OFDMAのようなアクセス方式を用いるセル� �システムの端末装置において遅延プロファ� �ルに時間フィルタリング処理を施す伝搬路� �定方法を用いる場合に、各端末装置で得ら� �る伝搬路推定値に生じる歪の影響は全ての� �末装置に対して一様ではなく、端末装置に� �ってはさほど影響を受けないものもある。� �れは、伝送帯域の端に生じる歪の影響は、� �に受信SNRが高い状況(端末装置)において顕著 に現れるものであることによる。また、受信 SNRが同程度となる端末装置の中でも、MIMO受� �を行なう端末装置は、MIMO受信を行なわない� ��末装置に比べ、伝搬路推定誤差の影響をよ� ��大きく受けることとなる。このため、本発� ��においては、伝搬路推定誤差の影響の大き� ��に応じて、ダウンリンク伝送の際の周波数� ��ケジューリング(周波数チャネル割り当て)� �行なうことにより、システム全体として伝� �路推定誤差の影響を軽減する方法について� �す。

 ここで、以下の各実施形態において対象� ��する周波数チャネルの構成を図1に示す。図 1に示すように、以下の各実施形態において� �、周波数チャネル数を12、各周波数チャネル を構成するサブキャリア数を64とするシステ� ��を対象とする。従って、データ(パイロット )信号の伝送に用いられるサブキャリア数は76 8となり、通常のFFTポイント数は2のn乗である ため、この場合のFFTポイント数は1024となる� �以下の各実施形態においては、送信機、受� �機共に1024ポイントのFFT部またはIFFT部を有す るものとする。この時、データ信号の伝送用 に割り当てられないサブキャリア数(ガード� �ンド)は256である。

 また、本発明の無線送信機として機能す� ��基地局装置の装置構成を図2および図3に示� �。図2および図3に示すように、本発明による 基地局装置は、アンテナ部201と、無線部202と 、スイッチ203と、受信部217と、送信部218と、 スケジューリング部210とから構成される。こ のうち受信部217は、A/D変換部204と、同期部205 と、GI除去部206と、S/P変換部207と、FFT部208と� ��復調・誤り訂正復号部209‐a~l(12周波数チャ� ��ル分)とから構成される。また、送信部218は 、誤り訂正符号化・変調部211‐a~lと、S/P変換 部212‐a~lと、パイロット信号多重部213と、IFF T部214と、GI挿入部215と、D/A変換部216とから構 成される。

 端末装置から伝送される信号を受信する� ��合、図2および図3に示す基地局装置では、� �ンテナ部201で受信された信号を無線部202に� �A/D変換可能な周波数に変換し、スイッチ203� �経由してA/D変換部204においてデジタル信号� �変換する。次に、同期部205でシンボル同期� �確立し、GI除去部206においてシンボル毎にGI� ��除去した後、S/P変換部207を経由してFFT部208� ��おいて時間領域の信号を周波数領域の信号� ��変換する。この信号は復調・誤り訂正復号� ��209‐a~lにおいてそれぞれの周波数チャネル� ��に復調および復号され(この復調・誤り訂正 復号部209‐a~lには伝搬路推定部や伝搬路補償 部を含むものとする)、送信されたデータが� �生される。この処理により、データだけで� �く端末装置から通知される受信レベルに関� �る情報や端末装置の機能に関する情報も得� �れる。

 受信部217において得られた端末装置から� ��データや受信レベル情報は、図示していな� ��上位層に出力され、それぞれの端末装置へ� ��ータ伝送を行なう際に用いる変調パラメー� ��(変調方式・符号化率)の決定に利用される� �また、受信レベル情報と端末機能情報はス� �ジューリング部210に送られ、以下の実施形� �に詳しく示す周波数スケジューリングに用� �られる。

 スケジューリング部210におけるスケジュ� ��リング結果は、スケジューリング情報とし� ��、図示していない上位層や誤り訂正符号化� ��変調部211‐a~l、パイロット信号多重部213に� ��られる。上位層では、スケジューリング情� ��と受信レベル情報とを基に、それぞれの端� ��装置へデータ伝送を行なう際に用いる変調� ��ラメータを決定し、その決定結果(変調パラ メータ情報)と共に、適切なデータサイズの� �信データを誤り訂正符号化・変調部211‐a~l� �送る。誤り訂正符号化・変調部211‐a~lでは� �スケジューリング情報や変調パラメータ情� �、送信データ等が符号化および変調され、S/ P変換部212‐a~lを経由して、パイロット信号� �重部213においてパイロット信号と多重され� �。但し、端末装置へのデータ伝送が行なわ� �ないチャネル(端末装置が割り当てられない� ��きチャネル)においてもパイロット信号が伝 送される場合には、このパイロット信号多重 部213をIFFT部214以降に設け、時間領域でパイ� �ット信号を多重する構成としてもよい。

 周波数チャネル毎の変調やパイロット信� ��多重等の処理後、12チャネル分の送信信号� �、IFFT部214において一括してIFFT処理され、周 波数領域の信号から時間領域の信号へ変換さ れる。そして、GI挿入部215においてGIが付加� �れ、D/A変換部216においてアナログ信号に変� �された後、スイッチ203を経由して、無線部20 2において送信可能な周波数に変換され、ア� �テナ部201から送信される。

 ここで、図2および図3に示す基地局装置� �、MIMO伝送に対応していない構成となってい� ��が、アンテナ部201、無線部202、スイッチ203� ��受信部217、送信部218を複数備えることによ� ��MIMO伝送の機能を有する構成とすることがで きる。以下、図2および図3に示す基地局装置( 特に、スケジューリング部210)における周波� �スケジューリングの手順を具体的に記載す� �。

