以下、本発明の第1の実施の形態によるタ イマ調整機構を備えた電子機器について図面 を参照しながら説明を行う。本発明の特徴は 、入手した時刻情報を、システムタイマに反 映する際に、現在動作しているタイマの基準 時刻を同時に修正することにより、他のモジ ュールの動作への影響を防止することである 。

 図1は、本実施の形態による電子機器の全 体構成例を示す機能ブロック図である。図1� �示すように、本実施の形態による電子機器� �ステムAは、ネットワーク環境1と、電子機器 5と、放送局10と、を有し、電子機器5とネッ� �ワーク環境1との間及び電子機器5と放送局10� ��の間には、ネットワーク網3、7が設けられ� �いる。

 図2は、電子機器5のタイマ機構に関連す� �部分の基本構成例を示す機能ブロック図で� �り、図3は、電子機器の略全体の構成例を示� ��機能ブロック図である。図2に示すように、 本実施の形態による電子機器5のタイマ機構� �、タイマ管理を行うタイマ管理部11と、機器 全体を制御する制御部15と、時刻取得手段17� �、基準時刻記憶部21と、現在時刻タイマ23と� ��を有している。但し、図10と比較すると明� �かなように、現在時刻タイマ23に対するバッ クアップ電源は設けられていない。

 図3に示すように、本実施の形態による電 子機器5は、全体として、上記タイマ管理部11 、基準時刻記憶部21、現在時刻タイマ23、制� �部15の他に、通信インターフェイスI1及び通� ��装置25と、認証部27及び証明書保存部31と、� ��コーダ35及び映像・音声信号インターフェ� �ス部I2と、映像処理部37と、画像表示部41と� �を有している。

 上記電子機器5において、デコーダ部35の� ��記載されているが、実際には、デコーダの� ��ではなくチューナまたはチューナ及びアン� ��ナを内蔵していても良い。デコーダ部35は� �デジタルコーデックされた情報をデコード� �て映像処理部37に渡す。この際、MPEG2-TS等の� ��像圧縮ストリームであれば時刻情報が内包� ��れている。そこで、この時刻情報を取り出� ��てタイマ管理部11に通知する。この通知手� �は、映像処理部37と同じバス(もしくは信号� �)を使用しても良いし、別のバス(もしくは信 号線)を使用しても良い。また、自発的に通� �する代わりに、タイマ管理部11から問い合わ せがあった時に時刻情報を応答するようにし ても良い。

 通信インターフェイスI1を介して外部ネッ� �ワーク環境と接続する通信装置25は、
LAN端子や無線通信装置、電力線通信を含む通 信ポートなどである。ネットワーク環境に接 続している場合、NTP(Network Time Protocol)等を� �いて取得した時刻情報をタイマ管理部11に通 知する。尚、セキュリティを確保するために 、ネットワーク接続の直後には、必ず特定の ページに接続する方式を取り、そのページの 持つ時刻情報を取得するようにしても良い。 この場合も、自発的には通知せず、タイマ管 理部11から問い合わせがあったときのみ時刻� ��報を応答するようにしてもよい。

 タイマ管理部11は、制御部15や認証部27、� ��には記載されていない電子機器搭載の各種� ��ジュールからの問い合わせに対して時刻情� ��を応答したり、任意のタイミングでイベン� ��発生を通知したりする。時刻情報の問い合� ��せに対する応答は、基準時刻と現在時刻タ� ��マとの差分を用いても良いし、現在時刻タ� ��マの値そのものを用いても良い。いずれに� ��るかは、問い合わせたモジュールまたは使� ��するAPI(Application Program Interface)によって決� ��られる。この構成では、制御部15からの問� �合わせに対しては電子機器5が起動してから� ��時間を応答し、認証部27からの問い合わせ� �対しては現在時刻タイマの値を応答するよ� �になっている。デコーダ35や通信装置25で時� ��情報を取得した場合に、現在時刻タイマを� ��新する場合には、更新前の現在時刻タイマ� ��基準時間との差分と同一になる値に基準時� ��記憶部に記憶される基準時刻値も更新する� ��

