(スタビライザ装置の構成)
 以下、本発明の一実施形態について図面を� ��照して説明する。図1は、スタビライザ装置 を示す図である。図2は、車体に固定した状� �を示す図1におけるZ-Z断面図である。図3は、 ブラケットを示す斜視図である。図4は、ず� �止め部材の周辺を拡大して示す断面図であ� �。図4(a)は、遠心力が働いていない状態を示� ��図である。図4(b)は、遠心力が働いている状 態を示す図である。図5は、ずれ止め部材を� �す斜視図である。図6は、ずれ止め部材を内� ��に設ける実施形態を示す図である。図7は、 ずれ止め部材の第1の変形例を示す図である� �図8は、ずれ止め部材の第2の変形例を示す図 である。図9は、ずれ止め部材の第3の変形例� ��示す図である。

 スタビライザ装置1は、図1に示すように� �スタビライザ100、ブッシュ300およびずれ止� �部材400などを備えている。スタビライザ100� �、トーション部110と、アーム部120とを有し� �いる。スタビライザ100は、電縫管などの中� �パイプや中実パイプなどの棒材を加工して� �ーション部110やアーム部120などが形成され� �いる。トーション部110の両端部には、トー� �ョン部110の両端部から伸びる左右一対のア� �ム部120が設けられている。アーム部120の先� �部には、鍛造によって扁平化された扁平部12 1が設けられている。扁平部121には、図示省� �したスタビライザリンクが挿入されて取り� �けられる取付孔122が設けられている。

 スタビライザ装置1のスタビライザ100は、 スタビライザ装置1を有する車両がカーブ走� �するときなどのように、左右の図示省略し� �サスペンション機構に上下逆位相の入力が� �ったとき、左右のアーム部120が互いに逆方� �に撓むとともにトーション部110がねじられ� �車体10の横揺れを制御するばねとして機能す る。

 トーション部110は、直線状でかつ円柱状� ��たは円筒状に形成されている。トーション� ��110の外周面には、ショットピーニングされ� ��ことにより形成された凹凸部111が設けられ� ��いる。トーション部110には、スタビライザ� ��置1を車両の車体10に取り付けるためのブッ� ��ュ300が装着されている。また、トーション� ��110には、ブッシュ300のずれを防止するずれ� ��め部材400が装着されている。

 ブッシュ300は、図1に示すように、トーシ ョン部110の左右に1個ずつ設けられている。� �ッシュ300は、ゴム製であり、ずれ止め部材40 0と比較すると大きく形成されている。ブッ� �ュ300は、図2,図4に示すように、ボルト30によ りブッシュ300の外周を覆う図3に示すU字状の� ��ラケット20を車体10側に締結することにより 、スタビライザ100を車両の車体10に固定する� ��めの部材である。

 ずれ止め部材400は、樹脂製である。ずれ� ��め部材400を形成する樹脂としては、ポリフ� ��ニレンサルファイドまたはポリエーテルエ� ��テルケトンなどである。ずれ止め部材400は� ��トーション部110の軸方向の所定の範囲の全� ��を覆うようにトーション部110に対して一体� ��成されている。

 このようにずれ止め部材400は一体成形さ� ��ているため、ずれ止め部材400に構造的弱点� ��となる接続部がなく、荷重により安易にス� ��ビライザ100のトーション部110への固定強度� ��失うことを防止でき、ブッシュ300がトーシ� ��ン部110の最適な位置に保たれる。また、ア� ��ミリングでは荷重がかかると、アルミリン� ��はずれ止め部材としての能力を一気に失う� ��に対し、樹脂製のずれ止め部材400は仮にず� ��たとしてもずれるときに要する荷重はほと� ��ど変化しない。そのため、ずれ止め部材400� ��ブッシュ300がトーション部110の軸方向に移� ��するのを阻止するというずれ止め部材とし� ��の機能を維持することができる。その結果� ��スタビライザ100が所定の設計意図した性能� ��発揮することができ、信頼性を高めること� ��できる。

 ずれ止め部材400は、図1に示すように、ブ ッシュ300の外側に隣接して設けられている。 つまり、ずれ止め部材400は、トーション部110 の左右に一個ずつ計2個設けられている。ず� �止め部材400は、接触部410と、傾斜部420とを� �している。ずれ止め部材400は、ブッシュ300� �トーション部110の軸方向に移動するのを阻� �する。

 なお、それぞれのずれ止め部材400がブッ� ��ュ300の外側に隣接して設けられる実施形態� ��限らず、図6に示すように、それぞれのずれ 止め部材400がブッシュ300の内側に隣接して設 けられる実施形態としても、ずれ止め部材と しての機能を発揮することができる。

