明 細 書

発明の名称 ： 端末及び無線通信方法

技術分野

[0001] 本開示は、 次世代移動通信システムにおける端末及び無 線通信方法に関す る。

背景技術

[0002] Universal Mobile Telecommunications System (UMTS) ネツ トワー クにおいて、 更なる高速データレート、 低遅延などを目的として Long Term Evolution (LT E) が仕様化された (非特許文献 1 ) 。 また、 LT E (Th i rd Generation Partnership Project (3 G P P) Re lease (R e I .

) 8、 9) の更なる大容量、 高度化などを目的として、 LT E-Ad v a n c e d (3G P P R e l . 1 0- 1 4) が仕様化された。

[0003] LT Eの後継システム (例えば、 5th generation mobile commun i cat i o n system (5 G) 、 5 G plus ( + ) 、 New Radio (N R) 、 3G P P R e I . 1 5以降などともいう) も検討されている。

[0004] 既存の LT Eシステム (例えば、 R e l . 8- 1 2) では、 通信事業者 ( オペレータ) に免許された周波数帯域 (ライセンスバンド (licensed band ) 、 ライセンスキヤリア (licensed carrier) 、 ライセンスコンポーネント キヤリア (licensed CC) 等ともいう) において排他的な運用がなされる ことを想定して仕様化が行われてきた。 ライセンス CCとしては、 例えば、 800 MH z、 1. 7 GH z、 2 G H zなどが使用される。

[0005] また、 既存の LT Eシステム (例えば、 R e l . 1 3) では、 周波数帯域 を拡張するため、 上記ライセンスバンドとは異なる周波数帯域 (アンライセ ンスバンド (unlicensed band) 、 アンライセンスキヤリア (unlicensed c arrier) 、 アンライセンス CC (unlicensed CC) ともいう) の利用がサ ポートされている。 アンライセンスバンドとしては、 例えば、 W i -F i ( 登録商標) や B I u e t 〇〇 t h (登録商標) を使用可能な 2. 4 G H z帯 や 5 G H z帯などが想定される。

[0006] R e I . 1 3では、 ライセンスバンドのキヤリア (C C) とアンライセン スバンドのキヤリア (CC) とを統合するキヤリアアグリゲーシヨン (Carri er Aggregat ion : C A) がサボートされる。 このように、 ライセンスバンド とともにアンライセンスバンドを用いて行う 通信を License-Assisted Acces s (L A A) と称する。

先行技術文献

非特許文献

[0007] 非特許文献 1 : 3GPP TS 36.300 V8.12.0 “Evolved Universal Ter rest rial Radio Access (E-UTRA) and Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network (E-UTRAN) ; Overall description; Stage 2 (Release 8)" 、 201 0年 4月

発明の概要

発明が解決しようとする課題

[0008] 将来の無線通信システム (例えば、 5 G、 5 G+、 N R、 R e I . 1 5以 降) では、 送信装置 (例えば、 下りリンク (D L) では基地局、 上りリンク (U L) ではユーザ端末) は、 アンライセンスバンドにおけるデータの送信 前に、 他の装置 (例えば、 基地局、 ユーザ端末、 W i -F i装置など) の送 信の有無を確認するリスニングを行う。

[0009] このような無線通信システムが、 アンライセンスバンドにおいて他システ ムと共存するために、 アンライセンスバンドにおける規則 (regulation) 又 は要件 (requirement) に従うことが考えられる。

[0010] しかしながら、 アンライセンスバンドにおける動作が明確に 決められなけ れば、 特定の通信状況における動作が規則に適合し ない、 無線リソースの利 用効率が低下する、 など、 アンライセンスバンドにおいて適切な通信を 行え ないおそれがある。

[0011] そこで、 本開示は、 アンライセンスバンドにおいて適切な通信を 行う端末 \¥0 2020/175388 3 卩（：170? 2020 /007171

及び無線通信方法を提供することを目的の 1つとする。

課題を解決するための手段

［0012］ 本開示の一態様に係る端末は、 所定スロッ トに設定される候補位置を利用 して 1又は複数の同期信号ブロックを受信する受� �部と、 前記所定スロッ ト において送信される同期信号ブロック数に関 わらず、 少なくとも特定の候補 位置で前記同期信号ブロックを受信するよう に制御する制御部と、 を有する ことを特徴とする。

発明の効果

［0013］ 本開示の一態様によれば、 アンライセンスバンドにおいて適切な通信を 行 うことができる。

図面の簡単な説明

［0014］ ［図 1］図 1 八_図 1 〇は、 多重パターンの一例を示す図である。

［図 2］図 2は、 ［¾ 1及び多重パターン 1 に対するサーチスペース設定テーブ ルの一例を示す図である。

［図 3］図 3八及び図 3巳は、 に対するサーチスぺ一 ス設定の一例を示す図である。

［図 4］図 4八及び図 4巳は、 に対するサーチスぺ一 ス設定の別の一例を示す図である。

［図 5］図 5八 _図 5〇は、 3 3巳マッビングパターンの一例を示す図であ� �。

である。

［図 7］図 7八及び図 7巳は、 スロッ トで送信される 3 3巳数に基づく ? 0 3 0 1 ^~ 1の割当ての一例を示す図である。

［図 8］図 8八及び図 8巳は、 第 1の態様に係る 3 3巳候補位置の設定の一例を 示す図である。

［図 9］図 9は、 一実施形態に係る無線通信システムの概略構 成の一例を示す図 である。

［図 10］図 1 0は、 一実施形態に係る基地局の構成の一例を示す 図である。 ［図 11］図 1 1は、 一実施形態に係るユーザ端末の構成の一例を 示す図である

［図 12］図 1 2は、 一実施形態に係る基地局及びユーザ端末のハ ードウエア構 成の一例を示す図である。

発明を実施するための形態

［0015］ ＜アンライセンスバンド＞

アンライセンスバンド （例えば、 2. 4GH z帯や 5 GH z帯） では、 例 えば、 W i —F i システム、 L A Aをサボートするシステム （L A Aシステ ム） 等の複数のシステムが共存することが想定さ れるため、 当該複数のシス テム間での送信の衝突回避及び/又は干渉制� �が必要となると考えられる。 ［0016］ 例えば、 アンライセンスバンドを利用する W i - F i システムでは、 衝突 回避及び/又は干渉制御を目的として、 Carrier Sense Multiple Access （CSMA） /Collision Avoidance （C A） が採用されている。 CSMA /CAでは、 送信前に所定時間 Distributed access Inter Frame Space （D I F S） が設けられ、 送信装置は、 他の送信信号がないことを確認 （キ ヤリアセンス） してからデータ送信を行う。 また、 データ送信後、 受信装置 からの ACKnowledgement （ACK） を待つ。 送信装置は、 所定時間内に ACK を受信できない場合、 衝突が起きたと判断して、 再送信を行う。

［0017］ 既存の LT Eシステム （例えば、 R e I . 1 3） の LAAでは、 データの 送信装置は、 アンライセンスバンドにおけるデータの送信 前に、 他の装置 （ 例えば、 基地局、 ユーザ端末、 W i -F i装置など） の送信の有無を確認す るリスニング （Listen Before Talk （L BT） 、 Clear Channel Assessm ent （CCA） 、 キヤリアセンス、 チヤネルのセンシング、 センシング、 チヤ ネルアクセス動作 （channel access procedure） ） を行う。

［0018］ 当該送信装置は、 例えば、 下りリンク （D L） では基地局 （例えば、 g N

B : gNodeB） 、 上りリンク （U L） ではユーザ端末 （例えば、 User Equipme nt （U E） ） であってもよい。 また、 送信装置からのデータを受信する受信 装置は、 例えば、 D Lではユーザ端末、 U Lでは基地局であってもよい。 [0019] 既存の L T Eシステムの L A Aでは、 当該送信装置は、 L BTにおいて他 の装置の送信がないこと （アイ ドル状態） が検出されてから所定期間 （例え ば、 直後又はバックオフの期間） 後にデータ送信を開始する。

[0020] LT E L A Aにおけるチャネルアクセス方法として、 次の 4つのカテゴ リが規定されている。

カテゴリ 1 : ノードは、 L BTを行わずに送信する。

-カテゴリ 2 : ノードは、 送信前に固定のセンシング時間においてキャ リア センスを行い、 チャネルが空いている場合に送信する。

-カテゴリ 3 : ノードは、 送信前に所定の範囲内からランダムに値 （ランダ ムバックオフ） を生成し、 固定のセンシングスロッ ト時間におけるキャリア センスを繰り返し行い、 当該値のスロッ トにわたってチャネルが空いている ことが確認できた場合に送信する。

-カテゴリ 4 : ノードは、 送信前に所定の範囲内からランダムに値 （ランダ ムバックオフ） を生成し、 固定のセンシングスロッ ト時間におけるキャリア センスを繰り返し行い、 当該値のスロッ トにわたってチャネルが空いている ことが確認できた場合に送信する。 ノードは、 他システムの通信との衝突に よる通信失敗状況に応じて、 ランダムバックオフ値の範囲 （contention win dow size） を変化させる。

[0021] L BT規則として、 2つの送信の間のギャップ （無送信期間、 受信電力が 所定の閾値以下である期間など） の長さに応じた L B Tを行うことが検討さ れている。

[0022] アンライセンスバンドを用いる N Rシステムは、 N R -Unlicensed （U） システム、 N R L A Aシステムなどと呼ばれてもよい。 ライセンスバンド とアンライセンスバンドとのデュアルコネク テイビテイ （Dual Connect ivit y （DC） ） 、 アンライセンスバンドのスタンドアローン （Stand-Alone （S A） ） なども、 N R— Uにおいて採用される可能性がある。

[0023] N R-Uにおいて、 基地局 （例えば、 g N B） 又は U Eは、 L B T結果が アイ ドルである場合に送信機会 （Transmission Opportunity : TxO P） を 獲得し、 送信を行う。 基地局又は U Eは、 L BT結果がビジーである場合 (L BT-busy) に、 送信を行わない。 送信機会の時間は、 Channel Occupancy Ti me (COT) と呼ばれる。

[0024] N R _ Uが、 少なくとも Synchron i zat i on Signal ( S S ) /Physical Br oadcast CHannel (P BCH) ブロック (SSブロック (SS B) ) を含む 信号を用いることが検討されている。 この信号を用いるアンライセンスバン ド動作において次のことが検討されている。

-当該信号が少なくとも 1つのビーム内で送信される時間範囲内にギ� �ップ がないこと

- 占有帯域幅が満たされること

当該信号のチャネル占有時間を最小化するこ と

-迅速なチャネルアクセスを容易にする特性

[0025] また、 1つの連続するバースト信号内の、 Channel State Information ( C S I ) —Reference Signal (RS) と、 S S Bバーストセツ ト (SS Bの セッ ト) と、 S S Bに関連付けられた制御リソースセッ ト (COntrol REsour ce SET : COR ES ET) 及び P DSCHと、 を含む信号が検討されている 。 この信号は、 発見参照信号 (Discovery Reference Signal : D RS、 N R-U D R Sなど) と呼ばれてもよい。

[0026] S S Bに関連付けられた C〇 R E S E Tは、 Remaining Minimum System

Information (RMS I ) -CO R ES ET、 COR ES E T -zero (CO R ES ETO) などと呼ばれてもよい。 RMS 丨 は、 System Information Block 1 (S I B 1 ) と呼ばれてもよい。 SS Bに関連付けられた P DSC Hは、 RMS I を運ぶ P DSCH (RMS I P DSCH) であってもよい し、 RMS 丨 一 C〇 R E S E T内の P D C C H (System Information (S I ) —Radio Network Temporary Identifier ( R N T I ) によつてスクラン ブルされた C RCを有する DC 丨 ) を用いてスケジュールされた P DSC H であつてもよい。

[0027] 異なる SS Bインデックスを有する SS巳は、 異なるビーム (基地局送信 ビーム） を用いて送信されてもよい。 SS Bと、 それに対応する RMS I P DCCH及び RMS I P DSCHは、 同じビームを用いて送信されても よい。

[0028] N R-Uにおけるノード （例えば、 基地局、 U E） は、 他システム又は他 オペレータとの共存のため、 L BTによりチヤネルが空いていること （idle ） を確認してから、 送信を開始する。

[0029] ノードは、 L BT成功後、 送信を開始してから一定期間は送信を継続し て もよい。 ただし、 送信が途中で所定のギャップ期間以上途切れ た場合、 他シ ステムがチャネルを使用している可能性があ るため、 次の送信前に再度 L B Tが必要となる。 送信継続可能な期間は、 使用される L B Tカテゴリまたは L BTにおける優先クラス （priority class） に依存する。 優先クラスは、 ランダムバックオフ用コンテンシヨンウィン ドウサイズなどであってもよい 。 L BT期間が短いほど （優先クラスが高いほど） 、 送信継続可能な時間が 短くなる。

[0030] ノードは、 アンライセンスバンドにおける送信帯域幅規 則に従って、 広帯 域で送信する必要がある。 例えば、 欧州における送信帯域幅規則は、 システ ム帯域幅の 80%以上である。 狭帯域の送信は、 広帯域で L BTを行う他シ ステム又は他オペレータに検知されずに、 衝突する可能性がある。

[0031] ノードは、 なるべく短時間で送信することが好ましい。 共存する複数のシ ステムのそれぞれが、 チャネル占有時間を短くすることによって、 複数のシ ステムが効率的にリソースを共用できる。