 基準時刻記憶部21は、初期状態では電子� �器5が起動したときの時間を保持している。� ��えばLinuxシステムでは1970/1/1となっている。 基準時刻記憶部21は、共通の記憶部上に存在� ��ているが、他の構成ではCPU上のレジスタや� ��別な構成のハードウェア上に確保されてい� ��も良い。なお、「起動」とは、(電源が供給 されていなかった)電子機器に電源が供給さ� �て、電子機器の動作が開始されることをい� �。

 現在時刻タイマ23は、電子機器5の起動後� ��、常にカウントアップしているタイマであ� ��。Linuxシステムでは1970/1/1から時刻のカウン トが開始される。デコーダ35や通信装置25で� �刻情報を取得した場合、取得した時刻情報� �更新される。この記憶部は共通の記憶部上� �存在しているが、他の構成ではCPU上のレジ� �タや特別な構成のハードウェア上に確保さ� �ていても良い。図に示す例の場合には、1μs� ��に図示していないハードウェアから割り込� ��が入り、ソフトウェアでカウントアップし� ��記憶部上の現在時刻タイマ23を更新する構� �について説明するが、もちろん、このカウ� �トアップ処理がハードウェアで構成されて� �ても良いし、基準時間が1970/1/1とは異なった り、起動するごとに基準時間が変わるなど、 別の構成でも良い。

 制御部15は、電子機器5の全体の動作を制� ��する。デコーダ35や通信装置25、映像処理部 37、その他の図には記載されていない各種モ� ��ュールを適切なタイミングで動作させるた� ��の制御を行っている。

 認証部27は、SSLなど通信を安全に行うた� �の証明書の認証処理を行う。認証方法はSSL� �限らないが、本実施の形態ではSSLを使用す� �。証明書の有効期限と現在時刻とを比較し� �証明書の有効性を判断し、有効であればSSL� �証手続きや暗号鍵の処理などを行う。

 (電子)証明書保存部31は、電子証明書を記 憶しておく。サーバから発行されたSSL証明書 を保存しておく。或いは、共通の記憶部の一 部分を使用する形でも良い。

 映像処理部37は、デコーダ35で受信した情 報を画像表示部41に表示するための処理を行� ��。例えば、MPEG-TSで受信した映像、字幕、制 御部15で生成した制御情報、メニューやチャ� ��ル表示やカーソルなどのUI、などを画像表� �部41に適切に表示する処理を行う。

 画像表示部41は、ユーザに映像処理部37で 処理された情報を表示する。ここでは、機器 自身で表示部を備えているが、外部機器(外� �ディスプレイ)に表示する電子機器であって� ��良い。

 図4は、本実施の形態によるタイマ調整処 理の流れを示すフローチャート図である。ま ず、ステップS1において時刻通知手段より時� ��入手の通知があり、時刻調整のための時刻� ��新処理を開始する。この時刻情報更新処理� ��始は定期的に行われる構成や、任意のイベ� ��ト発生時に行われる構成でも良い。ステッ� ��S1とS2の間に、時刻情報が入力されるのを待 つ処理が入っていても良い。時刻情報入手待 ちは、タイマ管理部が一定時間待つ方法でも 、時刻情報を入手する手段、この場合は通信 装置やデコーダが時刻情報を取得出来たとき にタイマ管理部へ、例えば割り込みやセマフ ォ(資源を共有して使用するための同期機構)� ��メールボックス、イベントフラグ、などの� ��ベントを用いた方法で通知する方法でも良� ��。

 ステップS2において、デコーダから時刻� �得通知があったかどうかを判定する。Nの場� ��にはステップS8に進み、Yの場合にはステッ� ��S3に進む。ステップS3に進んだ場合には、放 送波から入手した時刻情報と現在時刻タイマ との時刻を比較する。一方、放送波から時刻 情報を入手できていなければ、ステップS8に� ��み、現在の現在時刻タイマが放送波から既� ��設定されたものであるか否かを確認する。� ��送波から設定済みであれば(Y)ステップS7に� �み時刻更新処理を終了する。放送波から設� �済みでない場合は(N)ステップS9に進み、ネッ トワークから時刻情報を入手できているか否 かを確認する。ネットワークから時刻情報を 入手できていない場合には、ステップS7に進� ��。ネットワークから取得できている場合に� ��(Y)、ステップS3に進み、ネットワークから� �得した時刻情報を用いて、現在時刻タイマ� �比較して時刻更新処理を行うかの判定を行� �。

