本発明の一実施形態を図1ないし図7を参� �して説明する。図1に示すように、本実施形� ��は、電線11の端末から露出する芯線(本発明� ��導体に相当)13に雌端子金具(本発明の端子金 具に相当)12が圧着された端子付き電線10であ� ��。

(電線11)
 図1に示すように、電線11は、複数の金属細� ��を撚り合せてなる芯線13と、この芯線13の外 周を包囲する絶縁性の合成樹脂からなる絶縁 被覆14と、を備える。金属細線は、銅、銅合� ��、アルミニウム、又はアルミニウム合金等� ��必要に応じて任意の金属を用いることがで� ��る。本実施形態においては、アルミニウム� ��金が用いられている。図1に示すように、電 線11の端末においては絶縁被覆14が剥がされ� �、芯線13が露出している。

(雌端子金具12)
 雌端子金具12は、金属板材を金型により所� �の形状にプレス加工してなる。雌端子金具12 は、電線11の絶縁被覆14の外周を抱き込むよ� �にかしめられるインシュレーションバレル15 と、このインシュレーションバレル15に連な� ��て、芯線13を外側から抱き込むようにかし� �られるワイヤーバレル16(本発明の圧着部に� �当)と、このワイヤーバレル16に連なって、� �示しない雄端子金具と接続する接続部17と、 を備える。図3に示すように、インシュレー� �ョンバレル15は、上下方向にそれぞれ突出す る一対の板状をなす。

 図2に示すように、接続部17は、雄端子金� ��の雄タブ(図示せず)が挿入可能な筒状をな� �ている。接続部17の内部には、弾性接触片26� ��形成されており、この弾性接触片26と、雄� �子金具の雄タブとが弾性的に接触すること� �より、雄端子金具と雌端子金具12とが電気的 に接続されるようになっている。

 本実施形態においては、雌端子金具12は� �状の接続部17を有する雌端子金具12としたが� ��これに限られず、雄タブを有する雄端子金� ��としてもよいし、また金属板材に貫通孔が� ��成されたいわゆるLA端子としてもよく、必� �に応じて任意の形状の端子金具とすること� �できる。

(ワイヤーバレル16)
 図3に、展開状態(電線に圧着する前の状態)� ��おけるワイヤーバレル16の要部拡大平面図� �示す。図3に示すように、ワイヤーバレル16� �、図3おける上下方向に突出する一対の板状� ��なす。ワイヤーバレル16は、電線を圧着す� �前の状態において、図3の紙面を貫通する方� ��から見て、略矩形状をなしている。

 図3に示すように、ワイヤーバレル16には� ��電線が圧着されたときに電線が配される側� ��面(図3において紙面を貫通する方向手前側� �位置する面)に、複数の凹部18が形成されて� �る。各凹部18の孔縁は、電線を圧着する前の 状態において、図3の紙面を貫通する方向か� �見て、平行四辺形状をなしている。

 図3に示すように、複数の凹部18は、ワイ� ��ーバレル16が芯線13に圧着された状態で芯線 13が延びる延び方向(図3における矢線Aで示す� ��向)について間隔を空けて配されている。

 また、図3に示すように、複数の凹部18は� ��芯線13の延び方向(図3における矢線Aで示す� �向)に対して交差する第1方向(図3における矢� ��Bで示す方向)に間隔を空けて並んで配され� �いる。本実施形態においては、第1方向は、� ��び方向に対して85°以上95°以下の角度で交� �している。本実施形態では、第1方向は、延� ��方向に対して略90°の角度で交差している。 なお、第1方向については、必要に応じて、� �び方向に対して任意の角度で交差してもよ� �。

 さらに、図3に示すように、複数の凹部18� ��、芯線13の延び方向(図3における矢線Aで示� �方向)に対して角度βで交差し、且つ第1方向� ��は異なる第2方向(図3における矢線Cで示す方 向)に間隔を空けて並んで配されている。本� �施形態では、角度βは、略30°の角度に設定� �れている。

 図4に示すように、各凹部18の孔縁は、第1 方向(図4において矢線Bで示す方向)に平行な� �対の第1孔縁19を含む。本実施形態において� �、第1孔縁19は、延び方向(図4において矢線A� �示す方向)に対して85°以上95°以下の角度を� �して配されている。なお、図4においては、� ��部18の内側の構造については省略して記載� �てある。

