次に、本願発明の実施形態を図面に基づ� ��て説明する。以下の説明では「前後」「左� ��」といった方向を特定する用語を使用する� ��、この「前後」「左右」の方向はテーブル� ��使用する人の向きを基準にしている。

 (1).第1実施形態(図1~図4)
 まず、第1実施形態を説明する。図1,2に示す ように、本実施形態に係るテーブルは平面視 長方形の1枚の天板10を備えており、天板10は� ��ーナー部の近傍に位置した4本の脚11で支持� ��れている。人は、天板10の2つの長辺に並ん� ��状態でテーブルを使用することができる。� ��なわち、テーブルを使用する人は天板10を� �んで向かい合うことになる。

 従って、天板10の上面は、テーブルの一� �の側の人が使用する第1作業エリアA1と、テ� �ブルの一方の側の人が使用する第1作業エリ� ��A2に区分でき、両作業エリアA1,A2は天板1の� �手中心線Sで区分されている。敢えて述べる� ��でもないが、両作業エリアA1,A2の区分は観� �的なものであり、物理的に一方の使用者が� �方の作業エリアを使用できない訳でない。� �お、本実施形態の場合、天板1の片側に例え� ��2~3人程度が並ぶことができる。

 天板10の上面のうち第1作業エリアA1の箇� �には第1通信用導波シート1aが載置され、天� �1の上面のうち第2作業エリアA2の箇所には第2 通信用導波シート1bが載置されている。両通� ��用導波シート1a,1bの構造は背景技術の欄に� �いて説明したので再度の説明は省略する。� �通信用導波シート1a,1bは通信面6を上にして� �板1に載っている。

 両通信用導波シート1a,1bはそれぞれ作業� �リアA1,A2の奥行き寸法よりも小さい幅寸法で あり、かつ、両通信用導波シート1a,1bは天板1 0の長手中心線Sを挟んだ前後対称の位置にあ� ��程度の寸法E(図2,3参照)を離れて配置されて� ��る。従って、天板10は、両通信用導波シー� �1a,1bに挟まれた部位と、使用者の側に位置し た前端縁寄りの側とにおいて露出している。 正確に述べると、天板は通信用導波シート1a, 1bが重なった非露出部と、通信用導波シート1 a,1bが重なっていない露出部とを有しており� �かつ、両通信用導波シート1a,1bの間には左右 長手の露出部が存在している。

 なお、本実施形態では両通信用導波シー� ��1a,1bの左右外側においても天板10が露出して いるが、天板10の左右幅寸法と通信用導波シ� ��ト1a,1bの左右幅寸法とを同じにすることも� �能である。また、テーブルは短辺箇所から� �用することも可能である。

 両通信用導波シート1a,1bの間には中継用� �波体9を配置している。中継用導波体9は、両 通信用導波シート1a,1bの左右長手方向の左右� ��間部かその近傍に配置するのが好ましい。� ��継用導波体9は通信用導波シート1a,1bと同じ� ��料が使用されており、通信面6を下にして天 板10に重ねている。両通信用導波シート1a,1b� �中継用導波体9とは端面を互いに当接させて� ��る。このため、中継用導波体9と通信用導波 シート1a,1bとの間に電波が伝わることが許容� ��れている。

 天板10のうち中継用導波体9が重なってい� ��部分には穴12aが空いており、この穴12aに通� ��用コネクタ7を配置してこの通信用コネクタ 7を中継用導波体9の下面に当てている。通信� ��コネクタ7は、中継用導波体9の下面に接着� �や両面粘着テープ等で接着しておくのが好� �しい。穴12は中継用導波体9よりも小さい平� �積に設定されており、従って、中継用導波� �9は穴12aの外側において天板10で安定的に支� �されている。このため、中継用導波体9と通� ��用導波シート1a,1bとは高さを揃えた状態に� �持されており、中継用導波体9と通信用導波� ��ート1a,1bとの端面をぴったりと重ねること� �できる。その結果、電波の漏れを無くして� �い通信特性を得ることができる。

 既述のように、通信用コネクタ7のケーブ ル7aは周波数変換器に接続されている。天板1 0の穴12aは円形になっているが、四角形のよ� �な他の形態であっても良い。天板10には長手 中心線Sに沿って延びるセンターパネル13を取 り付けることができる。このセンターパネル 13には左右複数本の支持足13aが下向き突出し� ��おり、支持足13aは天板10に空けた支持穴12b� �嵌め込まれている。

 通信用導波シート1a,1bと中継用導波体9と� ��天板10に単に重ねておくだけとすることも� �能であるが、使用に際してずれ動くことを� �止するため、天板10に固定しておくのが好ま しい。固定手段としては、例えば、接着剤や 両面粘着テープによる接着やビスによる固定 を採用できる。図3及び図4に仮想線で示すよ� ��に、中継用導波体9の全体と両通信用導波シ ート1a,1bの一部とに重なる押さえ板Tを用意し 、この押さえ板Tを天板10にビスで締結するこ とにより、中継用導波体9と両通信用導波シ� �ト1a,1bとを天板10に固定することも可能であ� ��。

