以下、図面を用いて本発明の実施形態に� ��いて説明するに、前述した従来の構成と同� ��機能を奏する構成要素には同一符号を付す� ��こととして重複した説明は省略する。

 概念的、概略的に示す図2を参照するに、 本実施形態に係るパンチ金型及びダイ金型の 構成は、前述したパンチ金型1,ダイ金型25と� �ぼ同一である。すなわち、パンチ金型1は、� ��状のパンチガイド5を備えており、このパン チガイド5の下部には板押え7が備えられてい� ��。そして、この板押え7に形成した上下方向 の貫通孔9の周囲には、環状の空間15に連通し た複数の流体噴出孔33が形成されている。前� ��流体噴出孔33は、前記貫通孔9とは直接連結� ��ることのない非連通状態に設けてあり、か� ��前記パンチガイド5の上昇時に、各流体噴出 孔33から噴出した流体の流れがダイ金型25に� �えたダイ孔27の中央部に集中するように斜め 下方向に指向してある。換言すれば、前記複 数の流体噴出孔33は、下側が小さくなる錐形� ��に沿って配置したものである。

 以上のごとき構成において、ダイ金型25� �に板状のワークWを載置し、パンチ金型1によ って最初の打抜き加工を行うとき、パンチ金 型1における板押え7によってワークWをダイ金 型25に押圧固定すると、板押え7における貫通 孔9の周囲に設けた複数の流体噴出孔33は、ワ ークWの上面によって閉塞された状態にある� �そして、ワークWのAa,Ab,Ba,Bb領域の打抜き加� �を行い穴HA(図4(B)参照)の打抜き加工が行われ ると、そのときのブランク(打抜きカス)の全� ��面はダイ金型25のダイ孔27内へ押し入れられ 、ダイ孔27の全周面と接触する。

 その後、パンチ金型1が上昇するときには 、先ずパンチボディ11が上昇し、パンチ刃部1 3がワークWの上面より高く上昇した後に、パ� ��チガイド5が上昇してパンチガイド5の下面� �ワークWの上面から上方向に離反する。上述� ��ように、ワークWの上面からパンチガイド5� �下面が離れると、パンチ金型1における環状� ��空間15内へ予め流入していた流体は複数の� �体噴出孔33からパンチ金型1における貫通孔9� ��軸心で貫通孔9の下方の位置へ集中するよう に、貫通孔9の周囲から噴射される。

 前述のごとくワークWに穴HAを打抜き加工� ��たときの打抜きカスの全周囲は、ダイ金型2 5におけるダイ孔27の全内周面に接触されるの で、パンチ刃部13の下面に打抜きカスが密着� ��て一体的に上昇すること、すなわちカス上� ��は比較的少ないものである。また、前記ダ� ��孔27から打抜きカスが落下することなく停� �している場合には、パンチ金型1が適宜に上� ��すると、複数の流体噴出孔33から噴出した� �体はダイ孔27の中央部に集中することとなり 、ダイ孔27内の打抜きカスを効果的に落下す� ��ことができるものである。

 次に、穴HAに隣接したCa,Cbの領域の打抜き 加工を行うときは、図4(B)に示すように、穴HA に対応した部分の流体噴出孔33(ハツチングを 付することなく白丸で表した孔)はワークWに� ��って閉塞されることなく常に開いた状態に� ��る。したがって、パンチガイド5における板 押え7でもってワークWをダイ金型25の上面へ� �圧固定した状態においては、開いた状態の� �体噴出孔33から斜め下方に噴出された流体は 、ダイ金型25の上面に当接し、ダイ孔27の内� �向へ指向して流れることになる。

 そして、打抜き加工を行うべくパンチ金� ��1におけるパンチボディ11が下降し、パンチ� ��部13がダイ孔27内に進入すると、パンチ刃部 13の外周面とダイ孔27の内周面との間の微小� �隙から流体がダイ孔27内に流入することとな り、流体の流入は少なくなる。その後、パン チボディ11が上昇し、パンチ刃部13の下面が� �ークWの下面すなわちダイ金型25の上面から� �かに上昇すると、ダイ孔27が開放される態様 となり、ダイ金型25の上面に当接して内方向� ��指向された多量の流体がダイ孔27内に流入� �ることになる。

 この際、パンチ刃部13の下面がワークWの� ��面より下側に位置するときには、ダイ金型2 5の上面に当接して内方向へ指向して流れる� �体の一部は、前記パンチ刃部13の下面に沿っ て流れることとなる。したがって、前記パン チ刃部13の下面に小さな打抜きカスが密着(付 着)しているような場合には、付着している� �抜きカスを吹き飛ばすことになる。なお、� �4(B)に示す打抜きの場合、打抜きカスの三方� ��(図4(B)においての上下,右側)はダイ孔27に接� ��するので、パンチ刃部13に密着してのカス� �りは比較的少ないものである。