 ずれ止め部材400の長さは、10mm~15mmの範囲� ��形成されている。そのため、車両がカーブ� ��るときに発生する遠心力により、ブッシュ3 00がずれるのを防止する耐ずれ力を発揮しつ� ��、ずれ止め部材400を小型化することができ� ��。そのため、スタビライザ100のトーション� ��110のブッシュ300を除いたストレート長をで� ��るだけ短くすることができ、スタビライザ1 00を小型化することができる。その結果、ス� ��ビライザ装置1の軽量化を図ることができる 。なお、ずれ止め部材400の長さは、車両がカ ーブするときに発生する遠心力により、ブッ シュ300がずれるのを防止する必要な耐ずれ力 に応じて決定される。

 さらに、本実施形態では、トーション部1 10とずれ止め部材400との接触部分に凹凸部111� ��有しているため、ずれ止め部材400が短くて� ��耐ずれ力は大きいので、ずれ止め部材400の� ��さをより短くすることができる。

 接触部410は、図5などに示すように、鍔状 に形成されている。接触部410の側面には、ブ ッシュ300の側面が接触する。接触部410は、ず れ止め部材400において最も厚さが厚い部分で あり、厚さが3mm~5mmに形成されている。その� �め、接触部410がずれ止め部材400としてブッ� �ュ300に接触する面積を確保しつつ、ずれ止� �部材400を小型化することができ、ずれ止め� �材400がずれ止め部材400の周辺部品と干渉す� �のを防止することができる。その結果、ス� �ビライザ装置1の軽量化を図ることができる� ��

 テーパー部420は、図5など示すように、テ ーパー形状に形成されている。つまり、テー パー部420は、接触部410を挟んでブッシュ300の 反対側にトーション部110の軸方向に向けてブ ッシュ300から離れるにしたがって外径が小さ くなるように形成されている。

 なお、テーパー部420を設ける実施形態に� ��らず、図7に示すように傾斜部分の断面形状 が放物線形状となるように、テーパー部420に 比べて減肉した放物線状部520を設けてもよい 。あるいは、図8に示すようにテーパー部420� �よび放物線状部520に比べてさらに減肉した� �ーパー状のリブ620を設ける、または図9に示� ��ように傾斜部分の断面形状が放物線形状と� ��るようなリブ720を設けてもよい。

 このように駄肉をできるだけ排除するこ� ��によって、ずれ止め部材がずれ止め部材の� ��辺部品と干渉するのを回避でき、軽量化お� ��び使用する樹脂が減ることによるコストダ� ��ンを図ることができる。また、ずれ止め部� ��を成形した後に行う塗装工程で、ずれ止め� ��材が遮蔽物となって塗装むらをずれ止め部� ��付近で起こすリスクを減少させることがで� ��る。

 ずれ止め部材の軽量化については、例え� ��、アルミリングのずれ止め部材では、25.4mm� �のスタビライザに設けるずれ止め部材を設� �すると、厚みが5.0mm、長さが15.0mmの円筒状で 重さが16gとなる。一方、25.4mmφのスタビライ� ��に設ける図9に示すようなずれ止め部材700を 樹脂で設計すると、重さが5gとなり、約11g/個 の軽量化が図られる。そのため、一本あたり のスタビライザにはずれ止め部材が2個設け� �れているので、22gの軽量化が図られる。

 ここで、ずれ止め部材400は、アルミリン� ��や鉄リングなどの従来のずれ止め部材に比� ��て、より高い摩擦力を発揮することについ� ��図4を参照して説明する。

 車体10に矢印X方向に遠心力が働くと、ブ� ��シュ300の外周に設けられたブラケット20に� �重がかかる。このように荷重がかかると、� �4(b)に示すように、ブッシュ300はずれ止め部� ��400側に撓む。これによって、ずれ止め部材4 00の接触部410の外周側の部分に荷重がかかる� ��そのため、ずれ止め部材400にモーメントが� ��ーション部110の軸方向に向かって働く(図4� �矢印Y方向)。つまり、ずれ止め部材400の内周 面でトーション部110の外周面を押し付ける状 態となり、ずれ止め部材400からトーション部 110に荷重がかかる。したがって、トーション 部110とずれ止め部材400との摩擦力が増し、よ り高い摩擦力を発揮する。その結果、ブッシ ュ300がずれるのを防止し、スタビライザ装置 1の信頼性を高めることができる。さらに、� �凸部111を設けているため、高い耐ずれ力を� �揮する。

(スタビライザ装置の製造方法)
 次に、スタビライザ装置1の製造方法の一部 について図面を参照して説明する。なお、成 形工程から塗装工程までについて説明する。 図10は、射出成形装置を示す図である。図10(a )は、トーション部の軸方向に直行する方向� �おける射出成形装置の断面図である。図10(b) は、トーション部の軸方向における射出成形 装置の断面図である。図11は、金型を示す斜� ��図である。図12は、スタビライザ装置の製� �方法の一部を示すフローチャートである。