[0032] N R-Uにおける基地局は、 異なるビーム （ビームインデックス、 S S B インデックス） の SS Bと、 当該 S S Bに関連付けられた RMS 丨 P DC CH （RMS I P DSCHのスケジユーリング用の P DCCH） 及び RM S I P DSCHと、 をなるベく広帯域を使ってなるべく短い時間 内で送信 することが好ましい。 これによって、 基地局は、 S S B/RMS I （D R S ） 送信に高い優先クラス （短い L BT期間の L BTカテゴリ） を適用するこ とができ、 高い確率で L BTが成功することが期待できる。 基地局は、 広帯 域で送信することによって送信帯域幅規則を 満たすことが容易になる。 また 、 基地局は、 短い時間で送信することによって送信が途切 れることを避ける ことができる。

[0033] N R— U用の初期下りリンク （D L） 帯域幅部分 （bandwidth part （BW

P） ） の帯域幅 （U Eチャネル帯域幅） を 2 OMH zとすることが検討され ている。 これは、 共存システムである W i — F iのチヤネル帯域幅が 20 M H zであるためである。 この場合、 SS B、 RMS I P DCCH、 RMS I P DSCHが 2 OMH z帯域幅の中に含まれる必要がある。

[0034] N R— U D RSにおいて、 少なくとも 1つのビームの送信期間内にギャ ップが無いことによって、 他のシステムが当該送信期間中に割り込むこ とを 防ぐことができる。

[0035] N R-U D RSは、 アクティブ状態の U E、 アイ ドル状態の U Eがいる か否かに関わらず、 周期的に送信されてもよい。 これによって、 基地局は、 簡単な L BTを用いてチャネルアクセス手順に必要とな� ��信号の送信を周期 的に行うことができ、 U Eは、 N R— Uのセルへ迅速にアクセスできる。

[0036] N R-U D R Sは、 必要なチャネルアクセス数を制限し、 短いチャネル 占有時間を実現するために、 短時間に信号を詰める。 N R-U D RSは、 スタンドアローン （SA） の N R _ Uをサボートしてもよい。

[0037] ＜多重パターン＞

R e I . 1 5 N Rでは、 S S B及び R M S 丨の多重パターン （mu U i p Lex ing pattern） 1〜 3が規定されている。

[0038] 多重バターン 1 : SS Bと RMS I P DCCH COR ES ET （RM

S I P DCCHを含む C〇 R ES ET、 COR ES ET#0） が時間分割 多重 （Time Division Multiplex : TDM） される （図 1 A） 。 言い換えれ ば、 S S Bと CO R E S E Tが異なる時間に送信され、 CO R ES ETの帯 域が SS Bの帯域を含む。 RMS I P DSCHは、 RMS I P DCCH C〇 R ES ETと TDMされてもよい。

[0039] チャネル帯域幅が狭いバンドにおいて、 S S Bと CO R E S E Tを周波数 分割多重 （Frequency Division Multiplex : F DM） できない場合、 T D Mすることが有効である。 低周波数帯 （例えば、 周波数範囲 （Frequency Ra nge : F R） 1、 6 G H z以下） においてデジタルビームフォーミングによっ て複数のビームを同じ周波数及び同じ時間で 送信できる場合、 同じビームで F DMする必要がない。

[0040] 多重バターン 2 : S S Bと RMS 丨 P DCCH COR ES ETが TD M且つ F DMされる （図 1 B） 。

[0041 ] S S B S C S （S S Bのサブキヤリア間隔 （SubCarrier Spacing : SC

S） ） と RMS 丨 S C S （RMS 丨の SCS） とが異なる場合、 特に S S B SCSが RMS I SCSよりも広い場合、 S S Bの時間長 （シンボル 長） が短くなるため、 RMS I P DCCH RMS I P DSCHの両 方を S S Bと F DMすることができなくなる場合がある。 この場合、 S S B と RMS I P DCCH C〇 R ES ETを異なる時間リソース及び異なる 周波数リソースに多重することができる。

[0042] 基地局は、 アナログビームフォーミングを用いる制約が ある場合、 1つの ビームだけを送信することができる。 基地局は、 RMS I P DSCHを S S Bと F DMすることによって、 短い時間で 1つのビームを送信することが でき、 ビームスイービングの才ーバへッ ドを抑えることができる。

[0043] 多重バターン 3 : S S Bと RMS 丨 P DCCH COR ES ETが F D Mされる （図 1 C） 。

[0044] 基地局は、 RMS I P DCCH RMS I 03〇1 ^~ 1の両方を33

Bと F DMすることによって、 短い時間で 1つのビームを送信することがで きる。 基地局は、 S S B毎にビームを切り替えることによって、 ビームスイ —ピングの才ーバへッ ドを抑えることができる。

[0045] R e I . 1 5 N Rでは、 多重バターン 1及び F R 1用の R M S 丨 P D CCH （タイプ 0 _ P D C C H共通サーチスぺース、 サーチスぺース #0） モニタリングオケージョンが、 図 2のサーチスぺース設定テーブルのように 規定されている。 F R 1では多重パターン 1のみが規定されている。 U Eは 、 マスタ情報ブロック （Master Information Block : M I B、 M I B内の p dcch-ConfigSIB1の下位 4ビッ ト） によって通知されるインデックス （サーチ スペース設定インデックス） に対応するサーチスペース設定 （P DCCHモ ニタリングオケージョン） を用いる。

[0046] 多重バターン 1 に対し、 U Eは、 スロッ ト n。から始まる 2つの連続するス ロッ トにわたるタイプ 0— P DCCH共通サーチスぺースにおいて P DCC Hをモニタする。 S S Bインデックス i を有する S S Bに対し、 U Eは、 次 式によって、 システムフレーム番号 （S F N） S F N _C を有するフレーム内に 位置するスロッ トインデックス n ₀ を決定する。

[0047]

n ₀ =（〇^^［i ^{^} M\）modN^r ^M

SFK _c mod2 0 mod 2 = 0

SFN _c mod2 = l if ［（〇-

[0048] このサーチスペース設定テーブルにおいて、 〇は、 先頭の S S B （S S B インデックスが 0） を含むスロッ トから、 対応する RMS 丨 P DCCH COR ES E Tを含むスロッ トまでのオフセッ ト ［m s］ である。 Mは、 1 スロッ トあたりのサーチスぺースセッ ト数の逆数である。 ｛〇, 1 , 2 , 3｝ は、 C〇R ES ET内の P DCCH受信に用いる SCS （RMS I S C S） に基づく。 先頭シンボルインデックスは、 スロッ ト n C内の COR E S E Tの先頭シンボルのインデックスである。 スロッ ト当たりの SS B数 が 2であるとする。

[0049] U Eが 1つの S S Bに対応するサーチスペースセッ トを 2スロッ トにわた ってモニタすることによって、 スケジューリングの柔軟性を高めることがで きる。

[0050] 図 3A、 図 3 B、 図 4A、 図 4 Bでは、 RMS I SCSが 30 k H zで あり、 スロッ ト長が 0. 5 m sである場合を示す。 \¥0 2020/175388 1 1 卩（：170? 2020 /007171

［0051］ 図 3八に示すように、 サーチスぺース設定インデックスが 0である場合、 〇が 0、 スロッ ト当たりのサーチスぺースセッ ト数が 1、 IV!が 1、 先頭シン ボルインデックスが 0である。 スロッ ト# 0における 3 3巳 # 0に対応する

の がスケジュールされるとする。 スロッ ト当たり のサーチスペースセッ ト数が 1であるため、 スロッ ト# 0における 3 3 8 #

1 に対応する［¾ 1\/1 3 丨 # 1のタイプ〇— 〇〇〇!·!共通サーチスぺースは、 次のスロッ ト# 1〜 # 2にわたり、 そのうちスロッ ト# 1 に［¾ 1\/1 3 丨 # 1用 の がスケジュールされるとする。 このように、 3 3巳インデックスによって、 3 3巳のスロッ トに対する 丨のスロッ ト の相対位置が変化する。

［0052］ 図 3巳に示すように、 サーチスぺース設定インデックスが 1である場合、 スロッ ト当たりのサーチスペースセッ ト数が 2であるため、 1スロッ トに 2 つの 3 3巳にそれぞれ対応する 2つのサーチスペース （ 〇〇〇!·!） を配置 できる。 サーチスぺースの先頭シンボルインデックス は、 偶数の 3 3巳イン デックスにおいて 0であり、 奇数の 3 3巳インデックスは〇〇 巳 3巳丁の シンボル数 （〇〇 巳 3巳丁シンボル数、 をオフセッ トしたシンポ ルである。 この例では、 1スロッ ト内に送信される 2つの 3 3巳に対応する 2 が当該スロッ トの先頭で送信され、 当該スロッ 卜内に、 対応する される。 すなわち、 3 3巳と、 3 3巳に対応する［¾ 1\/1 3 丨 〇〇〇!·!及び［¾ 1\/1 3 丨 ? 0 3 0

1 ^~ 1とは、 同じスロッ ト内で送信される。

［0053］ 図 4八に示すように、 サーチスぺース設定インデックスが 2である場合、 先頭の 3 3巳の開始スロッ トから、 対応する［¾ 1\/1 3 丨 〇〇〇!·!の開始ス ロッ トまで 2 01 3のオフセッ トがある。 それ以外は、 サーチスぺース設定イ ンデックスが 0である場合と同じである。

［0054］ 図 4巳に示すように、 サーチスぺース設定インデックスが 3である場合、 先頭の S S Bの開始スロッ トから、 対応する RMS I P DCCHの開始ス ロッ トまで 2 m sのオフセッ トがある。 それ以外は、 サーチスぺース設定イ ンデックスが 1である場合と同じである。

[0055] N R— Uにおける SS Bと COR ES ET#0の多重には、 多重パターン

1が推奨される。 多重パターン · |は、 C〇R ES ET#0と SS/P BCH ブロック （SS B） が異なる時間インスタンスに発生し、 COR ES ET# 0の帯域が SS/P BCHブロックの送信帯域と才ーバラップする （COR ES ET#0の帯域の少なくとも一部が SS/P BCHブロックの送信帯域 と重複する） 。

[0056] ＜チャネルアクセス手順＞

Load Based Equipment （L B E） デバイスとしての基地局 （g N B） に よる COTの開始のためのチャネルアクセス手順とし て、 カテゴリ 2 L BT とカテゴリ 4 L B Tが検討されている。 単独の D RS、 又は非ユニキャスト データ （例えば、 〇S 丨、 ベージング、 RAR） と多重される D RSに対し 、 D RSのデューティサイクルが 1 /20以下であり、 且つ D RSの総時間 長が 1 m s以下である場合 （ D R Sの送信周期が 20m s以上であり、 且つ D R Sの総時間長が 1 m s以下である場合） 、 LT Eの LAAと同様に、 2 5 M Sのカテゴリ 2 L BTが用いられる。 D RSのデューティサイクルが 1 /20よりも大きい場合、 又は D R Sの総時間長が 1 m sよりも大きい場合 、 カテゴリ 4 L B Tが用いられる。

[0057] SS/P BCHブロックとそれに対応する RMS 丨 P DCCHとそれに 対応する RMS 丨 P DSCHとを、 N R-U D RSとして短い時間長 （ 1 m s以内） に収めて送信することによって、 カテゴリ 2 L B Tを適用でき る。 ランダムバックオフなしの 25 M sの CC Aであるカテゴリ 2 L BTは 、 ランダムバックオフありのカテゴリ 4 L B Tに比べて、 N R-U D R S のチャネルアクセス成功率を高めることがで きる。

[0058] ＜SS B送信候補位置＞

N R— Uのためのタイプ 0_ P DCCHモニタリング設定 （RMS 丨 P DCCHモニタリングオケージョン （時間位置） ） は、 少なくとも次の特性 を満たしてもよい。

既存の多重バターン 1のように、 タイプ 0— P DCCH及び SS Bを TD Mすること

スロッ ト内の 1番目の S S Bと 2番目の S S Bとの間のギヤップにおいて 、 当該スロッ ト内の 2番目の SS Bのタイプ 0-P DCCHのモニタリング をサボートすること （このモニタリングはシンボル# 6から開始されてもよ いし、 シンボル# 7から開始されてもよい）

- 1つの SS Bに関連付けられたタイプ 0— P DCCH候補が、 関連付けら れた S S Bを運ぶスロッ ト内に制限されること

[0059] スロッ ト内の S S Bの送信候補位置 （候補 SS B （candidate SS/PBCH b locks） ） として、 次の S S Bマッピングバターン A〜 Fが検討されている。

[0060] A : R e I . 1 5のケース A （S C S = 1 5 k H z）

スロッ ト当たり 2個の S S Bがそれぞれ、 シンボル# 2、 #3、 #4、 #

5と、 シンボル# 8、 #9、 # 1 0、 # 1 1 と、 に配置される （図 5 A） 。

[0061] B : R e I . 1 5のケース B （SCS = 30 k H z）

スロッ ト当たり 2個の S S Bが配置される。 偶数スロッ トインデックス （ #0、 #2、 ） を有するスロッ トにおける 2個の SS Bはそれぞれ、 シン ボル# 4、 #5、 #6、 # 7と、 シンボル# 8、 #9、 # 1 0、 # 1 1 と、 に配置される。 奇数スロッ トインデックス （# 1、 #3、 ） を有するスロ ッ トにおける 2個の S S Bはそれぞれ、 シンボル# 2、 #3、 #4、 #5と 、 シンボル# 6、 # 7、 #8、 #9と、 に配置される。

