〔揮発性液体〕
 本発明の表面処理剤に用いる揮発性液体は� ��沸点が300℃以下、好ましくは120~250℃である 。沸点がこの範囲であると、薄膜を形成する 際の乾燥において、特別に加温したり、真空 下で乾燥する必要がないので、低コストかつ 効率的である。揮発性液体の沸点が低すぎる 場合には、常温で揮発が過度となり、危険で あると同時に作業環境が悪化するため実用的 に使用することが難しい。揮発性液体の30℃� ��おける動粘度は0.5~3.0mm ² /s、特には1.0~2.5mm ² /sが好ましい。動粘度が低すぎる場合には、� ��膜の厚さが薄くなり、また、取り扱いが難� ��くなるとともに、作業環境上好ましくなく� ��逆に、動粘度が高すぎる場合には、揮発性� ��体の乾燥除去が難しくなって効率が損なわ� ��る。また、揮発性液体は、引火点が40℃以� �であることが、第2石油類に分類され、特に� ��、引火点が70℃以上であることが、第3石油� ��に分類され取り扱いが容易になることから� ��ましい。より高い揮発性が求められる場合� ��も、混合後の表面処理剤の引火点は70℃以� �であることが好ましい。

 揮発性液体として具体的には、有機化合� ��、特には、鉱油系及び合成系の炭化水素、� ��ステル、アルコール及びエーテルなどが挙� ��られ、これらのいずれか1種を、あるいはこ れらの2種以上を適宜の割合で混合して用い� �ことができる。特には炭化水素、エステル� �アルコール、エーテルなどの、いわゆる汎� �溶剤が好ましく、潤滑油及びアミド基を有� �る化合物を均一溶解する。

 鉱油系炭化水素の溶剤としては、原油か� ��精製蒸留などの工程で得られる揮発性の高� ��留分があげられ、ベンジン、石油エーテル� ��灯油、軽油、及び精製パラフィンなどがそ� ��一例として挙げられる。特には、炭素数が4 ~20の炭化水素、さらに好ましくは炭素数8~16� �炭化水素が、安価であり、揮発性成分の作� �環境上の負荷が小さい点で望ましい。直鎖� �は分岐の飽和鎖状炭化水素のいずれも使用� �きるが、特には直鎖の飽和鎖状炭化水素が� �ましい。

 合成系炭化水素としては、エチレンなど� ��オレフィンの重合物などが適する液体とし� ��用いることができる。化学合成で得られる� ��れら炭化水素のうち、炭素数が4~20、さらに 好ましくは炭素数8~16の炭化水素が上記鉱油� �の場合と同様に望ましい。また芳香族系溶� �も使用することができ、トルエン、キシレ� �などの汎用溶剤を一例として挙げることが� �きる。

 アルコールとしては、アルコール系溶剤と� ��て知られる汎用溶剤を好適に宜用いること� ��でき、炭素数2~18、特には、6~12の一価アル� �ールが好ましく、エタノール、プロパノー� �、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノー� �、ヘプタノール、及びオクタノールなどを� �の一例として挙げることができる。
 エーテルとしては、エーテル系溶剤として� ��、炭素数2~18、特には、6~12のジアルキルエ� �テルが好ましく用いることができ、ジメチ� �エーテル、ジエチルエーテル、ジプロピル� �ーテル、ジブチルエーテルなどが一例とし� �挙げることができる。

 表面処理剤における揮発性液体の含有量� ��、30~95質量%、好ましくは35~85質量%、さらに� ��ましくは40~80質量%である。

〔潤滑油基油〕
 潤滑油基油としては、後で詳しく説明する� ��ミド基を有する化合物の融点より20℃高い� �度において、実質的に揮発することなく、� �定な液体であることが好ましい。潤滑油基� �の物性は、特に限定するものではないが、40 ℃における動粘度は5~5000mm ² /sが好ましく、より好ましくは10~1000mm ² /sであり、さらに好ましくは20~700mm ² /sである。粘度指数は90以上が好ましく、よ� �好ましくは95~250であり、流動点は-10℃以下� �より好ましくは-15~-70℃であり、引火点は130� ��以上が好ましく、より好ましくは150℃以上� ��ある。また、ガスクロ蒸留(ASTM D-7213-05)に� �ける50%留出温度が320℃以上であるものが好� �しい。

