以下に、図を参照しながら本発明を詳細� ��説明する。図1は、本発明のランフラットタ イヤの一例の部分断面図である。図1に示す� �イヤは、左右一対のビード部1及び一対のサ� ��ドウォール部2と、両サイドウォール部2に� �なるトレッド部3とを有し、一対のビード部1 間にトロイド状に延在して、これら各部1、2� ��3を補強する一枚以上のカーカスプライから なるラジアルカーカス4と、サイドウォール� �2のラジアルカーカス4の内側に配置した一対 の断面三日月状サイド補強ゴム層5とを備え� �。

 また、図示例のタイヤにおいては、ビー� ��部1内に夫々埋設したリング状のビードコア 6のタイヤ半径方向外側にビードフィラー7が� ��置されており、更に、ラジアルカーカス4の クラウン部のタイヤ半径方向外側には二枚の ベルト層からなるベルト8が配置されている� �とに加え、該ベルト8のタイヤ半径方向外側� ��ベルト8の全体を覆うようにベルト補強層9A� ��配置され、更に、該ベルト補強層9Aの両端� �のみを覆うように一対のベルト補強層9Bが配 置されている。ここで、ベルト層は、通常、 タイヤ赤道面に対して傾斜して延びるコード のゴム引き層、好ましくは、スチールコード のゴム引き層からなり、2枚のベルト層は、� �ベルト層を構成するコードが互いに赤道面� �挟んで交差するように積層されてベルト8を� ��成する。また、ベルト補強層9A,9Bは、通常� �タイヤ周方向に対し実質的に平行に配列し� �コードのゴム引き層からなる。

 なお、図示例のラジアルカーカス4は、平 行に配列された複数の補強コードをコーティ ングゴムで被覆してなるカーカスプライ1枚� �ら構成され、また、該ラジアルカーカス4は� ��上記ビード部1内に夫々埋設した一対のビー ドコア6間にトロイド状に延在する本体部と� �各ビードコア6の周りでタイヤ幅方向の内側� ��ら外側に向けて半径方向外方に巻上げた折� ��返し部とからなるが、本発明の空気入りタ� ��ヤにおいて、ラジアルカーカス4のプライ数 及び構造は、これに限られるものではない。 更に、図示例のベルト8は、二枚のベルト層� �らなるが、本発明の空気入りタイヤにおい� �は、ベルト8を構成するベルト層の枚数はこ� ��に限られるものではない。更に、本発明の� ��気入りタイヤにおいては、ベルト補強層9A,9 Bの配設も必須ではなく、別の構造のベルト� �強層を配設することもできる。

 本発明においては、ラジアルカーカス4の カーカスプライコードとして、ポリケトン繊 維を少なくとも50質量%以上、好ましくは70質� ��%以上、より好ましくは100質量%含むことが� �ましい。50質量%未満だと、タイヤとしての� �度、耐熱性、ゴムとの接着性のいずれかの� �能が不十分となる。

 また、ラジアルカーカス4のカーカスプラ イコードは、最大熱収縮応力が、0.1~1.8cN/dtex� ��より好ましくは0.4~1.6cN/dtex、さらに好まし� �は0.6~1.4cN/dtexの範囲にあることが望ましい。 最大熱収縮応力が0.1cN/dtex未満の場合には、� �ンフラット走行耐久性を十分に向上させる� �とができない。一方、最大熱収縮応力が1.8cN /dtexを超える場合には、タイヤ製造時の加熱� ��よりコードが著しく収縮するため、出来上� ��りのタイヤ形状が悪化する懸念がある。

 さらに、ラジアルカーカス4のカーカスプ ライコードに含まれるポリケトン繊維は、150 ℃×30分乾熱処理時熱収縮率が0.3~6.5%の範囲、 好ましくは0.3~3%の範囲にあることが望ましい 。150℃×30分乾熱処理時熱収縮率が0.3%未満の� ��合には、タイヤ製造時の加熱による引き揃� ��効率が著しく低下し、タイヤとしての強度� ��不十分となる。一方、150℃×30分乾熱処理時 熱収縮率が6.5%を超える場合には、タイヤ製� �時の加熱によりコードが著しく収縮するた� �、出来上がりのタイヤ形状が悪化する懸念� �ある。