 尚、ここで、放送波からの時刻取得を優� ��して考慮しているのは、放送波からの取得� ��た時刻情報は、ネットワークから取得した� ��刻情報よりも一般的に精度が高いためであ� ��、機器の構成によっては必須ではなくネッ� ��ワークから取得した時刻情報を優先した方� ��好ましい場合もある。

 ステップS3の時刻比較処理では、現在時� �タイマと取得した時刻情報とを比較する。� �の結果に基づいて、ステップS4において、現 在時刻タイマを更新するか否かを判定する。 更新するか否かの基準としては、現在時刻タ イマと取得した時刻情報との差分が、例えば 1s以上という基準を用いる。但し、差分値に� ��存せずに必ず更新するようにしても良い。� ��いは、差分値が1ms、1μsなど任意の差分値と しても良いし、或いは任意の差分値を設定で きるようにしても良い。他にも例えば、現在 時刻タイマの値が製造年(例えば2006年)以前で あれば更新すると判断するか、もしくは、取 得したフラグを格納する取得可否記憶部を設 けておきその値により判断する、又は、認証 部のSSL証明書の発効日以前であれば更新する と判断しても良いし、単純に1970年、2000年以� ��という任意に設定した基準で更新すると判� ��するなど、の更新方法でも良い。

 以下では、基準となる差分値を1sとした� �合を例に説明する。差分が1s未満であり更新 しないという判定の場合には(N)、時刻更新処 理を終了する(ステップS7)。

 時刻更新処理を行う場合には(Y)、ステッ� ��S5に進み、まず更新後の基準時間の計算を� �う。更新後の基準時間は、上記各ステップ� �おいて取得した時刻から現在時刻タイマの� �を減算し、この減算値に対して現在の基準� �間を加算することで行われる。システムタ� �マが1sを基準単位にしている場合には、次の ステップ(更新処理)中に1sのカウントアップ� �行われて必要な処理が抜け落ちないように� �計算された基準時間から1sを減算した値を使 用する。例えばハードウェアで実装時やタイ マ設定時に基準時間以下がクリアされるよう な構成の場合には、このような処理を必要と しない場合もある。次いで、ステップS6にお� ��て時刻設定処理を行う。時刻設定処理は、� ��得した時刻を現在時刻タイマにセットし、� ��算した基準時間を基準時間記憶部にセット� ��ることにより行われる。

 尚、ここで、上記1sの減算を行っている� �は、タイマがソフトウェア制御のときのソ� �トウェア処理時のずれについて問題になる� �合があるためである。ソフトウェアでタイ� �制御する場合に、更新前と更新後とで、シ� �テムクロックの基準単位以下のタイミング� �微妙なずれが存在する可能性がある。しか� �ながら、もともとソフトウェアでは、割り� �みに対する応答時間などは変動するのが一� �的であり、この誤差による問題は発生しな� �と考えられる。従って、基準時間をまたぎ� �してイベントの発生が起きないことは問題� �が、基準時間以下であれば時間を逆行して� �問題は発生しないだろうことを織り込んだ� �算値を使用するため、上記の1sの減算を行っ ている。

 上記処理について、図9を参照しながら、 より具体的に説明を行う。図9は、タイマ調� �処理の詳細を具体的に示すシーケンス図で� �る。現在時刻タイマ23、基準時刻記憶部21、� ��御部15、タイマ管理部11、時刻取得手段17の� ��れぞれにおける処理について説明を行う。

