以下、本発明の実施形態を図に基づいて� ��細に説明する。

 本発明の実施形態に係るテーパスロット� ��ンテナは図1,図10~図14に示すように、テーパ 状の放射開口部1a,2a,3a,4aを有する2以上の放射 素子1,2,3,4を組み合わせたものであり、前記� �射素子1,2,3,4は、前記テーパ状放射開口部側� ��先端部にリフレクタ5,6,7,8を含むものである 。

 本発明の実施形態に係るテーパスロット� ��ンテナは進行波型の平面アンテナであって� ��送信アンテナとして機能する場合、放射素� ��1,2,3,4への給電が行われると、アンテナ面に 対して平行な方向に電磁波を送信する。放射 素子1,2,3,4の放射開口部1a,2a,3a,4aは、テーパ状 、すなわち、放射素子1,2,3,4の形成されたス� �ットの幅が徐々に拡大する構造であるため� �平面アンテナ、すなわち放射方向から見た� �射素子が一次元の構造であるにも拘わらず� �水平面と垂直面での放射パターンがほぼ対� �な電磁波を送信することとなる。

 本発明の実施形態によれば、放射素子1,2, 3,4の先端部には、リフレクタ5,6,7,8が形成さ� �るものであるため、テーパ状放射開口部1a,2a ,3a,4aを放射素子1,2,3,4及びリフレクタ5,6,7,8に� ��って形成することによって、広帯域に必要� ��軸長を確保することができる。

 さらに、放射素子1,2,3,4の先端部はリフレ クタ5,6,7,8である。リフレクタ5,6,7,8に、組み� ��わされた他の放射素子1,2,3,4に対する反射機 能を実行させるには、テーパスロットアンテ ナの特性からして、リフレクタ5,6,7,8は、放� �素子1,2,3,4の先端部で屈曲して、組み合わさ� ��た他の放射素子1,2,3,4に対向する必要がある 。図1の場合、放射素子1のリフレクタ5は放射 素子2に対する反射機能を実行し、放射素子2� ��リフレクタ6は放射素子3に対する反射機能� �実行し、放射素子3のリフレクタ7は放射素子 4に対する反射機能を実行し、放射素子4のリ� ��レクタ8は放射素子1に対する反射機能を実� �することとなる。

 したがって、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4 aの軸長を必要な長さに確保したとしても、� �の軸長を延長するために用いたリフレクタ5, 6,7,8は、放射素子1,2,3,4の先端部から横方向に ずれる方向に屈曲するため、放射素子1,2,3,4� �外形寸法を小型化できる。

 本発明の実施形態では、4つの放射素子1,2 ,3,4を十字状に組み付けて放射状に組み合わ� �たが、図示した構造に限られるものではな� �。要は、複数の放射素子で複数の方向から� �来する電磁波を受信する、或いは複数の方� �へ電磁波を放射する構造に組み付けて放射� �に組み合わせた構造であればよいものであ� �。すなわち、放射素子1,2,3,4の先端部のリフ� ��クタ1,2,3,4が組み合わせた他の放射素子に対 する反射機能を実行できる構造で、放射状に 組み合わせたものであればよいものである。

 テーパスロットアンテナが送信アンテナ� ��して作用する場合には、放射素子1,2,3,4に対 するリフレクタ5,6,7,8による反射機能とは、� �ーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aから送信される電 磁波に対して指向性を付与する機能を意味す る。また、テーパスロットアンテナが受信ア ンテナとして作用する場合には、放射素子1,2 ,3,4に対するリフレクタ5,6,7,8による反射機能� ��は、テーパ状放射素子1a,2a,3a,4aが配置され� �いる側から到来する電磁波に対してより高� �感度を付与する機能を意味する。

 次に、本発明の実施形態に係るテーパスロ� ��トアンテナを実施例に基づいて説明する。
(実施例1)

