ��ロピルトリメトキシシランなどのアミノ系; γ-グリシドキシプロピルトリエトキシシラン 、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラ ン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキ シシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジ メトキシシランなどのグリシドキシ系;3-ニト ロプロピルトリメトキシシラン、3-ニトロプ� ��ピルトリエトキシシランなどのニトロ系;3-� ��ロロプロピルトリメトキシシラン、3-クロ� �プロピルトリエトキシシラン、2-クロロエチ ルトリメトキシシラン、2-クロロエチルトリ� ��トキシシランなどのクロロ系;などを挙げる ことができる。これらのシランカップリング 剤は、単独で用いてもよく、2種以上を組み� �わせて用いてもよい。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、Si69(デグッサ製)(ビス(3-トリエ トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、S i266(デグッサ製)(ビス(3-トリエトキシシリル� �ロピル)ジスルフィド)などが好ましく用いら れる。

 シランカップリング剤をさらに含有させ� ��場合、その含有量については特に制限され� ��ものではないが、シリカの含有量を100質量% としたときのシランカップリング剤の含有量 が2質量%以上であることが好ましく、4質量%� �上であることがより好ましい。シランカッ� �リング剤の該含有量が2質量%未満である場合 には、ゴムの混練り時および押し出し時の加 工性が低下する傾向にあるとともに、得られ たサイドウォールゴムにおいて耐屈曲疲労性 能が低下する傾向にある。また、シリカの含 有量を100質量%としたときのシランカップリ� �グ剤の含有量は、12質量%以下が好ましく、10 質量%以下がより好ましい。シランカップリ� �グ剤の該含有量が12質量%を超える場合には� �ゴムの混練り時および押し出し時の加工性� �改善効果は小さい一方、コストが上昇して� �まい経済的ではなく、また、得られたサイ� �ウォールゴムにおいて耐熱特性が低下する� �向にある。

 <その他の配合剤>
 本発明のサイドウォール用ゴム組成物には� ��上記した成分以外にも、従来ゴム工業で使� ��される他の配合剤、たとえば加硫剤、ステ� ��リン酸、加硫促進剤、加硫促進助剤、オイ� ��、硬化レジン、ワックス、老化防止剤など� ��配合してもよい。

 加硫剤としては、有機過酸化物もしくは� ��黄系加硫剤を使用することが可能であり、� ��機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイ� ��パーオキサイド、ジクミルパーオキサイド� ��ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミ� �パーオキサイド、メチルエチルケトンパー� �キサイド、クメンハイドロパーオキサイド� �2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパーオキシ)ヘキ� ��ン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(ベンゾイルパーオキ シ)ヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパ� �オキシ)ヘキシン-3あるいは1,3-ビス(t-ブチル� ��ーオキシプロピル)ベンゼン、ジ-t-ブチルパ ーオキシ-ジイソプロピルベンゼン、t-ブチル パーオキシベンゼン、2,4-ジクロロベンゾイ� �パーオキサイド、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシ- 3,3,5-トリメチルシロキサン、n-ブチル-4,4-ジ-t -ブチルパーオキシバレレートなどを使用す� �ことができる。これらの中で、ジクミルパ� �オキサイド、t-ブチルパーオキシベンゼンお よびジ-t-ブチルパーオキシ-ジイソプロピル� �ンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤と� �ては、たとえば、硫黄、モルホリンジスル� �ィドなどを使用することができる。これら� �中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は� �単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。