[0062] C : R e I . 1 5のケース C （ S C S = 30 k H z）

スロッ ト当たり 2個の S S Bがそれぞれ、 シンボル# 2、 #3、 #4、 #

5と、 シンボル# 8、 #9、 # 1 0、 # 1 1 と、 に配置される （S S Bマッ ビングバターン Aと同様、 図 5 A） 。

[0063] D :新規のケース

non-stand-alone （ N S A） 用に、 スロッ ト当たり 3個の S S Bがそれぞれ 、 シンボル# 2、 #3、 #4、 #5と、 シンボル# 6、 #7、 #8、 #9と 、 シンボル# 1 0、 # 1 1、 # 1 2、 # 1 3と、 に配置される。

[0064] E :新規のケース

stand-alone （ S A） /dual connectivity （DC） モード用に、 スロツ ト パターン当たり 2個の S S Bがそれぞれ、 シンボル# 3、 #4、 #5、 #6 と、 シンボル# 1 0、 # 1 1、 # 1 2、 # 1 3と、 に配置される （図 5 B）

[0065] F :新規のケース

S A/DCモード用に、 スロッ トパターン当たり 2個の SS Bがそれぞれ 、 シンボル# 2、 #3、 #4、 # 5と、 シンボル# 9、 # 1 0、 # 1 1、 #

1 2と、 に配置される （図 5C） 。

[0066] S S Bマッピングパターンは、 SCS及びバンド （operating band、 freq uency band） の少なくとも 1つに関連付けられてもよい。 U Eは、 SCS及 びバンドの少なくとも 1つに基づいて S S Bマッビングバターンを決定して もよい。

[0067] これらのうち、 スロッ ト内の 1番目の S S Bと 2番目の S S Bとの間に P

DCC Hモニタリングオケージョンを配置できるバ� �ーンは、 S S Bマッピ ングバターン A/C （図 5 A） 、 S S Bマッピングバターン E （図 5 B） 、

S S Bマッピングパターン F （図 5C） である。

[0068] N R対象周波数 （ライセンスバンド） に用いられる S S Bマッピングバタ —ンと異なる新規の S S Bマッピングバターン （例えば、 S S Bマッピング バターン E、 F） を N R— U対象周波数 （アンライセンスバンド） に適用す ること、 すなわち、 N R-U対象周波数に適用される S S Bマッピングバタ —ンが、 N R— U対象周波数に適用される S S Bマッビングパターンと異な ること、 が考えられる。

[0069] U Eは、 S S Bを検出すると、 S S Bのタイミングに基づいてフレームの 先頭を求めるため、 N R対象周波数と N R— U対象周波数の間において、 S S Bマッピングバターンを切り替える必要が生� �る。 また、 スケジューラは 、 S S Bとデータを多重する場合に S S Bのリソースに対してレートマッチ ングを行う。 N R対象周波数と N R— U対象周波数の間において、 レートマ ッチングのリソースを切り替える必要が生じ る。 このように、 N R対象周波 数及び N R— U対象周波数の間において、 S S Bマッビングパターンが異な ると、 処理が複雑化するおそれがある。

[0070] 以下、 N R対象周波数用の S S Bマッピングバターンのうち、 スロッ ト内 の 1番目の S S Bと 2番目の S S Bとの間に P DCC Hモニタリングオケー ジョン （ 1シンボル又は 2シンボル） を配置できる S S Bマッピングパター ン （例えば、 S S Bマッピングバターン A、 C） を、 特定 S S Bマッピング バターンと呼ぶ。

[0071] 図 6 Aに示すように、 特定 S S Bマッピングバターンを用い、 且つ COR

E S E T 0のシンボル数が 1である場合、 1番目の SS B （# n、 # n + 2 、 図中の B） に対応する RMS 丨 P DCCH （図中の C） はシンボル# 0 にマップされることができ、 対応する RMS 丨 P DSCHは、 シンボル# 2〜 # 6にマップされることができる。 2番目の SS B （# n + 1、 # n + 3、 図中の B） に対応する RMS 丨 P DCCH （図中の C） はシンボル# 7にマップされることができ、 対応する RMS 丨 P DSCHは、 シンボル #8〜 # 1 3にマップされることができる。 すなわち、 1番目の SS Bに対 応する RMS 丨 P D S C Hのシンボル数は 6であり、 2番目の SS Bに対 応する RMS 丨 P DSCHのシンボル数は 6である。

[0072] 図 6 Bに示すように、 特定 S S Bマッピングバターンを用い、 且つ COR

E S E T 0のシンボル数が 2である場合、 1番目の SS B （# n、 # n + 2 、 図中の B） に対応する RMS 丨 P DCCH （図中の C） はシンボル# 0 、 # 1 にマップされることができ、 対応する RMS 丨 P DSCHは、 シン ボル# 2〜 #5にマップされることができる。 2番目の SS B （# n + 1、 # n + 3、 図中の B） に対応する RMS 丨 P DCCH （図中の C） はシン ボル# 6、 # 7にマップされることができ、 対応する RMS 丨 P DSCH は、 シンボル# 8〜 # 1 3にマップされることができる。 \¥02020/175388 16 卩（：170? 2020 /007171

[0073] この場合、 1番目の 33巳に対応する のシンボル数 は 4であり、 2番目の 33巳に対応する のシンボル数 は 6であり、 1番目の 33巳に対応する のシンボル数 は、 2番目の 33巳に対応する のシンボル数よりも少 なくなる。 すなわち、 1番目の 33巳に対応する

量が低下する。 特に、

に利用できるリソース数が少なくなる。

[0074] に利用できるリソース数を増やすために、 スロッ ト 内の 33巳数を可変とする （33巳数を変更して制御可能とする） ことが考 えられる。 例えば、 スロッ ト内の 33巳数を 1つにすることが想定される （ 図 7参照） 。

[0075] 図 7八は、 スロッ トの前半に設定される候補位置 （33巳# 336# 门 + 2） を利用して 33巳を送信し、 後半に設定される候補位置 （33巳# n + 1、 SS B# n + 3） を利用した 33巳の送信を行わない場合を示して いる。 この場合、 スロッ ト# において、 33巳 # で送信される 33巳に 対応する 〇〇〇!·! （又は、 00 1） を用いて、 当該 33巳# nに対応する リソースを、 他の 33巳候補位置 （SS B# n + 1

） を含む領域 （例えば、 時間及び周波数の少なくとも一つの領域） に対して 設定できる。

[0076] 図 7巳は、 スロッ トの後半に設定される候補位置 （33巳# n + 1、 33

B# _n + 3） を利用して 33巳を送信し、 前半に設定される候補位置 （33 巳# SS B# n + 2） を利用した 33巳の送信を行わない場合を示して いる。 この場合、 スロッ ト# において、 33巳# n + 1 に対応する 〇〇 〇1 ^~ 1 （又は、 00 I） を用いて、 当該 33巳# n + 1 に対応する[¾1\/13 I リソースを、 他の 33巳候補位置 （SS B# n） を含む領域に 対して設定する場合を想定する。

[0077] かかる場合、 SS B# n + 1 に対応する P DCCHがシンボル# 6又は#

7に割当てられる場合、 当該 0（3（3 !!より前のシンボルへの 03（3 !!リ ソースのマッピングが困難となる。 そのため、 図 7 Bに示すように、 S S B # n + 1 に対応する P DCC H (又は、 P DCC Hモニタリングオケージョ ン) をスロッ トの前半 (例えば、 シンボル# 0又は# 1 ) に割当てることが 考えられる。

[0078] 図 7 Bに示すように、 スロッ ト内の 2個目の S S B候補位置のみを利用す る場合に P DCCHモニタリングオケージョンを変更する場� �、 U Eは、 ス ロッ ト内の S S B数に基づいて P DCC Hモニタリングオケージョンを変更 する必要が生じる。

[0079] あるいは、 かかる場合、 U Eがスロッ ト内の SS B (又は、 スロッ ト内で 送信される S S B) 数をどのように判断するかが問題となる。

[0080] そこで、 本発明者は、 本開示の一態様として、 スロッ ト内で送信される S

S Bの数の変更が許容される (又は、 可変に設定される) 構成において、 所 定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロック数に 関わらず、 少なくとも 特定の候補位置で同期信号ブロックを受信す ることを着想した。

[0081] 以下、 本開示に係る実施形態について、 図面を参照して詳細に説明する。

各実施形態に係る無線通信方法は、 それぞれ単独で適用されてもよいし、 組 み合わせて適用されてもよい。

[0082] 本開示において、 周波数、 バンド、 スペクトラム、 キヤリア、 コンポーネ ントキヤリア (CC) 、 セルは互いに読み替えられてもよい。

[0083] 本開示において、 N R— U対象周波数、 アンライセンスバンド (un license d band) 、 アンライセンススペクトラム、 LAA SCe 丨 丨、 LAAセル 、 プライマリセル (Primary CeU : PCe 丨 丨、 Primary Secondary Cell : P S C e 丨 丨、 Special Cell : S p C e I I ) 、 セカンダリセル (Second ary Cell : SCe I I ) 、 送信前にチヤネルのセンシングを必要とする 第 1 周波数、 は互いに読み替えられてもよい。 本開示において、 リスニング、 Lis ten Before Talk (L BT) 、 Clear Channel Assessment (CCA) 、 キ ヤリアセンス、 センシング、 チヤネルのセンシング、 チヤネルアクセス動作 、 は互いに読み替えられてもよい。 [0084] 本開示において、 N R対象周波数、 ライセンスバンド （Licensed band）

、 ライセンススペクトラム、 PCe I I、 PSCe I I、 S pCe I I、 S Ce l l、 非 N R _U対象周波数、 R e I . 1 5、 N R、 送信前にチャネル のセンシングを必要としない第 2周波数、 は互いに読み替えられてもよい。

[0085] N R— U対象周波数及び N R対象周波数において、 異なるフレーム構造 （f rame structure） が用いられてもよい。

[0086] 無線通信システム （N R_U、 L A Aシステム） は、 第 1無線通信規格 （ 例えば、 N R、 LT Eなど） に準拠 （第 1無線通信規格をサボート） しても よい。

[0087] この無線通信システムと共存する他のシステ ム （共存システム、 共存装置 ） 、 他の無線通信装置 （共存装置） は、 W i _F i、 B l u e t o o t h （ 登録商標） 、 W i G i g （登録商標） 、 無線 LAN （Local Area Network ） 、 I E E E 802. 1 1、 L PWA （Low Power Wide Area） など、 第 1無線通信規格と異なる第 2無線通信規格に準拠 （第 2無線通信規格をサボ —卜） していてもよい。 共存システムは、 無線通信システムからの干渉を受 けるシステムであってもよいし、 無線通信システムへ干渉を与えるシステム であってもよい。

[0088] 1つのビーム （SS Bインデックス） に対応する SS Bと RMS 丨 P D

CCHと RMS I P DSCH、 D RS、 N R-U D RS、 は互いに読み 替えられてもよい。 SS Bは、 SS/P BCHブロック、 ビーム、 基地局送 信ビ _ム、 は互いに読み替えられてもよい。

[0089] RMS I P DCCH、 S 丨 一 R N T 丨 によってスクランブルされた C R Cを有し 0にセッ トされたシステム情報インジケータを有する DC 丨、 RM S I P DSCHのスケジューリングのための P DCCH、 SS Bに対応す る P DCCH、 RMS I COR ES ET、 T y p e O— P DCCH、 C〇 R ES ET0、 インデックス 0を有する C〇 R E S E T、 P DCCH、 CO R ES ET、 は互いに読み替えられてもよい。

[0090] RMS I P DSCH、 S I — R N T 丨 によってスクランブルされた C R Cを有し 0にセッ トされたシステム情報インジケータを有する DC 丨 によっ てスケジユールされた P DSC H、 システム情報、 S I B 1、 S 丨 B 1 を運 ぶ P DSCH、 S S Bに対応する P D S C H、 P DSCH、 は互いに読み替 えられてもよい。

[0091] SS B、 RMS I P DCCH、 RMS I P D S C Hの少なくとも 1つ に対し、 N R対象周波数における設定は、 R e I . 1 5 N Rにおける設定 と読み替えられてもよい。

[0092] （第 1の態様）

第 1の態様では、 所定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロック数に 関わらず、 少なくとも特定の候補位置で同期信号ブロッ クを受信するように 制御する。

[0093] 以下の説明では、 スロッ ト内に 2個の S S B候補位置 （又は、 SS B送信 候補位置） が設定される場合を例に挙げて説明するが、 スロッ ト内に設定可 能な S S B候補位置は 3個以上であってもよい。 また、 S S Bに対応する C 〇 R ES ET （又は、 P DCC Hモニタリングオケージョン） の数が 2個と する場合を例に挙げて説明するが、 これに限られず 1個又は 3個以上であっ てもよい。

[0094] U E及び基地局の少なくとも一方は、 スロッ ト内の S S Bの送信数を 1 と する場合、 スロッ ト内の特定の S S B候補位置を利用するように制御する。 スロッ ト内の特定の S S B候補位置は、 時間方向における最初 （例えば、 1 つ目） の S S B候補位置としてもよい （図 8 A参照） 。

[0095] 図 8Aにおいて、 基地局は、 スロッ ト内の S S Bの送信数が 1 となる場合 、 スロッ トの前半に設定される S S B候補位置 （S S B# n、 S S B# n + 2） を利用して SS Bの送信を行う。

[0096] U Eは、 スロッ ト内の S S Bの送信数が 1 となる場合、 スロッ トの前半に 設定される S S B候補位置 （SS B# n、 SS B# n + 2） を利用して SS Bが送信されると想定してもよい。 つまり、 U Eは、 スロッ ト内で S S Bが 送信される場合、 S S Bの送信数に関わらず少なくともスロッ トの前半に設 \¥0 2020/175388 20 卩（：170? 2020 /007171