 図2では、テーブルを使用する無線通信方 式電子機器の典型例としてノート型パソコン Pを描いている。パソコンPはその全体を通信� ��導波シート1a,1bに載せても良いし、通信用� �波シート1a,1bに部分的に重ねても良い。或い は、通信用導波シート1a,1bに全く載せること� ��く天板10に載置しても使用可能である。

 (2).第2~第7実施形態(図5~図7)
 第1実施形態は通信用導波シートは第1通信� �導波シート1aと第2通信用導波シート1bとに分 離していたが、本願発明において通信用導波 シートは1枚のみであってもよい。その例を� �5~図7で示している。以下、順次説明する。

 図5(A)に示す第2実施形態では、長方形の1� ��の通信用導波シート1が天板10の中間部に配� ��されており、天板10の上面は通信用導波シ� �ト1の前後両側において露出部になっている( 天板10は左右端部においても露出している。) 。そして、通信用導波シート1の左右両端部� �うち一方の端部に外向きに開口した平面視� �角形の切欠き部1cが形成されており、この切 欠き部1cに中継用導波体9が通信面を下にした 姿勢で嵌め込まれている。いうまでもないが 、中継用導波体9の端面は切欠き部1cの端面に ぴったり重なっている。

 天板10のうち中継用導波体9が重なってい� ��部分には円形等の穴12aが空いており、図4で 示したのと同様の通信用コネクタ7が穴12aに� �置されるようになっている。本実施形態で� �切欠き部1cは通信用導波シート1の短辺部に� �成しているが、切欠き部1cを通信用導波シー ト1の長辺部に形成することも可能である。

 図5(B)に示す第3実施形態では、通信用導� �シート1の中央部に四角形の穴1dを形成して� �この穴1dに中継用導波体9を嵌め込んでいる� �中継用導波体9の端面は、通信用導波シート1 の穴12aの内周面(端面)にぴったり重なってい� ��。なお、図5(A)(B)の場合、中継用導波体9は� �信用導波シート1を打ち抜いて形成するのが� ��ましい(経済的であると共に、中継用導波体 9を切欠き部1c又は穴12aにぴったり嵌め込むこ とができる。)。図5(B)の第3実施形態の場合、 穴1dの位置には特に限定はない(左又は右の端 部に形成することも可能である。)。

 図5(C)に示す第4実施形態では、中継用導� �体9は通信用導波シート1の長手端面から張り 出した状態に配置している。そして、天板10� ��、通信用導波シート1及び中継用導波体9が� �っちり嵌まる穴を有する補助板10cを有して� �り、補助板10cを通信用導波シート1及び中継� ��導波体9と同じ厚さに設定することにより、 通信用導波シート1と中継用導波体9と補助シ� ��ト10cとの上面を同一面と成している。もち� ��ん、補助板10cを使用せずに通信用導波シー� ��1と中継用導波体9とを天板10に載せただけで もよい。

 図6(A)(B)に示す第5実施形態は図5(B)で示し� ��第3実施形態と類似しているが、この実施形 態では、第3実施形態とは異なって、通信用� �波シート1と天板10とは同一大きさになって� �る。また、通信用導波シート1における中継� ��の穴1dと天板10における中継用の穴12aとは中 継用導波体9よりも大きい左右長さの長方形� �なっており、このため、穴1d,12aにケーブル� �を通すことができる。換言すると、通信中� �用穴1d,12aを配線穴に兼用している。

 この場合、中継用導波体9は天板10におけ� ��穴12aに配置したブラケット(図示せず)で支� �したらよい。或いは、天板10のうち中継用導 波体9が重なる箇所には通信用コネクタ7を配� ��できる穴を空けて、中継用導波体9の外側に 配線用の穴を空けることも可能である。敢え て述べるまでもないが、天板10は合板やパー� ��ィクルボードなど種々の素材で製造できる� ��

 第5実施形態の天板10は単独で使用するこ� ��も可能であるが、図6(C)に第6実施形態とし� �示すように、他の天板10と組み合わせて使用 すること可能てある。すなわち第6実施形態� �は、通信用導波シート1を有する天板10の前� �に他の天板10″を重ねて、3枚の天板10,10″を 共通した脚11で支持している。いうまでもな� ��が、通信用導波シート1の上面と前後の天板 10″の上面とは同一面を成している。通信用� ��波シート1を有する天板10の前後いずれか一� ��の側のみに他の天板10″を配置することも� �能である。

 図7に示す第7実施形態は、図5(C)の第4実施 形態や図6の第5,6実施形態に適用したもので� �り、テーブルは、通信用導波シート1及び中� ��用導波体9を覆う表面板10eを有している。換 言すると、天板10は基板と通信用導波シート1 及び中継用導波体9と表面板(化粧板)10eとの積 層構造になっている。この実施形態では、通 信用導波シート1及び中継用導波体9は露出し� ��いため、通信用導波シート1や中継用導波体 9が傷付くことを確実に防止できる利点があ� �(表明板10eに不透明な素材を採用すると、通� ��用導波シート1を人が視認できない状態に隠 すこともできる。)。高い通信特性を確保す� �ためには、表面板10eはできるだけ薄いのが� �ましいと言える。