 加硫促進剤としては、スルフェンアミド� ��、チアゾール系、チウラム系、チオウレア� ��、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、� ��ルデヒド-アミン系またはアルデヒド-アン� �ニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサ� �テート系加硫促進剤のうち少なくとも一つ� �含有するものを使用することが可能である� �スルフェンアミド系としては、たとえばCBS(N -シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェ� �アミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアジル� ��ルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシル-2-� �ンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキシジ エチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド 、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールス� �フェンアミドなどのスルフェンアミド系化� �物などを使用することができる。チアゾー� �系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベン� �チアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジスル� �ィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールのナ� �リウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシル� �ミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプト ベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モルホ� �ノチオ)ベンゾチアゾールなどのチアゾール� ��化合物などを使用することができる。チウ� ��ム系としては、たとえばTMTD(テトラメチル� �ウラムジスルフィド)、テトラエチルチウラ� ��ジスルフィド、テトラメチルチウラムモノ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムジス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムモノス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムテトラ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキ� ��スルフィド、テトラブチルチウラムジスル� ��ィド、ペンタメチレンチウラムテトラスル� ��ィドなどのチウラム系化合物を使用するこ� ��ができる。チオウレア系としては、たとえ� ��チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ� ��ルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル� ��トリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など� ��使用することができる。グアニジン系とし� ��は、たとえばジフェニルグアニジン、ジオ� ��トトリルグアニジン、トリフェニルグアニ� ��ン、オルトトリルビグアニド、ジフェニル� ��アニジンフタレートなどのグアニジン系化� ��物を使用することができる。ジチオカルバ� ��ン酸系としては、たとえばエチルフェニル� ��チオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカル� ��ミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバ� ��ン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜� ��、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジア� ��ルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチ� ��カルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘ� ��サデシル(またはオクタデシル)イソプロピ� �ジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチ� �カルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバ� �ン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカ� �バミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカル� �ミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン� �テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カド� �ウムなどのジチオカルバミン酸系化合物な� �を使用することができる。アルデヒド-アミ� ��系またはアルデヒド-アンモニア系としては 、たとえばアセトアルデヒド-アニリン反応� �、ブチルアルデヒド-アニリン縮合物、ヘキ� ��メチレンテトラミン、アセトアルデヒド-ア ンモニア反応物などのアルデヒド-アミン系� �たはアルデヒド-アンモニア系化合物などを� ��用することができる。イミダゾリン系とし� ��は、たとえば2-メルカプトイミダゾリンな� �のイミダゾリン系化合物などを使用するこ� �ができる。キサンテート系としては、たと� �ばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサ� �テート系化合物などを使用することができ� �。これらの加硫促進剤は、単独で用いても� �く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 加硫促進助剤としては、たとえば酸化亜鉛� ��ステアリン酸などを使用できる。
 老化防止剤としては、アミン系、フェノー� ��系、イミダゾール系の老化防止剤や、カル� ��ミン酸金属塩などを適宜選択して使用する� ��とができる。

 オイルとしては、プロセスオイル、植物� ��脂、またはこれらの混合物、などを例示で� ��る。プロセスオイルとしては、パラフィン� ��プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイ� ��、芳香族系プロセスオイルなどを例示でき� ��。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、� ��まに油、なたね油、大豆油、パーム油、や� ��油、落花生油、パインオイル、パインター� ��、トール油、コーン油、こめ油、べに花油� ��ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム� ��油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油� ��サフラワー油、桐油、などを例示できる。

 本発明のサイドウォール用ゴム組成物に� ��いては、架橋後におけるデュロメータA硬度 が50以下であることが好ましい。該デュロメ� ��タA硬度が50を超える場合には、サイドウォ� ��ル用ゴムが硬いために空気入りタイヤの耐� ��曲亀裂成長性が低くなる傾向にあるためで� ��る。該デュロメータA硬度は、48以下である� ��とがより好ましい。一方、該デュロメータA 硬度が40未満である場合には空気入りタイヤ� ��耐久性能が低くなる傾向にあるため、該デ� ��ロメータA硬度は、40以上、さらに42以上、� �に45以上であることが好ましい。

 なお、上述のデュロメータA硬度は、JIS K 6253に準じて測定される値である。

 本発明はまた、上述したような本発明の� ��イドウォール用ゴム組成物を用いたサイド� ��ォールゴムを備える空気入りタイヤをも提� ��する。ここで、図1は、本発明に係る空気入 りタイヤの左半分を例示した断面図である。 空気入りタイヤ1は、トレッド部2と、該トレ� ��ド部2の両端からタイヤ半径方向内方に延び る一対のサイドウォール部3と、各サイドウ� �ール部3の内方端に位置するビード部4とを備 える。また、ビード部4,4間にはカーカス6が� �け渡されるとともに、このカーカス6の外側� ��つトレッド部2内にはタガ効果を有してトレ ッド部2を補強するベルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライから形成さ� �、このカーカスプライは、上記トレッド部2� ��らサイドウォール部3を経てビード部4のビ� �ドコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から外� ��に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライからなり、各� �ルトコードがプライ間で交差するよう向き� �違えて重置している。なお、必要に応じて� �ルト層7の両端部のリフティングを防止する� ��めのバンド層(図示しない)を、ベルト層7の� ��なくとも外側に設けてもよく、このときバ� ��ド層は、低モジュラスの有機繊維コードを� ��タイヤ赤道COとほぼ平行に螺旋巻きした連� �プライで形成する。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��イペックスゴム4Gおよびサイドウォールゴ� �3Gで保護される。本発明のサイドウォール用 ゴム組成物は、上記サイドウォールゴム3Gに� ��用されるものである。