 本発明の実施例1に係るテーパスロットア ンテナは図1に示すように、4個の放射素子1,2, 3,4を有している。

 4個の放射素子1,2,3,4は図1及び図2に示すよ うに、金属製の平板から形成され、その基部 1b,2b,3b,4b側から先端部1c,2c,3c,4cに向かうテー� �状放射開口部1a,2a,3a,4aを前記金属製平板に形 成したものである。なお、放射素子1,2,3,4は� �属製の平板のテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aを 形成したものに限られるものではない。例え ば、誘電体の平板上に導電膜を形成し、前記 導電膜にテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aを形成� ��たものであってもよいものである。要は、� ��射素子1,2,3,4はテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4a� ��通して送受信を行うことができる構成であ� ��ば、いずれのものであってもよいものであ� ��。

 テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aは、放射素� �1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4b側から先端部1c,2c,3c,4cに 向けてテーパ状、すなわち、その開口面積を 徐々に拡大させて形成してある。

 4個の放射素子1,2,3,4は、その基部1b,2b,3b,4b 側を突き合わせて放射状に組み合わせてある 。図1では、4個の放射素子1,2,3,4を十字形に組 み付けて放射状に組み合わせている。4個の� �射素子1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4bを突き合わせる� �合、4個の放射素子1,2,3,4を電気的に接続して 突き合わせる。なお、4個の放射素子1,2,3,4の� ��部1b,2b,3b,4bを電気的に接続して突き合わせ� �が、これに限られるものではない。4個の放� ��素子1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4bを離間し、図示し� ��い例えば短絡片などを用いて4個の放射素子 1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4bを電気的に接続し、4個� �放射素子1,2,3,4を放射状に組み合わせてよい� ��のである。

 放射素子1,2,3,4は図1及び図3に示すように� ��テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4a側の先端部1c,2c ,3c,4cにリフレクタ5,6,7,8を含んでいる。

 図1に示す実施例1では、リフレクタ5,6,7,8� ��放射素子1,2,3,4の先端部1c,2c,3c,4cに一体に形� ��されている。リフレクタ5,6,7,8は図1及び図3� ��示すように、放射素子1,2,3,4の先端部1c,2c,3c, 4cから横方向にずれる方向に屈曲してある。� ��1及び図3の場合、放射素子1のリフレクタ5は 放射素子2に対する反射機能を実行し、放射� �子2のリフレクタ6は放射素子3に対する反射� �能を実行し、放射素子3のリフレクタ7は放射 素子4に対する反射機能を実行し、放射素子4� ��リフレクタ8は放射素子1に対する反射機能� �実行することとなる。

 テーパスロットアンテナが送信アンテナ� ��して作用する場合には、放射素子1,2,3,4に対 するリフレクタ5,6,7,8による反射機能とは、� �ーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aから送信される電 磁波に対して指向性を付与する機能を意味す る。また、テーパスロットアンテナが受信ア ンテナとして作用する場合には、放射素子1,2 ,3,4に対するリフレクタ5,6,7,8による反射機能� ��は、テーパ状放射素子1a,2a,3a,4aが配置され� �いる側から到来する電磁波に対してより高� �感度を付与する機能を意味する。

 テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aは図1に示す� ��うに、放射素子1,2,3,4及びリフレクタ5,6,7,8� �渡って形成してある。すなわち、テーパ状� �射開口部1a,2a,3a,4aは図1に示すように、放射� �子1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4b側から先端部1c,2c,3c,4c に向けてテーパ状に形成してあると共に、放 射素子1,2,3,4のリフレクタ5,6,7,8を利用して、� ��フレクタ5,6,7,8の先端部5a,6a,7a,8aに向けて延� ��して形成してある。テーパ状放射開口部1a,2 a,3a,4aは、リフレクタ5,6,7,8の先端部5a,6a,7a,8a� �が開放されている。以上の構成によって、� �ーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aは、使用周波数の 1波長以上の軸長を確保している。

 図1及び図3に示す実施例1では図6及び図7� �示すように、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aの 軸長として、使用周波数の波長をλとすると� ��1.2λの長さを確保している。テーパ状放射� �口部1a,2a,3a,4aの軸長の長さ1.2λは図6及び図7� �示すように、放射素子1,2,3,4での軸長(0.6λ)+� �フレクタ5,6,7,8での軸長(0.6λ)によって得られ たものである。なお、図6及び図7に示すテー� ��状放射開口部の軸長は一例を示すものであ� ��て、前記テーパ状放射開口部の軸長は、使� ��周波数の1波長(λ)以上の軸長に確保されて� �れば、広帯域化に対応できるものである。� �のことは、実験の結果で得られている。