 次に、図4(C),(D)及び図5(C)に示すように、� ��域Da,Db;Cc,Dc及びAd,Bdの打抜き加工を行うとき は、図4(B)を用いて説明した場合と同様の作� �,効果が得られるものである。

 そして、図5(A)に示すように、領域Bcの打� ��き加工を行う場合には、生じる打抜きカス� ��大きさはパンチ刃部13の下面の面積,ダイ孔2 7の断面積の約1/4であって小さなものであり� �しかも、ダイ孔27と接触する部分が二方向(� �5(A)においては上,左側)であって、ダイ孔27内 で移動し易く、またパンチ刃部13の下面に密� ��し易いものである。上述のように、小さな� ��域Bcの打抜き加工を行う場合には、図5(A)に� ��すように、ダイ孔27の周囲の流体噴出孔33か らダイ孔27の中央へ向い互いに交差する方向� ��流体が噴出されるものである。

 したがって、パンチガイド5の板押え7が� �ークWをダイ金型25に押圧した状態にあると� �、ワークWに既に打抜き加工された穴に対応� ��る複数の流体噴出孔33からダイ金型25の上面 へ噴出された流体は、ダイ金型25の上面に当� ��しパンチ刃部13の下面に沿ってダイ孔27の中 央方向へ指向して流れる。そして、ダイ孔27� ��中央部において交差する方向の流れが合流� ��、流れの一部は領域Bc方向へ流れることに� �る。

 よって、領域Bcの打抜き加工を行い、パ� �チ刃部13がダイ金型25の上面から僅かに上昇� ��ると、既に打抜き加工された穴に対応した� ��数の流体噴出孔33から噴出された多量の流� �がダイ孔27内へ流入し一部がパンチ刃部13の� ��面に沿って領域Bc方向へ流れ、領域Bcの打抜 き加工時の小さな打抜きカスがパンチ刃部13� ��下面に付着することを防止するものである� ��すなわち、打抜きカスが、例えばダイ孔27� �面積の1/4又はそれ以下のように小さく付着� �易い場合であっても、パンチ刃部13の下面に 密着してのカス上りを防止することができる ものである。

 ところで、複数の流体噴出孔33から噴出� �れる流体を、放射方向に対して適宜に傾斜� �て内方向を指向するように噴出させて、旋� �流を生じさせることも可能である。

 本発明は、前述したごとき実施形態に限� ��ものではなく、適宜の変更を加えることに� ��り、その他の形態でもって実施可能である� ��例えば図6に示すように、パンチガイド5に� �して上昇した状態にあるパンチ刃部13より下 側又は上記パンチ刃部13とほぼ同一高さ位置� ��おいて貫通孔9と環状の空間15とを連通した� ��数の第2の流体噴出孔33Aを設けた構成とする ことも可能である。

 上記構成においては、より大量の流体を� ��出することができ、打抜きカスのカス上り� ��効果的に防止することができる。また、前� ��構成においては、板抑え7がワークWを押さ� �た状態にあっても、パンチボディ11が上昇し たときには複数の第2の流体噴出孔33Aの全て� �らダイ孔27方向へ流体を噴出することができ 、パンチ刃部13の下面に対して吸引作用が働� ��、カス上りを上り効果的に防止することが� ��きる。なお、前記流体噴出孔33Aの指向方向� ��、貫通孔9の周面に沿う方向として、前記噴 出孔33Aから噴出された流体の流れを旋回流と することも可能である。

 図7は、流体噴出孔33を、板押え7の下面及 び貫通孔9に連通して形成したものである。� �の構成によれば、ワークWに既に打抜き加工� ��れた穴に対応した複数の流体噴出孔33から� �体が噴出されることは勿論のこと、板押え7� ��ワークWを押えている部分の流体噴出孔33か� ��の流体の一部はワークWの上面に当接して内 方向に指向されるものであり、パンチボディ 11が上昇するときに、パンチ刃部13の下面方� �へ流体を指向することができ、カス上りを� �止することができるものである。

 図8は、図6の変形例を示すもので、流体� �出孔としては第2の流体噴出孔33Aのみの構成� ��したものである。この構成においてもカス� ��りを効果的に防止することができるもので� ��る。

 なお、前記説明においては、パンチガイ� ��5と板押え7とが一体構成の場合について例� �したが、前記流体噴出孔の加工を容易に行� �ために、パンチガイド5と板押え7とを別体と し、パンチガイド5に板押え7を一体に取付け� ��構成とすることも可能であり、また流体噴� ��孔から噴出される流体が貫通孔9の軸心方向 に水平に流れる構成とすることも可能である 。すなわち種々の変更が可能なものである。

 本発明は、上述の他、更に前述の発明の� ��施の形態の説明に限るものではなく、適宜� ��変更を行うことにより、その他種々の態様� ��実施可能である。

 尚、日本国特許出願第2007-135769号(2007年5� �22日出願)及び日本国特許出願第2008-037670号(20 08年2月19日出願)の全内容が、参照により、本 願明細書に組み込まれている。