第1方向(図4において矢線Bで示す方向)につ� ��て並ぶ複数の各凹部18の第1孔縁19は、第1方� ��に沿う直線上に並んで配されている。第1孔 縁19は、電線11の端部側(図4における左側)に� �置する端部側孔縁19Aと、電線11の端部側と反 対側(図4における右側)に位置する電線側孔縁 19Bと、からなる。

 また、図4に示すように、各凹部18の孔縁� ��構成する辺は、第2方向(図4における矢線Cで 示す方向)に平行な一対の第2孔縁20を有する� �第2方向について並ぶ各凹部18の第2孔縁20は� �第2方向に沿う直線上に並んで配されている� ��

 図4に示すように、端部側孔縁19Aの長さ寸 法L1は、第1方向(図4における矢線Bで示す方向 )について隣り合う凹部18の端部側孔縁19A,19A� �士の間隔L2以上の寸法に設定されている。こ れにより、延び方向(図4における矢線Aで示す 方向)について隣に位置する複数の凹部の端� �側孔縁19A同士を、延び方向についてオーバ� �ラップして配することができるようになっ� �いる。詳細には、複数の凹部18のうち、一の 凹部18の端部側孔縁19Aと、延び方向について� ��の凹部18の隣に位置し、且つ互いに交差方� �について並ぶ複数(本実施形態では2つ)の他� �凹部18,18の端部側孔縁19A,19Aとが、延び方向� �ついてオーバーラップしている。

 また、上記と同様に、電線側孔縁19Bの長� ��寸法L3は、第1方向(図4における矢線Bで示す� ��向)について隣り合う凹部18の電線側孔縁19B, 19B同士の間隔L4以上の寸法に設定されている� ��これにより、延び方向(図4における矢線Aで� ��す方向)について隣に位置する複数の凹部の 電線側孔縁19B同士を、延び方向についてオー バーラップして配することができるようにな っている。詳細には、複数の凹部18のうち、� ��の凹部18の電線側孔縁19Bと、延び方向につ� �て一の凹部18の隣に位置し、且つ互いに交差 方向について並ぶ複数(本実施形態では2つ)の 他の凹部18,18の電線側孔縁19B,19Bとが、延び方 向についてオーバーラップしている。

 また、図4に示すように、延び方向(図4に� ��いて矢線Aで示す方向)と、第2方向(矢線Cで� �す方向)とのなす角度βは、複数の凹部18のう ち、一の凹部18の端部側孔縁19Aと、延び方向� ��ついて一の凹部18の隣に位置して第2方向に� ��いて並ぶ複数(本実施形態では2つ)の他の凹� ��18,18の端部側孔縁19Aとが、延び方向につい� �オーバーラップして配されるように設定さ� �ている。本実施形態では、上述したように� �度βは30°に設定されている。

 また、同様に、延び方向(図4において矢� �Aで示す方向)と、第2方向(矢線Cで示す方向)� �のなす角度βは、複数の凹部18のうち、一の� ��部18の電線側孔縁19Bと、延び方向について� �の凹部18の隣に位置して第2方向について並� �複数(本実施形態では2つ)の他の凹部18,18の電 線側孔縁19Bとが、延び方向についてオーバー ラップして配されるように設定されている。

 また、図4に示すように、複数の凹部18の� ��ち、芯線13の延び方向(図4における矢線Aで� �す方向)と交差する第1方向(図4における矢線B で示す方向)についての、凹部18のピッチ間隔 P1は、0.1mm以上0.8mm以下に設定されている。本 実施形態においては、P1は0.5mmに設定されて� �る。なお、ピッチ間隔P1とは、第1方向につ� �て、一の凹部18における対角線の交点と、一 の凹部18の隣に位置する他の凹部18における� �角線の交点と、の間隔をいう。

 第1方向(図4における矢線Bで示す方向)に� �いて隣り合う凹部18同士の間隔は、本実施形 態では上記した端部側孔縁19A同士の間隔L2及� ��電線側孔縁19B同士の間隔L4と同じになって� �る。この凹部18同士の間隔は、0.1mm以上であ� ��て、且つ第1方向(図4における矢線Bで示す方 向)における凹部のピッチ間隔P1の二分の一以 下に設定されている。本実施形態においては 、凹部18同士の間隔は、0.1mmに設定されてい� �。

 また、図4に示すように、延び方向(図4に� ��いて矢線Aで示す方向)についての、凹部18の ピッチ間隔P2は、0.3mm以上0.8mm以下に設定され ている。本実施形態においては、P2は、0.5mm� �設定されている。なお、ピッチ間隔P2とは、 延び方向について、一の凹部18における対角� ��の交点と、一の凹部18の隣に位置する他の� �部18における対角線の交点と、の間隔をいう 。