 ここで、ずれ止め部材400をスタビライザ� ��製品にダイレクトインジェクションする射� ��成形装置800について図10および図11を参照し て説明する。射出成形装置800は、図10に示す� ��うに、金型810、射出機840および昇降機構850� ��どを備えている。金型810は、下型811と、上� ��812とを有している。下型811には、ゲート811a が設けられている。下型811および上型812には 、ずれ止め部材400を所定の形状に成形するた めのキャビティ820の一部となる凹部と、キャ ビティ820に連続するように設けられ、スタビ ライザ半製品の肩部を支持するグリップ部830 とが設けられている。

 射出機840は、樹脂を金型のキャビティ820� ��注入するための装置である。昇降機構850は� ��金型810の四隅に設けられている。昇降機構8 50は、上型812を図10および図11の矢印A方向に� �降させる。昇降機構850は、グリップ部830が� �成されている方向に沿って、スタビライザ� �製品が昇降機構850の間を通過することがで� �るように所定の間隔を有して設けられてい� �。

 昇降機構850により上型812が図10の矢印A方� ��に上昇すると、下型811から上型812が離間す� ��。また、昇降機構850により上型812が図10の� �印A方向に下降すると、下型811と上型812とが� ��触する。下型811と上型812とが接触すると、� ��れ止め部材400を所定の形状に成形するため� ��キャビティ820が形成される。

 スタビライザ装置1の製造方法の一部につ いて図12を参照して説明する。まず、所定の� ��さに切断された電縫管などの棒材を冷間加� ��により、略コ字状に成形する成形工程を行� ��(S801)。次いで、スタビライザ半製品に焼入� ��・焼戻しなどの熱処理を実施する熱処理工� ��を行う(S802)。次いで、スタビライザ半製品� ��ショットを投射するショットピーニングを� ��い、トーション部110表面のばりなどを除去� ��るとともに、スタビライザ半製品のトーシ� ��ン部110に凹凸部111を形成する(S803)。

 次に、以上のような処理が施されたスタ� ��ライザ半製品に射出成形装置800を使用して� ��ダイレクトインジェクションにより樹脂で� ��れ止め部材400を一体成形する射出成形工程� ��行う(S804)。

 射出成形工程では、まず、スタビライザ� ��製品の肩部を金型810のグリップ部830にセッ� ��する。次いで、昇降機構850により上型812を� ��11の矢印A方向に下降させて下型811に接触さ� ��、キャビティ820を形成する。次いで、射出� ��840を図10の矢印B方向に移動させ、射出機840� ��先端を下型811のゲート811aに挿入して、樹脂 をゲート811aからキャビティ830に注入する。� �れにより、スタビライザ半製品に接触部410� �よびテーパー部420を有するずれ止め部材400� �成形される。

 このとき、スタビライザ半製品の肩部と� ��リップ部830との隙間は、0.6mm以内である。� �のため、キャビティ820に注入された樹脂が� �ャビティ820からグリップ部830に流入せず、� �りが発生しない。例えば、長さが10mm程度の� ��れ止め部材400であれば、ずれ止め部材400の� ��心と肩部の軸心とが相対的に3度あるいは4� �程度傾いていたとしてもずれ止め部材400を� �形可能である。したがって、長さが10mm程度� ��樹脂製のずれ止め部材であれば、肩部の直� ��公差やずれ止め部材400の内側の肩部の曲が� ��などが大幅に許容される。また、ばりを除� ��する工程を省くことができる。その結果、� ��コストでスタビライザ装置1を製造すること ができる。

 その後、スタビライザ半製品およびずれ� ��め部材400を塗装する塗装工程を行う(S805)。� ��のため、塗膜を介してずれ止め部材400をス� ��ビライザ100に固定している状態とはならず� ��ずれ止め部材400の固定強度がスタビライザ� ��製品への塗料の付き具合である塗装強度に� ��右されることはない。その結果、本来の塗� ��強度が得られない場合でも、塗膜とともに� ��れ止め部材が移動することはなく、ずれ止� ��部材の固定強度を得ることができ、スタビ� ��イザ装置1の信頼性を高めることができる。

 なお、キャビティ820を形成する金型とグ� ��ップ部830を形成する金型とをそれぞれ分割� ��ることができるように金型を構成すると、� ��ャビティ820を形成する金型の数がアルミリ� ��グを成形する金型のバリエーションの1/3~1/4 に減らすことができるため、段取りなどの工 程を効率よく行うことができる。その結果、 スタビライザ装置1の生産効率を上げること� �できる。