 なお図1は、乗用車用の空気入りタイヤに ついて例示しているが、本発明はこれに限定 されず、乗用車用、トラック用、バス用、重 車両用など、各種車両の用途に対して用いら れる空気入りタイヤを提供する。

 本発明の空気入りタイヤは、本発明のサ� ��ドウォール用ゴム組成物を用いて、従来公� ��の方法により製造される。すなわち、上述� ��た必須成分、および必要に応じて配合され� ��その他の配合剤を含有するサイドウォール� ��ゴム組成物を混練りし、未加硫の段階でタ� ��ヤのサイドウォールゴムの形状に合わせて� ��出し加工し、タイヤの他の部材とともに、� ��イヤ成形機上にて通常の方法で成形するこ� ��により、未加硫タイヤを形成する。この未� ��硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することに� ��り、本発明の空気入りタイヤを得ることが� ��きる。

 かかる本発明の空気入りタイヤは、サイ� ��ウォールゴムにおける石油資源由来の成分� ��含有比率がより低減され、省資源および環� ��保護への配慮が十分なされているとともに� ��tanδの低減と良好な引張強度および破断伸� �とが両立されたゴム組成物がサイドウォー� �ゴムとして使用されている。よって本発明� �よれば、地球環境に優しい「エコタイヤ」� �あるとともに、転がり抵抗の低減と良好な� �屈曲亀裂成長性とが両立されることによっ� �低燃費かつ耐久性に優れるタイヤが提供さ� �得る。

 以下に実施例および比較例を挙げて、本� ��明をさらに詳しく説明するが、本発明はこ� ��ら実施例に限定されるものではない。

 [実施例1~6および比較例1~5]
 表1、2に示す配合処方に従い、バンバリー� �用いて、硫黄および加硫促進剤を除く配合� �分を約150℃で3分間混練りした。ついで、得� ��れた混練り物に硫黄および加硫促進剤を表1 、2に示す配合量で加えた後、2軸オープンロ� ��ルを用いて、約80℃で5分間混練りし、各実� ��例および各比較例に係る配合の未加硫ゴム� ��成物を調製した。

 上記で得た未加硫ゴム組成物を所定の厚� ��で押出して未加硫ゴムシートを作製し、さ� ��にこれを175℃で10分間加硫して、加硫ゴム� �ートを得た。

 一方、上記で得た未加硫ゴム組成物をサ� ��ドウォール形状に押出し、他の部材と組合� ��てタイヤに成型し、タイヤ成型機にて、温� ��150℃、圧力25kgfで35分間加硫し、試験用タイ ヤ(サイズ195/65R15)を作製した。

 <ゴム物性評価>
 (デュロメータA硬度)
 上記の方法で得た加硫ゴムシートにつき、J IS K6253に準じて、室温にて、デュロメータA� �度を測定した。

 (E*(複素弾性率)、tanδ(損失正接))
 上記の方法で得た加硫ゴムシートから切り� ��した、サイズ4.0mm×2.0mm×40mmの試験片につき� ��イワモト製の粘弾性スペクトロメータを用� ��、温度70℃、初期歪10%、動歪2%の条件で、E*( 単位:MPa)およびtanδを測定した。

 (引張強度TB,破断伸びEB)
 上記の方法で得た加硫ゴムシートから切り� ��した、3号ダンベルの試験片につき、JIS K625 1に準じて、室温にて、引張強度TB(MPa)、破断� ��びEB(%)を測定した。

 (デマッチャ屈曲試験)
 上記の方法で得た加硫ゴムシートから切り� ��した、長さ140~155mm、幅25±0.1mmの試験片につ� ��、デマッチャ屈曲試験機を用いて、JIS K6260 に準じた方法で、歪率を変更し、屈曲亀裂成 長速度を測定した。測定結果は、亀裂が1mmに 成長するまでの屈曲回数×1万(回)で表した。� ��が大きい程、耐屈曲亀裂成長性に優れるこ� ��を示す。