定される 3 3巳候補位置を利用して 3 3巳の受信を制御する。

[0097] スロッ ト内で送信される 1つの 3 3巳に対応する 〇〇〇!·!で指定 （又は 、 スケジュール） される のリソースは、 他の 3 3巳候補位置を含 む範囲としてもよい。 例えば、 スロッ ト# において、 3 3巳# を利用し て送信される 3 3巳に対応する 0（3（3 1 ^~ 1は、 当該 3 3巳に対応する ? 0 3 〇1 ^~ 1のリソースとして、 他の 3 3巳候補位置 （S S B # n + 1） を含む領域 を指定してもよい。

[0098] このように、 スロッ ト内で設定される最大の 3 3巳候補位置の数より少な い数 （例えば、 1つ） の 3 3巳が送信される場合に、 スロッ ト内の 2つ目の 3 3巳候補位置を利用してスロッ ト全体で を送信する ケース （図 7巳参照） をサボートしない構成としてもよい。 1つ目の 3 3巳 に対応する 口〇〇 1 ^~ 1モニタリングオケージョンは、 スロッ ト内の 3 3巳の 送信数が 1のケースと送信数が 2のケースでも変わらないため、 II巳は、 ス ロッ ト内の 3 3巳の送信数を把握できなくても 口〇〇 1 ^~ 1モニタリングオケ —ジョンを判断することができる。

[0099] 11巳は、 所定の

リソース割当てに基づいて、 他の 3 3巳の送信有無、 及び当該 に 対するレートマッチングの適用有無の少なく とも一つを判断してもよい。

[0100] 例えば、 リ巳は、 所定の 3 3巳に対応する 〇〇〇!·!により通知される

0 3（3 1 ^~ 1リソース割当てが他の 3 3巳候補位置を含む場合、 当該他の 3 3巳 候補位置において 3 3巳が送信されないと想定又は判断して受信� �制御して もよい。 この場合、 II巳は、 他の 3 3巳候補位置において？ 0 3〇1 ^~ 1がマッ ビングされると想定又は判断して受信を制御 してもよい。 あるいは、 II巳は 、 他の 3 3巳候補位置にマッビングされる に対してレートマッチ ングを行わないように制御してもよい。

[0101 ] 図 8八において、 スロッ ト# において、 3 3 6 # 1^ （又は、 3 3 6 # 1^ を利用して送信される 3 3巳） に対応する 口〇〇 1 ^~ 1により通知される 0 3〇 1 ^~ 1リソース割当てが、 3 3巳 # + 1 を含む場合を想定する。 かかる場 合、 U Eは、 S S B# n + 1 において S S Bが送信されず、 P D S C Hがマ ッビングされると想定又は判断して受信を制 御してもよい。 また、 U Eは、

S S B# n + 1 において P DSC Hのレートマッチングを行わないように制 御してもよい。

[0102] —方で、 スロッ ト# mにおいて、 S S B# n （又は、 S S B # nを利用し て送信される S S B） に対応する P DCCHにより通知される P DSCHリ ソース割当てが、 S S B # n + 1 を含まない場合を想定する。 かかる場合、 U Eは、 S S B# n + 1 において S S Bが送信さると想定又は判断して受信 を制御してもよい （図 8 B参照） 。 また、 U Eは、 SS B# n + 1 において P DSCHのレートマッチングを行うように制御し� �もよい。 あるいは、 U 巳は、 S S B# n + 1 において P DSCHが割当てられないと想定してもよ い。

[0103] これにより、 U Eは、 P BC H等を利用した S S B数に関する情報の通知 がなくても、 RMS I P DSCHのリソース割当てに基づいてスロッ ト内 の S S Bの送信数を暗示的 （implicit） に把握することができる。 その結果 、 SS B数に関する情報を P BCHに含める必要がなくなるため、 P BCH のビッ ト数の増加を抑制すると共に、 スロッ ト内の S S B送信数が変更され る場合であっても RMS 丨 P DSCHの受信を適切に行うことが可能とな る。

[0104] （バリエーシヨン）

上記第 1の態様では、 スロッ ト内で送信される S S Bの数を U Eに明示的 に （explicit） に通知しない場合を示したが、 これに限られない。 スロッ ト 内の S S Bの数を基地局から U Eに通知してもよい。

[0105] 例えば、 スロッ ト内の最初の S S B候補位置 （例えば、 図 8の SS B# n ） を利用して送信される S S Bに対応する P D C C Hにスロッ ト内の S S B 数に関する情報を含めて U Eに通知してもよい。

[0106] あるいは、 スロッ ト内の最初の S S B候補位置 （例えば、 図 8の SS B# n） を利用して送信される S S Bに対応する P DCC Hでスケジュールされ る P DSCHにスロッ ト内の S S B数に関する情報を含めて U Eに通知して もよい。

[0107] これにより、 U Eがスロッ ト内における S S B数を適切に把握できると共 に、 P DSCHのリソース割当てを柔軟に設定すること� �できる。

[0108] LI E 、 基地局から通知される S S B数に関する情報に基づいて、 各 SS

B候補位置における P D S C Hのレートマッチングを判断してもよい。 例え ば、 通知される S S B数が 1である場合、 所定の S S B候補位置において P D S C Hのレートマッチングを行い他の S S B候補位置においてレートマッ チングを行わないように制御してもよい。 また、 通知される S S B数が複数 (例えば、 2) である場合、 スロッ ト内の各 SS B候補位置において P DS CHのレートマッチングを行うように制御して� ��よい。 あるいは、 U Eは、

S S B候補位置に対して P D S C Hが割当てられないと想定してもよい。

[0109] (無線通信システム)

以下、 本開示の一実施形態に係る無線通信システム の構成について説明す る。 この無線通信システムでは、 本開示の上記各実施形態に係る無線通信方 法のいずれか又はこれらの組み合わせを用い て通信が行われる。

[0110] 図 9は、 一実施形態に係る無線通信システムの概略構 成の一例を示す図で ある。 無線通信システム 1は、 Third Generation Partnership Project ( 3G P P) によって仕様化される Long Term Evolution (LT E) 、 5th g enerat i on mobile communication system New Radio ( 5 G N R) な どを用いて通信を実現するシステムであって もよい。

[0111] また、 無線通信システム 1は、 複数の Radio Access Techno logy (RAT ) 間のデュアルコネクテイビテイ (マルチ R A Tデュアルコネクテイビテイ (Multi -RAT Dual Connectivity (MR— DC) ) ) をサボートしてもよい 〇 MR— DCは、 LT E (Evolved Universal Terrestrial Radio Acces s (E - U T R A) ) と N Rとのデュアルコネクテイビテイ (E-UTRA-NR Dua I Connectivity (E N— DC) ) 、 N Rと L T Eとのデュアルコネクテイビ テイ (NR-E-UTRA Dual Connect ivi tv (N E-DC) ) などを含んでもよい [0112] E N-DCでは、 LT E （E-UT RA） の基地局 （e N B） がマスタノ —ド （Master Node （MN） ） であり、 N Rの基地局 （g N B） がセカンダ リノード （Secondary Node （S N） ） である。 N E-DCでは、 N Rの基地 局 （g N B） が MNであり、 LT E （E-UT RA） の基地局 （e N B） が

5 Nである。

[0113] 無線通信システム 1は、 同一の RAT内の複数の基地局間のデュアルコネ クティビティ （例えば、 M N及び S Nの双方が N Rの基地局 （g N B） であ るデュアルコネクテイビテイ （NR-NR Dual Connectivity （N N-DC） ）

） をサボートしてもよい。

[0114] 無線通信システム 1は、 比較的カバレッジの広いマクロセル C 1 を形成す る基地局 1 1 と、 マクロセル C 1内に配置され、 マクロセル C 1 よりも狭い スモールセル C 2を形成する基地局 1 2 （1 2 a_ 1 2 c） と、 を備えても よい。 ューザ端末 20は、 少なくとも 1つのセル内に位置してもよい。 各セ ル及びューザ端末 20の配置、 数などは、 図に示す態様に限定されない。 以 下、 基地局 1 1及び 1 2を区別しない場合は、 基地局 1 0と総称する。

[0115] ューザ端末 20は、 複数の基地局 1 0のうち、 少なくとも 1つに接続して もよい。 ユーザ端末 20は、 複数のコンポーネントキヤリア （Component Ca rrier （C C） ） を用いたキヤリアアグリゲーシヨン （Carrier Aggregation （CA） ） 及びデュアルコネクティビティ （DC） の少なくとも一方を利用 してもよい。

[0116] 各 CCは、 第 1の周波数帯 （Frequency Range 1 （F R 1） ） 及び第 2の 周波数帯 （Frequency Range 2 （F R 2） ） の少なくとも 1つに含まれても よい。 マクロセル C 1は F R 1 に含まれてもよいし、 スモールセル C2は F R 2に含まれてもよい。 例えば、 F R 1は、 6GH z以下の周波数帯 （サブ

6 GH z （sub-6GHz） ） であってもよいし、 F R 2は、 24 GH zよりも高 い周波数帯 （above-24GHz） であってもよい。 なお、 F R 1及び F R 2の周波 数帯、 定義などはこれらに限られず、 例えば F R 1が F R 2よりも高い周波 数帯に該当してもよい。

[0117] また、 ユーザ端末 20は、 各 CCにおいて、 時分割複信 (Time Division

Duplex (TDD) ) 及び周波数分割複信 (Frequency Division Duplex ( F DD) ) の少なくとも 1つを用いて通信を行ってもよい。

[0118] 複数の基地局 1 0は、 有線 (例えば、 Common Public Radio Interface

(C P R I ) に準拠した光ファイバ、 X 2インターフエースなど) 又は無線 (例えば、 N R通信) によって接続されてもよい。 例えば、 基地局 1 1及び 1 2間において N R通信がバックホールとして利用される場合� � 上位局に該 当する基地局 1 1は Integrated Access Backhaul ( I A B ) ドナー、 中継 局 (リレー) に該当する基地局 1 2は丨 A Bノードと呼ばれてもよい。

[0119] 基地局 1 0は、 他の基地局 1 0を介して、 又は直接コアネッ トワーク 30 に接続されてもよい。 コアネッ トワーク 30は、 例えば、 Evolved Packet Core (E PC) 、 5G Core Network (5 GCN) 、 Next Generation Core (NGC) などの少なくとも 1つを含んでもよい。

[0120] ユーザ端末 20は、 LT E、 LT E— A、 5 Gなどの通信方式の少なくと も 1つに対応した端末であってもよい。

[0121] 無線通信システム 1 においては、 直交周波数分割多重 (Orthogonal Frequ ency Division Multiplexing (O F DM) ) ベースの無線アクセス方式が 利用されてもよい。 例えば、 下りリンク (Down I i nk (D L) ) 及び上りリン ク (Uplink (U L) ) の少なくとも一方において、 CycUc Prefix OFDM ( C P— O F DM) 、 Discrete Fourier Transform Spread OFDM (D F T — s— O F DM) 、 Orthogonal· Frequency Division Multiple Access ( O F DMA) 、 Single Carrier Frequency Division Multiple Access (SC- F DMA) などが利用されてもよい。

[0122] 無線アクセス方式は、 波形 (waveform) と呼ばれてもよい。 なお、 無線通 信システム 1 においては、 U L及び D Lの無線アクセス方式には、 他の無線 アクセス方式 (例えば、 他のシングルキャリア伝送方式、 他のマルチキャリ ア伝送方式) が用いられてもよい。 [0123] 無線通信システム 1では、 下りリンクチヤネルとして、 各ユーザ端末 20 で共有される下り共有チヤネル (Physical Downlink Shared Channel (P DSCH) ) 、 ブロードキヤストチヤネル (Physical Broadcast Channel (PBCH) ) 、 下り制御チヤネル (Physical Downlink Control Channe I (PDCCH) ) などが用いられてもよい。

[0124] また、 無線通信システム 1では、 上りリンクチヤネルとして、 各ユーザ端 末 20で共有される上り共有チヤネル (Physical Uplink Shared Channe l (PUSCH) ) 、 上り制御チヤネル (Physical Uplink Control Channe l (PUCCH) ) 、 ランダムアクセスチヤネル (Physical Random Access Channel (PRACH) ) などが用いられてもよい。

[0125] P DSCHによって、 ューザデータ、 上位レイヤ制御情報、 System Infor mat ion Block (S I B) などが伝送される。 PUSCHによって、 ユーザデ —夕、 上位レイヤ制御情報などが伝送されてもよい 。 また、 PBCHによっ て、 Master Information B lock (M I B) が伝送されてもよい。

[0126] PDCCHによって、 下位レイヤ制御情報が伝送されてもよい。 下位レイ ヤ制御情報は、 例えば、 P DSCH及び PUSCHの少なくとも一方のスケ ジューリング情報を含む下り制御情報 (Downlink Control Information ( DC I ) ) を含んでもよい。

[0127] なお、 P DSCHをスケジューリングする DC丨 は、 DLアサインメント 、 DL DC丨などと呼ばれてもよいし、 PUSCHをスケジューリングす る DC丨 は、 ULグラント、 UL DC丨などと呼ばれてもよい。 なお、 P D S C Hは D Lデータで読み替えられてもよいし、 P U S C Hは U Lデータ で読み替えられてもよい。