 潤滑油基油として上記の物性を満たすも� ��であれば、鉱油(鉱物油ともいう)、合成油� �るいはこれらの混合油を好ましく用いるこ� �ができる。鉱油系の潤滑油基油としては、� �油を常圧蒸留して、さらには減圧蒸留して� �られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽� �、水素化分解、溶剤脱蝋、水素化脱蝋、水� �化精製、硫酸洗浄、白土処理等の潤滑油精� �手段を適宜組み合わせて処理して得られた� �製潤滑油留分を好適に用いることができる� �各種の原料と各種の精製手段を組み合わせ� �性状の異なる様々な物性の精製潤滑油留分� �得ることができるが、上記物性を満たせば� �そのまま単独で用いることができる。また� �上記物性を満たしていなくても、2種以上を� ��み合わせて上記物性を満たせば、潤滑油基� ��として用いることもできる。

 また、合成油系の潤滑油基油としては、� ��リ-α-オレフィン(PAO)、エチレン-α-オレフィ ンオリゴマーなどのポリ-α-オレフィンオリ� �マー、アルキルナフテン、アルキルナフタ� �ン、グリコール、脂肪酸エステル、シリコ� �ン油、フッ素化油などを挙げることができ� �。なかでも、ポリ-α-オレフィン、脂肪酸エ� ��テルが、粘度特性、酸化安定性、材料適合� ��、コストの面で優れており、好ましく用い� ��ことができる。

 ポリ-α-オレフィンは、1-デセンや1-ドデ� �ン、あるいは1-テトラデセンなどのオレフィ ンオリゴマーを重合し、重合度2~10の範囲で� �これら重合物を粘度調整のために適宜配合� �たものを好ましく使用することができる。� �肪酸エステルも様々な分子構造の化合物が� �販されており、それぞれ特有の粘度特性(高� ��度指数、低流動点)を有し、同一粘度である 炭化水素系基油と比べると引火点が高い特徴 がある基油である。

 脂肪酸エステルは、アルコールと脂肪酸� ��脱水縮合反応して得ることができるが、本� ��明においては、化学的な安定性の面で、ジ� ��ステル、ポリオールエステル、またはコン� ��レックスエステルを好適な潤滑油基油成分� ��して挙げることができる。

 ジエステルとしては、炭素数4~14の二塩基 酸と、炭素数5~18のアルコールとのエステル� �好ましく用いられる。ここで、二塩基酸と� �ては、具体的には、アジピン酸、アゼライ� �酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ドデカ� �二酸等が挙げられ、アジピン酸、アゼライ� �酸、セバシン酸が好ましい。アルコールと� �ては、炭素数が6~12の1価アルコール、特には 8~10の炭化水素基に分岐を有する1価アルコー� ��が好ましい。具体的には、2-エチルヘキサ� �ール、3,5,5-トリメチルヘキサノール、デシ� �アルコール、ラウリルアルコール、オレイ� �アルコール等が挙げられる。

 また、ポリオールエステルとしては、ネ� ��ペンチルグリコール、トリメチロールエタ� ��、トリメチロールプロパン、トリメチロー� ��ブタン、ジ-(トリメチロールプロパン)、ト� ��-(トリメチロールプロパン)、ペンタエリス� ��トール、ジ-(ペンタエリスリトール)、トリ- (ペンタエリスリトール)等のヒンダードアル� ��ールと炭素数2~24の脂肪酸とのエステルが好 ましい。この脂肪酸として、その炭素数は特 に制限されるものではないが、炭素数2~24の� �肪酸の中でも、潤滑性の点から炭素数3以上� ��ものが好ましく、炭素数4以上のものがより 好ましく、炭素数5以上のものが更に好まし� �、炭素数7以上のものが特に好ましい。具体� ��には、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン� ��、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウン� ��カン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テト� ��デカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン� ��、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナ� ��カン酸、イコサン酸、オレイン酸等が挙げ� ��れ、これらの脂肪酸は直鎖状脂肪酸、分枝� ��脂肪酸のいずれであってもよく、更にはα� �素原子が4級炭素原子である脂肪酸(ネオ酸)� �あってもよい。これらの中でも、吉草酸(n-� �ンタン酸)、カプロン酸(n-ヘキサン酸)、エナ ント酸(n-ヘプタン酸)、カプリル酸(n-オクタ� �酸)、ペラルゴン酸(n-ノナン酸)、カプリン酸 (n-デカン酸)、オレイン酸(cis-9-オクタデセン� ��)、イソペンタン酸(3-メチルブタン酸)、2-メ チルヘキサン酸、2-エチルペンタン酸、2-エ� �ルヘキサン酸及び3,5,5-トリメチルヘキサン� �が好ましく用いられる。

