以下、本発明に係る棒状部材について好� ��な実施形態を掲げ、添付の図面を参照して� ��細に説明する。図1は本発明の実施形態に係 る棒状部材10の概略斜視説明図、図2は棒状部 材10の拡大平面図、図3は棒状部材10のIII-III断 面図である。

 本実施形態に係る棒状部材10は、好まし� �はチタン又はチタン合金で成形された中実� �棒から構成される。中実丸棒14の表面には、 軸線方向に複数の略ひし形の加工面12(12a、12b 、12c、12d、12e、12f・・・)が形成され、この� �合、軸線方向の表面の間隔L(図2参照)の範囲� ��に加工面12が3個形成される。すなわち、図3 に示すように加工面12aでは、中実丸棒14の軸� ��方向に対する垂直断面は略六角形であって� ��断面の周縁は、加工面12a、12b、12cのそれぞ� ��の稜線及び中実丸棒14の円周の一部である� �弧面16a、16b、16cの稜線で構成され、加工面12 a、円弧面16a、加工面12b、円弧面16b、加工面12 c、円弧面16cの順序で構成される。また、加� �面12a、12b、12cは、間隔Lの範囲内で位相をそ� ��ぞれ120度ずつ偏位している。さらに、加工� ��12a、12b、12cの各曲率は、後述するダイス30� �よって押圧加工されているために、円弧面16 a、16b、16cの曲率、すなわち、中実丸棒14の曲 率よりも大きい。

 上記の3個の加工面12a、12b、12cから構成さ れる一組の加工面群18aは間隔Lの範囲内に形� �されていることとなる。3個の加工面12から� �成される加工面群18は、軸線方向に互いに隣 接するように中実丸棒14の表面に複数形成さ� ��る。具体的には、加工面群18aと、加工面12d~ 12f(加工面12eは図示せず)から構成される加工� ��群18bと、加工面12g~12i(加工面12g、12hは図示� �ず)から構成される加工面群18cとは互いに接� ��るように形成される。また、加工面12aの軸� ��方向の略三角形の領域面20が、加工面12dと� �工面12fと接するとともに、加工面12aの軸線� �向の端部22が加工面12gの端部24と接している� ��隣接する加工面群18同士が、棒状部材10の一 定の周方向に所定の角度ずつ位相がずれるよ うに全面に形成されることにより棒状部材10� ��得られる。

 次に棒状部材10の加工面12を形成する略矩 形状のダイス30について説明する。図4はダイ ス30の概略斜視説明図、図5はダイス30の平面� ��、図6はダイス30の側面図である。

 ダイス30は、一面が膨出した膨出部32を備 え、前記膨出部32の頂上部に加工面12を押圧� �工するための押圧部34が形成される。押圧部 34は、中実丸棒14の曲率半径よりも大きい曲� �半径を有するR状の曲面である。また、膨出� ��32には、中実丸棒14が押圧部34に面したとき� ��中実丸棒14を軸線方向に沿って逃がすため� �凹部36が形成される。棒状部材10を製造する� ��合には、複数のダイス30の各膨出部32が対向 するように配設して用いられる。

 次に、複数のダイス30を用いた本実施形� �に係る棒状部材10の製造方法について説明す る。図7は中実丸棒14の周りに複数のダイス30� ��配設した概略斜視説明図、図8は中実丸棒14� ��周りに複数のダイス30を配設した状態の概� �斜視説明図、図9は棒状部材10の製造途中の� �面図、図10は棒状部材10の製造途中のダイス3 0の動作の説明図、図11はダイス30の製造過程� ��説明図である。

 まず、中実丸棒14の周りに3個のダイス30� �対向するように配設する(図7参照)。次に、� �示しない駆動源によってダイス30を互いに近 づく方向(図10の矢印X方向)に移動させること� ��より、中実丸棒14の表面を押圧し加工面12a� �12b、12c(加工面12b、12cは図示せず)が形成され る(図11A参照)。次いで、ダイス30を互いに離� �する方向(図10の矢印Y方向)に移動させるとと もに、中実丸棒14を図8の矢印A方向に間隔2/L� �動させた後に、ダイス30を約51.4度矢印Z方向� ��回転させ、矢印X方向にダイス30を移動させ� ��ことにより、加工面12d、12e、12f(加工面12eは 図示せず)が形成される。加工面12aと加工面12 bとの間に加工面12dが形成され、加工面12bと� �工面12cとの間に加工面12eが形成され、加工� �12cと加工面12aとの間に加工面12fが形成され� �(図11B参照)。さらに、ダイス30を矢印Y方向に 移動させるとともに、中実丸棒14を矢印A方向 に間隔2/L移動させた後に、ダイス30を約51.4度 矢印Z方向に回転させた後に、矢印X方向に移� ��させることにより加工面12g、12h、12i(加工面 12g、12hは図示せず)が形成される(図11C参照)。 以下同様に、ダイス30の矢印X方向への移動、 矢印Y方向への移動、中実丸棒14の矢印A方向� �の移動、ダイス30の矢印Z方向への回転を繰� �返すように、加工面12j、加工面12k、加工面12 l(加工面12jは図示せず、図11D参照)、加工面12m 、加工面12n、加工面12o(加工面12m、12oは図示� �ず、図11E参照)、加工面12p、加工面12q、加工� ��12r(加工面12q、12rは図示せず、図11F参照)、� �工面12s、加工面12t、加工面12u(加工面12tは図� ��せず、図11G参照)、加工面12v、加工面12w、加 工面12x(加工面12v、12wは図示せず、図11H参照)� ��形成される。図11A~図11Hまでの連続工程でダ イス30は、中実丸棒14の周りを1回転(360度)す� �。これらの工程を中実丸棒14の所望の範囲内 において繰り返すことにより、棒状部材10を� ��ることができる(図11I参照)。