 無線端末に許容される使用周波数は、2.5G Hzと3.5GHzとが予定されている。テーパ状放射� ��口部1a,2a,3a,4aの軸長として、使用周波数の1� ��長以上の軸長を確保しているため、前記周� ��数帯域に対応でき、広帯域化を実現できる� ��

 放射素子1,2,3,4は、送受信を行うための直 接給電構造を有している。図1~図3に示す直接 給電構造は、同軸ケーブル9を用いている。� �軸ケーブル9は、中心導体9aと、中心導体9aの 周囲に絶縁されて配置された外皮導体(グラ� �ド電位)9bとを含んでいる。同軸ケーブル9は� ��放射素子1,2,3,4の基部1b,2b,3b,4b側でテーパ状� ��射開口部1a,2a,3a,4aを横切る位置に配置し、� �のテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aの対向する一 辺側に外皮導体9bを電気的に接続し、対向す� ��他辺側に中心導体9aを電気的に接続してあ� �。

 前記直接給電構造は図1及び図2に示すよ� �に、放射素子1,2,3,4とのマッチングをとる整� ��回路部10を含んでいる。図1及び図2に示す整 合回路部10は、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4a� �に突き出た突起片として構成してある。な� �、整合回路部10は図1及び図2に示す突起片に� ��られるものではない。要は、整合回路部10� �して、放射素子1,2,3,4と直接給電構造9とのマ ッチングをとることができる構造であれば、 いずれのものであってもよいものである。

 次に、実施例1に係るスロットアンテナが 送信アンテナとして動作する場合について説 明する。

 テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aの軸長(電気� ��)を1/4波長とした周波数の電力が直接給電構 造9からテーパ状放射素子1a,2a,3a,4aの対向辺に 供給されると、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4a� ��共振が引き起こされ、電磁波が送信される� ��

 このとき、放射素子1のリフレクタ5は放� �素子2に対する反射機能を実行し、放射素子2 のリフレクタ6は放射素子3に対する反射機能� ��実行し、放射素子3のリフレクタ7は放射素� �4に対する反射機能を実行し、放射素子4のリ フレクタ8は放射素子1に対する反射機能を実� ��することとなる。これにより、リフレクタ5 ,6,7,8の作用により、放射素子1,2,3,4のテーパ� �放射開口部1a,2a,3a,4aから放射される電磁波の 放射方向は指向性を有することとなる。

 図1に示す実施例1に係るテーパスロット� �ンテナを送信アンテナとして用いた場合に� �ける指向特性を図8及び図9に示す。図8は水� �方向での指向特性を示し、図9は垂直方向で� ��指向特性を示している。

 放射素子1,2,3,4の放射開口部1a,2a,3a,4aは、� ��ーパ状、すなわち、放射素子1,2,3,4の形成さ れたスロットの幅が徐々に拡大する構造であ るため、平面アンテナ、すなわち放射方向か ら見た放射素子が一次元の構造であるにも拘 わらず、図8及び図9から明らかなように、水� ��面と垂直面での放射パターンP1,P2がほぼ対� �な電磁波を送信している、すなわちテーパ� �ロットアンテナとして機能していることが� �かる。

 次に、実施例1に係るスロットアンテナが 受信アンテナとして動作する場合について説 明する。

 テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aの軸長(電気� ��)を1/4波長とした周波数の電磁波が到来する と、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4a上に電界及� ��磁界がそれぞれ誘起され、直接給電構造9を 介して受信する。

 このとき、放射素子1のリフレクタ5は放� �素子2に対する反射機能を実行し、放射素子2 のリフレクタ6は放射素子3に対する反射機能� ��実行し、放射素子3のリフレクタ7は放射素� �4に対する反射機能を実行し、放射素子4のリ フレクタ8は放射素子1に対する反射機能を実� ��することとなる。これにより、リフレクタ5 ,6,7,8の作用により、放射素子1,2,3,4のテーパ� �放射開口部1a,2a,3a,4aが配置されている側から 到来する電磁波に対して高い感度を有するこ ととなる。