 また、二塩基酸と多価アルコールと一価� ��ルボン酸または一価アルコールから合成さ� ��るコンプレックスエステルも好ましく用い� ��れる。

 上記各種の合成油系の潤滑油基油は、上� ��の物性を満足するのであれば、単独で用い� ��こともできるし、上記の物性を満足するよ� ��に2種以上をブレンドして用いることもでき る。さらに、上記の鉱油と合成油を任意な混 合割合で混合して使用することもできる。こ のとき、鉱油と合成油はそれぞれ複数用いて もかまわない。鉱物油は、より汎用な基油で 、コスト面、粘度特性、酸化安定性などのバ ランスが取れている。ポリ-α-オレフィンは� �化学的に不活性で安定し、性能面、特に粘� �特性に優れ、幅広い粘度を有するものが市� �されており、コスト面で最も優れた基油と� �て使用することができる。

 表面処理剤における潤滑油基油の含有量は� ��1~50質量%、好ましくは3~35質量%である。潤滑 油基油の含有量が少なすぎると油剤としての 特性が薄れ、一方、多すぎるとアミド基を有 する化合物の付着効果が弱くなる。
 また、機械部品表面のゲル状薄膜中の潤滑� ��基油の含有量は、2.0~99.8質量%、好ましくは2 0~95質量%、さらに好ましくは20~80質量%である� ��

〔防錆剤〕
 本発明の表面処理剤に防錆剤を添加、配合� ��ることにより、防錆特性が発揮され、本発� ��の表面処理液を防錆液として用いることが� ��きる。防錆剤としては、カルボン酸、カル� ��ン酸塩、スルホン酸塩、リン酸、リン酸塩� ��エステル、アルコ-ル及びアミンの少なくと も一つの化合物を含むものであり、ステアリ ン酸等のモノカルボン酸、アルキル又はアル ケニルコハク酸及びその誘導体等のジカルボ ン酸系、アルケニルコハク酸部分エステルの ような脂肪酸の部分エステル、脂肪酸、ナフ テン酸、ラノリン脂肪酸、アルケニルコハク 酸、アミノ酸誘導体などと金属(Ca,Ba,Mg等)と� �カルボン酸塩、石油スルホン酸、ジノニル� �フタレンスルホン酸、アルキルベンゼンス� �ホン酸などのスルホン酸と金属(Na,Ca,Ba,Zn等)� ��のスルホン酸塩、リン酸エステル、亜リン� ��エステル、ジアルキルジチオリン酸、酸性� ��ン酸エステルのアミン塩などのリン化合物� ��ソルビタンモノオレ-ト、ペンタエリスリッ ト・モノオレ-トなどの多価アルコ-ルのカル� ��ン酸部分エステル、高級脂肪酸アルコ-ル、 シクロヘキシルアミン系化合物、モルホリン 、ジエタノ-ルアミン誘導体などのアミンが� �げられる。さらにはカルシウムフェネート� �やチアジアゾール誘導体、ベンゾトリアゾ� �ル及びこの誘導体などの金属不活性剤が挙� �られる。

 本発明の表面処理剤は防錆剤を1~50質量%含� �する。防錆剤の含有量が少なすぎると防錆� �果が薄れ、一方、多すぎるとアミド基を有� �る化合物の付着効果が弱くなる。
 また、機械部品表面のゲル状薄膜中の防錆� ��の含有量は、2.0~99.8質量%、好ましくは20~95� �量%、さらに好ましくは20~80質量%である。