 延び方向(図4における矢線Aで示す方向)に ついて隣り合う凹部18同士の間隔L5は、0.1mm以 上であって、且つ、延び方向における凹部18� ��士のピッチ間隔P2から0.1mmを差し引いた値以 下に設定されている。本実施形態においては 、L5は、0.2mmに設定されている。

 図5に示すように、凹部18の底面は、凹部1 8の孔縁に比べてやや小さく形成されている� �これにより、凹部18の底面と、凹部18の孔縁� ��は、凹部18の底面から凹部18の孔縁に向かう に従って、拡開する4つの傾斜面21によって接 続されている。なお、図5には2つの傾斜面21� �記載されている。

 図5に示すように、傾斜面21のうち、一対� ��第1孔縁19と凹部18の底面とを接続する傾斜� �21は、第1傾斜面22とされる。第1傾斜面22と、 ワイヤーバレル16のうち芯線13が配される側� �面とのなす角度αは、90°≦α≦110°に設定さ� ��ている。本実施形態においては、角度αは� �105°に設定されている。

 本実施形態においては、ワイヤーバレル1 6により圧着された芯線13の圧縮率を、ワイヤ ーバレル16により圧着された後の芯線13の断� �積の、ワイヤーバレル16が圧着される前の芯 線13の断面積に対する百分率としたとき、圧� ��率は、40%以上70以下とされる。本実施形態� �おいては、60%とされる。

 上述した凹部18は、ワイヤーバレル16を、 図6に示す金型24によりプレス加工することに より形成される。金型24には、凹部18に対応� �る位置に複数の凸部25が、紙面を貫通する方 向手前側の方向に突出して形成されている。 なお、図6においては、凸部25の詳細な構造に ついては省略して記載してある。

 次に、本実施形態の作用、効果について� ��明する。以下に、電線11に対する雌端子金� �12の取付け工程の一例を示す。まず、金属板 材を、金型を用いてプレス成形することで所 定の形状に形成する。このとき、凹部18を同� ��に形成してもよい。

 その後、所定形状に形成された金属板材� ��曲げ加工することで接続部17を形成する(図2 参照)。このときに凹部18を形成してもよい。

 図6に示すように、雌端子金具12をプレス� ��形する際の金型には、ワイヤーバレル16の� �部18に対応する位置に複数の凸部25が形成さ� ��ている。この凸部25を形成するためには、� �イヤーバレル16に形成された凹部18と対応す� ��領域を残して、図示しない金属板材の表面� ��ら、凹部18に対応する領域と異なる領域を� �り出せばよい。

 上述した、凹部18に対応する領域と異な� �領域とはどのような形状をなすかについて� �明する。図4に示すように、ワイヤーバレル1 6に形成された凹部18は、第1方向(矢線Bで示す 方向)について間隔を空けて並んで形成され� �且つ、第2方向(矢線Cで示す方向)について間� ��を空けて並んで形成されている。さらに、� ��凹部18の第1孔縁19は、第1方向(矢線Bで示す� �向)に沿う直線上に並んで配されており、且� ��、各凹部18の第2孔縁20は、第2方向(矢線Cで� �す方向)に沿う直線上に並んで配されている� ��

 このため、図4に示すように、ワイヤーバ レル16の電線11が配された面には、凹部18に対 応する領域と異なる領域が、第1方向(矢線Bで 示す方向)に帯状に延びて複数形成されると� �に、第2方向(矢線Cで示す方向)に帯状に延び� ��複数形成されている。

 従って、凸部25を形成するには、金属板� �の表面から、第1方向に沿って帯状に延びる� ��数の溝30を切削加工すると共に、第2方向に� ��って帯状に延びる複数の溝31を切削加工す� �ばよい。この結果、金型の製造コストを低� �できる。

 続いて、電線11の絶縁被覆14を剥がして芯 線13を露出させる。芯線13をワイヤーバレル16 の上に載置し、且つ、絶縁被覆14をインシュ� ��ーションバレル15の上に載置した状態で、� �示しない金型により、両バレル15,16を電線11� ��対して外側からかしめる。

 図7に示すように、ワイヤーバレル16を芯� ��13にかしめつけると、芯線13はワイヤーバレ ル16に押圧されて、芯線13の延び方向(図7にお ける矢線Aで示す方向)に塑性変形して延びる� ��すると、芯線13の外周面が、各凹部18の孔縁 に形成されたエッジと摺接する。これにより 、芯線13の外周面に形成された酸化膜が剥が� ��れて、芯線13の新生面が露出する。この新� �面とワイヤーバレル16とが接触することによ り、芯線13とワイヤーバレル16とが電気的に� �続される。なお、図7においては、複数の芯� ��13の断面を、全体として模式的に記載して� �る。