 さらにまた、図2に示すように、カーカス プライは略ラジアル方向に配列したカーカス プライコード10と交差する緯糸11を含み、か� �、この緯糸はタイヤ周方向の複数箇所で一� �間隔にて切断されている。この緯糸11の打ち 込み本数は3~20本/100mmの範囲内であることが� �ましい。この打ち込み本数が3本/100mm未満の� ��合、すだれ織物の性状不良の原因となり、� ��果的にタイヤ周方向の均一性を十分に改良� ��きなくなる。一方、20本/100mmを超える場合� �緯糸11の切断が困難になるため望ましくない 。なお、この緯糸11を切断する手段としては� ��特開平5-208458号公報等に記載の既知の方法� �より行うことができるが、それ以外の方法� �用いて緯糸を切断することができるのは勿� �である。

 さらにまた、カーカスプライのビード部� ��におけるカーカスプライコードの打ち込み� ��数は、70~120本/100mmの範囲、好ましくは85~110� ��/100mmの範囲にあることが望ましい。この打� ��込み本数が70本/100mm未満の場合、タイヤ周� �向の均一性を十分に改良できなくなる。一� �、120本/100mmを超える場合、緯糸切断工程に� �いてカーカスコードに損傷を与える懸念が� �る。

 さらにまた、ラジアルカーカス4のカーカ スプライコードのコード径D1は0.45~0.95mmの範� �にあることが好ましい。このコード径D1が0.4 5mm未満の場合、切断工程においてカーカスコ ードに損傷を与える懸念がある。一方、0.95mm を超える場合、すだれ織物の性状不良の原因 となり、結果的にタイヤ周方向の均一性を十 分に改良できなくなる。

 さらにまた、緯糸11の直径D2は0.1~0.3mmの範 囲にあることが好ましい。この直径D2が0.1mm� �満の場合、ゴムをトッピングする工程以前� �おいて予期しない緯糸11の切断が生じ、すだ れ織物としての形態を保持できなくなる。一 方、0.3mmを超える場合、すだれ織物性状不良� ��原因となり、結果的にタイヤ周方向の均一� ��を十分に改良できなくなる。

 さらにまた、図2に示すように、緯糸11の� ��断ピッチAはコード径D1の5.5~60倍の範囲にあ� ��ことが好ましく、より好ましくは8~24倍の範 囲である。切断ピッチAが5.5倍未満の場合、� �断工程においてカーカスコードに損傷を与� �る懸念がある。一方、60倍を超える場合、タ イヤ周方向の均一性を十分に改良できなくな る。

 さらにまた、ラジアルカーカス4のカーカ スプライコードに含まれるポリケトン繊維と して、引張強度が10cN/dtex以上であることが好 ましく、より好ましくは15cN/dtex以上である。 この引張強度が10cN/dtex未満の場合、タイヤと しての強度が不十分となる。

 さらにまた、ラジアルカーカス4のカーカ スプライコードに含まれるポリケトン繊維と して、弾性率が60cN/dtex以上であることが好ま しく、より好ましくは80cN/dtex以上である。こ の弾性率が60cN/dtex未満の場合、ランフラット 走行耐久性を十分に向上させることができな い。

 さらにまた、緯糸11は、切断伸度が5~20%か つ切断強力が200~1000gの範囲にあることが好ま しい。切断伸度が5%未満あるいは切断強力が2 00g未満の場合、ゴムをトッピングする工程以 前において予期しない緯糸11の切断が生じ、� ��だれ織物としての形態を保持できなくなる� ��一方、切断伸度が20%より大きいか、あるい� ��切断強力が1000gを超える場合、切断工程に� �いて緯糸11を切断することが困難になり、タ イヤ周方向の均一性を十分に改良できなくな る。

 さらにまた、緯糸11がセルロース系繊維� �たはビニロン系繊維からなることが望まし� �、さらには紡績糸であることが好ましい。� �かる繊維は上記の切断伸度と切断強力を満� �するように設計することが可能である。

