以下、本発明の実施形態を、ステッピン� ��モータを用いた計器装置に基づいて説明す� ��。図1から図5は、本発明の一実施形態を示� �ものである。

 本実施形態の計器装置Mに用いられるステ ッピングモータ1は、多極着磁されたロータ� �石2と、ロータ磁石2に固定されたロータ歯車 3と、ロータ歯車3と噛み合う第1の歯車4aとこ� ��第1の歯車4aと同軸上に設けられた第2の歯車 4bとを有する中間歯車4と、中間歯車4の第2の� ��車4bと噛み合う出力歯車5と、回転磁界を発� ��してロータ磁石2に回転力を与える2つの励� �コイル9と、ロータ磁石2の回転中心となる金 属製の第1の回転軸10と、中間歯車4の回転中� �となる金属製の第2の回転軸11と、出力歯車5� ��回転中心となる出力軸6と、ロータ磁石2、� �ータ歯車3、中間歯車4、出力歯車5、出力軸6� ��励磁コイル9、第1の回転軸10、第2の回転軸11 を収容するケース部材12とを有するものであ� ��。

 ロータ磁石2は、いわゆるプラスチックマ グネットと呼ばれる磁性を有する合成樹脂か らなり、その形状は円形で、中心に貫通孔を 備えたドーナツ形状である。この貫通孔を、 ロータ歯車3と第1の回転軸10が貫通している� �ロータ磁石2は、その回転軸を中心として、� ��射方向に均等となるように、多くの磁極を� ��えている。本実施形態では、N極が2つ、S極� ��2つの計4つの磁極を備えている。従って、� �1の回転軸10を中心の軸として、回転すると� �ロータ磁石2の外周面に回転方向に沿って多� ��着磁されている。

 ロータ歯車3は、磁性を備えていない合成 樹脂からなり、前述したように、ロータ磁石 2の回転に伴って回転する。また、第1の回転� ��10がロータ歯車3を貫通している。

 中間歯車4は、磁性を備えていない合成樹 脂からなり、第1の歯車4aと第2の歯車4bとを一 体に備えている。第1の歯車4aは、ロータ歯車 3と噛み合う。また、第2の歯車4bは、出力歯� �5と噛み合う。第1の歯車4aと第2の歯車4bとは� ��同軸上に設けられている。また、中間歯車4 には、回転中心となる第2の回転軸11が設けら れている。第2の回転軸11は、磁性部材からな り、磁力によってロータ磁石2を引きつける� �のである。

 出力歯車5も、ロータ歯車3、中間歯車4と� ��様に、磁性を備えていない合成樹脂からな� ��、中間歯車4の第2の歯車4bと噛み合う。出力 歯車5には、回転中心となる出力軸6が設けら� ��ている。

 また、図2中、出力歯車5の下側の面には� �ストッパ手段15を構成する第1の突起部15aが� �体に設けられている。この第1の突起部15aは� ��後述する、ケース部材12に設けた第2の突起� ��15bと当接し、出力歯車5の回転を所定の位置 で止めるものである。

 本実施形態では、中間歯車4、出力歯車5� �、ロータ磁石2の回転を減速させて伝達する� ��のである。

 励磁コイル9は、銅などの導電性を有する 金属線を、合成樹脂からなるボビン9aに巻き� ��けて形成したものである。励磁コイル9は、 ボビン9aに設けた端子9bを介して、制御手段� �接続されている。

 ボビン9aは、断面形状が長方形の貫通孔� �備えた筒体である。そして、励磁コイル9は� ��ロータ磁石2の周囲に配置され、ボビン9aの� ��記貫通孔内に、ロータ磁石2の一部が入り込 んだ状態で、ロータ磁石2の円盤面の一部と� �記貫通孔の内周面が対向している。

 そして、2つの励磁コイル9には、図示し� �い制御手段から出力される駆動波形が、そ� �ぞれ入力されることによって、ロータ磁石2� ��回転磁界が発生し、ロータ磁石2に回転力を 与えるものである。

 ケース部材12は、磁性を備えていない合� �樹脂からなり、上下に分割されている。各� �ース部材12に設けた係止爪12aを引っ掛けるこ とで、上下に分割したケース部材12を固定し� ��いる。このケース部材12には、出力歯車5に� ��けた第1の突起部15aに当接する第2の突起部15 bが一体に設けられている。ケース部材12は、 第1の回転軸10、第2の回転軸11及び出力軸6を� �転可能に支持している。

 図4は、ステッピングモータ1を計器装置M� ��用いたものである。本実施形態の計器装置M は、車両の速度を指針14を用いて表示するも� ��である。

 指針14は、出力軸6に装着されるものであ� ��。この指針14の背後には、指針14が指示する 目盛や文字などの指標部17aを備えた表示板17� ��設けられている。指針14は、ステッピング� �ータ1に設けたストッパ手段15によって、所� �の位置、本実施形態では、車速の「0」を示� ��位置に留められている。

 図5は、ストッパ手段15を構成する第1の突 起部15aと第2の突起部1bとが当接することによ って、指針14が所定の位置に当接している状� ��である。

 ロータ磁石3には、4つの磁極が設けられ� �いる。図5中では、各磁極の境界線Bを点線で 示してある。この境界線Bと境界線Bとの間が� ��各磁極のピーク位置である。図5中では、ロ ータ磁石3の左上と右下がN極で、左下と右上� ��S極である。

 本実施形態では、ストッパ手段15の第1の� ��起部15aを第2の突起部15bに押しつけた当接状 態を維持するために、第2の回転軸11がロータ 磁石2の図5中の右下のN極を図5中の矢印R1方向 に引きつけている。そして、第1の回転軸10と 第2の回転軸11とを結ぶ直線S1に対して、第2の 回転軸11に引きつけられているロータ磁石2の 右下のN極のピーク位置のなす角度rは、指針1 4が所定の位置(ストッパ手段15の当接位置)か� ��離れる方向(矢印R1と逆方向)に、45度以内の� ��置に配置されている。この45度という角度� �、ロータ磁石2の磁極数をn(nは整数)とすると 、(360/2n)で求められる角度である。本実施形� ��では、nは4となるので、360/2・4という式と� �り、45度が求められる。第2の回転軸11に引き つけられる磁極のピーク位置を前記の式で求 められる値としたことで、第1の突起部15aを� �2の突起部15bに押しつける方向に回転力が与� ��られているため、指針14を確実に所定の位� �に留めておくことができる。

 なお、本実施形態では、第2の回転軸11を� ��性部材から形成したが、本実施形態に限定� ��れるものではなく、出力軸6を磁性部材から 形成してもよい。この場合も、前記実施形態 と同様の作用効果を得ることができる。

 また、本実施形態では、ストッパ手段15� �、出力歯車5に設けた第1の突起部15aとケース 部材12に設けた第2の突起部15bであったが、本 実施形態に限定されるものではなく、表示板 17に指針14が当接する突起部を設けたもので� �ってもよい。このように構成したことによ� �て、前記突起部によって定められる所定の� �置の精度を容易に向上させることができる� �