[0128] P DCC Hの検出には、 制御リソースセツ ト (COntroL REsource SET ( CORESET) ) 及びサーチスぺース (search space) が利用されてもよ い。 CORESETは、 DC丨 をサーチするリソースに対応する。 サーチス ペースは、 PDCCH候補 (PDCCH candidates) のサーチ領域及びサーチ方 法に対応する。 1つの CORESETは、 1つ又は複数のサーチスぺースに 関連付けられてもよい。 U Eは、 サーチスぺース設定に基づいて、 あるサー チスぺースに関連する C〇 R E S E Tをモニタしてもよい。

[0129] 1つのサーチスぺースは、 1つ又は複数のアグリゲーシヨ ンレベル (aggre gat ion Leve〇 に該当する P D C C H候補に対応してもよい。 1つ又は複数 のサーチスぺースは、 サーチスぺースセッ トと呼ばれてもよい。 なお、 本開 の 「サーチスぺース」 、 「サーチスぺースセッ ト」 、 「サ _チスぺ _ス設 定」 、 「サーチスぺースセッ ト設定」 、 「C〇 R ES ET」 、 「COR ES ET設定」 などは、 互いに読み替えられてもよい。

[0130] P UCCHによって、 チャネル状態情報 (Channel State Information ( CS I ) ) 、 送達確認情報 (例えば、 Hybrid Automatic Repeat reQuest ACKnowledgement (HARQ— ACK) 、 A C K/N A C Kなどと呼ばれて もよい) 及びスケジューリングリクエスト (Scheduling Request (S R) ) の少なくとも 1つを含む上り制御情報 (Uplink Control Information (U C l ) ) が伝送されてもよい。 P RACHによって、 セルとの接続確立のた めのランダムアクセスプリアンブルが伝送さ れてもよい。

[0131] なお、 本開示において下りリンク、 上りリンクなどは 「リンク」 を付けず に表現されてもよい。 また、 各種チャネルの先頭に 「物理 (Physical) 」 を 付けずに表現されてもよい。

[0132] 無線通信システム 1では、 同期信号 (Synchronization Signal ( S S ) )

、 下りリンク参照信号 (Downlink Reference Signal (D L— RS) ) など が伝送されてもよい。 無線通信システム 1では、 D L— RSとして、 セル固 有参照信号 (Ce I l-spec i f i c Reference Signal (CRS) ) 、 チャネル状 態情報参照信号 (Channel State Information Reference Signal (CS I _RS) ) 、 復調用参照信号 (DeModu lat i on Reference Signal (DMR S) ) 、 位置決定参照信号 (Positioning Reference Signal ( P R S ) )

、 位相トラッキング参照信号 (Phase Tracking Reference Signal ( P T RS) ) などが伝送されてもよい。

[0133] 同期信号は、 例えば、 プライマリ同期信号 (Primary Synchronization S ignal ( P S S ) ) 及びセカンダリ同期信号 (Secondary Synchronization Signal (SSS) ) の少なくとも 1つであってもよい。 S S (PSS、 S S S) 及び P BCH (及び P BCH用の DMRS) を含む信号ブロックは、 S S/P BCHブロック、 SS Block (S S B) などと呼ばれてもよい。 なお、 SS、 S S Bなども、 参照信号と呼ばれてもよい。

[0134] また、 無線通信システム 1では、 上りリンク参照信号 (Uplink Reference

Signal ( U L— R S ) ) として、 測定用参照信号 (Sounding Reference Signal (S RS) ) 、 復調用参照信号 (DMRS) などが伝送されてもよい 。 なお、 D M R Sはユーザ端末固有参照信号 (UE-specific Reference Sig nal) と呼ばれてもよい。

[0135] (基地局)

図 1 0は、 一実施形態に係る基地局の構成の一例を示す 図である。 基地局 1 〇は、 制御部 1 1 0、 送受信部 1 20、 送受信アンテナ 1 30及び伝送路 インターフェース (transmission Une interface) 1 40を備えている。 なお、 制御部 1 1 0、 送受信部 1 20及び送受信アンテナ 1 30及び伝送路 インターフェース 1 40は、 それぞれ 1つ以上が備えられてもよい。

[0136] なお、 本例では、 本実施の形態における特徴部分の機能ブロッ クを主に示 しており、 基地局 1 〇は、 無線通信に必要な他の機能ブロックも有する と想 定されてもよい。 以下で説明する各部の処理の一部は、 省略されてもよい。

[0137] 制御部 1 1 0は、 基地局 1 〇全体の制御を実施する。 制御部 1 1 0は、 本 開示に係る技術分野での共通認識に基づいて 説明されるコントローラ、 制御 回路などから構成することができる。

[0138] 制御部 1 1 0は、 信号の生成、 スケジューリング (例えば、 リソース割り 当て、 マッピング) などを制御してもよい。 制御部 1 1 〇は、 送受信部 1 2 〇、 送受信アンテナ 1 30及び伝送路インターフェース 1 40を用いた送受 信、 測定などを制御してもよい。 制御部 1 1 〇は、 信号として送信するデー 夕、 制御情報、 系列 (sequence) などを生成し、 送受信部 1 20に転送して もよい。 制御部 1 1 〇は、 通信チャネルの呼処理 (設定、 解放など) 、 基地 局 1 0の状態管理、 無線リソースの管理などを行ってもよい。

[0139] 送受信部 1 20は、 ベースバンド (baseband) 部 1 2 1、 Radio Frequenc y (R F) 部 1 22、 測定部 1 23を含んでもよい。 ベースバンド部 1 2 1は 、 送信処理部 1 2 1 1及び受信処理部 1 2 1 2を含んでもよい。 送受信部 1 20は、 本開示に係る技術分野での共通認識に基づい て説明されるトランス ミッター /レシーバー、 R F回路、 ベースバンド回路、 フィルタ、 位相シフ 夕 (phase shifter) 、 測定回路、 送受信回路などから構成することができ る。

[0140] 送受信部 1 20は、 一体の送受信部として構成されてもよいし、 送信部及 び受信部から構成されてもよい。 当該送信部は、 送信処理部 1 2 1 1、 R F 部 1 22から構成されてもよい。 当該受信部は、 受信処理部 1 2 1 2、 R F 部 1 22、 測定部 1 23から構成されてもよい。

[0141] 送受信アンテナ 1 30は、 本開示に係る技術分野での共通認識に基づい て 説明されるアンテナ、 例えばアレイアンテナなどから構成すること ができる

[0142] 送受信部 1 20は、 上述の下りリンクチャネル、 同期信号、 下りリンク参 照信号などを送信してもよい。 送受信部 1 20は、 上述の上りリンクチャネ ル、 上りリンク参照信号などを受信してもよい。

[0143] 送受信部 1 20は、 デジタルビームフォーミング (例えば、 ブリコーディ ング) 、 アナログビームフォーミング (例えば、 位相回転) などを用いて、 送信ビーム及び受信ビームの少なくとも ^_ 方を形成してもよい。

[0144] 送受信部 1 20 (送信処理部 1 2 1 1 ) は、 例えば制御部 1 1 0から取得 したデータ、 制御情報などに対して、 Packet Data Convergence Protocol (P DC P) レイヤの処理、 Radio Link Control (R LC) レイヤの処理 (例えば、 R LC再送制御) 、 Medium Access Control (MAC) レイヤの 処理 (例えば、 HARQ再送制御) などを行い、 送信するビッ ト列を生成し てもよい。

[0145] 送受信部 1 20 (送信処理部 1 2 1 1 ) は、 送信するビッ ト列に対して、 チャネル符号化 （誤り訂正符号化を含んでもよい） 、 変調、 マッピング、 フ ィルタ処理、 離散フーリエ変換 （Discrete Fourier Transform （D FT）

） 処理 （必要に応じて） 、 逆高速フーリエ変換 （Inverse Fast Fourier T ransform （ I F FT） ） 処理、 ブリコーディング、 デジタルーアナログ変換 などの送信処理を行い、 ベースパンド信号を出力してもよい。

[0146] 送受信部 1 20 （R F¾1 22） は、 ベースパンド信号に対して、 無線周 波数帯への変調、 フィルタ処理、 増幅などを行い、 無線周波数帯の信号を、 送受信アンテナ 1 30を介して送信してもよい。

[0147] 一方、 送受信部 1 20 （R F部 1 22） は、 送受信アンテナ 1 30によっ て受信された無線周波数帯の信号に対して、 増幅、 フィルタ処理、 ベースバ ンド信号への復調などを行ってもよい。

[0148] 送受信部 1 20 （受信処理部 1 2 1 2） は、 取得されたべースバンド信号 に対して、 アナログーデジタル変換、 高速フーリエ変換 （Fast Fourier Tr ansform （F FT） ） 処理、 逆離散フーリエ変換 （Inverse Discrete Four i er Transform （ I D FT） ） 処理 （必要に応じて） 、 フィルタ処理、 デマッ ビング、 復調、 復号 （誤り訂正復号を含んでもよい） 、 MACレイヤ処理、

R LCレイヤの処理及び P DC Pレイヤの処理などの受信処理を適用し、 ユ —ザデ—夕などを取得してもよい。

[0149] 送受信部 1 20 （測定部 1 23） は、 受信した信号に関する測定を実施し てもよい。 例えば、 測定部 1 23は、 受信した信号に基づいて、 Radio Reso urce Management （RRM） 測定、 Channel State Information （C S I） 測定などを行ってもよい。 測定部 1 23は、 受信電力 （例えば、 Reference Signal Received Power （RS R P） ） 、 受信品質 （例えば、 Reference S ignal Received Quality （ R S R Q） 、 Signal to Interference plus Noise Ratio （S I N R） 、 Signal to Noise Ratio （SN R） ） 、 信 号強度 （例えば、 Received Signal Strength Indicator （ R S S I） ） 、 伝搬路情報 （例えば、 cs I） などについて測定してもよい。 測定結果は、 制御部 1 1 0に出力されてもよい。 \¥0 2020/175388 30 卩（：170? 2020 /007171

[0150] 伝送路インターフエース 1 4 0は、 コアネッ トワーク 3 0に含まれる装置

、 他の基地局 1 0などとの間で信号を送受信 （バックホールシグナリング） し、 ユーザ端末 2 0のためのユーザデータ （ユーザプレーンデータ） 、 制御 プレーンデータなどを取得、 伝送などしてもよい。

[0151 ] なお、 本開示における基地局 1 0の送信部及び受信部は、 送受信部 1 2 0 及び送受信アンテナ 1 3 0の少なくとも 1つによって構成されてもよい。

[0152] また、 送受信部 1 2 0は、 所定スロッ トにおいて 1又は複数の同期信号ブ ロックを、 各同期信号ブロック対応する候補位置で送信 する。

[0153] また、 制御部 1 1 0は、 所定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロッ ク数に関わらず、 少なくとも特定の候補位置で同期信号ブロッ クを送信する ように制御してもよい。 スロッ トにおける特定の候補位置は、 時間方向にお いて最も早く配置される候補位置であっても よい。

[0154] また、 制御部 1 1 0は、 所定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロッ ク数が 1つである場合、 同期信号ブロックに対応する下り共有チャネ ルのリ ソースを、 他の同期信号ブロックに対応する候補位置に 割当てることを許容 してもよい。

[0155] （ユーザ端末）

図 1 1は、 一実施形態に係るユーザ端末の構成の一例を 示す図である。 ユ —ザ端末 2 0は、 制御部 2 1 0、 送受信部 2 2 0及び送受信アンテナ 2 3 0 を備えている。 なお、 制御部 2 1 0、 送受信部 2 2 0及び送受信アンテナ 2 3 0は、 それぞれ 1つ以上が備えられてもよい。

[0156] なお、 本例では、 本実施の形態における特徴部分の機能ブロッ クを主に示 しており、 ユーザ端末 2 0は、 無線通信に必要な他の機能ブロックも有する と想定されてもよい。 以下で説明する各部の処理の一部は、 省略されてもよ い。

[0157] 制御部 2 1 0は、 ユーザ端末 2 0全体の制御を実施する。 制御部 2 1 0は 、 本開示に係る技術分野での共通認識に基づい て説明されるコントローラ、 制御回路などから構成することができる。 \¥0 2020/175388 31 卩（：170? 2020 /007171

[0158] 制御部 2 1 0は、 信号の生成、 マッピングなどを制御してもよい。 制御部

2 1 0は、 送受信部 2 2 0及び送受信アンテナ 2 3 0を用いた送受信、 測定 などを制御してもよい。 制御部 2 1 0は、 信号として送信するデータ、 制御 情報、 系列などを生成し、 送受信部 2 2 0に転送してもよい。

[0159] 送受信部 2 2 0は、 ベースバンド部 2 2 1、 測定部 2 2 3 を含んでもよい。 ベースパンド部 2 2 1は、 送信処理部 2 2 1 1、 受信処理 部 2 2 1 2を含んでもよい。 送受信部 2 2 0は、 本開示に係る技術分野での 共通認識に基づいて説明されるトランスミッ ター/レシーパー、 回路、 ベースパンド回路、 フィルタ、 位相シフタ、 測定回路、 送受信回路などから 構成することができる。

[0160] 送受信部 2 2 0は、 一体の送受信部として構成されてもよいし、 送信部及 び受信部から構成されてもよい。 当該送信部は、 送信処理部 2 2 1 1、 部 2 2 2から構成されてもよい。 当該受信部は、 受信処理部 2 2 1 2、 部 2 2 2、 測定部 2 2 3から構成されてもよい。

[0161 ] 送受信アンテナ 2 3 0は、 本開示に係る技術分野での共通認識に基づい て 説明されるアンテナ、 例えばアレイアンテナなどから構成すること ができる