 本発明の実施例1によれば、放射素子1,2,3, 4の先端部には、リフレクタ5,6,7,8が形成され� ��ものであるため、テーパ状放射開口部1a,2a,3 a,4aを放射素子1,2,3,4及びリフレクタ5,6,7,8に渡 って形成することによって、広帯域に必要な 軸長を確保することができる。

 リフレクタ5,6,7,8に、組み合わされた他の 放射素子1,2,3,4に対する反射機能を実行させ� �には、テーパスロットアンテナの特性から� �て、リフレクタ5,6,7,8は、放射素子1,2,3,4の先 端部で屈曲して、組み合わされた他の放射素 子1,2,3,4に対向する必要がある。図1の場合、� ��射素子1のリフレクタ5は放射素子2に対する� ��射機能を実行し、放射素子2のリフレクタ6� �放射素子3に対する反射機能を実行し、放射� ��子3のリフレクタ7は放射素子4に対する反射� ��能を実行し、放射素子4のリフレクタ8は放� �素子1に対する反射機能を実行することとな� ��。

 したがって、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4 aの軸長を必要な長さに確保したとしても、� �の軸長を延長するために用いたリフレクタ5, 6,7,8は、放射素子1,2,3,4の先端部から横方向に ずれる方向に屈曲するため、放射素子1,2,3,4� �外形寸法を小型化できる。

 本発明の実施例1では、リフレクタ5,6,7,8� �放射素子1,2,3,4と一体に形成し、リフレクタ5 ,6,7,8を放射素子1,2,3,4の先端部で屈曲させて� �るため、リフレクタの屈曲箇所における電� �波に対するリアクタンス成分は小さくなり� �放射素子1,2,3,4と直接給電構造9とのマッチン グを容易に行うことができる。さらに、上述 したように、リフレクタ5,6,7,8と放射素子1,2,3 ,4とを一体に形成することにより、製造コス� ��を安価にすることができる。さらに、リフ� ��クタ5,6,7,8と放射素子1,2,3,4とを一体に形成� �、かつ、リフレクタ5,6,7,8と放射素子1,2,3,4と に渡ってテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aを開口� ��成することにより、製造コストばかりでな� ��、製造工程を簡素することで製造コストを� ��に安価にすることができる。

 図1に示すように、放射素子1,2,3,4のうち� �テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで上下に分離さ れた上方領域A1の幅寸法W1より下方領域A2の幅 寸法W2を狭く設定してもよい。このように構� ��すると、実施例1に係るテーパスロットアン テナを無線LAN用の筐体に組み付ける場合、下 方領域A2の幅が狭くなった部分に図示しない� ��線LANに必要な機器を組み付けることができ� ��無線LAN用筐体の内部を有効利用することが� ��きる。

 本発明の実施例1では、4つの放射素子1,2,3,4� ��組み合わせたが、組み合わせる放射素子1,2, 3,4の個数は4個に限られるものではない。放� �素子1,2,3,4の先端部のリフレクタ1,2,3,4が組み 合わせた他の放射素子に対する反射機能を実 行できる個数、すなわち2個以上の放射素子� �組み合わせたものであれば、組み合わせる� �射素子の個数が制限されるものではない。
(実施例2)

 図10に示す実施例2に係るテーパスロット� ��ンテナは、放射素子1,2,3,4の先端部1c,2c,3c,4c� ��形成したリフレクタ5,6,7,8の屈曲方向を、図 1に示す場合と異なる方向に設定している。

 図10の場合、放射素子1のリフレクタ5は放射 素子4に対する反射機能を実行し、放射素子2� ��リフレクタ6は放射素子1に対する反射機能� �実行し、放射素子3のリフレクタ7は放射素子 2に対する反射機能を実行し、放射素子4のリ� ��レクタ8は放射素子3に対する反射機能を実� �することとなる。
(実施例3)

 図1及び図10に示す実施例では、放射素子1 ,2,3,4のうち、テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで� ��下に分離された上方領域A1の幅寸法W1より下 方領域A2の幅寸法W2を狭く設定したが、これ� �限られるものではない。