 ところで、テーブルの表面板としては高� ��硬度を有するメラミン樹脂板が多用されて� ��るが、メラミン樹脂板は硬度が高いため穴� ��けのような加工は面倒である。従って、メ� ��ミン樹脂板を表面板として使用する場合は� ��穴空け加工を施さずに単純な形状であるの� ��好ましい。そして、図5(A)(B)のようにコネク タを中継用導波体9に下方から当てる構成で� �、通信用導波体1と中継用導波体9とを天板10� ��凹所に埋め込んでテーブルの上面の全体を� ��面板10eで覆った場合、表面板10eには穴を空� ��る必要がない。従って、テーブルの上面の� ��体を表面板10eで覆う構成は、図5(A)(B)の変形 例に適用すると特に有益である言える。

 図5(A)(B)の実施形態において通信用導波シ ート1を天板10の上面の全体に重ねることも可 能であり、この場合、通信用導波シート1と� �継用導波体9とを天板10に接着すると共に、� �信用導波シート1と中継用導波体9とに表面板 10eを接着することも可能である。更にこの場 合は、通信用導波シート1と天板10との外周面 の全体又は一部を板状のエッジ材で覆うのが 好ましいと言える。

 図では表示していないが、第1実施形態の 変形例として、天板10を前後2分割方式として 前後の天板10を互いに当接し、前後の天板10� �当接部に切欠き部1cを形成することも可能で ある。つまり、手前の天板10に後ろ向き開口� ��切欠き部1cを形成し、後ろ側の天板10には前 向き開口の切欠き部1cを形成するのであり、� ��の場合は、2枚の天板10を1枚として見ると、 2つの切欠き部1cで1つの穴が構成されている� �

 (3).第8実施形態(図8)
 次に、通信用導波シート1を利用した位置推 定装置の具体例である第8実施形態(図8)を説� �する。位置推定は、具体的には、使用者が� �持している個人用送受信装置(個人用インタ� ��フェース装置と呼ぶことも可能である)の位 置を特定(推定)することで行われる。個人用� ��受信装置としては、ノート型パソコンP、電 源付きのアクティブ型ICカード、通信用導波� ��ート1のエバネッセント場の変化によって充 電が可能なパッシブ型のRFID(Radio Friquency IDen tification) など、様々のものが挙げられる。

 カード式やチップ式の個人用送受信装置� ��、社員証Aに埋め込んだり書類用ボックスB� �底部に埋め込んだりすることが可能である� �従って、社員証や書類ボックスをテーブル� �おくと、RFIDを検知することにより、誰がロ� ��インしているのかやどの文書が使用されて� ��るのか等を検知することができる。

 パソコンP等の個人用送受信装置は通信用 導波シート1に対するアクセスポイントとし� �機能するものであり、パソコンP等の個人用� ��受信装置の位置を同定することにより、誰� ��どのテーブルのどの部分に位置しているの� ��を推定することができる。そして、天板10� �び通信用導波シート1は細長い形状であるた� ��、個人用送受信装置のアクセスポイントを� ��定することにより、テーブルのどの位置に� ��がいるかを推定(特定)できる。この点を詳� �する。

 一般に、RFID等を利用する場合、システム を統括するコンピュータは、アクセスポイン トは定期的に存在を問い合わせる信号を出力 する。そして、RFIDがこれに応答することに� �ってアクセスポイントがその存在を通知し� �アクセスポイントとRFIDとの通信路が確立さ� ��る。

 本実施形態では、アクセスポイントからR FIDへ存在確認要求信号を送信してRFIDがこれ� �受信し、すると、RFIDは存在確認応答信号を� ��クセスポイントに送信する、という基本態� ��を呈している。

 アクセスポイントに接続される個人用送� ��信装置と、RFIDを構成する個人用送受信装置 との間で、通信用導波シート1に挟まれる領� �を伝播する電磁波によって通信が行われる� �ら、アクセスポイント(個人用送受信装置)が 通信用コネクタ7からの存在確認要求信号を� �信してから、通信用コネクタ7がアクセスポ� ��ントから(個人用送受信装置からの)存在確� �応答する受信するまでの経過時間は両者の� �離と一次関数的な関係(すなわち比例関係)に あると考えられる。そして、テーブルは細長 い形状であって人はテーブルの長手方向に並 んでいるから、通信用コネクタ7からアクセ� �ポイントまで確認信号の送受信時間を計測� �ることにより、アクセスポイントの位置を� �定(推定)できる。

