(第1実施形態)
 図1~図5は、本発明の第1実施例を示す図であ る。図1は、図示せぬスタンド装置の先端リ� �ク1に、手術顕微鏡2と立体映像表示装置3を� �持した状態を示している。手術顕微鏡2は主� ��者Aが観察し、立体映像表示装置3は助手Bが� ��察する。

 手術顕微鏡2は、吊下アーム4を介して先� �リンク1に支持されている。手術顕微鏡2は、 内部に対物レンズ5、ズームレンズ6、ビーム� ��プリッター7等を備えている。術部Tから所� �の輻輳角θで対物レンズ5に導かれた光束Lは� ��対物レンズ5を透過してから、左右の眼Pに� �応して二系統に別れ、それぞれズームレン� �6を通過した後、ビームスプリッター7で後側 に反射され、その後、図示せぬプリズム等の 光学要素により、前側に折り返されて、最終 的には左右一対の接眼部8に導びかれる。

 主術者Aは一対の接眼部8から輻輳角θに応 じた両眼視差を有する術部Tの光学像を立体� �に観察できる。なお、左右の接眼レンズ15の 光軸Sを通る仮想平面内で光軸Sに垂直な方向� ��左方向、右方向あるいは横方向とし、該仮� ��平面に垂直な方向を上方向、下方向として� ��明する。

 また、手術顕微鏡2の上部には立体撮影可 能なカメラ9が設けられており、手術顕微鏡2� ��内部の一対の光束Lをそれぞれ途中から分岐 導入して、主術者Aが観察している光学像と� �様の電子映像を撮影できるようになってい� �。このカメラ9は既知の立体アダプター(例え ば日本国特許2607828号)を備えており、一台で� ��眼用の電子映像と左眼用の電子映像を同時� ��撮影することができる。

 一方、立体映像表示装置3は、補助アーム 10を介して先端リンク1に支持されている。立 体映像表示装置3は、ケース11の内部に、左右 一対の電子映像表示パネル12を備え、そこに� ��術顕微鏡2のカメラ9で撮影した術部Tに関す� ��一対の電子映像をそれぞれ表示することが� ��きる。

 本実施形態の電子映像表示パネル12は、1� ��ンチの反射型液晶パネルで、ケース11の上� �に電子映像表示パネル12を斜め上方から照ら す光源16が配置されている。光源16は白色LED� �有機EL等の半導体発光素子を面状に並べたも のである。なお、光源16の配置位置は電子映� ��パネル12から接眼レンズ15に向かう光束を遮 らない位置であればよい。

 ケース11の内部には、一対の電子映像表� �パネル12に対応する空間を仕切る仕切壁13が� ��けられている。ケース11における電子映像� �示パネル12の反対側には、左右一対の接眼部 14が設けられている。この接眼部14は、ケー� �11に対して左右方向に移動して、眼幅調整で きるようになっている。

 接眼部14には、アクロマートレンズによ� �接眼レンズ15が設けられ、該接眼レンズ15を� ��して電子映像表示パネル12に表示された電� �映像をそれぞれ左右の眼Pで観察できるよう� ��なっている。すなわち、前記光源16からの� �明光Rが電子映像表示パネル12に当たり、そ� �反射光を接眼レンズ15から左右の眼Pに導く� �とにより、電子映像を立体的に観察できる� �

 この接眼レンズ15の光軸Sは互いに平行で� ��且つ電子映像表示パネル12の表面に対して� �直である。また、この光軸Sは、観察者であ� ��助手Bの主な観察点である電子映像表示パネ ル12の中心部Xを貫通している。

 従って、電子映像表示パネル12を観察し� �いる際に、助手の眼Pの視軸が電子映像表示� ��ネル12に対して大きな角度をもつことがな� �、助手Bは電子映像表示パネル12に表示され� �電子映像を、手術顕微鏡2の対物レンズ5によ る本来の両眼視差で立体観察することができ る。そのため、長時間観察しても、目が疲れ たり頭痛がしたりすることがない。

 このように接眼レンズ15の光軸Sが電子映像� ��示パネル12に対して垂直で且つ中心部Xに合� ��するのも、電子映像表示パネル12を反射型� �晶パネルにて小型化したことによるもので� �る。反射型液晶パネルは、バックライトを� �面に有する透過型液晶パネルよりも、構造� �に小型化しやすい。また、反射型液晶パネ� �は透過型液晶パネルに比べて画素間の隙間� �狭く、黒い格子が目立たず、画質の面で優� �ている。 
 また、電子映像表示パネル12の表面を光源16 からの照明光Rにより直接照射する構造のた� �、立体映像表示装置3全体の構造が簡単で製� ��し易い。