 本発明においては、上記潤滑油基油と防� ��剤とは、目的に応じて、それぞれ単独で用� ��、また両者を併用する。表面処理剤中の揮� ��性液体が除去された後、アミド化合物と防� ��剤のみで形成されるミセル様被膜よりも潤� ��油基油が共存したミセル様被膜のほうが強� ��となり防錆性が高まるケ-スもある。アミド 化合物は室温では固体であり、防錆剤も固体 の場合はゲル状被膜を形成するために潤滑油 基油は重要な役割をはたす。但し、潤滑油基 油の量は防錆剤を溶解できる分は必要である が、量が多すぎると防錆剤の防錆効果が低減 されるので、併用する場合は注意を要する。

〔アミド基を有する化合物〕
 本発明に用いるアミド基を有する化合物(以 下、アミド化合物ともいう)は、アミド基(-NH- CO-)を1つ以上有するものである。アミド化合� ��は、分子量が100~1000のものが好ましく、よ� �好ましくは150~800である。融点は20~200℃好ま� ��く、より好ましくは20~120℃である。アミド� ��合物としては、脂肪酸アミドが好ましく、� ��ミド基を1個有するモノアミド、2個有する� �スアミド、3個有するトリアミドを挙げるこ� ��ができ、モノアミドが最も好ましく、次い� ��ビスアミドである。モノアミド、ビスアミ� ��、及びトリアミドは、下記の一般式(1)、一� ��式(2)及び(3)、及び一般式(4)でそれぞれ表さ� ��る。

式中、R ¹ 及びR ² は、それぞれ独立して、炭素数5~25の飽和又� �不飽和の鎖状炭化水素基であり、さらに、R ² は水素であってもよい。

式(2)及び(3)において、R ³ 、R ⁴ 、R ⁵ 及びR ⁶ は、それぞれ独立して、炭素数5~25の飽和又� �不飽和の鎖状炭化水素基であり、A ¹ 及びA ² は、炭素数1~10のアルキレン基、フェニレン� �又は炭素数7~10のアルキルフェニレン基から� ��択される炭素数1~10の2価の炭化水素基であ� �。なお、アルキルフェニレン基の場合、フ� �ニレン基とアルキル基及び/又はアルキレン� ��の2個以上とが結合したかたちの2価の炭化� �素基であってもよい。

式中、R ⁷ 、R ⁸ 、R ⁹ は、それぞれ独立して、炭素数2~25の飽和又� �不飽和の鎖状炭化水素基、脂環式炭化水素� �又は芳香族炭化水素基であり、Mはアミド基( -CO-NH-)、A ³ 、A ⁴ 、A ⁵ は、それぞれ独立して、単結合又は炭素数5� �下のアルキレン基である。

 モノアミド化合物は、上記式(1)で表される� ��、R ¹ 及びR ² を構成する水素の一部は水酸基で置換されて いてもよい。このようなモノアミド化合物と して、具体的には、ラウリン酸アミド、パル ミチン酸アミド、ステアリン酸アミド、ベヘ ン酸アミド、ヒドロキシステアリン酸アミド 等の飽和脂肪酸アミド、オレイン酸アミド、 エルカ酸アミドなどの不飽和脂肪酸アミド、 及びステアリルステアリン酸アミド、オレイ ルオレイン酸アミド、オレイルステアリン酸 アミド、ステアリルオレイン酸アミド等の飽 和又は不飽和の長鎖脂肪酸と長鎖アミンによ る置換アミド類などが挙げられる。

 これらのモノアミド化合物の中でも、式(1)� ��R ¹ 及びR ² がそれぞれ独立して炭素数11~20の飽和鎖状炭� ��水素基のアミド化合物及び/又はR ¹ とR ² の少なくともいずれか一方が炭素数11~20の不� ��和鎖状炭化水素基のアミド化合物であるこ� ��が好ましく、両アミド化合物の混合物がよ� ��好ましい。さらに不飽和鎖状炭化水素基が� ��素数18の不飽和結合を有するオレイル基で� �るモノアミド化合物及び飽和鎖状炭化水素� �が炭素数18のステアリル基であるモノアミド 化合物が好ましい。具体的にはオレイン酸ア ミド、オレイルオレイン酸アミド、ステアリ ン酸アミドが好ましく、摺動部に薄膜を形成 し、保持し、焼付トラブルの解消に効果的な 薄膜保持性を確保する。