 運用に際しては、複数の基準所定を定め� ��おいて各基準位置について送受信時間の計� ��を複数回行い、各基準位置について平均時� ��を取ってこれを基準時間としておく。そし� ��、実際の計測時間と基準時間とを対比する� ��とにより、実際に個人用送受信装置がテー� ��ルのどの位置にあるかを演算する。具体的� ��は、例えば、テーブルを左右複数の基準エ� ��アに区分しておいて、各基準エリア毎に所� ��送受信基準時間を設定しておき、実際の送� ��信所要時間が最も近い基準時間を選択して� ��の基準時間に相当するエリアに存在すると� ��定できる。或いは、通信用コネクタ7からの 距離と送受信所要時間との関係を数式化して おくことにより、通信用コネクタ7から約何m� ��れているというように数値で推定すること� ��可能である。

 次に、上記の処理を行う監視装置付き位� ��推定システム(位置推定装置)を説明する。� �置推定システムは、NIC(Network Interface Card) � ��有しており、NICには通信用コネクタ7の同軸 ケーブル7Aが接続されている。NICには送受信� ��Dが接続されている。送受信部DはNICを介し� �RFIDとの通信を確立すると共に、存在確認要� ��信号の送信と受信とを行う。

 位置推定システムは時間差計測部Eも有し ている。時間差計測部Eは、存在確認要求信� �の送信時間の時間差及び受信時間の時間差� �平均値を計測する。位置推定システムは位� �情報記録部Fを有しており、これには、時間� ��の代表値と位置との組が複数記録されてい� ��。位置推定システムは位置推定部Gを有して おり、ここでは、時間差計測部Eが計測した� �間差の平均と、位置情報記憶部Fに記憶され� ��いる情報とを対比してRFIDの位置を推定する 。

 位置推定システムは撮影制御部Hを有して いる。この撮影制御部Hは、位置推定部Gで推� ��されたRFIDの位置にカメラCの向きを移動さ� �て撮影し(カメラCがRFIDを向いてる場合はそ� �まま撮影する)、撮影した画像を画像記憶部I に記憶させる。ここで、送受信部D、時間差� �測部E、位置推定部G、撮影制御部Hは、一般� �、CPU(Central Processing Unit)に組み込まれたプ� �グラムとして具体化される。また、情報記� �部Eと画像情報記憶部Iはハードディスク等か らなっているのが一般的である。

 図8(A)は位置推定システムのイメージ図で あり、監視装置Jと通信用コネクタ7とがケー� ��ル7Aで接続されている。また、テーブルを� �いてカメラCが配置されている。

 例えば、書類ボックスBを格納するロッカ ーの棚板に本実施形態と同様の通信用導波シ ート1を配置しておくことにより、ロッカー� �書類ボックスBが入っているかや取り出され� ��いるかを監視(検知)できる。特定の社員が� �類ボックスBを閲覧したい場合は、社員証Aを 用いて利用届け出を利用権限管理システムに 行った後、ロッカーから目的の書類ボックス Bを取り出して、テーブルの上におく。

 この際に、自分の社員証Aと書類ボックス Bとの位置関係、又は、自分が適切に使用で� �るパソコンPと書類ボックスBとの位置関係を 上記位置推定システムで検知することにより 、書類ボックスBが使用者の近くに置かれて� �るか否かを判断し、もし書類ボックスBの位� ��が使用者から離れ過ぎている場合は社員の� ��用状況が不適切であると判断し、パソコンP で警告メッセージや警告メールを発する(テ� �ブル又は室内に警告手段を設けることも可� �である。)。

 (4).第9実施形態(図9~図13)の構造
 次に、図9~図13に示す第9実施形態を説明す� �。実施形態の欄の冒頭で述べたように、「� �後」「左右」の用語は使用者の向きを基準� �しているが、図9では念のため矢印で表示し� ��いる。すなわち、図9の矢印においてFは手� �を、Rは後ろ側(奥側)を、Xは左右方向を示し� ��いる。

 例えば図9に示すように、テーブルは、第 1及び第2の天板10a,10bと、両天板10a,10bをその� �右両端部において支持する左右一対の脚11と を備えている。脚11は板状に形成されている� ��、フレーム方式等の他の形態でも良いし、� ��いは、2枚の天板10a,10bを個々の脚11に固定し て前後の脚をねじ等で固定することも可能で あり、更に、天板10の左右長さが長い場合は� ��間脚を設けることも可能である。

 また、脚手段としてキャビネットやワゴ� ��を使用することも可能である。なお、天板1 0は左右長手の補強フレームで鋼板を支持し� �この鋼板の上にメラミン化粧板を張った構� �であるが、図面では簡略して厚板状に表示� �ている。

 両天板10a,10bの間には、人が手を入れても 充分に余裕がある前後幅の配線用空間Hが空� �ている。換言すると、前後の天板10は配線用 空間Hを挟んで前後に背中合わせに配置され� �いる。配線用空間Hは着脱式の蓋板15,15″で� �がれており、また、配線用空間Hの箇所には� ��ケーブルやコンセントや各種コネクタ等を� ��納できる配線ダクト16が配置されている。