 (第1の実施形態)
 第1の実施形態では、遅延プロファイルに時 間フィルタリング処理を施す伝搬路推定方法 を用いる端末装置と、そのような処理を施さ ない伝搬路推定方法を用いる端末装置がセル 内に共存する場合の周波数スケジューリング 方法を示す。但し、本実施形態では、スケジ ューリングの結果、端末装置へのデータ伝送 が行なわれないチャネル(端末装置が割り当� �られない空きチャネル)が存在する場合にも� ��パイロット信号は全てのチャネルにおいて� ��送されるものとする。

 第1の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図4および図5に示� ��。図4および図5に示すように、第1の実施形� ��におけるスケジューリング方法は、遅延プ� ��ファイルに時間フィルタリング処理を施す� ��搬路推定方法を用いる端末装置をシステム� ��域の端以外のチャネルへ優先的に割り当て� ��ものである。

 図4のステップS10に示すように、本実施形 態におけるスケジューリング方法を用いる場 合に、基地局装置ではまず、各端末装置が有 する機能に関する情報を取得する。これらの 情報は、通信開始時に各端末装置からそれぞ れ送信され、それらを受信することにより得 ることができる。ここでは特に、各端末装置 の伝搬路推定方法に関する情報(各端末装置� �伝搬路推定方法が時間フィルタリング処理� �施すものであるか否か)を端末装置から基地� ��装置への通知対象としているが、それ以外� ��機能に関する情報を含んでもよい。このよ� ��な各端末装置の機能に関する情報は、E-UTRA� ��ステムにおいてもUE Capabilityとして各端末� �置から基地局装置へ通知されることが検討� �れている。

 次に、ステップS11では、各端末装置にお� ��て測定されたチャネル毎の受信レベルに関� ��る情報を取得する。この情報は一般に、マ� ��チユーザダイバーシチを得るための周波数� ��ケジューリングに用いられる。通常、端末� ��置における各チャネルの受信レベルの測定� ��、パイロット信号の受信レベルを測定する� ��とにより行なわれる。ステップS12では、セ� ��に属する端末装置の中からチャネルの割り� ��て対象となる端末装置をリストアップする� ��本実施形態では、図1に示すように、周波数 チャネルの数が12であるため、このステップ� ��は最大12個の端末装置がリストアップされ� �こととなる。このリストアップの手段とし� �は、ステップS11で得られた受信レベルの平� �が高い端末装置から順に選択する方法や、� �信レベルの瞬時値と平均値との差が大きい� �末装置から順に選択する方法等があるが、� �実施形態ではこのリストアップの方法はど� �ような方法を用いてもよいものとする。

 ステップS13では、変数x、yをステップS12� �リストアップされた端末装置数に設定する� �例えば、ステップS12でリストアップされた� �末装置が10端末装置であった場合には、xお� �びyは10に設定される。次に、ステップS14で� �チャネル未割り当ての端末装置を1つ選択し� ��選択された端末装置へのチャネル割り当て� ��行なっていく。但し、本実施形態では説明� ��簡略化のため、1つの端末装置に対し1チャ� �ルのみを割り当てるものとする。1つの端末� ��置が複数チャネルを使用するような実際の� ��況においては、必要なチャネル数と割り当� ��可能な空きチャネル数の関係を考慮する必� ��がある。

 ステップS15では、システム帯域の端のチ� ��ネル(ここでは、図1に示すチャネル1とチャ� ��ル12)に空きチャネルがあるか否かの判断を� ��なう。システム帯域の端に空きチャネルが� ��る場合にはステップS16、空きチャネルがな� ��場合にはステップS21の処理へ移る。ステッ� ��S16では、システム帯域の端以外のチャネル� ��空きチャネルがあるか否かを判断する。端� ��外のチャネルに空きチャネルがある場合に� ��ステップS17、空きチャネルがない場合には� ��テップS21の処理へ移る。

 ステップS17では、該当端末装置が時間フ� ��ルタリング処理を施す伝搬路推定方法を用� ��る端末装置か否かを判断する。時間フィル� ��リング処理を施す伝搬路推定方法を用いる� ��末装置である場合にはステップS19へ移り、� ��域の端以外のチャネル(ここでは、図1に示� �チャネル2~11)で該当端末装置にとって受信レ ベルが最も高いチャネルへの割り当てを行な う。一方、選択された端末装置が時間フィル タリング処理を施す伝搬路推定方法を用いな い端末装置であった場合には、ステップS18へ 移り、ステップS13で設定されたyが10より大き い数か否かを判断する。

 ここで、yが10より大きい数である場合に� ��帯域の端のチャネルにも端末装置を割り当� ��る必要があるため、ステップS20へ移り、端� ��チャネル(チャネル1かチャネル12)のうち該� �端末装置にとって受信レベルが最も高いチ� �ネルへの割り当てを行なう。この後、ステ� �プS22において、yから1を引く処理をする。ま た、ステップS18において、yが10以下である場 合には、帯域の端のチャネルに既に別の端末 装置が割り当てられているか、(端末装置数� �少なくて)無理に帯域の端に割り当てる必要� ��ないといった状況であるので、ステップS21� ��移る。ステップS21では、空きチャネルの中� ��該当端末装置にとって受信レベルが最も高� ��チャネルへ割り当てを行なう。

 このような割り当て処理の後、ステップS 23において割り当て対象となる端末装置数(変 数x)を1だけ減らす処理を行ない、ステップS24 においてxが0であるか否かを判断する。xが0� �ある場合には、割り当て対象となる端末装� �全てに対するチャネル割り当てを終えたこ� �となるため、本実施形態におけるスケジュ� �リングを終える。一方、xが0でない場合には 、チャネル未割り当ての端末装置が存在する こととなるため、ステップS14へ戻り、ステッ プS14以降の処理を繰り返す。