 ビスアミド化合物としては、ジアミンの酸� ��ミド又はジ酸の酸アミドのかたちをした上� ��一般式(2)又は(3)でそれぞれ表される化合物� ��ある。なお、式(2)及び(3)でR ³ 、R ⁴ 、R ⁵ 及びR ⁶ 、さらにA ¹ 及びA ² で表される炭化水素基において、一部の水素 が水酸基(-OH)で置換されていてもよい。
 式(2)で表されるアミド化合物として、具体� ��には、エチレンビスステアリン酸アミド、� ��チレンビスイソステアリン酸アミド、エチ� ��ンビスオレイン酸アミド、メチレンビスラ� ��リン酸アミド、ヘキサメチレンビスオレイ� ��酸アミド、ヘキサメチレンビスヒドロキシ� ��テアリン酸アミド、m-キシリレンビスステ� �リン酸アミド等が挙げられる。式(3)で表さ� �るアミド化合物として、具体的には、N,N’-� ��スステアリルセバシン酸アミド等が挙げら� ��る。

 これらビスアミド化合物の中でも、モノア� ��ド化合物の場合と同様に、式(2)のR ³ とR ⁴ 及び式(3)のR ⁵ とR ⁶ がそれぞれ独立して炭素数12~20の飽和鎖状炭� ��水素基のアミド化合物及び/又はR ³ とR ⁴ 及びR ⁵ とR ⁶ の少なくともいずれか一方が炭素数12~20の不� ��和鎖状炭化水素基のアミド化合物であるこ� ��が好ましく、両アミド化合物の混合物がよ� ��好ましい。さらに不飽和鎖状炭化水素基が� ��素数18の不飽和結合を有するオレイル基で� �るビスアミド化合物が薄膜保持性を確保す� �上で好ましい。このような化合物として、� �チレンビスオレイン酸アミド、ヘキサメチ� �ンビスオレイン酸アミドなどが挙げられる� �

 一般式(4)で表されるトリアミド化合物は� ��数あるが、本発明に好適に用いることがで� ��る化合物として具体的にはN-アシルアミノ� �ジアミド化合物が挙げられる。この化合物� �N-アシル基は、炭素数1~30の直鎖又は分枝の� �和又は不飽和の脂肪族アシル基又は芳香族� �シル基、特にはカプロイル基、カプリロイ� �基、ラウロイル基、ミリストイル基、ステ� �ロイル基からなるものが好ましく、またア� �ノ酸としてはアスパラギン酸、グルタミン� �からなるものが好ましく、また、アミド基� �アミンは炭素数1~30の直鎖又は分枝の飽和又� ��不飽和の脂肪族アミン、芳香族アミン又は� ��環式アミン、特にはブチルアミン、オクチ� ��アミン、ラウリルアミン、イソステアリル� ��ミン、ステアリルアミン、シクロヘキシル� ��ミン、ベンジルアミン等が好ましい。特に� ��、具体的な化合物としてN-ラウロイル-L-グ� �タミン酸-α,γ-ジ-n-ブチルアミドが好ましい� ��

 上記のアミド化合物をそれぞれ単独で用� ��ても、2種以上の割合で組み合わせて用いて もよい。また、表面処理剤に対するアミド化 合物の含有量は、0.1~50質量%、好ましくは3~35� ��量%である。さらに、機械部品表面のゲル状 薄膜中のアミド化合物の含有量は、0.2~98.0質� ��%、好ましくは5~80質量%、さらに好ましくは2 0~80質量%である。

〔その他添加剤〕
 表面処理剤およびゲル状薄膜には、潤滑油� ��加工油に使用される添加剤を加えることに� ��り、さらに薄膜の性能を向上させることが� ��きる。添加剤としては、酸化防止剤、摩耗� ��止剤、消泡剤、流動点降下剤、粘度指数向� ��剤、加水分解安定剤などが挙げられる。機� ��部品表面のゲル状薄膜の元となる組成物を� ��製するに際して、添加剤は、潤滑油基油及� ��アミド化合物と混合して均一な組成物(表面 処理剤)が得られれば、どのような順番で混� �してもかまわない。予め潤滑油基油と添加� �とをそれぞれ所定量混合して潤滑油組成物� �つくった後、アミド化合物をブレンドして� �製することもできる。