 次に、本発明に使用し得る、ポリケトン� ��維(以下「PK繊維」と略記する)を少なくとも 50質量%以上含むカーカスプライコードについ て詳述する。

 本発明に使用し得るPK繊維以外の繊維は� �ナイロン、エステル、レーヨン、ポリノジ� �ク、リヨセル、ビニロン等を挙げることが� �きる。

また、上記コードは、さらに、下記式(I)、
(式中、Tは撚り数(回/100mm)、Dはコードの総繊� ��(dtex)、ρはコードに使用される繊維素材の� �度(g/cm ³ )である)で定義される撚り係数αが0.25~1.25の� �囲であることが好ましい。PK繊維コードの撚 り係数αが0.25未満では、熱収縮応力が十分に 確保できず、一方、1.25を超えると、弾性率� �十分に確保できず、補強能が小さくなる。

 上記PK繊維の原料のポリケトンとしては、� �記一般式(II)、
(式中、Aは不飽和結合によって重合された不� ��和化合物由来の部分であり、各繰り返し単� ��において同一であっても異なっていてもよ� ��)で表される繰り返し単位から実質的になる ものが好適であり、その中でも、繰り返し単 位の97モル%以上が1-オキソトリメチレン[-CH ₂ -CH ₂ -CO-]であるポリケトンが好ましく、99モル%以� ��が1-オキソトリメチレンであるポリケトン� �更に好ましく、100モル%が1-オキソトリメチ� �ンであるポリケトンが最も好ましい。

 かかるポリケトンは、部分的にケトン基� ��士、不飽和化合物由来の部分同士が結合し� ��いてもよいが、不飽和化合物由来の部分と� ��トン基とが交互に配列している部分の割合� ��90質量%以上であることが好ましく、97質量%� ��上であることが更に好ましく、100質量%であ ることが最も好ましい。

 また、上記式(II)において、Aを形成する� �飽和化合物としては、エチレンが最も好ま� �いが、プロピレン、ブテン、ペンテン、シ� �ロペンテン、ヘキセン、シクロヘキセン、� �プテン、オクテン、ノネン、デセン、ドデ� �ン、スチレン、アセチレン、アレン等のエ� �レン以外の不飽和炭化水素や、メチルアク� �レート、メチルメタクリレート、ビニルア� �テート、アクリルアミド、ヒドロキシエチ� �メタクリレート、ウンデセン酸、ウンデセ� �ール、6-クロロヘキセン、N-ビニルピロリド� ��、スルニルホスホン酸のジエチルエステル� ��スチレンスルホン酸ナトリウム、アリルス� ��ホン酸ナトリウム、ビニルピロリドンおよ� ��塩化ビニル等の不飽和結合を含む化合物等� ��あってもよい。

 さらに、上記ポリケトンの重合度としては� ��下記式(III)、
(上記式中、tおよびTは、純度98%以上のヘキサ フルオロイソプロパノールおよび該ヘキサフ ルオロイソプロパノールに溶解したポリケト ンの希釈溶液の25℃での粘度管の流過時間で� ��り、cは、上記希釈溶液100mL中の溶質の質量( g)である)で定義される極限粘度[η]が、1~20dL/g の範囲内にあることが好ましく、3~8dL/gの範� �内にあることがより一層好ましい。極限粘� �が1dL/g未満では、分子量が小さ過ぎて、高強 度のポリケトン繊維コードを得ることが難し くなる上、紡糸時、乾燥時および延伸時に毛 羽や糸切れ等の工程上のトラブルが多発する ことがあり、一方、極限粘度が20dL/gを超える と、ポリマーの合成に時間およびコストがか かる上、ポリマーを均一に溶解させることが 難しくなり、紡糸性および物性に悪影響が出 ることがある。

 さらにまた、PK繊維は、結晶化度が50~90%� �結晶配向度が95%以上の結晶構造を有するこ� �が好ましい。結晶化度が50%未満の場合、繊� �の構造形成が不十分であって十分な強度が� �られないばかりか加熱時の収縮特性や寸法� �定性も不安定となるおそれがある。このた� �、結晶化度としては50~90%が好ましく、より� �ましくは60~85%である。