 前後の天板10は左右中間部の箇所が補強� �ョイント16(図9参照)で連結されている。補強 ジョンイト16は配線ダクト15の上部を横切っ� �延びており、従って配線には支障はない。� �お、配線用空間Hの長手中心線の上方に目隠� ��用のセンターパネルを配置することが可能� ��あり、このセンターパネルは、脚11や中間� �に立設した支柱に取付けられている。そこ� �、各蓋板15,15″の左右端部にはセンターパネ ル用支柱が通る切欠き17が形成されている。

 両天板10a,10bの上面には、配線用空間Hに� �った状態で通信用導波シート1a,1bが重ね配置 されている。通信用導波シート1a,1bは天板10� �載せただけも良いが、ずれ動きを確実に阻� �したい場合には、接着剤や両面粘着テープ� �両天板10a,10bに接着したら良い。

 本実施形態では、配線用空間Hを4本の蓋� �15,15″で塞ぐことができる。そして、1つの� �板15″に、無線通信用の通信用導波シート1a, 1bが設けられている。例えば図10に示すよう� �、既述の中継用導波体9と、中継用導波体9の 上に配置された平面視矩形の金属板製押さえ 部材20と、中継用導波体9の下面に重なる下押 さえ部材21と、全体を覆う樹脂製カバー22と� �有している。「押さえ部材」は「押さえ板� �と言い換えることも可能である。下押さえ� �材21と蓋板15″とには無線通信用コネクタ7よ り大径の逃がし穴23が空いている。上下の押� ��え部材20,21は、通信用導波シート1a,1bと中継 用導波体9とを一体に保持する保持手段の一� �である。

 無線通信用コネクタ7は、図10に仮想線で� ��すように、その上面のうち周囲の適宜範囲� ��除いた部分が無線の送受信を司る通信部(感 知部)になっている。本実施形態では、無線� �信用コネクタ7は中継用導波体9の下面に接着 しているが、下押さえ部材21や蓋板15″に設� �たブラケット等の保持具で落下不能に保持� �ることも可能である。図12では周波数変換器 8を表示しており、周波数変換器8は配線ダク� ��16に載置している。

 図13に示すように、各蓋板15,15″の前後両 端には下向きの折り返し部25が形成されてお� ��、配線ダクト15に装着した受け部材26で蓋板 15,15″の折り返し部25が支持されている。こ� �場合、例えば図11に示すように、各蓋板15″� ��前後端面と天板10の端面との間にはケーブ� �引き出し用の隙間27が空いているが、接続装 置19を設けた通信補助用蓋板15″のうち接続� �置19の箇所の端面には天板10に当接又は密接� ��るスペーサ28を設けており、このため通信� �助用蓋板15″は前後移動不能に保持されてい る。

 下押さえ部材21の前後両側部21aは天板10a,1 0bと通信用導波シート1a,1bとの間に入り込ん� �おり、かつ、上押さえ部材20の前後縁部20aは 通信用導波シート1a,1bの縁部の上面に重なっ� ��いる。そして、上押さえ部材20の左右縁部� �蓋板15″の下面に重なる足部20bに形成し、足 部20bをビス29で蓋板15″に締結している。

 このため、中継用導波体9と通信用導波シ ート1a,1bとは上下の押さえ部材20,21で強く挟� �固定される。これにより、中継用導波体9と� ��信用導波シート1a,1bとの高さが同一に保持� �れると共に端面の密着状態が保持され、そ� �結果、電波の漏れを無くして高い通信特性� �確保できる。なお、上押さえ部材20の足部20b は中継用導波体9の左右位置を規制する機能� �備えている。

 上下の押さえ部材20,21にはビス29が通る穴 30が空いており、また、蓋板15″にはタップ� �31が空いている。カバー21は全体として下向� ��開口の浅いトレー形状を成しており、その� ��右両端寄りの部位に鉤状の係合爪32を下向� �に突設し、係合爪32を蓋板15″の係合穴33に� �性に抗して嵌め込んでいる。

 (5).第10実施形態における天板の構造
 図14~図23では第10実施形態を示している。ま ず、この実施形態における天板10a,10bの構造� �図14及び図15に基づいて説明する。この実施� ��態は通信用導波シート1a,1bを両天板10a,10bに� ��み込んでおり、そこで、本実施形態では通� ��用導波シート1a,1bも両天板10a,10bの一部とし� ��説明する。

 天板10a,10bは、その表面(上面)を構成する� ��素として、使用者から見て手前側に位置し� ��メラミン化粧板38と、その後ろ側(奥側)に位 置したシート状の通信用通信用導波シート1� �を備えている。メラミン化粧板38は硬質化粧 板の一例であり、これらメラミン化粧板38と� ��信用導波シート1との上面は同一面を成して いる。メラミン化粧板38と通信用導波シート1 との前後幅寸法(奥行き寸法)は同じ程度に設� ��しているが、両者の寸法を任意に設定でき� ��ことは言うまでもない。