 本発明で用いることができる添加剤で、好� ��しい酸化防止剤としては、フェノール系で� ��2,6-ジ-tert-ブチル-P-クレゾール(DBPC)、4,4-メ� �レン-ビス-(2,6-ジ-tert-ブチル-P-クレゾール)ア ミン系化合物では、P,P″-ジ-オクチル-ジ-フ� �ニルアミン等が挙げられる。
 摩耗防止剤としては、トリクレジルホスフ� ��ート(TCP)、トリフェニルホスフェート、ジ� �ルキルジチオリン酸亜鉛、ジベンジルジス� �フィド等のリン系及びいおう系化合物の極� �剤ないし摩耗防止剤やグリセリンモノオレ� �ート、グリセリンモノオレイルエーテルな� �の油性剤が挙げられる。

 これらの添加剤の他に、基油がエステル� ��場合、加水分解安定剤としてはアルキルグ� ��シジルエステル、カルオジイミド等を使用� ��て加水分解を抑制することができる。さら� ��、消泡剤としてのシリコーン系化合物など� ��流動点降下剤、粘度指数向上剤としてのPMA� ��リマーなどを加えることも効果を奏するこ� ��があるので、使用材料、用途等に合わせて� ��宜選択配合する。また、前記添加剤は、数� ��が予め混合されたいわゆる添加剤パッケー� ��の形で用いることもできる。

 添加剤の合計の添加量は、表面処理剤あ� ��いは潤滑油基油100質量部に対して、0.1~10質� ��部、特には0.2~5質量部が好ましい。少なす� �ると添加剤効果が発揮できず、多すぎると� �解度の問題、適正量を超えることによる特� �の悪化がある。

〔表面処理剤の調製〕
 表面処理剤の調製方法は、特に限定されな� ��。例えば、必要により他の添加剤を加えた� ��滑油基油および/または防錆剤とアミド化合 物をアミド化合物の融点以上に加熱して均一 の混合し、その後、冷却により得られたゲル 状組成物に、揮発性液体を混合、撹拌して表 面処理剤を調製することができる。さらに潤 滑油基油と防錆剤の両方を用いる場合には、 必要により他の添加剤を加えた潤滑油基油と 防錆剤、およびアミド化合物をアミド化合物 の融点以上に加熱して均一に混合した後、冷 却し、得られたゲル状組成物に揮発性液体を 混合して表面処理剤を調製することができる 。他の方法としては、揮発性液体、潤滑油基 油、防錆剤、アミド化合物、さらにその他の 添加剤など調合する全ての基材を混合し、撹 拌して調製することもできる。

 本発明の表面処理剤は、常温で液体であ� ��が、調製中、揮発性液体の蒸散によって環� ��の安全や作業性が阻害されない程度に温度� ��上げてやると均一混合の速度を速くするこ� ��ができ、効率的である。

 表面処理剤の物性は、特に限定するもので� ��ないが、40℃における動粘度が0.1~50mm ² /sのものが好ましく、0.1~10mm ² /sのものがより好ましく、さらに好ましくは0 .2~5mm ² /sである。又、引火点が70℃以上であること� �安全面から好ましい。

〔表面処理の対象〕
 表面処理の対象となる部材としては、潤滑� ��が要求される摺動部材や発錆を嫌う機械部� ��などの構成要素、機械部材を加工するため� ��材料となる加工素材、この加工途中の部材� ��または加工のために用いるジグ、工具など� ��加工具などが挙げられる。

 加工素材としては、金属、樹脂(プラスチッ ク)、セラミックス、ゴムなど特に限定され� �いが、特には、金属、樹脂に適用しやすい� �具体的には、ギヤ、運動ねじ、ピストン、� �ム、ベルト、チェーン、ワイヤー、ロープ� �どの機械部材が挙げられる。
 加工具としては、バイト、ダイス、金型な� ��が挙げられ、これらに適用して長寿命化を� ��ることできる。