 上記ポリケトンの繊維化方法としては、( 1)未延伸糸の紡糸を行った後、多段熱延伸を� ��い、該多段熱延伸の最終延伸工程で特定の� ��度および倍率で延伸する方法や、(2)未延伸� ��の紡糸を行った後、熱延伸を行い、該熱延� ��終了後の繊維に高い張力をかけたまま急冷� ��する方法が好ましい。上記(1)または(2)の方� ��でポリケトンの繊維化を行うことで、上記� ��リケトン繊維コードの作製に好適な所望の� ��ィラメントを得ることができる。

 ここで、上記ポリケトンの未延伸糸の紡� ��方法としては、特に制限はなく、従来公知� ��方法を採用することができ、具体的には、� ��開平2-112413号、特開平4-228613号、特表平4-5053 44号に記載されているようなヘキサフルオロ� ��ソプロパノールやm-クレゾール等の有機溶� �を用いる湿式紡糸法、国際公開第99/18143号、 国際公開第00/09611号、特開2001-164422号、特開20 04-218189号、特開2004-285221号に記載されている� ��うな亜鉛塩、カルシウム塩、チオシアン酸� ��、鉄塩等の水溶液を用いる湿式紡糸法が挙� ��られ、これらの中でも、上記塩の水溶液を� ��いる湿式紡糸法が好ましい。

 例えば、有機溶剤を用いる湿式紡糸法で� ��、ポリケトンポリマーをヘキサフルオロイ� ��プロパノールやm-クレゾール等に0.25~20質量% の濃度で溶解させ、紡糸ノズルより押し出し て繊維化し、次いでトルエン、エタノール、 イソプロパノール、n-ヘキサン、イソオクタ� ��、アセトン、メチルエチルケトン等の非溶� ��浴中で溶剤を除去、洗浄してポリケトンの� ��延伸糸を得ることができる。

 一方、水溶液を用いる湿式紡糸法では、� ��えば、亜鉛塩、カルシウム塩、チオシアン� ��塩、鉄塩等の水溶液に、ポリケトンポリマ� ��を2~30質量%の濃度で溶解させ、50~130℃で紡� �ノズルから凝固浴に押し出してゲル紡糸を� �い、さらに脱塩、乾燥等してポリケトンの� �延伸を得ることができる。ここで、ポリケ� �ンポリマーを溶解させる水溶液には、ハロ� �ン化亜鉛と、ハロゲン化アルカリ金属塩ま� �はハロゲン化アルカリ土類金属塩とを混合� �て用いることが好ましく、凝固浴には、水� �金属塩の水溶液、アセトン、メタノール等� �有機溶媒等を用いることができる。

 また、得られた未延伸糸の延伸法として� ��、未延伸糸を該未延伸糸のガラス転移温度� ��りも高い温度に加熱して引き伸ばす熱延伸� ��が好ましく、さらに、かかる未延伸糸の延� ��は、上記(2)の方法では一段で行ってもよい� ��、多段で行うことが好ましい。熱延伸の方� ��としては、特に制限はなく、例えば、加熱� ��ール上や加熱プレート上に糸を走行させる� ��法等を採用することができる。ここで、熱� ��伸温度は、110℃~(ポリケトンの融点)の範囲� ��が好ましく、総延伸倍率は、好適には10倍� �上とする。

 上記(1)の方法でポリケトンの繊維化を行� ��場合、上記多段熱延伸の最終延伸工程にお� ��る温度は、110℃~(最終延伸工程の一段前の� �伸工程の延伸温度-3℃)の範囲が好ましく、� �た、多段熱延伸の最終延伸工程における延� �倍率は、1.01~1.5倍の範囲が好ましい。一方、 上記(2)の方法でポリケトンの繊維化を行う場 合、熱延伸終了後の繊維にかける張力は、0.5 ~4cN/dtexの範囲が好ましく、また、急冷却にお ける冷却速度は、30℃/秒以上であることが好 ましく、更に、急冷却における冷却終了温度 は、50℃以下であることが好ましい。熱延伸� ��れたポリケトン繊維の急冷却方法としては� ��特に制限はなく、従来公知の方法を採用す� ��ことができ、具体的には、ロールを用いた� ��却方法が好ましい。なお、こうして得られ� ��ポリケトン繊維は、弾性歪みの残留は大き� ��ため、通常、緩和熱処理を施し、熱延伸後� ��繊維長よりも繊維長を短くすることが好ま� ��い。ここで、緩和熱処理の温度は、50~100℃� ��範囲が好ましく、また、緩和倍率は、0.980~0 .999倍の範囲が好ましい。