(第2実施形態)
 図6及び図7は、本発明の第2実施例を示す図� ��ある。本実施形態は、前記第1実施形態と同 様の構成要素を備えている。よって、それら 同様の構成要素については共通の符号を付す とともに、重複する説明を省略する。

 この実施形態に係る立体映像表示装置17� �は、電子映像表示パネル12と接眼レンズ15の� ��の光軸S上に、光軸Sに対して上下方向で45度 の角度を有するハーフミラー(光分岐手段)18� �設置した。その結果、光源19の照射光Rはハ� �フミラー18を介して光軸方向から電子映像パ ネル12に照射され、電子映像パネル12に表示� �れた映像はハーフミラー18を介して接眼レン ズ15に到達する。このハーフミラー18は光を� �過光(直進光)と反射光に対して50:50に分岐す� ��ものである。そして、ハーフミラー18の上� �にそれぞれ白色LEDによる光源19を設けたもの である。光源19が上部にあるためアッパライ� ��型の構造となっている。

 従って、光源19からまっすぐハーフミラ� �18に照射された照明光Rは、ハーフミラー18で 一部が反射された光軸Sと平行になり、電子� �像表示パネル12に対して垂直に当たる。電子 映像表示パネル12に当たった照明光Rは反射さ れて光軸Sに沿った反射光となる。電子映像� �示パネル12からの反射光の一部はハーフミラ ー18を透過し、接眼レンズ15を経て左右の眼P� ��至る。

 この実施形態によれば、光源19からの照� �光Rをハーフミラー18により反射し、電子映� �表示パネル12に対して垂直に当たるようにし たため、均一な照明となり、電子映像表示パ ネル12の電子映像が見やすくなる。

(第3実施形態)
 図8は、本発明の第3実施例を示す図である� �この本実施形態も、先の実施形態と同様の� �成要素を備えている。

 この実施形態に係る立体映像表示装置20� �は、電子映像表示パネル12と接眼レンズ15の� ��の光軸S上に、光軸Sに対して横方向で45度の 角度を有するハーフミラー(光分岐手段)21を� �置した。ハーフミラー21の横方向にそれぞれ 白色LEDによる光源22を設けたものである。光� ��22が横方向にあるためサイドライト型の構� �となっている。

 この実施形態の場合も、先の実施形態同� ��に、光源22からの照明光Rをハーフミラー21� �よりにより反射し、電子映像表示パネル12に 対して垂直に当たるようにしたため、均一な 照明となり、電子映像表示パネル12の電子映� ��が見やすくなる。

 以上の実施形態では、光分岐手段として� ��ーフミラー18、21を用いる例を示したが、そ れに変えてビームスプリッタを用いても良い 。

発明の効果
 本発明によれば、接眼レンズの光軸が、対� ��する電子映像表示パネルに対して垂直であ� ��ため、観察者は電子映像表示パネルに表示� ��れた電子映像を、本来の両眼視差で立体観� ��することができる。そのため、長時間観察� ��ても、目が疲れたり頭痛がしたりすること� ��ない。また、電子映像表示パネルが反射型� ��晶パネルであるため、小型化が容易で、接� ��レンズの光軸が電子映像表示パネルに対し� ��垂直となる構造を得やすい。

 さらに、接眼レンズの光軸が対応する電� ��映像表示パネルの中心部に合致しているた� ��、電子映像表示パネルの端部を観察する場� ��も、観察者の眼の視軸が電子映像表示パネ� ��に対して大きな角度をもつことがなく、観� ��者は電子映像表示パネルを更に見やすくな� ��。

 また、電子映像表示パネルの表面を光源� ��らの照明光により直接照射する構造のため� ��構造が簡単で製造し易い。

 本発明によれば、光源からの照明光の一� ��を光分岐手段により反射し、電子映像表示� ��ネルに対して正面から当たるようにしたた� ��、均一な照明となり、電子映像表示パネル� ��電子映像が見やすくなる。光分岐手段は電� ��映像表示パネルと接眼レンズとの間に位置� ��ているが、電子映像表示パネルからの反射� ��の一部は光分岐手段を透過して接眼レンズ� ��至るため、接眼レンズからの観察に支障は� ��い。

(米国指定)
 本国際特許出願は米国指定に関し、2008年5� �27日に出願された日本国特許出願第2008-137799� ��(2008年5月27日出願)について米国特許法第119� ��(a)に基づく優先権の利益を援用し、当該開� ��内容を引用する。