 このように、第1の実施形態に係るスケジ ューリング方法においては、以上のような周 波数スケジューリングを行なうことにより、 割り当てられる端末装置数とチャネル数との 関係を考慮しながら、時間フィルタリング処 理を施す伝搬路推定方法を用いる端末装置を システム帯域の端以外のチャネルへ優先的に 割り当てることができる。これにより、時間 フィルタリング処理を施す伝搬路推定方法を 用いる端末装置にとって伝搬路推定誤差が大 きくなるチャネルへの割り当てをできるだけ 回避し、システム全体として伝搬路推定誤差 の影響を軽減することができる。

 (第2の実施形態)
 第2の実施形態では、遅延プロファイルに時 間フィルタリング処理を施す伝搬路推定方法 を用いる端末装置のうち、外挿処理が可能な 端末装置(例えば、図22に示すような端末装置 )と、外挿処理機能を持たない端末装置(例え� ��、図21に示すような端末装置)がセル内に共� ��する場合の周波数スケジューリング方法を� ��す。但し、本実施形態では、スケジューリ� ��グの結果、端末装置へのデータ伝送が行な� ��れないチャネルが存在する場合にも、パイ� ��ット信号は全てのチャネルにおいて伝送さ� ��るものとする。

 第2の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図6および図7に示� ��。但し、図4および図5と同一の処理ステッ� �には同一の番号を付している。図6および図7 に示すように、第2の実施形態におけるスケ� �ューリング方法は、遅延プロファイルに時� �フィルタリング処理を施す伝搬路推定方法� �用いる端末装置のうち、図22に示すような外 挿処理が可能な端末装置をシステム帯域の端 のチャネルへ、外挿処理機能を持たない端末 装置をシステム帯域の端以外のチャネルへ優 先的に割り当てるものである。

 図6のステップS10に示すように、第2の実� �形態におけるスケジューリング方法を用い� �場合には、第1の実施形態と同様、基地局装� ��ではまず、各端末装置が有する機能(各端末 装置が外挿処理機能を有するか否か)に関す� �情報を取得する。これらの情報は、通信開� �時に各端末装置からそれぞれ送信され、そ� �らを受信することにより得ることができる� �ここでは特に、各端末装置が外挿処理機能� �有するか否かの情報を端末装置から基地局� �置への通知対象としているが、それ以外の� �能に関する情報を含んでもよい。

 次に、ステップS11からステップS13では、� ��1の実施形態と同様、各端末装置におけるチ ャネル毎の受信レベルに関する情報の取得や 、割り当て対象となる端末装置のリストアッ プ、変数x、yの初期化が行なわれる。第1の実 施形態と同様、割り当て対象となる端末装置 のリストアップ手段は、どのような方法を用 いてもよいものとする。また、ステップS14か らステップS16においても、第1の実施形態と� �様の処理が行なわれ、チャネル未割り当て� �末装置の選択や、システム帯域の端のチャ� �ル(ステップS15)またはそれ以外のチャネル(� �テップS16)に空きがあるか否かを判断する。

 ステップS16において、端以外のチャネル� ��空きチャネルがあると判断される場合には� ��テップS30へ移り、該当端末装置が外挿処理� ��能を有する端末装置か否かを判断する。そ� ��結果、選択された端末装置が、外挿処理機� ��を持たない端末装置である場合にはステッ� ��S19へ移り、帯域の端以外のチャネルで該当� ��末装置にとって受信レベルが最も高いチャ� ��ルへの割り当てを行なう。一方、選択され� ��端末装置が、外挿処理機能を有する端末装� ��であった場合には、ステップS18へ移り、ス� ��ップS13で設定されたyが10より大きい数か否� ��を判断する。

 ここで、yが10より大きい数である場合に� ��、帯域の端のチャネルにも端末装置を割り� ��てる必要があるため、ステップS20へ移り、� ��のチャネル(チャネル1かチャネル12)のうち� �該当端末装置にとって受信レベルが最も高� �チャネルへの割り当てを行なう。この後、� �テップS22において、yから1を引く処理をする 。また、ステップS18において、yが10以下であ る場合には、帯域の端のチャネルに既に別の 端末装置が割り当てられているか、(端末装� �数が少なくて)無理に帯域の端に割り当てる� ��要がないといった状況であるので、ステッ� ��S21へ移り、空きチャネルの中で該当端末装� ��にとって受信レベルが最も高いチャネルへ� ��り当てを行なう。

 このような割り当て処理の後、第1の実施 形態と同様、ステップS23において割り当て対 象となる端末装置数(変数x)を1だけ減らす処� �を行ない、ステップS24において、xが0である か否かを判断する。xが0である場合には、割� ��当て対象となる端末装置全てに対するチャ� ��ル割り当てを終えたこととなるため、本実� ��形態におけるスケジューリングを終える。x が0でない場合には、チャネル未割り当ての� �末装置が存在することとなるため、ステッ� �S14へ戻り、ステップS14以降の処理を繰り返� �。

 このように第2の実施形態に係るスケジュ ーリング方法においては、以上のような周波 数スケジューリングを行なうことにより、割 り当てられる端末装置数とチャネル数との関 係を考慮しながら、外挿処理機能を持たない 端末装置をシステム帯域の端以外のチャネル へ優先的に割り当てることができる。これに より、外挿機能を持たない端末装置にとって 伝搬路推定誤差が大きくなるチャネルへの割 り当てをできるだけ回避し、システム全体と して伝搬路推定誤差の影響を軽減することが できる。