 <タイヤ評価>
 (操縦安定性能)
 上記の方法で作製した試験用タイヤをトヨ� ��カローラに装着し、住友ゴム工業(株)タイ� �テストコースにて、実車操縦安定性能試験� �行なった。評価はテストドライバーの官能� �価によって行ない、結果を下記の基準によ� �評価した。
S:操舵応答性が許容でき、乗り心地がしなや� ��である。
A:操舵応答性、乗り心地とも許容下限レベル� ��ある。
B:操舵応答性、乗り心地とも許容できないレ� ��ルである。

 (転がり抵抗指数)
 上記の方法で作製した試験用タイヤにつき� ��転がり抵抗測定試験機にて転がり抵抗を測� ��し、下記の式、
転がり抵抗指数=(各実施例または各比較例の� ��がり抵抗)í(比較例2の転がり抵抗)×100
により、比較例2を100として指数表示した。� �数が小さい程、転がり抵抗が小さく低燃費� �に有利であることを示す。

 (耐久性能)
 上記の方法で作製した試験用タイヤを、ド� ��ム試験機を用い、台上評価にて30000km走行さ せた後、試験用タイヤを解体し、サイドウォ ールの損傷状況を目視で観察し、結果を下記 の基準により評価した。
A:サイドウォールに損傷なし
B:サイドウォールに損傷あり

 表1および2における、(注1)~(注17)は、次のと おりである。
(注1)天然ゴム(NR):TSR
(注2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(Kumplan Guthri e Berhad社製)(エポキシ化率:25%)
(注3)ブタジエンゴム:BR1220(ウベ社製)
(注4)カーボンブラック:ショウブラックN330(キ ャボットジャパン(株)製)(BET比表面積:79m ² /g)
(注5)シリカ:VN2(デグッサ社製)(BET比表面積:125m ² /g)
(注6)炭酸カルシウム:白艶華CC(白石カルシウ� �社製)
(注7)クレー:サテントンW(竹原化学工業(株)製)
(注8)水酸化アルミニウム:ハイジライトH21(東� ��化成(株)製)
(注9)シランカップリング剤:Si69(デグッサ社製 )
(注10)アロマオイル:プロセスオイルX140(ジャ� �ンエナジー社製)
(注11)植物油:なたね油(日進化成(株)製)
(注12)老化防止剤1:サンノックN(大内新興化学� ��業(株)製)
(注13)老化防止剤2:ノクラック6C(大内新興化学 工業(株)製)
(注14)ステアリン酸:ステアリン酸(日本油脂社 製)
(注15)酸化亜鉛:亜鉛華1号(三井金属鉱業社製)
(注16)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学工業社製)
(注17)加硫促進剤NS:ノクセラーNS(大内新興化� �工業(株)製)
 表1および2に示すように、本発明のサイド� �ォール用ゴム組成物の配合に係る実施例1~6� �おいては、カーボンブラック以外の無機フ� �ラーを含有しない比較例1,2、ならびに、カ� �ボンブラックおよびシリカ以外の無機フィ� �ーを含有しない比較例3,4と比べて、tanδが低 減されることによる転がり抵抗の低減効果が 認められた。また、炭酸カルシウムを多量に 含有する比較例5と比べて引張強度および破� �伸びが良好で、耐屈曲亀裂成長性およびタ� �ヤの耐久性能が良好な傾向であった。

 以上の結果から、本発明によれば、石油� ��源由来の原料の使用量を低減しつつ、低い� ��がり抵抗と良好な耐屈曲亀裂成長性とを両� ��することが可能であることが分かる。

 かかる本発明のサイドウォール用ゴム組� ��物は、乗用車用、トラック用、バス用、重� ��両用等の各種用途の空気入りタイヤのサイ� ��ウォール部に好適に適用され、本発明の空� ��入りタイヤは、上記各種用途に好適に適用� ��れ得る。

 今回開示された実施の形態および実施例� ��すべての点で例示であって制限的なもので� ��ないと考えられるべきである。本発明の範� ��は上記した説明ではなくて請求の範囲によ� ��て示され、請求の範囲と均等の意味および� ��囲内でのすべての変更が含まれることが意� ��される。