図1は本発明の一実施例によるOFDM方式の� �信装置の部分ブロック図を示す。送信装置� �、典型的には下りリンクにOFDM方式を使用す� ��移動通信システムにおける基地局に設けら� ��る。しかしながら本装置はOFDM方式の送信を 行う他の装置に設けられてもよい。図1には� �マッピング部11、高速逆フーリエ変換部(IFFT) 12、ガードインターバル付与部(+CP)13、電力密 度制御部14、電力密度設定部15,16が描かれて� �る。

 マッピング部11は、電力密度の調整され� �リファレンス信号及び電力密度の調整され� �データ信号を、周波数軸上に用意された多� �のサブキャリアの各々に対応付ける。対応� �けられる信号の種類は、典型的には図示の� �うにリファレンス信号及びデータ信号であ� �が、実際には制御信号のような他の信号が� �ッピングされてもよい。

 高速逆フーリエ変換部(IFFT)12は、マッピ� �グ後の信号を高速逆フーリエ変換し、OFDM方� ��での変調を行い、送信シンボル中の有効シ� ��ボルの部分を作成する。

 ガードインターバル付与部(+CP)13は、OFDM� �式で変調された信号(この段階では、有効シ� ��ボル部分)にガードインターバルを付与し、 送信信号を構成するOFDMシンボルを作成する� �送信信号は不図示の要素により無線送信さ� �る。ガードインターバルは、サイクリック� �レフィックス(Cyclic Prefix)とも呼ばれ、送信� ��ンボル中の有効シンボルに含まれる一部分� ��複製することで用意することができる。

 なお、説明の簡明化のため、直並列変換� ��(S/P)や並直列変換部(P/S)のような要素は図示 されていないが、必要に応じてそのような要 素がマッピング部11やIFFT部12等に付随して用� ��されることは当業者に明白であろう。

 電力密度制御部14は、個々のサブキャリア� �マッピングされるデータの電力密度(単位帯� ��当たりの電力密度)がどの程度の大きさであ るべきかを制御する。この場合における「デ ータ」は、リファレンス信号及びデータ信号 である。後述されるように本実施例では、ど のタイムスロットについても、信号を送信す るのに必要な総電力P _all は同じであるように電力密度が調整される。

 電力密度設定部15は、電力密度制御部14か らの指示に従って、リファレンス信号の電力 密度を調整する。

 電力密度設定部16は、電力密度制御部14か らの指示に従って、データ信号の電力密度を 調整する。

 図2はOFDM方式の受信装置の部分ブロック� �を示す。受信装置は、典型的には下りリン� �にOFDM方式を使用する移動通信システムにお� ��るユーザ装置に設けられる。しかしながら� ��装置はOFDM方式の送信を行う他の装置に設け られてもよい。図2には、サイクリックプレ� �ィックス除去部(-CP)21、高速フーリエ変換部( FFT)22、デマッピング部23、チャネル推定部24� �びチャネル復号部25が描かれている。

 サイクリックプレフィックス除去部(-CP)21 は、受信信号に含まれる各OFDMシンボルから� �ードインターバルを除去し、有効シンボル� �分を抽出する。

 高速フーリエ変換部(FFT)22は、受信信号中 の有効シンボル部分を高速フーリエ変換し、 OFDM方式における復調を行う。

 デマッピング部23は、OFDM方式における復� ��後の信号からリファレンス信号及びデータ� ��号を分離する。

 チャネル推定部24は、分離後のリファレ� �ス信号からチャネル推定を行い、データ信� �がどのようにチャネル補償されるべきかを� �定する。この場合において、チャネル推定� �は、送信側でどのような電力密度でリファ� �ンス信号が送信されたかについての電力情� �を用いてチャネル推定を行う。この電力情� �は、図1の送信装置から制御信号を介して図2 の受信装置に通知されてもよいし、報知情報 (BCH)やレイヤ3情報として通知されてもよい。