[0162] 送受信部 2 2 0は、 上述の下りリンクチャネル、 同期信号、 下りリンク参 照信号などを受信してもよい。 送受信部 2 2 0は、 上述の上りリンクチャネ ル、 上りリンク参照信号などを送信してもよい。

[0163] 送受信部 2 2 0は、 デジタルビームフォーミング （例えば、 ブリコーディ ング） 、 アナログビームフォーミング （例えば、 位相回転） などを用いて、 送信ビーム及び受信ビームの少なくとも ^_ 方を形成してもよい。

[0164] 送受信部 2 2 0 （送信処理部 2 2 1 1） は、 例えば制御部 2 1 0から取得 したデータ、 制御情報などに対して、 口〇 レイヤの処理、 レイヤ の処理 （例えば、 1\/1八（3レイヤの処理 （例えば、

〇再送制御） などを行い、 送信するビッ ト列を生成してもよい。

[0165] 送受信部 2 2 0 （送信処理部 2 2 1 1） は、 送信するビッ ト列に対して、 \¥0 2020/175388 32 卩（：170? 2020 /007171

チャネル符号化 （誤り訂正符号化を含んでもよい） 、 変調、 マッピング、 フ ィルタ処理、 〇 丁処理 （必要に応じて） 、 丨 丁処理、 ブリコーディン グ、 デジタルーアナログ変換などの送信処理を行 い、 ベースパンド信号を出 力してもよい。

[0166] なお、 ロ 丁処理を適用するか否かは、 トランスフォームブリコーディン グの設定に基づいてもよい。 送受信部 2 2 0 （送信処理部 2 2 1 1） は、 あ るチヤネル （例えば、 について、 トランスフォームプリコーデ ィングが有効 である場合、 当該チャネルを

波形を用いて送信するために上記送信処理と してロ 丁処理を行ってもよい し、 そうでない場合、 上記送信処理としてロ 丁処理を行わなくてもよい。

[0167] 送受信部 2 2 0 （[¾ 部2 2 2） は、 ベースパンド信号に対して、 無線周 波数帯への変調、 フィルタ処理、 増幅などを行い、 無線周波数帯の信号を、 送受信アンテナ 2 3 0を介して送信してもよい。

[0168] 一方、 送受信部 2 2 0 （[¾ 部2 2 2） は、 送受信アンテナ 2 3 0によっ て受信された無線周波数帯の信号に対して、 増幅、 フィルタ処理、 ベースバ ンド信号への復調などを行ってもよい。

[0169] 送受信部 2 2 0 （受信処理部 2 2 1 2） は、 取得されたべースバンド信号 に対して、 アナログーデジタル変換、 丁処理、 丨 ロ 丁処理 （必要に応 じて） 、 フィルタ処理、 デマッピング、 復調、 復号 （誤り訂正復号を含んで もよい） 、 1\/1八〇レイヤ処理、 レイヤの処理及び 〇〇 レイヤの処 理などの受信処理を適用し、 ユーザデータなどを取得してもよい。

[0170] 送受信部 2 2 0 （測定部 2 2 3） は、 受信した信号に関する測定を実施し てもよい。 例えば、 測定部 2 2 3は、 受信した信号に基づいて、 定 、 丨測定などを行ってもよい。 測定部 2 2 3は、 受信電力 （例えば、 3 [¾ ） 、 受信品質 （例えば、 信号強度 （ 例えば、 I） 、 伝搬路情報 （例えば、 0 3 I） などについて測定して もよい。 測定結果は、 制御部 2 1 0に出力されてもよい。

[0171 ] なお、 本開示におけるユーザ端末 2 0の送信部及び受信部は、 送受信部 2 \¥0 2020/175388 33 卩（：170? 2020 /007171

2 0、 送受信アンテナ 2 3 0及び伝送路インターフェース 2 4 0の少なくと も 1つによって構成されてもよい。

[0172] また、 送受信部 2 2 0は、 所定スロッ トに設定される 1以上の候補位置を 利用して 1又は複数の同期信号ブロックを受信する。 送受信部 2 2 0は、 所 定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロック数に 関わらず、 少なくとも 特定の候補位置で前記同期信号ブロックを受 信してもよい。

[0173] また、 制御部 2 1 0は、 所定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロッ ク数に関わらず、 少なくとも特定の候補位置で同期信号ブロッ クを受信する ように制御してもよい。 特定の候補位置は、 時間方向において最も早く配置 される候補位置であってもよい。

[0174] 所定スロッ トにおいて送信される同期信号ブロック数が 1つである場合、 同期信号ブロックに対応する下り共有チヤネ ルのリソ ^_ スが、 他の同期信号 ブロックに対応する候補位置に割当てられて もよい。

[0175] また、 制御部 2 1 0は、 受信した同期信号ブロックに対応する下り共 有チ ヤネルのリソース割当てに基づいて、 他の同期信号ブロックの送信有無を判 断してもよい。 例えば、 制御部 2 1 0は、 受信した同期信号ブロックに対応 する下り共有チヤネルのリソースが他の同期 信号ブロックに対応する候補位 置に割当てられる場合、 他の同期信号ブロックが送信されないと判断 しても よい。

[0176] （ハ-ドウェア構成）

なお、 上記実施形態の説明に用いたブロック図は、 機能単位のブロックを 示している。 これらの機能ブロック （構成部） は、 ハードウェア及びソフト ウェアの少なくとも一方の任意の組み合わせ によって実現される。 また、 各 機能ブロックの実現方法は特に限定されない 。 すなわち、 各機能ブロックは 、 物理的又は論理的に結合した 1つの装置を用いて実現されてもよいし、 物 理的又は論理的に分離した 2つ以上の装置を直接的又は間接的に （例えば、 有線、 無線などを用いて） 接続し、 これら複数の装置を用いて実現されても よい。 機能ブロックは、 上記 1つの装置又は上記複数の装置にソフトウェ� � を組み合わせて実現されてもよい。

[0177] ここで、 機能には、 判断、 決定、 判定、 計算、 算出、 処理、 導出、 調査、 探索、 確認、 受信、 送信、 出力、 アクセス、 解決、 選択、 選定、 確立、 比較 、 想定、 期待、 みなし、 報知 (broadcasting) 、 通知 (notifying) 、 通信 ( communicating) _% 転送 (forwarding) 、 構成 (configuring) 、 再構成 (rec onfiguring) 、 割り当て (allocating、 mapping) 、 割り振り (assigning) などがあるが、 これらに限られない。 例えば、 送信を機能させる機能ブロッ ク (構成部) は、 送信部 (transmitting unit) 、 送信機 (transmitter) な どと呼称されてもよい。 いずれも、 上述したとおり、 実現方法は特に限定さ れない。

[0178] 例えば、 本開示の一実施形態における基地局、 ユーザ端末などは、 本開示 の無線通信方法の処理を行うコンピュータと して機能してもよい。 図 1 2は 、 一実施形態に係る基地局及びユーザ端末のハ ードウヱア構成の一例を示す 図である。 上述の基地局 1 0及びユーザ端末 20は、 物理的には、 プロセッ サ 1 001、 メモリ 1 002、 ストレージ 1 003、 通信装置 1 004、 入 力装置 1 005、 出力装置 1 006、 バス 1 007などを含むコンビュータ 装置として構成されてもよい。

[0179] なお、 本開示において、 装置、 回路、 デバイス、 咅 P (section) 、 ユニッ ト などの文言は、 互いに読み替えることができる。 基地局 1 0及びユーザ端末 20のハードウェア構成は、 図に示した各装置を 1つ又は複数含むように構 成されてもよいし、 一部の装置を含まずに構成されてもよい。

[0180] 例えば、 プロセッサ 1 001は 1つだけ図示されているが、 複数のプロセ ッサがあってもよい。 また、 処理は、 1のプロセッサによって実行されても よいし、 処理が同時に、 逐次に、 又はその他の手法を用いて、 2以上のプロ セッサによって実行されてもよい。 なお、 プロセッサ 1 001は、 1以上の チップによって実装されてもよい。

[0181] 基地局 1 0及びユーザ端末 20における各機能は、 例えば、 プロセッサ 1

001、 メモリ 1 002などのハードウェア上に所定のソフトウェ ア (プロ グラム) を読み込ませることによって、 プロセッサ 1 001が演算を行い、 通信装置 1 〇〇 4を介する通信を制御したり、 メモリ 1 002及びストレー ジ 1 003におけるデータの読み出し及び書き込みの 少なくとも一方を制御 したりすることによって実現される。

[0182] プロセッサ 1 001は、 例えば、 オペレーティングシステムを動作させて コンビュータ全体を制御する。 プロセッサ 1 001は、 周辺装置とのインタ —フェース、 制御装置、 演算装置、 レジスタなどを含む中央処理装置 (Centr al Processing Unit (C P U) ) によって構成されてもよい。 例えば、 上 述の制御部 1 1 〇 (2 1 0) 、 送受信部 1 20 (220) などの少なくとも —部は、 プロセッサ 1 001 によって実現されてもよい。

[0183] また、 プロセッサ 1 001は、 プログラム (プログラムコード) 、 ソフト ウェアモジュール、 データなどを、 ストレージ 1 003及び通信装置 1 00 4の少なくとも一方からメモリ 1 002に読み出し、 これらに従って各種の 処理を実行する。 プログラムとしては、 上述の実施形態において説明した動 作の少なくとも一部をコンピュータに実行さ せるプログラムが用いられる。 例えば、 制御部 1 1 0 (2 1 0) は、 メモリ 1 002に格納され、 プロセッ サ 1 001 において動作する制御プログラムによって実 現されてもよく、 他 の機能ブロックについても同様に実現されて もよい。

[0184] メモリ 1 002は、 コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり 、 例えば 、 Read Only Memory (ROM) 、 Erasable Programmable ROM (E P R〇 M) 、 Electrically EPROM (E E P ROM) 、 Random Access Memory (R AM) 、 その他の適切な記憶媒体の少なくとも 1つによって構成されてもよ い。 メモリ 1 002は、 レジスタ、 キャッシュ、 メインメモリ (主記憶装置 ) などと呼ばれてもよい。 メモリ 1 002は、 本開示の一実施形態に係る無 線通信方法を実施するために実行可能なプロ グラム (プログラムコード) 、 ソフトウェアモジュールなどを保存すること ができる。

[0185] ストレージ 1 003は、 コンピュータ読み取り可能な記録媒体であり 、 例 えば、 フレキシブルディスク、 フロッピー (登録商標) ディスク、 光磁気デ ィスク （例えば、 コンパクトディスク （Compact Disc ROM （CD-ROM ） など） 、 デジタル多用途ディスク、 B I u - r a y （登録商標） ディスク ） 、 リムーバブルディスク、 ハードディスクドライブ、 スマートカード、 フ ラッシュメモリデバイス （例えば、 力ード、 スティック、 キードライブ） 、 磁気ストライプ、 データべース、 サーバ、 その他の適切な記憶媒体の少なく とも 1つによって構成されてもよい。 ストレージ 1 003は、 補助記憶装置 と呼ばれてもよい。

[0186] 通信装置 1 004は、 有線ネッ トワーク及び無線ネッ トワークの少なくと も一方を介してコンビュータ間の通信を行う ためのハードウエア （送受信デ バイス） であり、 例えばネッ トワークデバイス、 ネッ トワークコントローラ 、 ネッ トワークカード、 通信モジュールなどともいう。 通信装置 1 004は 、 例えば周波数分割複信 （Frequency Division Duplex （F DD） ） 及び時 分割複信 （Time Division Dup lex （ T D D） ） の少なくとも一方を実現す るために、 高周波スイッチ、 デュプレクサ、 フィルタ、 周波数シンセサイザ などを含んで構成されてもよい。 例えば、 上述の送受信部 1 20 （220）

、 送受信アンテナ 1 30 （230） などは、 通信装置 1 004によって実現 されてもよい。 送受信部 1 20 （ 220） は、 送信部 1 20 a （220 a） と受信部 1 20 b （220 b） とで、 物理的に又は論理的に分離された実装 がなされてもよい。

[0187] 入力装置 1 005は、 外部からの入力を受け付ける入カデバイス （例えば 、 キーボード、 マウス、 マイクロフオン、 スイッチ、 ボタン、 センサなど） である。 出力装置 1 006は、 外部への出力を実施する出カデバイス （例え ば、 ディスプレイ、 スピーカー、 Light Emitting Diode （L E D） ランプ など） である。 なお、 入力装置 1 〇〇 5及び出力装置 1 006は、 一体とな った構成 （例えば、 タッチパネル） であってもよい。

[0188] また、 プロセッサ 1 001、 メモリ 1 002などの各装置は、 情報を通信 するためのバス 1 007によって接続される。 バス 1 007は、 単一のバス を用いて構成されてもよいし、 装置間ごとに異なるバスを用いて構成されて もよい。

[0189] また、 基地局 1 0及びユーザ端末 20は、 マイクロプロセッサ、 デジタル 信号プロセッサ （Digital Signal Processor （D S P） ） 、 Application Specific Integrated Circuit （AS I C） 、 Programmable Logic Devic e （P L D） 、 Field Programmable Gate Array （ F P GA） などのハード ウエアを含んで構成されてもよく、 当該ハードウエアを用いて各機能ブロッ クの一部又は全てが実現されてもよい。 例えば、 プロセッサ 1 00 1 は、 こ れらのハードウエアの少なくとも 1 つを用いて実装されてもよい。