 以上説明したように、本実施形態に係る� ��状部材10は、表面に複数の多角形の加工面12 が形成された棒状部材であって、軸線方向の 所定の範囲内で同一周面上に一定数の加工面 12が形成され、軸線方向に隣接する加工面群1 8の周方向の位相角が一定である。また、棒� �部材10の軸線方向に対する垂直断面は略多角 形に形成され、前記垂直断面が略六角形に形 成され、前記略六角形の側面のうち、加工面 12が形成された側面の曲率が、加工面12が形� �されていない側面の曲率よりも大きい。

 本実施形態に係る棒状部材10では、軸線� �向の所定の範囲内で同一周面上に一定数の� �工面12が形成され、軸線方向に隣接する加工 面群18の周方向の位相角が一定であることに� ��り、引張強度を増し、また、入射した光に� ��する周期性を有する光の反射が可能となる� ��具体的には、直径1.7mmのステンレス鋼(SUS304) で加工面12の有無における引張強度を比較す� ��と、加工面12を施すことにより引張強度を1. 15倍向上することができる。

 本実施形態に係る棒状部材10は、眼鏡の� �ンプル、2輪車のタイヤのスポーク、時計の� ��レスレット、スプーン、フォーク、マドラ� ��等の食器類の柄、ネックレス等の装飾品、� ��掻き等の雑貨品、化学品等を撹拌するため� ��拌部材、ドライバ等の工具類等に用いるこ� ��ができる。特に、2輪車のタイヤのスポーク に用いた場合には、棒状部材10の加工面12は� �期性を持って形成されているために、夜間� �走行中に周期性を有する反射光を発するこ� �により交通事故の防止を図ることができる� �

 棒状部材10の製造は、中実丸棒14のA方向� �移動速度、ダイス30の回転角度、ダイス30のX 方向の移動量、移動速度、Y方向の移動速度� �ダイス30の数を変化させることにより、種々 の形状をした棒状部材10を得ることができる� ��

 例えば、上述のように3個のダイス30で加� ��面12を形成する場合には、中実丸棒14の軸線 方向への移動速度を変化させることにより、 垂直断面が略三角形であって、周縁の側面の すべてが加工面12となる棒状部材10を製造す� �ことができる(図12参照)。また、ダイス30の� �を2個とし、中実丸棒14の軸線方向への移動� �度を変化させることにより、図13A、図13Bに� �すように、垂直断面が略四角形であり、加� �面12と円弧面16の比率が異なる棒状部材10を� �造することもできる。さらに、ダイス30の数 を4個とし、中実丸棒14の軸線方向への移動速 度を変化させることにより、図14A、図14Bに示 すように、垂直断面が略八角形であり、加工 面12と円弧面16の比率が異なる棒状部材10を製 造することもできる。

 また、上記のダイス30では、押圧部34はR� �の曲面であるが、平面にした押圧部34aであ� �てもよい(図15A参照)。この場合の垂直断面は 図15Bに示すように略六角形となり、垂直断面 の周縁を構成する加工面12の稜線は図3の略六 角形の垂直断面の曲線とは異なり直線となる 。

 さらに、ダイス30において、押圧部の一� �にダイス30の底面に平行な断面が三角形の膨 出部である三角膨出部38が形成された押圧部3 4bとしてもよい(図16A参照)。この場合の垂直� �面は、図16B、図16Cに示すように加工面12の三 角膨出部38によって押圧された凹部を有する� ��角形となる。図16Bの場合と図16Cの場合を比� ��すると、図16Cの場合が、ダイス30のX方向の� ��動量、即ち、中実丸棒14に対する押圧部34b� �よる押圧力が図16Bよりも大きい。従って、� �16Bでは、加工面12は三角膨出部38に対応する� ��部のみで形成されているが、図16Cでは、三� ��膨出部38に対応する凹部及び押圧部34bの三� �膨出部38以外の部分によっても中実丸棒14が� ��圧されて直線の稜線が形成されている。

 さらにまた、図16Aでは、押圧部34bの一部� ��三角膨出部38が設けられているが、三角膨� �部38の代わりに、ダイス30の底面に平行な断� ��が三角形の凹部である三角凹部40が形成さ� �た押圧部34cでもよい(図17A参照)。この場合の 垂直断面は、図17Bに示すように押圧部34cのう ち三角凹部40が形成されていない部分によっ� ��中実丸棒14が押圧され、三角凹部40に対応す る部分は凸部として残った多角形となる。

 また、本発明は、上述の実施の形態に限� ��ず、本発明の要旨を逸脱することなく、種� ��の構成を採り得ることはもちろんである。