 なお、第2の実施形態においては、時間フ ィルタリング処理を施す伝搬路推定方法を用 いる場合に生じる帯域の端での歪に対する対 策として、ガードバンドへ伝搬路推定値を外 挿する方法を対象としたが、これ以外の特性 改善方法を用いる端末装置が混在する場合に ついても、本実施形態によるスケジューリン グ方法を適用することが可能である。

 (第3の実施形態)
 第1および第2の実施形態では、伝搬路推定� �行なう際の処理が異なる端末装置が、セル� �に共存する場合のスケジューリング方法に� �いて示したが、本実施形態では、伝搬路推� �に関して全く同じ機能を有する端末装置が� �存する場合の周波数スケジューリング方法� �示す。但し、遅延プロファイルに時間フィ� �タリング処理を施す伝搬路推定方法を用い� �端末装置を対象とし、先に述べた「伝搬路� �定に関して全く同じ機能を有する端末装置� �とは、図22に示すような外挿処理を行なう端 末装置同士や、そのような外挿処理を行なわ ない端末装置同士を意味している。また、本 実施形態では、スケジューリングの結果、端 末装置へのデータ伝送が行なわれないチャネ ルが存在する場合にも、パイロット信号は全 てのチャネルにおいて伝送されるものとする 。

 第3の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図8および図9に示� ��。但し、図4、図5、図6および図7と同一の処 理ステップには同一の番号を付している。図 8および図9に示すように、第3の実施形態にお けるスケジューリング方法は、ステップS40に 示す処理を有する点で、第1および第2の実施� ��態と異なる。第3の実施形態では、ステップ S40に示すような端末装置毎の平均受信レベル と予め決められた閾値との比較に基づくスケ ジューリングを行なうことにより、平均受信 レベルが閾値より大きい端末装置をシステム 帯域の端以外のチャネルへ優先的に割り当て ることができる。これは、受信レベルが高い 端末装置の方が、受信レベルが低い端末装置 に比べて帯域の端に生じる歪の影響を受けや すいので、そのような端末装置を帯域の端の チャネルへ割り当てる状況を回避すべきだか らである。

 このように、第3の実施形態に係るスケジ ューリング方法においては、図8および図9に� ��すようなスケジューリングを行なうことに� ��り、割り当てられる端末装置数とチャネル� ��との関係を考慮しながら、平均受信レベル� ��閾値より大きい端末装置をシステム帯域の� ��以外のチャネルへ優先的に割り当てること� ��できる。これにより、平均受信レベルが閾� ��より大きい端末装置にとって伝搬路推定誤� ��が大きくなるチャネルへの割り当てをでき� ��だけ回避し、システム全体として伝搬路推� ��誤差の影響を軽減することができる。

 なお、第3の実施形態に係るスケジューリ ング方法において、平均受信レベルは、ステ ップS11において各端末装置から通知するもの としてもよいし、ステップS11では各チャネル の受信レベルを端末装置毎に通知し、基地局 装置側でそれらの平均を算出する方法を用い てもよい。また、ステップS12で選択された全 ての端末装置の平均受信レベルが閾値より高 い(低い)状況においては、MIMO伝送を行なうか 否かによって、割り当てるチャネルを区別す るスケジューリングを行なってもよい。これ は、MIMO伝送が行なわれる場合には、伝搬路� �定誤差の影響がより大きくなるため、MIMO伝� ��が行なわれない端末装置を帯域の端のチャ� ��ルへ、MIMO伝送が行なわれる端末装置を帯域 の端以外のチャネルへ優先的に割り当てると いうものである。このようなスケジューリン グを行なうことにより、より高い伝搬路推定 精度を必要とされるMIMO伝送が行なわれる場� �にも、帯域の端に生じる歪の影響による伝� �路推定誤差を軽減することができる。

 また、第3の実施形態によるスケジューリ ングの別の形態として、図10に示すスケジュ� ��リングを用いてもよい。但し、図4および図 5と同一の処理ステップには同一の番号を付� �ている。図10に示すスケジューリングでは、 各端末装置の受信レベル情報を取得し(ステ� �プS11)、割り当て対象となる端末装置をリス� ��アップする(ステップS12)。次に、xをリスト� ��ップされた端末装置数に設定する(ステップ S50)。ステップS12でリストアップされた端末� �置の中から最も高い平均受信レベルが得ら� �る端末装置をステップS51において選択し、� �のように平均受信レベルが高い端末装置か� �順にシステム帯域の端以外のチャネルへの� �り当てを優先的に行なっていく。すなわち� �チャネル2~11に空きチャネルがあるかどうか� ��判断し(ステップS16)、空きチャネルがある� �合は、チャネル2~11の空きチャネルの中で受� ��レベルが最も高いチャネルへ割り当てる(ス テップS19)。一方、ステップS16において、空� �チャネルが無い場合は、チャネル1または12� �空きチャネルの中で、受信レベルが最も高� �チャネルへ割り当てる(ステップS20)。そして 、ステップS23において割り当て対象となる端 末装置数(変数x)を1だけ減らす処理を行ない� �ステップS24においてxが0であるか否かを判断 する。xが0である場合には、割り当て対象と� ��る端末装置全てに対するチャネル割り当て� ��終えたこととなるため、スケジューリング� ��終える。一方、xが0でない場合には、チャ� �ル未割り当ての端末装置が存在することと� �るため、ステップS14へ戻り、ステップS14以� �の処理を繰り返す。

 このようなチャネル割り当てを行なうこ� ��により、端末装置数が多い場合にシステム� ��域の端のチャネルへ割り当てられる端末装� ��は、帯域の端に生じる歪の影響が比較的少� ��い端末装置とすることができ、システム全� ��として伝搬路推定誤差の影響を軽減するこ� ��ができる。