[0190] （変形例）

なお、 本開示において説明した用語及び本開示の理 解に必要な用語につい ては、 同一の又は類似する意味を有する用語と置き 換えてもよい。 例えば、 チャネル、 シンボル及び信号 （シグナル又はシグナリング） は、 互いに読み 替えられてもよい。 また、 信号はメッセージであってもよい。 参照信号 （ref erence signal） は、 R Sと略称することもでき、 適用される標準によって パイロッ ト （Pi lot） 、 パイロッ ト信号などと呼ばれてもよい。 また、 コンポ —ネントキヤリア （Component Carrier （CC） ） は、 セル、 周波数キヤリ ア、 キャリア周波数などと呼ばれてもよい。

[0191] 無線フレームは、 時間領域において 1 つ又は複数の期間 （フレーム） によ って構成されてもよい。 無線フレームを構成する当該 1 つ又は複数の各期間 （フレーム） は、 サブフレームと呼ばれてもよい。 さらに、 サブフレームは 、 時間領域において 1 つ又は複数のスロッ トによって構成されてもよい。 サ ブフレームは、 ニューメロロジー （numerology） に依存しない固定の時間長 （例えば、 1 m s） であってもよい。

[0192] ここで、 ニューメロロジーは、 ある信号又はチャネルの送信及び受信の少 なくとも一方に適用される通信パラメータで あってもよい。 ニューメロロジ —は、 例えば、 サブキャリア間隔 （SubCarrier Spacing （SCS） ） 、 帯域 幅、 シンボル長、 サイクリックプレフィックス長、 送信時間間隔 （Transmiss ion Time Interval （T T 丨 ） ） 、 T T I あたりのシンボル数、 無線フレー ム構成、 送受信機が周波数領域において行う特定のフ ィルタリング処理、 送 受信機が時間領域において行う特定のウィン ドウイング処理などの少なくと も 1つを示してもよい。

[0193] スロッ トは、 時間領域において 1つ又は複数のシンボル （Orthogonal Fre quency Division Multiplexing （O F DM） シンボル、 Single Carrier Frequency Division Multiple Access （SC— F DMA） シンボルなど） によって構成されてもよい。 また、 スロッ トは、 ニューメロロジーに基づく 時間単位であってもよい。

[0194] スロッ トは、 複数のミニスロッ トを含んでもよい。 各ミニスロッ トは、 時 間領域において 1つ又は複数のシンボルによって構成されて� �よい。 また、 ミニスロッ トは、 サブスロッ トと呼ばれてもよい。 ミニスロッ トは、 スロッ 卜よりも少ない数のシンボルによって構成さ れてもよい。 ミニスロッ トより 大きい時間単位で送信される P DSC H （又は P USC H） は、 P DSCH （P USCH） マッピングタイプ Aと呼ばれてもよい。 ミニスロッ トを用い て送信される P DSC H （又は P USCH） は、 P DSCH （P USCH） マッピングタイプ Bと呼ばれてもよい。

[0195] 無線フレーム、 サブフレーム、 スロッ ト、 ミニスロッ ト及びシンボルは、 いずれも信号を伝送する際の時間単位を表す 。 無線フレーム、 サブフレーム 、 スロッ ト、 ミニスロッ ト及びシンボルは、 それぞれに対応する別の呼称が 用いられてもよい。 なお、 本開示におけるフレーム、 サブフレーム、 スロッ 卜、 ミニスロッ ト、 シンボルなどの時間単位は、 互いに読み替えられてもよ い。

[0196] 例えば、 1サブフレームは TT 丨 と呼ばれてもよいし、 複数の連続したサ ブフレームが TT 丨 と呼ばれてよいし、 1スロッ ト又は 1 ミニスロッ トが T T I と呼ばれてもよい。 つまり、 サブフレーム及び TT 丨の少なくとも一方 は、 既存の L T Eにおけるサブフレーム （1 m s） であってもよいし、 1 m sより短い期間 （例えば、 1 - 1 3シンボル） であってもよいし、 1 m sよ り長い期間であってもよい。 なお、 TT 丨 を表す単位は、 サブフレームでは なくスロッ ト、 ミニスロッ トなどと呼ばれてもよい。

[0197] ここで、 TT 丨 は、 例えば、 無線通信におけるスケジューリングの最小時 間単位のことをいう。 例えば、 LT Eシステムでは、 基地局が各ユーザ端末 に対して、 無線リソース （各ユーザ端末において使用することが可能 な周波 数帯域幅、 送信電力など） を、 TT 丨単位で割り当てるスケジューリングを 行う。 なお、 TT 丨の定義はこれに限られない。

[0198] TT I は、 チャネル符号化されたデータパケッ ト （トランスポートブロッ ク） 、 コードブロック、 コードワードなどの送信時間単位であっても よいし 、 スケジューリング、 リンクアダプテーシヨンなどの処理単位とな ってもよ い。 なお、 TT 丨が与えられたとき、 実際にトランスポートブロック、 コー ドブロック、 コードワードなどがマッピングされる時間区 間 （例えば、 シン ボル数） は、 当該 TT I よりも短くてもよい。

[0199] なお、 1スロッ ト又は 1 ミニスロッ トが TT 丨 と呼ばれる場合、 1以上の

TT I （すなわち、 1以上のスロッ ト又は 1以上のミニスロッ ト） が、 スケ ジューリングの最小時間単位となってもよい 。 また、 当該スケジューリング の最小時間単位を構成するスロッ ト数 （ミニスロッ ト数） は制御されてもよ い。

[0200] 1 m sの時間長を有する TT 丨 は、 通常 TT 丨 （3G P P R e l . 8—

1 2における TT 丨） 、 ノーマル TT I、 ロング TT 丨、 通常サブフレーム 、 ノーマルサブフレーム、 ロングサブフレーム、 スロッ トなどと呼ばれても よい。 通常 T T I より短い T T I は、 短縮 T T I、 シヨート T T I、 部分 T T I （partial又は fractional TTI） 、 短縮サブフレーム、 シヨートサブフ レーム、 ミニスロッ ト、 サブスロッ ト、 スロッ トなどと呼ばれてもよい。

[0201] なお、 ロング TT 丨 （例えば、 通常 TT 丨、 サブフレームなど） は、 1 m sを超える時間長を有する TT 丨で読み替えてもよいし、 シヨート TT I （ 例えば、 短縮 TT 丨など） は、 ロング TT 丨の TT 丨長未満かつ 1 m s以上 の T T 丨長を有する T T 丨で読み替えてもよい。

[0202] リソースブロック （Resource Block （R B） ） は、 時間領域及び周波数領 域のリソース割当単位であり、 周波数領域において、 1つ又は複数個の連続 した副搬送波 （サブキャリア （subcarrier） ） を含んでもよい。 R Bに含ま れるサブキャリアの数は、 ニューメロロジーに関わらず同じであっても よく 、 例えば 1 2であってもよい。 R Bに含まれるサブキャリアの数は、 ニュー メロロジーに基づいて決定されてもよい。

[0203] また、 R Bは、 時間領域において、 1つ又は複数個のシンボルを含んでも よく、 1スロッ ト、 1 ミニスロッ ト、 1サブフレーム又は 1 T T 丨の長さで あってもよい。 1 TT I、 1サブフレームなどは、 それぞれ 1つ又は複数の リソースブロックによって構成されてもよい 。

[0204] なお、 1つ又は複数の R Bは、 物理リソースブロック （Physical RB （P

R B） ） 、 サブキャリアグループ （Sub-Carrier Group （SCG） ） 、 リソ —スエレメントグループ （Resource Element Group （R EG） ） 、 P R B ペア、 R Bペアなどと呼ばれてもよい。

[0205] また、 リソースブロックは、 1つ又は複数のリソースエレメント （Resourc e Element （R E） ） によって構成されてもよい。 例えば、 1 R E 、 1サ ブキャリア及び 1シンボルの無線リソース領域であってもよ� �。

[0206] 帯域幅部分 （Bandwidth Part （BWP） ） （部分帯域幅などと呼ばれても よい） は、 あるキャリアにおいて、 あるニューメロロジー用の連続する共通 R B （common resource blocks） のサブセッ トのことを表してもよい。 こ こで、 共通 R Bは、 当該キャリアの共通参照ポイントを基準とし た R Bのイ ンデックスによって特定されてもよい。 P R Bは、 ある BWPで定義され、 当該 BWP内で番号付けされてもよい。

[0207] BWPには、 U L BWP （U L用の BWP） と、 D L BWP （D L用 の BWP） とが含まれてもよい。 U Eに対して、 1キャリア内に 1つ又は複 数の B W Pが設定されてもよい。

[0208] 設定された BWPの少なくとも 1つがアクティブであってもよく、 U Eは 、 アクティブな BWPの外で所定の信号/チャネルを送受信する� �とを想定 しなくてもよい。 なお、 本開示における 「セル」 、 「キャリア」 などは、 「 \¥0 2020/175388 41 卩（：170? 2020 /007171

巳 」 で読み替えられてもよい。

[0209] なお、 上述した無線フレーム、 サブフレーム、 スロッ ト、 ミニスロッ ト及 びシンボルなどの構造は例示に過ぎない。 例えば、 無線フレームに含まれる サブフレームの数、 サブフレーム又は無線フレームあたりのスロ ッ トの数、 スロッ ト内に含まれるミニスロッ トの数、 スロッ ト又はミニスロッ トに含ま れるシンボル及び 巳の数、 巳に含まれるサブキャリアの数、 並びに丁丁 I 内のシンボル数、 シンボル長、 サイクリックプレフィックス （〇 〇レ 10 卩「6 干 I X （〇 ） ） 長などの構成は、 様々に変更することができる。

[0210] また、 本開示において説明した情報、 パラメータなどは、 絶対値を用いて 表されてもよいし、 所定の値からの相対値を用いて表されてもよ いし、 対応 する別の情報を用いて表されてもよい。 例えば、 無線リソースは、 所定のイ ンデックスによって指示されてもよい。

[021 1 ] 本開示においてパラメータなどに使用する名 称は、 いかなる点においても 限定的な名称ではない。 さらに、 これらのパラメータを使用する数式などは 、 本開示において明示的に開示したものと異な ってもよい。 様々なチャネル （P U C C H、 〇〇〇!·!など） 及び情報要素は、 あらゆる好適な名称によ って識別できるので、 これらの様々なチャネル及び情報要素に割り 当ててい る様々な名称は、 いかなる点においても限定的な名称ではない 。

[0212] 本開示において説明した情報、 信号などは、 様々な異なる技術のいずれか を使用して表されてもよい。 例えば、 上記の説明全体に渡って言及され得る データ、 命令、 コマンド、 情報、 信号、 ビッ ト、 シンボル、 チップなどは、 電圧、 電流、 電磁波、 磁界若しくは磁性粒子、 光場若しくは光子、 又はこれ らの任意の組み合わせによって表されてもよ い。

[0213] また、 情報、 信号などは、 上位レイヤから下位レイヤ及び下位レイヤか ら 上位レイヤの少なくとも一方へ出力され得る 。 情報、 信号などは、 複数のネ ッ トワークノードを介して入出力されてもよい 。

[0214] 入出力された情報、 信号などは、 特定の場所 （例えば、 メモリ） に保存さ れてもよいし、 管理テーブルを用いて管理してもよい。 入出力される情報、 信号などは、 上書き、 更新又は追記をされ得る。 出力された情報、 信号など は、 削除されてもよい。 入力された情報、 信号などは、 他の装置へ送信され てもよい。

[0215] 情報の通知は、 本開示において説明した態様/実施形態に限� �れず、 他の 方法を用いて行われてもよい。 例えば、 本開示における情報の通知は、 物理 レイヤシグナリング （例えば、 下り制御情報 （Downlink Control Informat ion （DC I） ） 、 上り制御情報 （Uplink Control Information （ U C I）

） ） 、 上位レイヤシグナリング （例えば、 Radio Resource Control （ R R C） シグナリング、 ブロードキャスト情報 （マスタ情報ブロック （Master I nformat i on B lock （M I B） ） 、 システム情報ブロック （System Informat ion Block （S I B） ） など） 、 Medium Access Control （MAC） シグナ リング） 、 その他の信号又はこれらの組み合わせによっ て実施されてもよい

[0216] なお、 物理レイヤシグナリングは、 Layer 1 /Layer 2 （L 1 /L 2） 制 御情報 （L 1 / L 2制御信号） 、 L 1制御情報 （L 1制御信号） などと呼ば れてもよい。 また、 R RCシグナリングは、 R RCメッセージと呼ばれても よく、 例えば、 R RC接続セッ トアップ （RRC Connect ion Setup） メッセ —ジ、 R RC接続再構成 （RRC Connection Reconfiguration） メッセージ などであってもよい。 また、 MACシグナリングは、 例えば、 MAC制御要 素 （MAC Control Element （C E） ） を用いて通知されてもよい。

[0217] また、 所定の情報の通知 （例えば、 「Xであること」 の通知） は、 明示的 な通知に限られず、 暗示的に （例えば、 当該所定の情報の通知を行わないこ とによって又は別の情報の通知によって） 行われてもよい。

[0218] 判定は、 1 ビッ トで表される値 （0か 1か） によって行われてもよいし、 真 （true） 又は偽 （false） で表される真偽値 （boolean） によって行われて もよいし、 数値の比較 （例えば、 所定の値との比較） によって行われてもよ い。