 天板10は広い面積で広がるハニカム構造� �芯材39を備えており、芯材39の上面には鋼板� ��の上板40を接着し、下面には同じく鋼板製� �下板41を接着している。上下板40,41とハニカ� ��構造の芯材39とのサンドイッチ構造により� �左右に長い天板10でありながら軽量化と高強 度とを確保できる(なお、図15(A)では芯材39は� ��面視格子形に簡略表示しているが、実際に� ��多数の六角が重なった構造になっている。) 。

 芯材39は全面積にわたって等しい厚さに� �定されており、従って、上板40はその全体に わたってフラットになっている。他方、通信 用導波シート1a,1bは一般に厚さが3~5mm程度あ� �一方、メラミン化粧板38の厚さは一般に1mm前 後であり、両者は厚さが相違している。そこ で、本実施形態では、図15(D)に示すように、� ��ラミン化粧板38と上板40との間にスペーサ板 42を配置し、スペーサ板42を上板40とメラミン 化粧板38とに接着している。これにより、メ� ��ミン化粧板38と通信用導波シート1との厚さ� ��相違か吸収されている。

 スペーサ板42は合板等の木板を採用して� �るが、他に、パーティクルボードやコルク� �、樹脂板、金属板、板紙等の様々の素材を� �用できる。また、両天板10a,10bの本体が木製� ��場合は、メラミン化粧板38が載る部分と通� �用導波シート1a,1bが載る部分とに段差を形成 することでメラミン化粧板38と通信用導波シ� ��ト1a,1bとを同一面にすることも可能である� �、本実施形態と同様にスペーサ板42を使用す ると、本体の上面はフラットに加工するだけ なので製造コストを抑制できる。

 また、両天板10a,10bがスチール製である場 合、上板にメラミン化粧板38と通信用導波シ� ��ト1a,1bとの厚さの違いに対応した段差を形� �することでメラミン化粧板38と通信用導波シ ート1a,1bとを同一面にすることも可能である� ��、この構造では、上板の加工が面倒である� ��かりでなく、他の部材(補強部材や脚の支持 部材等)も形状を変更せねばならないため、� �計・製造のコストが嵩む。これに対してス� �ーサ板42を使用すると、大きな手間をかける ことなく簡単にメラミン化粧板38と通信用導� ��シート1a,1bとを同一面となすことができる� �

 天板10a,10bの左右両側部には、前後長手の サイド補強フレーム43が配置されており、サ� ��ド補強フレーム43は上板40と下板41とに接着� ��れている。サイド補強フレーム43はスチー� �板製であり、外側部には天板10の左右端面を 構成する端板44が固着されている。天板10の� �ち左右外側に露出する側端部には樹脂製の� �ッジが固着されている。サイド補強フレー� �43には、脚11を固定するための受け部45が設� �られている。

 上板40の前端部は、下向き中空状に折り� �されてその前面に樹脂製のフロントエッジ46 が固着されており、また、上板40の後端部も� ��向き中空状のリア折り返し部40aが形成され� ��おり、リア折り返し部40aの後面に樹脂製の� ��アエッジ47を固着(接着)している。リアエッ ジ47は通信用導波シート1の背面に当接してい る。リア折り返し部40aの手前には左右横長で 上向き開口C字状のリア補強フレーム48が配置 されており、リア補強フレーム48は上板40と� �板41とに接着されている。天板10の手前側に� ��リア補強フレーム48と対称の状態でフロン� �補強フレーム49が配置されている。

 本実施形態では、芯材39と上下板40,41、及 び、四周を囲うように延びる補強フレーム47, 48,49が請求項に記載した本体部を構成してい� ��。天板10の後端部の下面にはスチール製の� �ア補助フレーム50が溶接等によって固着され ており、前後のリア補助フレーム50にステー� ��固着し、ステーで蓋板15,15′を支持してい� �。

 天板10a,10bのリア補助フレーム50は、左右� ��部に配置されたサイドステー(図示せず)、� �右中間部に位置したセンターステー51、セン ターステー51とサイドステーとの間に配置さ� ��た中間ステー(図示せず)で連結されており� �基本的には隣り合ったステーでメインの蓋� �15が支持されている。各ステー51には、前後� ��右4個の位置決め片52が切り起こし形成され� ��おり、これによって蓋板15の前後位置が保� �されている。

 蓋板15は下向き開口樋状に形成されてお� �、蓋板15と天板10との間にはケーブル類を引� ��出しできる空間が空いている。なお、サイ� ��ステーとセンターステー51とを利用してセ� �ターパネル(図示せず)を取り付けることがで きる(センターパネルを取り付けるための構� �は省略している。)。なお、本実施形態では� ��線ダクトはリア補助フレーム50の下方に配� �しているが、第5実施形態のように天板10の� �面に固定することも可能である。

 リア補強フレーム48は、図14の状態でセン ターステー51から左側に寄った位置において� ��る程度の左右範囲で切除されており、この� ��除部に木製の補助枠材53が嵌め込み配置さ� �ている。補助枠材53は上下板40,41に接着され� ��おり、補助枠材53を切り欠くと共にリアエ� �ジ47を切除することにより、天板10の後端部� ��は請求項に記載した凹所54が形成されてお� �、この凹所54は配線用空間Hに向けて開口し� �いる。