 (第4の実施形態)
 第3の実施形態では、各端末装置の平均受信 レベルの大きさを考慮した周波数スケジュー リング方法について示したが、本実施形態で は、遅延プロファイルに時間フィルタリング 処理を施す伝搬路推定方法と、図22に示すよ� ��な外挿処理機能を用いる端末装置同士が共� ��する場合に、各端末装置の遅延分散の大き� ��を考慮した周波数スケジューリング方法を� ��す。但し、これまでの実施形態と同様、本� ��施形態においても、端末装置へのデータ伝� ��が行なわれないチャネルが存在する場合に� ��、パイロット信号は全てのチャネルにおい� ��伝送されるものとする。

 第4の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図11および図12に� �す。但し、図4および図5と同一の処理ステッ プには同一の番号を付している。図11および� ��12に示すように、第4の実施形態におけるス� ��ジューリング方法は、特にステップS70に示� ��処理を有する点で、第1および第2の実施形� �と異なる。第4の実施形態では、ステップS70� ��示すような端末装置毎の遅延分散と予め決� ��られた閾値との比較に基づくスケジューリ� ��グを行なうことにより、遅延分散が閾値よ� ��大きい端末装置をシステム帯域の端以外の� ��ャネルへ優先的に割り当てることができる� ��これは、遅延分散が大きい端末装置の方が� ��遅延分散が小さい端末装置に比べ、外挿処� ��を行なった際の誤差が大きくなるので、そ� ��ような端末装置を帯域の端のチャネルへ割� ��当てる状況を回避すべきだからである。

 このように、第4の実施形態に係るスケジ ューリング方法においては、図11および図12� �示すようなスケジューリングを行なうこと� �より、割り当てられる端末装置数とチャネ� �数との関係を考慮しながら、遅延分散が閾� �より大きい端末装置をシステム帯域の端以� �のチャネルへ優先的に割り当てることがで� �る。これにより、遅延分散が閾値より大き� �端末装置にとって伝搬路推定誤差が大きく� �るチャネルへの割り当てをできるだけ回避� �、システム全体として伝搬路推定誤差の影� �を軽減することができる。

 但し、第4の実施形態に係るスケジューリ ング方法において、遅延分散の大きさはステ ップS60において受信レベル情報と共に各端末 装置から通知するものとする。また、これと は別に、ステップS60では、各チャネルの受信 レベルを端末装置毎に通知し、基地局装置側 でそれらの値(ばらつき)から各端末装置の遅� ��分散を算出する方法を用いてもよい。

 また、第4の実施形態によるスケジューリ ングの別の形態として、図13に示すスケジュ� ��リングを用いてもよい。但し、これまでの� ��施形態と同一の処理ステップには同一の番� ��を付している。図13に示すスケジューリン� �では、ステップS12でリストアップされた端� �装置の中から遅延分散が最も大きい端末装� �をステップS71において選択し、そのように� �延分散が大きい端末装置から順にシステム� �域の端以外のチャネルへの割り当てを優先� �に行なっていく。このようなチャネル割り� �てを行なうことにより、端末装置数が多い� �合にシステム帯域の端のチャネルへ割り当� �られる端末装置は、帯域の端に生じる歪の� �響を高精度に補償可能な端末装置とするこ� �ができ、システム全体として伝搬路推定誤� �の影響を軽減することができる。

 (第5の実施形態)
 本実施形態では、第1~第4の実施形態を組み� ��わせた周波数スケジューリング方法につい� ��示す。但し、これまでの実施形態と同様、� ��実施形態においても、端末装置へのデータ� ��送が行なわれないチャネルが存在する場合� ��も、パイロット信号は全てのチャネルにお� ��て伝送されるものとする。

 第5の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図14および図15に� �す。但し、これまでの実施形態と同一の処� �ステップには同一の番号を付している。図14 および図15に示すように、第5の実施形態にお けるスケジューリング方法では、各端末装置 が有する機能や受信状況に応じてランク付け されたグループに端末装置を分け、ランクの より低いグループに属する端末装置がシステ ム帯域の端のチャネルへなるべく割り当てら れないよう制御する。ここで、本実施におけ るランク付けされたグループを表1に示す。� �1に示すように、第5の実施形態では13のグル� ��プを設け、システム帯域の端に生じる歪の� ��響をより大きく受けるグループのランクを� ��く設定している。

 図14および図15に示す第5の実施形態におけ� �スケジューリング方法を用いる場合、基地� �装置では、まず、各端末装置が有する機能� �関する情報を取得する(ステップS10)。これら の情報は、特に、各端末装置の伝搬路推定方 法が時間フィルタリング処理を施すものであ るか否か、時間フィルタリング処理を施す伝 搬路推定方法を用いる場合に外挿処理を併用 するか否か、を端末装置から基地局装置への 通知対象としているが、それ以外の機能に関 する情報を含んでもよい。

 次に、ステップS60に示すように、基地局� ��置では各端末装置における受信レベルと遅� ��分散に関する情報を取得する。そして、各� ��末装置の機能に関する情報と受信レベル・� ��延分散に関する情報に加え、各端末装置へ� ��伝送を行なう際にMIMO伝送を行なうか否かを 判断し、基地局装置に収容している全端末装 置を表1に示すグループに分ける(ステップS80) 。そして、ステップS81に示すように、次の送 信タイミング(フレーム)における送信対象と� ��る端末装置とその端末装置が属するグルー� ��をリストアップしステップS82の処理に移る� ��

 ステップS82では、ステップS81においてリ� ��トアップされたグループ数を変数yに代入す る。次に、ステップS83では、ステップS81にお いてリストアップされたグループの中からラ ンクが最も低く、チャネル未割り当ての端末 装置を含むグループを選択し、ステップS84に おいて、選択されたグループにおけるチャネ ル未割り当て端末装置数をxとする。ステッ� �S85では、選択されたグループの中からチャ� �ル未割り当ての端末装置を1つ選択しステッ� ��S16の処理に移る。

 ステップS16では、システム帯域の端以外� ��チャネル(チャネル2~11)に空きチャネルがあ� ��か否かを判断する。チャネル2~11に空きチャ ネルがある場合にはステップS19へ、チャネル 2~11に空きチャネルがない場合にはステップS2 0へ、それぞれ移る。そして、ステップS19で� �、チャネル2~11の中から、選択された端末装� ��にとって受信レベルが最も高いチャネルを� ��択し、そのチャネルへ割り当てを行なう。� ��た、ステップS20では、チャネル1または12の� ��ちらかから、選択された端末装置にとって� ��信レベルが最も高いチャネルを選択し、そ� ��チャネルへ割り当てを行なう。

 ステップS19、ステップS20におけるチャネ� ��割り当ての後、ステップS23においてxを1だ� �減算し、ステップS24においてxが0であるか否 かを判断する。xが0でない場合には、ステッ� ��S85へ戻り、ステップS85以降の処理を繰り返� ��。一方、xが0となった場合には、ステップS8 6においてyを1だけ減算し、ステップS87におい て割り当て対象となるグループ数を示すyが0� ��あるか否かを判断する。yが0でない場合に� �、チャネル未割り当て端末装置を含むグル� �プが残っていると判断し、ステップS83へ戻� �、ステップS83以降の処理を繰り返す。一方� �ステップS81でリストアップされた全てのグ� �ープにおいてチャネル未割り当て端末装置� �ない場合には、本実施形態におけるスケジ� �ーリングを終える。

 このように、第5の実施形態に係るスケジ ューリング方法においては、以上のようなス ケジューリングを行なうことにより、ランク が低い、つまり帯域の端に生じる歪の影響を より大きく受ける端末装置を優先的に帯域の 端以外のチャネルへ割り当てることが可能と なり、システム全体として伝搬路推定誤差の 影響を軽減することができる。なお、表1に� �す端末装置のランクは一例を示したもので� �り、設定されるランクについては適宜変更� �可能である。

 (第6の実施形態)
 以上の実施形態では、端末装置へのデータ� ��送が行なわれないチャネルが存在する場合� ��もパイロット信号は全てのチャネルにおい� ��伝送されるものとしていたが、実際には、� ��末装置へのデータ伝送が行なわれないチャ� ��ルではパイロット信号が伝送されないシス� ��ムも存在する。第6の実施形態においては、 そのようなシステムを対象とし、帯域の端に 生じる歪の影響をより大きく受ける端末装置 が割り当てられるチャネルの両側に、歪の影 響がより小さい端末装置を割り当てる周波数 スケジューリング方法を示す。

 第6の実施形態におけるスケジューリング 方法による割り当て手順を図16、図17および� �18に示す。但し、これまでの実施形態と同一 の処理ステップには同一の符号を付し、その 説明を省略する。図16、図17および図18に示す ように、本実施形態におけるスケジューリン グ方法では、第5の実施形態と同様に、各端� �装置が有する機能や受信状況に応じてラン� �付けされたグループに端末装置を分け、全� �の端末装置に対するチャネル割り当てを行� �った結果、ランクのより低いグループに属� �る端末装置が、最も外側のチャネルへ割り� �てられるという状況にならないよう制御す� �。なお、第6の実施形態におけるランク付け� ��れたグループは、第5の実施形態と同様に、 表1に示すものとする。

 図16、図17および図18に示す第6の実施形態 におけるスケジューリング方法を用いる場合 、基地局装置ではまず、各端末装置が有する 機能に関する情報を取得する(ステップS10)。� ��れらの情報は、特に、各端末装置の伝搬路� ��定方法が時間フィルタリング処理を施すも� ��であるか否か、時間フィルタリング処理を� ��す伝搬路推定方法を用いる場合に外挿処理� ��併用するか否か、を端末装置から基地局装� ��への通知対象としているが、それ以外の機� ��に関する情報を含んでもよい。

 次に、ステップS60に示すように、基地局� ��置では各端末装置における受信レベルと遅� ��分散に関する情報を取得する。そして、各� ��末装置の機能に関する情報と受信レベル・� ��延分散に関する情報に加え、各端末装置へ� ��伝送を行なう際にMIMO伝送を行なうか否かを 判断し、基地局装置に収容している全端末装 置を表1に示すグループに分ける(ステップS80) 。そして、ステップS81に示すように、次の送 信タイミング(フレーム)における送信対象と� ��る端末装置と、その端末装置が属するグル� ��プをリストアップし、ステップS90の処理に� ��る。ステップS90では、リストアップされた� ��端末装置数をzに、それらの端末装置が属す るグループ数をyにそれぞれ代入する。そし� �、ステップS91では、zが2以下であるか否かを 判断し、2以下である場合にはステップS92へ� �2より大きい場合にはステップS95へそれぞれ� ��る。

 ステップS92では、リストアップされた端� ��装置の中からチャネル未割り当ての端末装� ��(グループは関係なく)を1つ選択し、次に、� ��きチャネルの中でその端末装置にとって受� ��レベルが最も高いチャネルへ割り当てを行� ��う(ステップS21)。ステップS93では、zから1だ け減算し、ステップS94において、zが0である� ��否かの判断を行なう。zが0でない場合には� �テップS92へ戻り、それ以降の処理を繰り返� �。一方、zが0である場合には、本実施形態に おけるスケジューリングを終える。このよう に、チャネル割り当ての対象となる端末装置 数が少ない場合には、どのようなランクの端 末装置であっても、端のチャネルへ割り当て られる状況を回避することは困難であるため 、受信レベルが最も高いチャネルへの割り当 てを行なうものとする。