〔表面処理の方法〕
 本発明の表面処理剤をハケ、ブラシなどを� ��いて部材表面に塗布したり、噴霧状、ある� ��は液体状に吹きかけたり、あるいは、表面� ��理剤の中に部材を浸せきすることによって� ��部材表面全体に表面処理剤を付着させる。� ��いで、静置あるいは送風、必要に応じて加� ��して、部材表面に付着している表面処理剤� ��の揮発性成分を除去する。部材を表面処理� ��に浸せきさせ、その後、揮発性成分を蒸発� ��去する方法が、薄膜の欠落がなく、操作が� ��易であり、簡便であるが、信頼性の高い好� ��しい方法である。この結果、潤滑油基油、� ��ミド化合物、及び添加剤でなる均一な薄膜� ��表面が全面的に被覆された部材が得られる� ��

〔薄膜〕
 一方、薄膜の形成方法も、特に限定されな� ��。例えば、必要により添加剤を配合した潤� ��油基油および/または防錆剤、とアミド化合 物を混合して、アミド化合物の融点以上に加 熱して、均一に混合して、あるいは、その後 、冷却により得られたゲル状組成物を接着剤 や塗装の業界で一般的な公知の各種のコータ ーやデベロッパーなどを用いて機械部品の素 材表面に塗布して薄膜を形成することができ る。
 また、アミド化合物の融点以上の温度で液� ��状を保ち、その中に機械部品を浸漬し、引� ��上げた後余分な液をきりつつ自然冷却しゲ� ��化させ薄膜を形成することもできる。

 しかしながら、上記で調整した表面処理� ��を用いることが、簡便で最も好ましい。す� ��わち、この表面処理剤をコーターやデベロ� ��パーを用いて機械部品表面に塗布したり、� ��ケ、ブラシなどを用いて機械部品表面に塗� ��したり、スプレーで噴霧状あるいは液体状� ��吹きかけたり、あるいは処理液の中に部品� ��浸漬することによって、部品表面に処理液� ��付着させ、ついで、静置あるいは送風、必� ��に応じて加熱して溶剤を除去して薄膜を形� ��することもできる。特にこの浸漬、溶剤除� ��の方法は、設備がシンプルで、操作が容易� ��あり、複雑な形状の機械部品であっても塗� ��の欠落がなく信頼性の高い好ましい方法で� ��る。なお、吹きかけ、あるいは浸漬後、通� ��付着した表面処理剤は自然落下して均一な� ��膜を形成するが、遠心力を利用して余分な� ��面処理剤を除去して、膜厚の調整をするこ� ��もできる。

 薄膜の厚さは0.1~50μmであり、好ましくは1 ~30μmである。薄膜が薄いとその効果の持続性 が小さく、厚すぎるとベタベタしまわりを汚 す可能性がある。しかし、荷重などの負荷が 大きい用途の場合には効果の持続性を長時間 維持するために、厚めにしても良い。

 部材表面には、一様な薄膜が素早く形成� ��れるので、様々な機械システムの部品に薄� ��を形成させ、機械システムに組み込むこと� ��摩耗を防止し、発錆を抑えて機械システム� ��円滑に長期間稼働させることができる。特� ��摺動部材に適用すると、優れた潤滑性、耐� ��耗性を付与することができる。加工される� ��材や、加工具にこの薄膜を形成することで� ��加工時の摩耗などを低減できるばかりでな� ��、加工直後の発錆しやすい部品表面をこの� ��膜が保護し、特別の防錆シートやその他の� ��錆対策を施す必要がなく作業効率が向上す� ��。

 薄膜の厚さは、コーターなどのコーティ� ��グ器具を用いる場合は溶剤の種類、濃度や� ��ーターの膜厚制御機構などを適宜選択、調� ��することによって、また、浸漬、吹き付け� ��どの方法で薄膜形成する場合は揮発性溶剤� ��種類や濃度を調整することによって制御す� ��ことができる。薄膜の厚さは、重量変化、� ��干渉法などの方法で測定することができる� ��なお、ここでの薄膜の厚さは、薄膜形成前� ��の重量増加から、単位表面積あたりの薄膜� ��量を測定し、薄膜組成物の密度から算出し� ��ものである。