 また、複数の凹部18が形成されることに� �り、凹部18の孔縁の辺長が増大する。すると 、凹部18の孔縁に形成されたエッジの長さも� ��大する。これにより、凹部18の孔縁に形成� �れたエッジが芯線13に食い込む領域も増大す る。この結果、冷熱サイクルを繰り返しても 、芯線13とワイヤーバレル16との間に隙間が� �じることを抑制できるので、冷熱性能が向� �する。

 また、凹部18の孔縁を構成する第1孔縁19� �、電線の延び方向に対して略90°の角度をな� ��て交差している。これにより、ワイヤーバ� ��ル16に圧着された状態の電線11に対して、電 線11の延び方向に沿う力が加えられた場合に� ��第1孔縁19に形成されるエッジが芯線13に食� �込むことにより、ワイヤーバレル16による芯 線13の保持力が向上する。

 さらに、延び方向について隣接して位置� ��る複数の凹部18の第1孔縁19同士は、延び方� �についてオーバーラップして配されている� �ら、第1孔縁19に形成されたエッジが芯線13に 食い込む領域が、電線11の延び方向について� ��ず存在するようになっている。これにより� ��ワイヤーバレル16による芯線13の保持力を一 層向上させることができる。

 本実施形態によれば、第1孔縁19は、凹部1 8の孔縁を構成する辺のうち、電線11の端部側 に位置する端部側孔縁19Aと、凹部18の孔縁を� ��成する辺のうち、電線11の端部と反対側に� �置する電線側孔縁19Bと、からなる。上記の� �部側孔縁19Aにより、電線11に対して、端部側 に向かう方向の力が加わったときに、確実に 保持できる。また、上記の電線側孔縁19Bによ り、電線11に対して、端部と反対側に向かう� ��向の力が加わったときに、確実に保持でき� ��。

 さらに、本実施形態では、第1方向と、第 2方向とのなす角度βは略30°とされる。これ� �より、複数の凹部18のうち、一の凹部18の端� ��側孔縁19Aと、延び方向について一の凹部18� �隣に位置して第2方向について並ぶ2つの他の 凹部18,18の端部側孔縁19Aとが、延び方向につ� ��てオーバーラップして配される。また、同� ��に、複数の凹部18のうち、一の凹部18の電線 側孔縁19Bと、延び方向について一の凹部18の� ��に位置して第2方向について並ぶ2つの他の� �部18,18の電線側孔縁19Bとが、延び方向につい てオーバーラップして配される。これにより 、電線11に対して、端部側に向かう力が加わ� ��た場合、及び端部と反対側に向かう力が加� ��った場合の双方において、ワイヤーバレル1 6が芯線13を保持する能力を向上させることが できる。

 また、本実施形態によれば、複数の凹部1 8は、第1方向について、0.1mm以上0.8mm以下とい う比較的に小さなピッチ間隔P1を空けて並ん� ��配される。これにより、単位面積当たりの� ��部18の数が増加する。すると、単位面積当� �りにおける、凹部18の孔縁に形成されたエッ ジの領域が増大する。これにより、単位面積 当たりにおいて、凹部18の孔縁に形成された� ��ッジが芯線13に食い込む領域が比較的に大� �くなるから、ワイヤーバレル16による芯線13� ��保持力を向上させることができる。

 また、金属板材を金型によってプレス加� ��して雌端子金具12を形成する際に、複数の� �部18同士の間隔が過度に狭いと、金型に過度 の負荷が加わるので好ましくない。本実施形 態によれば、第1方向について隣り合う凹部18 同士の間隔L2を0.1mm以上とすることにより、� �部18を成形するための金型に過度の負荷が加 わることを抑制できる。

 また、本実施形態では、第1方向について 隣り合う凹部18同士の間隔を第1方向について の凹部18のピッチ間隔P1の二分の一以下とす� �ことにより、複数の凹部18のうち、一の凹部 18と、延び方向について一の凹部18の隣に位� �する他の凹部18とをオーバーラップして配す ることができる。