 ステップS91において、ステップS81でリス� ��アップされた端末装置数が2より多い場合に は、ステップS95において、まず、リストアッ プされた端末装置が属するグループ数が1で� �るか否かの判断を行なう。この結果、リス� �アップされたグループ数が1である場合には� ��ステップS96において、そのグループのラン� ��が13であるか否かの判断を行なう。そのグ� �ープのランクが13である場合には、リストア ップされた全ての端末装置が、端のチャネル に割り当てられた際に生じる歪の影響を受け ないものと考えられるため、各端末装置にと って最も高い受信レベルが得られる空きチャ ネルへの割り当てを行なう(ステップS92~94)。

 また、ステップS96において、ステップS81� ��リストアップされた端末装置が属するグル� ��プのランクが13ではないと判断された場合� �は、リストアップされた全ての端末装置が� �端のチャネルに割り当てられた際に生じる� �の影響を幾らかは受ける(影響はランクによ� ��て異なる)と考えられるため、その影響を最 小限にするスケジューリングを行なう必要が ある。そこで、第6の実施形態では、ステッ� �S92において、チャネル未割り当ての端末装� �を1つ選択した後、図18に示すように、ステ� �プS100において、既に端末装置が割り当てら� ��ているチャネルがあるか否かを判断する。� ��り当て済みのチャネルがない(割り当て済み チャネル数=0)場合には、ステップS101におい� �、候補チャネルの中でその端末装置にとっ� �受信レベルが最も高いチャネルへ割り当て� �行なう。

 ここで、候補チャネルとは、ステップS81� ��おいてリストアップされた端末装置数とチ� ��ネル数の関係から決定されるチャネルで、� ��の関係を満たす。候補チャネル番号をmおよ びnとすると、m=1、2、…、チャネル数-端末装 置数+1、n=m+端末装置数-1となる。ここで、チ� ��ネル数を12、端末装置数を8とすると、(m、n) =(1、8)、(2、9)、(3、10)、(4、11)、(5、12)となり 、この場合の候補チャネルはチャネル1~5とチ ャネル8~12ということになる。つまり、本実� �形態における候補チャネルとは、端末装置� �分だけ連続したチャネルを確保する際に最� �外側になる可能性のあるチャネルである。� �に述べたように、ステップS101では、このよ� ��な候補チャネルの中からその端末装置にと� ��て受信レベルが最も高いチャネルへ割り当� ��を行なう。

 このステップS101の処理の後、割り当て済 みチャネル数は1となり、ステップS94を経由� �て次にステップS100の判断を行なう際には、� ��テップS100からステップS102、ステップS103へ� ��処理が進む。ステップS103では、ステップS10 1で選択されたチャネルのペアとなるチャネ� �へ端末装置を割り当てる。ここで、ステッ� �S101で選択されたチャネルのペアとなるチャ� ��ルとは、先に示した(m、n)の組となるチャネ ルのことである。例えば、ステップS101にお� �て、チャネル1が選択された場合には、ステ� ��プS103ではチャネル8が、ステップS101におい� ��、チャネル11が選択された場合には、ステ� �プS103ではチャネル4が選択されることとなる 。このような選択を行なうことにより、端末 装置数分だけ連続したチャネルを確保するこ とができる。

 このステップS103の処理の後、割り当て済 みチャネル数は2となり、ステップS94を経由� �て次にステップS100の判断を行なう際には、� ��テップS100からステップS102、ステップS104へ� ��処理が進む。ステップS104では、ステップS10 1およびステップS103で選択されたチャネルの� ��のチャネルで、割り当て対象となる端末装� ��にとって最も高い受信レベルが得られるチ� ��ネルへ割り当てを行なう。例えば、ステッ� ��S101、ステップS103で割り当てられたチャネ� �が(1、8)となる場合には、ステップS104ではチ ャネル2~7の間で最も高い受信レベルが得られ るチャネルへ割り当てを行なう。

 このような処理をチャネル未割り当て端� ��装置がなくなるまで繰り返すことにより、� ��ストアップされた端末装置を連続するチャ� ��ルへ割り当てることができる。このスケジ� ��ーリングの結果、最も外側のチャネルを使� ��することになった端末装置(ステップS101、� �テップS103で割り当てられた端末装置)は、端 のチャネルに生じる歪の影響を受けるが、そ の他の端末装置はその歪の影響を受けずに済 むため、歪の影響を最小限に抑えることがで きる。

 ステップS95による判断の結果、ステップS 81においてリストアップされたグループ数が� ��数存在する場合には、ステップS97において� ��ャネルが未割り当ての端末装置を含むラン� ��が最も高いグループを選択する。そして、� ��択されたグループにおけるチャネル未割り� ��て端末装置数をxに設定し、選択されたグル ープの中からチャネル未割り当ての端末装置 を1つ選択した後(ステップS84、ステップS85)、 先に述べたステップS100~ステップS104と同様の 割り当てを行なう。なお、この場合には、ラ ンクが最も高いグループに属する端末装置か ら順に割り当てを行なっていくため、最も外 側のチャネルに割り当てられる端末装置は、 歪の影響に対する耐性がより高い端末装置と いうこととなる。

 このような割り当てを、チャネル未割り� ��ての端末装置が無くなるまで繰り返し、ス� ��ップS81でリストアップされた全ての端末装� ��に対するチャネル割り当てが終わり次第、� ��6の実施形態におけるスケジューリングを終 える。