 チャネル復号部25は、チャネル推定結果� �基づいてデータ信号をチャネル補償しなが� �復号し、後段の処理部(図示せず)に出力する 。

 図1の送信装置の場合と同様に、図2でも� �明の簡明化のため、直並列変換部(S/P)や並直 列変換部(P/S)のような要素は図示されていな� ��が、必要に応じてそのような要素がFFT部22� �デマッピング部23等に付随して用意されるこ とは当業者に明白であろう。

 動作を次に説明する。図1の送信装置は、 所定数個のOFDMシンボルで構成される送信信� �を所定の期間毎に順に送信する。所定の期� �は、タイムスロットと呼ばれてもよいし、� �信時間間隔(TTI)と呼ばれてもよい。本実施例 では、どのタイムスロットで送信される信号 にも同じ総電力が割り当てられるように、電 力密度制御部14は電力密度を制御する。

 図3は電力密度が制御されたリファレンス信 号及びデータ信号が周波数軸上に適切にマッ ピングされた後の様子を模式的に示し、これ は図1のマッピング部11の出力に関連付けるこ とができる。時間軸上のt1,t2,t3,t4は4つのタイ ムスロットを区別するラベルである。周波数 軸上のf1,f2,f3,f4,f5,f6は6つのサブキャリアを区 別するラベルである。第1,第4タイムスロット t1,t4ではリファレンス信号及びデータ信号が� ��波数多重されている。これらのタイムスロ� ��トt1,t4では、データ信号の電力密度はP _L に設定され、リファレンス信号の電力密度は Prefに設定されている。第2,第3タイムスロッ� �t2,t3ではリファレンス信号は多重されていな い。これらのタイムスロットt2,t3ではデータ� ��号の電力密度がP _H に設定されている。本実施例では、例えば、 第1タイムスロットの信号を送信するのに必� �な総電力Pall(t1)=5×P _L +Prefが、第2タイムスロットの信号を送信する のに必要な総電力Pall(t2)=6×P _H に等しくなるように、各電力密度が調整され ている。更に、本実施例ではどのタイムスロ ットについても総電力が一定に維持されるよ うに電力密度が調整される。

 Pall(t1)= Pall(t2)= Pall(t3)= Pall(t4)=・・・
 このように電力密度及び電力の調整された� ��信信号は、図1の送信装置から送信され、図 2に示されるような受信装置で受信される。� �の場合において、リファレンス信号の送信� �力Prefが他の信号よりもどの程度強く送信さ� ��たかを示す第1電力情報が、受信装置に通知 される。第1電力情報は、頻繁に変更する場� �にはL1/L2制御信号のような低レイヤ制御信号 で通知されてもよいし、比較的長周期で変更 する場合にはL3シグナリング情報として又は� ��知情報(BCH)として通知されてもよいし、シ� �テムで不変に固定しておく場合にはいちい� �通知しなくてもよい。いずれにせよ、第1電� ��情報によるPrefとリファレンス信号の受信電 力とを比較することで、チャネル推定を高精 度に行うことができる。

 本実施例によれば、どのタイムスロット� ��ついても総電力Pallが一定に維持されるよう に電力密度が調整されるので、電力増幅器の 効率を高く維持しつつ、リファレンス信号を 他の信号より強く送信し、チャネル推定を高 精度に行うことができる。

 ここで使用されている数値は説明目的の� ��めに例示されているに過ぎず、実際には多� ��のサブキャリア及びタイムスロットに渡っ� ��信号が送信される。説明の簡明化のため、1 つのタイムスロットに1つのリファレンス信� �しかマッピングされていないように図示さ� �ているが、このことは本発明に必須ではな� �、適切なリファレンス信号はいくつでも様� �にマッピングされてよい。また、リファレ� �ス信号及びデータ信号だけでなく、制御信� �のような他の信号がマッピングされた場合� �本発明が適用されてもよい。