 また、PK繊維コードの高い熱収縮特性を� �も効果的に活用するには、加工時の処理温� �や使用時の成型品の温度が、最大熱収縮応� �を示す温度(最大熱収縮温度)と近い温度であ ることが望ましい。具体的には、必要に応じ て行われる接着剤処理におけるRFL処理温度や 加硫温度等の加工温度が100~250℃であること� �また、繰り返し使用や高速回転によってタ� �ヤ材料が発熱した際の温度は100~200℃にもな� ��ことなどから、最大熱収縮温度は、好まし� ��は100~250℃の範囲内、より好ましくは150~240� �範囲内である。

 また、本発明に係るポリケトン繊維は、� ��リケトンの溶融紡糸でも好適に製造するこ� ��ができ、具体的には、特許第2763779号公報記 載の溶融紡糸方法を採用することができる。 即ち、オレフィン性不飽和炭化水素及び一酸 化炭素の交互コポリマータイプ(マクロ分子� �のCO単位がオレフィンから誘導される単位と 交互に配列されるコポリマー)からなる溶融� �リケトン繊維は、平均分子量が小さくとも20 00の、一酸化炭素及びオレフィン性不飽和化� ��物の交互コポリマーを最低(T+20)Kの温度で溶 融紡糸し、次いで最高(T-10)Kの温度で延伸す� �(但しTは上記ポリマーの結晶融点である)こ� �により、引張り強さ、曲げモジュラス及び� �ムに対する接着性の組合せのバランスが優� �た所望の特性を有するものとして得ること� �できる。この場合、延伸の延伸比は、好ま� �くは少なくとも3:1、より好ましくは少なく� �も7:1、最も好ましくは15:1である。また、好� ��しい延伸温度は、ポリマーの結晶融点より� ��なくとも40K低い温度であり、好ましい溶融� ��糸温度は、ポリマーの結晶融点より少なく� ��も40K高い温度である。

 あるいはまた、特開2005-105470号公報に記� �されているように、分子鎖中に珪素原子を� �入すると溶融紡糸性が付与されることが知� �れていることから、同公報記載の方法によ� �製造されたポリケトンを使用して溶融紡糸� �てもよい。即ち、エチレン性不飽和化合物� �よび一酸化炭素の他、第3成分として珪素化� ��物を反応させて得られるポリケトンを溶融� ��せて紡糸口金から吐出させ、一旦巻き取る� ��、または巻き取ることなく延伸することに� ��り所望のポリケトン繊維を得ることができ� ��。得られたポリケトン繊維は、引張強度5cN/ dtex以上を有する。

 また、上述の通り、PK繊維コードの高い� �収縮特性を最も効果的に活用するには、加� �時の処理温度や使用時の成型品の温度が、� �大熱収縮応力を示す温度(最大熱収縮温度)と 近い温度であることが望ましく、最大熱収縮 温度は、好ましくは100~250℃の範囲内、より� �ましくは150~240℃範囲内である。

 本発明に係るカーカスプライコードを被� ��するコーティングゴムは、種々の形状から� ��ることができる。代表的には、被膜、シー� ��等である。また、コーティングゴムは、既� ��のゴム組成物を適宜採用することができ、� ��に制限されるべきものではない。

 本発明のランフラットタイヤは、ラジア� ��カーカス4として上述のカーカスプライを適 用し、常法により製造することができる。な お、本発明の空気入りタイヤにおいて、タイ ヤ内に充填する気体としては、通常の或いは 酸素分圧を変えた空気、又は窒素等の不活性 ガスを用いることができる。