 また、本実施形態によれば、延び方向に� ��いて、0.3mm以上0.8mm以下という比較的に小さ なピッチ間隔P2を空けて凹部18が並んで配さ� �る。これにより、単位面積当たりの凹部18の 数が増加する。すると、単位面積当たりにお ける、凹部18の孔縁に形成されたエッジの領� ��が増大する。これにより、単位面積当たり� ��おいて、凹部18の孔縁に形成されたエッジ� �芯線13に食い込む領域が比較的に大きくなる から、ワイヤーバレル16による芯線13の保持� �を向上させることができる。

 金属板材を金型によってプレス加工して� ��子金具を形成する際に、複数の凹部18同士� �間隔が過度に狭いと、金型に過度の負荷が� �わるので好ましくない。一方で、延び方向� �おける凹部18の幅寸法が過度に小さいと、凹 部18を形成する金型の凸部の幅寸法が過度に� ��さくなり、やはり金型に過度の負荷が加わ� ��ので好ましくない。

 本実施形態によれば、延び方向について� ��り合う凹部18同士の間隔L5を0.1mm以上とする� ��とにより、プレス加工時に金型に過度の負� ��が加わることを抑制できる。また、延び方� ��について隣り合う凹部18同士の間隔L5を延び 方向における凹部18のピッチ間隔P2から0.1mmを 差し引いた値以下とすることにより、凹部18� ��成形するための金型に過度の負荷が加わる� ��とを抑制できる。

 また、凹部18の第1孔縁19と凹部18の底面と を接続する第1傾斜面22は、ワイヤーバレル16� ��うち芯線13が配される側の面に対して105°の 角度αで形成されている。上述したように凹� ��18は金型に形成された凸部を金属板材に押� �することにより形成される。このため、押� �後、金型の凸部を容易に離脱させるために� �凹部18の孔縁と凹部18の底面との間には、凹� ��18の底面から凹部18の孔縁に向かうに従って 拡開する傾斜面21が形成される。すなわち、� ��斜面21と、ワイヤーバレル16のうち芯線13が� ��される側の面との間には鈍角が形成される� ��

 傾斜面21と、ワイヤーバレル16のうち芯線 13が配される側の面との間に形成される角度� �が大きいことは、凹部18の孔縁に形成された エッジが緩やかになることを意味する。本実 施形態においては、第1傾斜面22とワイヤーバ レル16のうち芯線13が配される側の面との間� �形成される角度αは、105°と、鈍角としては� ��較的に小さい。このため、凹部18の第1孔縁1 9に形成されるエッジは、比較的に鋭いもの� �なっている。この結果、第1孔縁19に形成さ� �たエッジが、芯線13に食い込むことにより、 芯線13に形成された酸化膜を確実に剥がすこ� ��ができる。

 本実施形態においては、芯線13はアルミ� �ウム合金からなる。このように、芯線13がア ルミニウム合金からなる場合、芯線13の表面� ��は酸化膜が比較的に形成されやすい。本実� ��形態は、芯線13の表面に酸化膜が形成され� �すい場合に有効である。

 さらに、芯線13の表面に形成された酸化� �を破って接触抵抗を小さくするためには、� �い圧縮率でワイヤーバレル16を芯線13にかし� ��つける必要がある。本実施形態によれば、� ��イヤーバレル16は、圧縮率が40%以上70%以下� �あるような、比較的に高い圧縮率で電線11に 圧着される。これにより、芯線13の表面に形� ��された酸化膜を効果的に剥ぎ取ることがで� ��る。上記の圧縮率は、上記範囲内で適宜変� ��することができ、例えば50%以上60%以下にす� ��ことや、電線11の導体断面積が大きい場合� �は40%以上50%以下にすることもできる。

 また、本実施形態によれば、ワイヤーバ� ��ル16のうち、複数の凹部18の間の領域におい ては、芯線13に対して比較的に大きな応力が� ��中する。これにより、各凹部18の孔縁にお� �て、確実に芯線13の表面に形成された酸化膜 を剥離して、芯線13の新生面を露出させるこ� ��ができる。これにより、芯線13とワイヤー� �レル16との接触抵抗を低減させることができ る。

 <他の実施形態>
 本発明は上記記述及び図面によって説明し� ��実施形態に限定されるものではなく、例え� ��次のような実施形態も本発明の技術的範囲� ��含まれる。
 (1)本実施形態では、電線11の延び方向と、� �1孔縁19とのなす角度は略90°としたが、これ� ��限られず、必要に応じて任意の角度としう� ��。
 (2)本実施形態では、凹部18の孔縁は平行四� �形状をなす構成としたが、凹部18の孔縁は、 互いに平行な辺を有しない四角形、台形、菱 形、矩形、方形等、必要に応じて、任意の形 状の四角形状としうる。