 まず、2006/8/10日の10時00分に電子機器5が� �動する。この際の初期値は、現在時刻タイ� �23、基準時刻記憶部21ともに、1970/1/10時00分� �なっている。現在時刻タイマ23は起動後、カ ウントアップし続ける。2006/8/10日の10時08分� �、制御部15からタイマ管理部11に対して起動� ��の経過時刻の問い合わせがあった場合は(L1) 、タイマ管理部11は、現在時刻タイマ23と基� �時刻記憶部21に時刻の提供を要求し(L2、L4)、 現在時刻タイマ23から1970/1/1日0時08分(L3)、基� ��時刻記憶部21から1970/1/1日0時00分の値が応答 される(L5)。これより、タイマ管理部11は、起 動してから8分が経過していると計算できる� �で、制御部15に対して0時間08分と応答を返す ことができる(L6)。

 2006/8/10日10時10分に時刻取得手段(図3にお� ��るデコーダ35又は通信装置25)が現在時刻を� �手したとする(L15)。時刻取得手段17は、タイ� ��管理部11に対して時刻を取得したことを通� �する(L17)。タイマ管理部11は、取得した2006/8/ 10日10時10分という現在時刻と現在時刻タイマ 23の値とから、基準時刻記憶部21に更新する� �の計算をする。2006/8/10日10時10分から1970/1/1� �0時10分を引いた値に1970/1/1日0時0分を足した� ��が新たな基準時刻となるので、現在時刻タ� ��マ23に2006/8/10日10時10分(L7)、基準時刻記憶部 21に2006/8/10日10時00分(L8)の値をセットする。

 この後、2006/8/10日10時20分に制御部15から� ��イマ管理部11に起動後の経過時刻の問い合� �せがあった場合は(L9)、タイマ管理部11は現� �時刻タイマ23と基準時刻記憶部21に対して時� ��を要求し(L10、L12)、現在時刻タイマ23から200 6/8/10日10時20分(L11)、基準時刻記憶部21から2006 /8/10日10時00分(L13)の値が応答される。これよ� ��、タイマ管理部11は起動してから20分が経過 していると計算できるので、制御部15に対し� ��0時間20分と応答を返す(L14)。このように、� �準時刻記憶部21、現在時刻タイマ23にセット� ��れている絶対時刻の値に関わらず、正しい� ��動後の経過時刻を示していることがわかる( L15,L16)。

 以上に説明したように、本実施の形態に� ��るタイマ調整技術によれば、新たに機器外� ��から取得した時刻情報を機器内部のタイマ� ��セットすることにより、モジュール動作の� ��イミングに齟齬が生じるようなずれの発生� ��防止することができる。また、現在時刻情� ��を保持し続けるためのバッテリーが必要な� ��という利点を有する。

 次に、本発明の第2の実施の形態について 図面を参照しながら説明を行う。上記図3に� �す構成例により時刻表示を行うには、タイ� �管理部11に対して時刻情報を問い合わせた場 合に、時刻情報が外部から取得出来ていない 段階では、システム起動時の初期値である197 0年代の時刻が返ってくる場合がある。これ� �そのまま表示することはユーザに混乱が生� �るという問題がある。

 この点に関しては、図8に示すように、デ コーダ部35から取得した時刻情報とタイマ管� ��部11から取得したシステム内部の時間とを� �憶し、図8では一例としてメニュー表示部51� �した時刻表示を行う他のモジュールへ時刻� �報を与える時刻記憶部55を設けるのが1つの� �決手段として存在する。この時刻記憶部55は 、起動時の初期状態において無効な値(たと� �ば00000000)を持つことにより、表示してよい� �効な時刻情報か否かを簡単に判別できる。

 次に、本発明の第3の実施の形態によるタ イマ調整技術について図面を参照しながら説 明を行う。上記第2の実施の形態において用� �られる時刻記憶部は、デコーダ部35からの時 刻情報のみを利用する場合には問題ないが、 外部から時刻情報を取得する手段が他に少な くとも1つ以上設けられている場合には、そ� �時刻情報を同様にタイマ管理部11以外のモジ ュールで管理・使用する方法もあるが、これ はタイマ管理を2重に行っていることになる� �ユーザから見ても、何らかの手段で時刻情� �を得られるのであれば、それを表示する方� �便利である。