 (6).ブリッジ状中継部の部材の構造
 次に、主として図16~図23を参照して接続装� �(中継部)の構造を説明する。本実施形態も第 5実施形態と同様に上下の押さえ部材20,21とカ バー22とを備えている。そして、本実施形態� ��特有の部材としてブラケット56を有してい� �。

 カバー22と上下上押さえ部材20,21は第5実� �形態と同じ機能を有しており、上押さえ部� �20は第1実施形態と同様に足部20bを有してい� �。左右の足部20は前後に分離しているが、こ れは、カバー22の係合爪32との干渉を回避す� �ためである。カバー22は第1実施形態と同じ� �造であり、その係合爪32が下押さえ部材21の� ��合穴33に引っ掛かるようになっている。

 例えば図16に示すように、本実施形態で� �上押さえ部材20はその足部20bがビス29で下押� ��え部材21に固定される。このため、下押さ� �部材21にはビス29が螺合するナット57を溶接� �ている。下押さえ部材21には逃がし穴23が空� ��ているが、逃がし穴23は、左右方向の片側� �入り込んだ湾部23aを有する鍵穴状に形成さ� �ている。湾部23aはケーブル9との干渉を回避� ��るために設けている。更に下押さえ部材21� �4つのコーナー部を四角形にカットして全体� ��して平面視十字形になっている。従って、� ��後縁部21aと左右縁部21bとがそれぞれ突出し� ��形態になっている。また、左右縁部21bには� ��向き片21cを形成している。

 ブラケット56は、配線用空間Hのうち凹所5 4の箇所に配置されて前後天板10に固定される ものであり、前後天板10の間隔を保持する機� ��と、中継部材を支持する機能、及び、図14� �一点鎖線で示した補助蓋板15′を支持する機 能とを有している。

 図17から理解できるように、ブラケット56 は、平面視四角形で逃がし穴23が空いている� ��板58、前後側板59、及び左右側板60を有して� ��る。前後側板59は底板58とは別部材で構成さ れていて左右側板60の左右外側にはみ出てお� ��、このはみ出し部に、天板10に固定するた� �の取り付け穴61が空いている。取り付け穴61� ��左右長手の長穴になっている。ブラケット5 6の前後側板59には、下押さえ部材21の前後縁� ��21aが遊びを持って嵌まる第1切欠き62が形成� ��れており、前後側板59には、第1切欠き62の� �右外側の箇所に、中継用導波体9を仮支持す� ��内向き支持片63が曲げ形成されている。

 また、前後側板59には、内向き支持片63の 左右外側の部位には、天板10の上面に載る外� ��き支持片64を曲げ形成している。この外向� �支持片64の存在により、ブラケット56が固定� ��業前に配線用空間Hに落ち込むことを防止で きる。左右側板60の前後中間部には、側面視� ��三角形状の第2切欠き65が形成されている。� ��下押さえ部材20,21を締結する前の状態では� �下押さえ部材21はブラケット56の前後側板59� �載っており、かつ、中継用導波体9は下押さ� ��部材21の上面に重なっているが、この状態� �はケーブル9が第2切欠き65に嵌まっている。� ��って、ケーブル9の損傷を防止できる。

 ブラケット56は、前後側板59に一体に形成 されていて底板58の下面に重なった下片66を� �しており、下片66が左右側板60からはみ出た� ��分に補助受け板67をビス68とナット69とで締� ��している。補助受け板67は前後側片67aを有� �ており、かつ、図17に示すように下片66の左� ��外側に突出しており、図18において右側の� �助受け板67の突出部に補助蓋体15′の一端部� ��載っている。図18において左側の補助受け� �67の突出部には基本長さの蓋板15の一端部が� ��るようになっている。蓋板15,15′は、補助� �け板67の前後側片67aで前後方向の位置決めが されている。

 補助受け板67には、平面視略三角形の第3� ��欠き70を形成している。これは、ケーブル9� ��無線通信用コネクタ7に近い部分から速やか に下方に垂らすためのものであり、当然なが ら無くてもよい。また、補助受け板67を設け� ��に、下片66で蓋板15,15′を支持しても良いこ とは言うまでもない。

 (7).接続装置の組み立て及びまとめ
 次に、接続装置19の組み立て手順と両天板10 a,10bとの関係とを、図19以下の図面も参照し� �説明する。図18や図21に示すように、ブラケ� ��ト56は前後側板59がビス71で天板10の端面に� �結されている。より正確には、前後側板59は 、凹所54を挟んだ左右両側の部位において天� ��10の背面に締結される。この締結により、� �後の天板10は前後間隔がきっちりと揃えられ る。既述のとおり、両天板10a,10bの背面部に� �木製の保持枠材53が固着されているが、図18� ��図21に示すように、補助枠材53には、ビス71� ��ねじ込むための鬼目ナット72を埋設してい� �。