 図11に示すように、放射素子1,2,3,4のうち� ��テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで上下に分離� �れた上方領域A1の幅寸法W1と下方領域A2の幅� �法W2とを同一に設定してもよいものである。

 図11に示す実施例3において、図12に示す� �うに、放射素子1,2,3,4の先端部1c,2c,3c,4cに形� �されるリフレクタ5,6,7,8の屈曲方向を図11と� �逆方向としてもよいものである。

 図11及び図12に示す実施例に係るテーパスロ ットアンテナの他の構成は、図1に示す実施� �1と同様である。
(実施例4)

 図11に示すように、放射素子1,2,3,4のうち� ��テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで上下に分離� �れた上方領域A1と下方領域A2とを幅広に設定� ��たが、これに限られるものではない。

 図13に示すように、放射素子1,2,3,4のうち� ��テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで上下に分離� �れた上方領域A1と下方領域A2との幅W3,W4を狭� �設定してもよいものである。

 なお、図14に示すように、放射素子1,2,3,4� ��先端部1c,2c,3c,4cに形成されるリフレクタ5,6,7 ,8の屈曲方向を図13とは逆方向としてもよい� �のである。

 図13に示すように、放射素子1,2,3,4のうち� ��テーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aで上下に分離� �れた上方領域A1と下方領域A2との幅W3,W4を狭� �設定しているため、テーパスロットアンテ� �を無線LAN用の筐体に組み付ける場合、上方� �域A1と下方領域A2との幅W3,W4が狭くなった部� �に図示しない無線LANに必要な機器を組み付� �ることができ、無線LAN用筐体の内部を有効� �用することができる。

(実施例5)

 図1に示す実施例では、直接給電構造9と� �て同軸ケーブルを用いたが、これに限られ� �ものではない。

 図15に示す直接給電構造9は、マイクロス� ��リップラインを用いている。マイクロスト� ��ップライン9は、放射素子1,2,3,4の基部1b,2b,3b ,4b側でテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aを横切る� ��置に配置し、そのテーパ状放射開口部1a,2a,3 a,4aの対向する一辺側に図示しない一方のラ� �ンを電気的に接続し、他方のライン9cを絶縁 体スペーサ9dで電気的に絶縁することで、対� ��する他辺側に電気的に接続してある。

 図16に示す直接給電構造9は、プリント基� ��の両面を使ってラインを形成した構造のも� ��を用いている。プリント基板11は短冊状に� �型し、その両面上にライン12を形成してある 。プリント基板11は、放射素子1,2,3,4の基部1b, 2b,3b,4b側でテーパ状放射開口部1a,2a,3a,4aを横� �る位置に配置し、プリント基板11の図示しな い裏面側のラインをテーパ状放射開口部1a,2a, 3a,4aの対向する一辺側に電気的に接続し、プ� ��ント基板11の図示した表面側のライン12をプ リント基板11に設けた図示しないスルーホー� ��を通して対向する他辺側に電気的に接続し� ��ある。

 なお、以上の説明では、放射素子への給� ��を直接給電構造により行うようにしたが、� ��れに限られるものではない。例えば、直接� ��電構造に代えて他の給電構造を用いてもよ� ��ものである。前記他の給電構造としては、� ��電ラインの先端に整合回路部を取り付け、� ��の整合回路部を介してテーパ状放射開口部� ��対峙する辺に給電を行う、いわゆる間接給� ��構造が考えられる。この間接給電構造にあ� ��ても、送受信を行うものである。要は、給� ��構造としては、放射素子により送受信を行� ��構造のものであれば、いずれのものであっ� ��もよいものである。

以上、実施形態(及び実施例)を参照して本� ��発明を説明したが、本願発明は上記実施形� ��(及び実施例)に限定されるものではない。� �願発明の構成や詳細には、本願発明のスコ� �プ内で当業者が理解し得る様々な変更をす� �ことができる。

 この出願は2007年5月17日に出願された日本 出願特願2007-132108を基礎とする優先権を主張� ��、その開示の全てをここに取り込む。