 このように、複数の手段により得られる� ��能性がある時刻情報について、不適切な時� ��情報は表示せずに、外部から取得出来た時� ��情報だけを表示するための技術について以� ��に説明する。図5は、本実施の形態によるタ イマ調整機能を備え表示を行う電子機器の表 示部の簡単な構成例を示す正面図である。図 5に示すように、表示部41には、表示画面41aと 、その中に表示されるメニューバー41bとを有 し、例えばメニューバー41bの右端に時刻情報 表示41cが行われるようになっている。この構 成では、時刻を表示する場合に、デコーダ、 通信装置から時刻情報が取得できていないと きでもタイマ管理部に時刻を問い合わせた場 合には応答されるが、画像表示部41aのメニュ ーバー41aには時刻表示を行わないように処理 を行うことを特徴とする。これにより、ユー ザの混乱を防ぐことができる。具体的な手順 について図6に示すフローチャート図に沿っ� �説明する。また、その一構成例を図7に示す� ��図7に示すように、本実施の形態による電子 機器は、タイマ管理部11と、制御部15と、映� �処理部37と、画像表示部41と、メニュー表示� ��51と、時刻表示部53と、を有している。

 図6に示すように、まず、ステップS11にお いて、メニュー表示処理部から時刻表示部に 処理が渡される。次いで、ステップS12におい て、タイマ管理部へ時刻を問い合わせる。ス テップS13において、外部から時刻情報が取得 できているか否かを確認する。この場合の確 認方法は、現在時刻タイマが1970/1/1より開始� ��れるシステムである場合には、現在時刻タ� ��マの値が製造年(例えば2006年)以前であれば� ��得出来ていないと判断するか、もしくは、� ��得したフラグを格納する取得可否記憶部を� ��けておいても良い。又は、認証部のSSL証明� ��の発効日以前であれば取得できていないと� ��断しても良いし、単純に1970年、2000年以前� �いう任意に設定した基準で取得できていな� �と判断するようにしても良い。ここで、時� �を取得できている場合は(Y)、ステップS14に� �いて時刻表示を行う。時刻を取得できてい� �い場合は(N)、ステップS16において時刻表示� �行わないように制御する。このとき、表示� �ユーザにとって不自然にならないように、� �め、表示部をメニューバーと同色で塗りつ� �しておくなどの処理をしておいても良い。� �ずれの場合も、ステップS15に進みメニュー� �示処理へ進む。

 以上に説明したように、本実施の形態に� ��れば、システムの関係上、現時刻とは異な� ��時刻が表示されるのを防止することができ� ��という利点がある。

 その他外部機器について説明する。上記� ��施の形態においては、放送、ネットワーク� ��境との接続が可能な電子機器を例にして説� ��したが、これ以外にも、電力線通信網、デ� ��タルテレビジョン受信装置、DVDレコーダ、D VDプレーヤ、テレビチューナ、冷蔵庫、洗濯� ��、調理器具、電力発電、または貯蓄などの� ��置またはシステム、などの外部機器、との� ��続により時刻情報が取得できる機器におい� ��利用可能である。

 本発明の第1の実施形態である電子機器の 一例として、デジタルテレビジョン受信装置 である場合の全体構成図を図11に例示的に示� ��。図11に示すデジタルテレビジョン受信装� �は、図3に示す電子機器5の構成の主要部に加 えて、デジタル放送を受信するアンテナ部51� ��、放送を選局するチューナ部52と、を有し� �おり、選局したデジタル放送信号はデコー� �部35においてデコードされる。この場合には 、ネットワーク通信部(通信装置)25で時刻情� �を取得することもできるし、デジタル放送� �時刻情報を取得することも可能である。上� �において例示したその他の電子機器におい� �も、同様に外部から時刻情報を取得できる� �組みを有していれば、同様に本発明による� �術を適用することができる。

 以上に説明したように、本実施の形態に� ��いては、デジタル放送で時刻情報を取得し� ��場合のみでなく、ネットワーク環境から時� ��情報を取得したときにも時刻表示を行うこ� ��ができる。また、その他の手段で時刻情報� ��取得出来たときにも同様に時刻表示を行う� ��とができる。時刻情報を取得出来ていない� ��きには時刻表示を行わないことで、ユーザ� ��混乱させることがないようにすることがで� ��るという利点がある。