[0219] ソフトウェアは、 ソフトウェア、 ファームウェア、 ミ ドルウェア、 マイク ロコード、 ハードウェア記述言語と呼ばれるか、 他の名称で呼ばれるかを問 わず、 命令、 命令セッ ト、 コード、 コードセグメント、 プログラムコード、 プログラム、 サブプログラム、 ソフトウェアモジュール、 アプリケーション 、 ソフトウェアアプリケーション、 ソフトウェアパッケージ、 ルーチン、 サ ブルーチン、 オブジェクト、 実行可能ファイル、 実行スレッ ド、 手順、 機能 などを意味するよう広く解釈されるべきであ る。

[0220] また、 ソフトウェア、 命令、 情報などは、 伝送媒体を介して送受信されて もよい。 例えば、 ソフトウェアが、 有線技術 (同軸ケーブル、 光ファイバケ —ブル、 ツイストペア、 デジタル加入者回線 (Digital Subscriber Line ( DS L) ) など) 及び無線技術 (赤外線、 マイクロ波など) の少なくとも一 方を使用してウェブサイ ト、 サーバ、 又は他のリモートソースから送信され る場合、 これらの有線技術及び無線技術の少なくとも 一方は、 伝送媒体の定 義内に含まれる。

[0221] 本開示において使用する 「システム」 及び 「ネッ トワーク」 という用語は 、 互換的に使用され得る。 「ネッ トワーク」 は、 ネッ トワークに含まれる装 置 (例えば、 基地局) のことを意味してもよい。

[0222] 本開示において、 「プリコーディング」 、 「プリコーダ」 、 「ウェイ ト ( プリコーディングウェイ ト) 」 、 「擬似コロケーション (Quasi -Co-Locat ion (QCL) ) 」 、 「Transmission Conr igurat ion Indication state い_ C 丨状態) 」 、 「空間関係 (spatial relation) 」 、 「空間ドメインフィル 夕 (spatial domain filter) 」 、 「送信電力」 、 「位相回転」 、 「アンテ ナポート」 、 「アンテナポートグループ」 、 「レイヤ」 、 「レイヤ数」 、 「 ランク」 、 「リソース」 、 「リソースセッ ト」 、 「リソースグループ」 、 「 ビーム」 、 「ビーム幅」 、 「ビーム角度」 、 「アンテナ」 、 「アンテナ素子 」 、 「パネル」 などの用語は、 互換的に使用され得る。

[0223] 本開示においては、 「基地局 (Base Station (BS) ) 」 、 「無線基地局 」 、 「固定局 (fixed station) 」 、 「N o d e B」 、 「e N B (e N o d e B) 」 、 rg N B (g N o d e B) 」 、 「アクセスポイント (access po i nt） 」 、 「送信ポイント （Transmission Point （T P） ） 」 、 「受信ポイン 卜 （Reception Point （R P） ） 」 、 「送受信ポイント （Transmission/Rece pt ion Point （T R P） ） 」 、 「パネル」 、 「セル」 、 「セクタ」 、 「セル グループ」 、 「キャリア」 、 「コンポーネントキャリア」 などの用語は、 互 換的に使用され得る。 基地局は、 マクロセル、 スモールセル、 フェムトセル 、 ピコセルなどの用語で呼ばれる場合もある。

[0224] 基地局は、 1つ又は複数 （例えば、 3つ） のセルを収容することができる 。 基地局が複数のセルを収容する場合、 基地局のカバレッジェリア全体は複 数のより小さいェリアに区分でき、 各々のより小さいェリアは、 基地局サブ システム （例えば、 屋内用の小型基地局 （Remote Radio Head （R RH） ）

） によって通信サービスを提供することもでき る。 「セル」 又は 「セクタ」 という用語は、 このカバレッジにおいて通信サービスを行う 基地局及び基地 局サブシステムの少なくとも一方のカバレッ ジェリアの一部又は全体を指す 〇

[0225] 本開示においては、 「移動局 （Mobile Station （MS） ） 」 、 「ユーザ端 末 （user terminal） 」 、 「ユーザ装置 （User Equipment （U E） ） 」 、 「 端末」 などの用語は、 互換的に使用され得る。

[0226] 移動局は、 加入者局、 モバイルユニッ ト、 加入者ユニッ ト、 ワイヤレスユ ニッ ト、 リモートユニッ ト、 モバイルデバイス、 ワイヤレスデバイス、 ワイ ヤレス通信デバイス、 リモートデバイス、 モバイル加入者局、 アクセス端末 、 モバイル端末、 ワイヤレス端末、 リモート端末、 ハンドセッ ト、 ユーザェ —ジェント、 モバイルクライアント、 クライアント又はいくつかの他の適切 な用語で呼ばれる場合もある。

[0227] 基地局及び移動局の少なくとも一方は、 送信装置、 受信装置、 無線通信装 置などと呼ばれてもよい。 なお、 基地局及び移動局の少なくとも一方は、 移 動体に搭載されたデバイス、 移動体自体などであってもよい。 当該移動体は 、 乗り物 （例えば、 車、 飛行機など） であってもよいし、 無人で動く移動体 （例えば、 ドローン、 自動運転車など） であってもよいし、 ロボッ ト （有人 型又は無人型) であってもよい。 なお、 基地局及び移動局の少なくとも一方 は、 必ずしも通信動作時に移動しない装置も含む 。 例えば、 基地局及び移動 局の少なくとも一方は、 センサなどの Internet of Things ( I o T) 機器 であつてもよい。

[0228] また、 本開示における基地局は、 ユーザ端末で読み替えてもよい。 例えば 、 基地局及びユーザ端末間の通信を、 複数のユーザ端末間の通信 (例えば、 D ev i ce-to-Dev i ce (D 2 D) 、 Veh i c le-to-Everyth i ng ( V 2 X) などと呼ば れてもよい) に置き換えた構成について、 本開示の各態様/実施形態を適用 してもよい。 この場合、 上述の基地局 1 0が有する機能をユーザ端末 20が 有する構成としてもよい。 また、 「上り」 、 「下り」 などの文言は、 端末間 通信に対応する文言 (例えば、 「サイ ド (side) 」 ) で読み替えられてもよ い。 例えば、 上りチヤネル、 下りチヤネルなどは、 サイ ドチヤネルで読み替 えられてもよい。

[0229] 同様に、 本開示におけるユーザ端末は、 基地局で読み替えてもよい。 この 場合、 上述のユーザ端末 20が有する機能を基地局 1 0が有する構成として もよい。

[0230] 本開示において、 基地局によって行われるとした動作は、 場合によっては その上位ノード (upper node) によって行われることもある。 基地局を有す る 1つ又は複数のネッ トワークノード (network nodes) を含むネッ トワー クにおいて、 端末との通信のために行われる様々な動作は 、 基地局、 基地局 以外の 1つ以上のネッ トワークノード (例えば、 Mobility Management Ent i ty (MME) 、 Serving-Gateway ( S— GW) などが考えられるが、 これら に限られない) 又はこれらの組み合わせによって行われ得る ことは明らかで ある。

[0231] 本開示において説明した各態様/実施形態は� �独で用いてもよいし、 組み 合わせて用いてもよいし、 実行に伴って切り替えて用いてもよい。 また、 本 開示において説明した各態様/実施形態の処� �手順、 シーケンス、 フローチ ヤートなどは、 矛盾の無い限り、 順序を入れ替えてもよい。 例えば、 本開示 において説明した方法については、 例示的な順序を用いて様々なステップの 要素を提示しており、 提示した特定の順序に限定されない。

[0232] 本開示において説明した各態様/実施形態は� � Long Term Evolution (L

T E) 、 LTE-Advanced (LT E-A) 、 LTE-Beyond (LT E-B) 、 S U P E R 3G、 I MT— Ad v a n c e d、 4th generat ion mobi le commun i cat i on system ( 4 G ) 、 5th generation mobi le communication syst em (5 G) 、 Future Radio Access (F RA) _% N ew— Rad i o Access T echno logy (RAT) _% New Radio (N R) 、 New radio access (NX) 、 Future generation radio access (FX) 、 Global System for Mobi l e communications (GSM (登録商標) ) 、 CDMA 2000、 Ultra Mob i le Broadband (U MB) 、 I E E E 802. 1 1 (W i -F i (登録商 標 ) ) 、 I E E E 802. 1 6 (W i M A X (登録商標) ) 、 I E E E 802. 20、 UUra-WideBand (UWB) 、 B l u e t o o t h (登録商標 ) 、 その他の適切な無線通信方法を利用するシス テム、 これらに基づいて拡 張された次世代システムなどに適用されても よい。 また、 複数のシステムが 組み合わされて (例えば、 ！_丁巳又は!_丁巳一八と、 5 Gとの組み合わせな ど) 適用されてもよい。

[0233] 本開示において使用する 「に基づいて」 という記載は、 別段に明記されて いない限り、 「のみに基づいて」 を意味しない。 言い換えれば、 「に基づい て」 という記載は、 「のみに基づいて」 と 「に少なくとも基づいて」 の両方 を意味する。

[0234] 本開示において使用する 「第 1の」 、 「第 2の」 などの呼称を使用した要 素へのいかなる参照も、 それらの要素の量又は順序を全般的に限定し ない。 これらの呼称は、 2つ以上の要素間を区別する便利な方法とし� �本開示にお いて使用され得る。 したがって、 第 1及び第 2の要素の参照は、 2つの要素 のみが採用され得ること又は何らかの形で第 1の要素が第 2の要素に先行し なければならないことを意味しない。

[0235] 本開示において使用する 「判断 (決定) ( ₍ ^ 6「111_ _ ₁ 叩) 」 という用語は、 多種多様な動作を包含する場合がある。 例えば、 「判断 (決定) 」 は、 判定 (judging) 、 計算 (calculating) 、 算出 (computing) 、 処理 (processing ) 、 導出 (deriving) 、 調査 (investigating) 、 探索 (looking up、 searc h、 inquiry) (例えば、 テーブル、 データべース又は別のデータ構造での探 索) 、 確認 (ascertaining) などを 「判断 (決定) 」 することであるとみな されてもよい。

[0236] また、 「判断 (決定) 」 は、 受信 (receiving) (例えば、 情報を受信する こと) 、 送信 (transmitting) (例えば、 情報を送信すること) 、 入力 (inp ut) 、 出力 (output) 、 アクセス (accessing) (例えば、 メモリ中のデータ にアクセスすること) などを 「判断 (決定) 」 することであるとみなされて もよい。

[0237] また、 「判断 (決定) 」 は、 解決 (resolving) 、 選択 (selecting) 、 選 定 (choosing) 、 確立 (establishing) 、 比較 (comparing) などを 「判断 ( 決定) 」 することであるとみなされてもよい。 つまり、 「判断 (決定) 」 は 、 何らかの動作を 「判断 (決定) 」 することであるとみなされてもよい。

[0238] また、 「判断 (決定) 」 は、 「想定する (assuming) 」 、 「期待する (exp ecting) 」 、 「みなす (considering) 」 などで読み替えられてもよい。

[0239] 本開示に記載の 「最大送信電力」 は送信電力の最大値を意味してもよいし 、 公称最大送信電力 (the nominal LIE maximum transmit power) を意 味してもよいし、 定格最大送信電力 (the rated LIE maximum transmit power) を意味してもよい。

[0240] 本開示において使用する 「接続された (connected) 」 、 「結合された (co upled) 」 という用語、 又はこれらのあらゆる変形は、 2又はそれ以上の要素 間の直接的又は間接的なあらゆる接続又は結 合を意味し、 互いに 「接続」 又 は 「結合」 された 2つの要素間に 1又はそれ以上の中間要素が存在すること を含むことができる。 要素間の結合又は接続は、 物理的であっても、 論理的 であっても、 あるいはこれらの組み合わせであってもよい 。 例えば、 「接続 」 は 「アクセス」 で読み替えられてもよい。 [0241] 本開示において、 2つの要素が接続される場合、 1つ以上の電線、 ケープ ル、 プリント電気接続などを用いて、 並びにいくつかの非限定的かつ非包括 的な例として、 無線周波数領域、 マイクロ波領域、 光 （可視及び不可視の両 方） 領域の波長を有する電磁エネルギーなどを用 いて、 互いに 「接続」 又は 「結合」 されると考えることができる。

[0242] 本開示において、 「Aと Bが異なる」 という用語は、 「Aと Bが互いに異 なる」 ことを意味してもよい。 なお、 当該用語は、 「Aと Bがそれぞれ Cと 異なる」 ことを意味してもよい。 「離れる」 、 「結合される」 などの用語も 、 「異なる」 と同様に解釈されてもよい。

[0243] 本開示において、 「含む （include） 」 、 「含んでいる （including） 」 及 びこれらの変形が使用されている場合、 これらの用語は、 用語 「備える （com prising） 」 と同様に、 包括的であることが意図される。 さらに、 本開示にお いて使用されている用語 「又は （or） 」 は、 排他的論理和ではないことが意 図される。

[0244] 本開示において、 例えば、 英語での a, an及び theのように、 翻訳によって 冠詞が追加された場合、 本開示は、 これらの冠詞の後に続く名詞が複数形で あることを含んでもよい。

[0245] 以上、 本開示に係る発明について詳細に説明したが 、 当業者にとっては、 本開示に係る発明が本開示中に説明した実施 形態に限定されないということ は明らかである。 本開示に係る発明は、 請求の範囲の記載に基づいて定まる 発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正 及び変更態様として実施するこ とができる。 したがって、 本開示の記載は、 例示説明を目的とし、 本開示に 係る発明に対して何ら制限的な意味をもたら さない。

[0246] 本出願は、 201 9年 2月 28日出願の特願 201 9-05045 1 に基 づく。 この内容は、 全てここに含めておく。