 中継用導波体9と上押さえ部材20とは通信� ��導波シート1a,1bの上面に重なり、下押さえ� �材21は通信用導波シート1a,1bの下面に重なる� ��そして、図18や図20に示すように、下押さえ 部材21の前後縁部21aが天板10の凹所54に入り込 んでいる。このため、通信用導波シート1a,1b� ��後端縁部は全体にわたって平坦に保持され� ��おり、下押さえ部材21を重ねたことで部分� �に盛り上がることはない。

 中継用導波体9と通信用導波シート1a,1bと� ��関係は第5実施形態と同じなので、詳細は省 略する。本実施形態の特徴は、既述のとおり ブラケット56で前後天板10の間隔が所定寸法� �正確に保持されることであり、このため、� �継用導波体9を前後の通信用導波シート1a,1b� �端面にきっちり当接させることができる。� �た、本実施形態では通信用導波シート1a,1bは 天板10a,10bの本体部に接着されているため、� �押さえ部材21を通信用導波シート1a,1bの下面� ��簡単に差し込むことはできないが、両天板1 0a,10bに凹所54を形成しておくことにより、上� ��押さえ部材20,21で通信用導波シート1a,1bをし っかりと且つ容易に挟持することができる。

 通信用導波シート1a,1bは上面が通信面に� �っており、また、図20(B)に示すように、上押 さえ部材20は通信用導波シート1a,1bにある程� �の寸法Lで部分的に重なっている。上押さえ� ��材20が通信用導波シート1a,1bに重なり合うこ とにより、通信用導波シート1a,1bと中継用導� ��体9との当接面からの電波の漏洩が防止され る。そして、通信用導波シート1a,1bと中継用� ��波体9とが前後に重なり合う寸法Lについて� �願発明者たちが検証したところ、重なり合� �寸法はごく小さいと電波の漏洩が多くなる� �、ある程度以上長くなると電波漏洩機能の� �上は見られなかった。計測結果では、重な� �合い寸法Lは3~8mmが好適であり、特に好適な� �は5mm程度であった。

 なお、本実施形態では補助枠材53は凹所54 の箇所で上下厚さの全体が切除されているが 、下押さえ部材21が入り込めば足りるので、� ��所54の下方部に補助枠材53が残る状態であっ ても良い。下押さえ部材21は、左右側縁21bに� ��成した下向き片21cがブラケット56の左右側� �60に外側から当たることにより、締結前の状 態で左右ずれ落ち不能に保持されている。

 (8).第11実施形態(図24~図25)
 図24~図25で示す第12実施形態は第10実施形態� ��変形例であり、そこで、第6実施形態との相 違点のみを説明する。本実施形態が第10実施� ��態と相違するのはブラケット56の形態・構� �の点のみである。すなわち、ブラケット56が 第10実施形態と大きく相違する点として、当� ��ブラケット56をビス71で天板10a,10bの端面に� �定するための取付け穴61が下向きに開口して いて、ブラケット56の底板58には取付け穴61に 連通する逃がし穴61aを形成している。逃がし 穴61aは、ビス71の頭が十分な遊びをもって上� ��に嵌まる大きさになっている。

 第10実施形態では取付け穴61は非開放の穴 になっているので、予めブラケット56を所定� ��勢にセットして、その状態を人が手で保持� ��つつ、ビス71を取付け穴61に差し込んで天板 10にねじ込まなければならないが、本実施形� ��では、先に4本のビス71を天板10の端面に取� �付けておいてから、ブラケット56を下方に移 動させることで取付け穴61をビス71の軸には� �込み、それから各ビス71を締め込む、という 手順でブラケット56の締結を行うことができ� ��。従って、ブラケット56はその取付け作業� �おいて人が手で持って姿勢を保持しておく� �要がないと共に、ビス71を鬼目ナット72にね� ��込むに際しての負担が軽減されて、取付け� ��業の手間を著しく軽減できる。

 補助受け片67のうち各逃がし穴61の近傍部 には、蓋板15,15′の前後位置を位置決めする� ��めの起立片67aを形成している。つまり、蓋� ��15,15′は端板15aを有しており、この端板15a� �形成した下向き開口の係合溝15bを起立片67a� �嵌め込むことにより、蓋板15,15aの前後位置� �規定されるようになっている。起立片58aは� �助受け片67に形成することも可能である。

 (9).その他
 以上、本願発明の実施形態を何点か説明し� ��が、本願発明の具体例が上記実施形態に限� ��されないことは言うまでもない。例えば、� ��願発明は円形や楕円形のような平面視非角� ��のテーブルにも適用することができる。ま� ��、メラミン樹脂板のような表面板で通信用� ��波シートを覆う場合、通信用導波シートに� ��保護層を設けずに、表面板を上保護層に兼� ��することも可能である。

 なお、通信用導波シートを天板の肉厚部� ��埋め込むことや、テーブルの上面を表面板� ��構成することは、中継用導波体の有無に関� ��なく独立した発明たり得る。