 このように、第6の実施形態に係るスケジ ューリング方法においては、以上のスケジュ ーリングを行なうことにより、端末装置を連 続するチャネルに割り当てつつ、更に歪の影 響に対する耐性の高い端末装置を最も外側の チャネルへ割り当てることが可能となるため 、システム全体として伝搬路推定誤差の影響 を軽減することができる。

 なお、ここでは、説明の簡略化のため、1 つの端末装置に対し1チャネルのみを割り当� �る状況を想定しているが、これに限定され� �ものではない。例えば、1つの端末装置が複� ��チャネルを使用するような実際の状況にお� ��ては、必要なチャネル数と用意されている� ��ャネル数との関係を考慮する必要がある。

 (第7の実施形態)
 これまでの実施形態では、端末装置の機能� ��受信状況、またはそれら複数の要素を併せ� ��端末装置のランクを考慮し、時間フィルタ� ��ング処理を施す伝搬路推定を行なう場合に� ��域の端に生じる歪の影響に対する耐性の高� ��端末装置を端(最も外側)のチャネルに割り� �てることにより、システム全体として伝搬� �推定誤差の影響を軽減する周波数スケジュ� �リング方法について示した。これらは送信� �(基地局装置側)で行なわれる処理であるが、 同様のスケジューリングが行なわれるよう受 信側(端末装置側)で工夫することも可能であ� ��。

 第7の実施形態においては、端末装置側で 測定される各周波数チャネルの受信レベルに 関する情報に、端末装置のランクに応じたオ フセットを加えた後にフィードバックするこ とにより、ランクの低い端末装置が端のチャ ネルに割り当てられる状況を回避する方法に ついて示す。この方法を用いる場合には、こ れまでの実施形態で記載されていた各端末装 置の受信機能に関する情報や遅延分散に関す る情報を基地局装置側へフィードバックする 必要がなく、フィードバック情報量を削減す ることもできる。

 第7の実施形態による端末装置側でのフィ ードバック情報生成方法を図19に示す。図19� �示すように、端末装置では基地局装置から� �信される既知の受信レベル測定用信号を受� �する(ステップS110)。先に述べたように、E-UTR Aシステムでは、受信レベル測定用信号は伝� �路推定用のパイロット信号と兼用されるこ� �もある(図20Aおよび図20B参照)。次に、ステッ プS111において、この受信レベル測定用信号� �用いて各周波数チャネルの受信レベルや伝� �路の遅延分散が端末装置毎に測定され、ス� �ップS112ではステップS111における測定結果を 用いて平均受信レベルの算出が行なわれる。 このように算出された平均受信レベルや伝搬 路推定に関する機能、MIMO伝送をするか否か� �の情報を基に表1に示すようなランクを端末� ��置自身が決定する(ステップS113)。

 そして、ステップS114において、決定され たランクを基に表2に示すオフセットを端の� �波数チャネルに印加し、オフセット印加後� �各周波数チャネルの受信レベル情報を基地� �装置へフィードバックする(ステップS115)。� �2に示すように、第6の実施形態によるオフセ ットを印加する場合、ランクの低い端末装置 、つまり帯域の端に生じる歪の影響に対する 耐性の低い端末装置ほど、端の周波数チャネ ルの受信レベルを低くフィードバックするこ とになる。E-UTRAシステム等の基地局装置では 、通常、各端末装置をそれぞれ受信レベルの 高い周波数チャネルに割り当てるスケジュー リングが行なわれるため、表2に示すオフセ� �トが印加され他の周波数チャネルより受信� �ベルが低く見積もられた端の周波数チャネ� �には、帯域の端に生じる歪の影響に対する� �性の低い(ランクの低い)端末装置は割り当て られにくくなる。

 このように、第7の実施形態に係るフィード バック情報生成方法においては、端末装置か ら基地局装置へフィードバックする受信レベ ル情報を意図的に操作することにより、帯域 の端に生じる歪の影響に対する耐性の低い端 末装置が端の周波数チャネルに割り当てられ る状況を回避することができ、システム全体 として伝搬路推定誤差の影響を軽減すること が可能となる。なお、表2に示す端末装置の� �ンクやオフセット量は一例を示したもので� �り、設定されるランクやオフセット量につ� �ては適宜変更が可能である。

 本発明は、上記実施形態に限定されず、� ��々変更して実施することが可能である。上� ��実施形態では、各フレーム(パケット)にお� �てパイロット信号やデータの伝送に使用さ� �る帯域の中で端に位置する(常に電力が割り� ��てられないサブキャリア群や、電力が割り� ��てられない周波数チャネルと隣接している) チャネルを、伝送帯域の端に配置されるチャ ネルとして記載していたが、この他にもDCサ� ��キャリア等の、常に電力割り当てが行われ� ��い単一サブキャリアに隣接する周波数チャ� ��ルについても、端に配置されるチャネルと� ��て同様に扱うことも可能である。上記実施� ��態において、添付図面に図示されている大� ��さや形状などについては、これに限定され� ��、本発明の効果を発揮する範囲内で適宜変� ��することが可能である。その他、本発明の� ��的の範囲を逸脱しない限りにおいて適宜変� ��して実施することが可能である。

 例えば、上記実施形態においては、概し� ��無線送信機がセルラシステムにおける基地� ��装置である場合について説明しているが、� ��線送信機が適用される構成については、こ� ��に限定されるものではない。例えば、無線L ANシステムにおける制御局装置に適用するこ� ��も可能である。この場合には、無線LANシス� ��ムにおいて、上述したような効果を得るこ� ��が可能となる。