 第1実施例では全てのサブキャリアに何らか の信号がマッピングされた上で、どのタイム スロットについても総電力Pallが一定に維持� �れるように電力密度が調整される。このた� �、図3に示されるように、第1,第4タイムスロ� ��トt1,t4でのデータ信号の電力密度P _L は、第2,第3タイムスロットt2,t3でのデータ信� ��の電力密度P _H と異なる(P _L <P _H )。従って、電力密度P _H で送信されたデータ信号についての確からし さ(尤度情報)と、電力密度P _L で送信されたデータ信号についての確からし さ(尤度情報)とは異なり、受信装置での復号� ��に、P _H 用の尤度情報とP _L 用の尤度情報とを厳密には区別して用意しな ければならず、復号処理の複雑化を招くおそ れがある。本発明の第2実施例は、このよう� �懸念に対処しようとするものである。

 図4は本発明の第2実施例により電力密度が� �整された様子を模式的に示す。どのタイム� �ロットについても総電力Pallが一定に維持さ� ��るように電力密度が調整される点は、第1実 施例と同じである。しかしながら第2実施例� �は、リファレンス信号を含むタイムスロッ� �には、如何なる信号もマッピングされない� �ブキャリアが存在する点が異なる。図中直� �体状の領域を示す破線枠で示されているよ� �に、第1タイムスロットt1の第1サブキャリアf 1、及び第4タイムスロットt4の第1サブキャリ� ��f1での電力はゼロであり、如何なる信号も� �ッピングされてない。その代わり、どのサ� �キャリアでもデータ信号の電力密度はP _H で一定である。本実施例でもリファレンス信 号の電力密度Prefは、図示の例ではPref=P _H +P _H =2×P _H である。タイムスロットt2,t3では、Pall(t2)=Pall (t3)=6×P _H であり、タイムスロットt1,t4では、Pall(t1)=Pall (t4)=4×P _H +(2×P _H )=6×P _H であり、それらは等しく維持される。このよ うにリファレンス信号を含むタイムスロット では、1以上のサブキャリアについて信号の� �り当てを禁止し、その分余った電力をリフ� �レンス信号に振り分けることで、総電力Pall� ��維持しつつリファレンス信号を他の信号よ� ��強く送信することができる。

 信号のマッピングされないサブキャリア( 便宜上、ヌルサブキャリアと呼ぶ)がどれで� �るかを示す第2電力情報は、それが頻繁に変� ��する場合にはL1/L2制御信号のような低レイ� �制御信号で通知されてもよいし、比較的長� �期で変更する場合にはL3シグナリング情報と して又は報知情報(BCH)として通知されてもよ� ��し、システムで不変に固定しておく場合に� ��いちいち通知しなくてもよい。信号のマッ� ��ングされないサブキャリア数も必要に応じ� ��いくつ用意されてもよい。ヌルサブキャリ� ��の場所は、特定のサブキャリアに固定され� ��もよいし、時間と共に異なるサブキャリア� ��変わってもよいし、周波数及び/又は時間方 向に変化する所定のホッピングパターンに従 って変化してもよい。

 また、リファレンス信号用に振り分けられ� ��電力密度は、図4の例ではP _H であったが(Pref=P _H +P _H )、図5に示されるように、P _H の一部分が1つのリファレンス信号に振り分� �られてもよい。この場合、Pref=(3/2)×P _H となる。リファレンス信号をどの程度強く送 信すべきかに依存して、信号をマッピングし ないサブキャリア数を適宜決定することがで きる。

 本実施例によれば、総電力Pallを維持しつつ リファレンス信号を他の信号より強く送信し 且つデータ信号の電力密度を常に一定にでき るので、第1実施例で得られる効果に加えて� �データ信号の尤度情報を増やさずに済む。

 以上本発明は特定の実施例を参照しながら� ��明されてきたが、各実施例は単なる例示に� ��ぎず、当業者は様々な変形例、修正例、代� ��例、置換例等を理解するであろう。発明の� ��解を促すため具体的な数値例を用いて説明� ��なされたが、特に断りのない限り、それら� ��数値は単なる一例に過ぎず適切な如何なる� ��が使用されてもよい。各実施例の区分けは� ��発明に本質的ではなく、2以上の実施例が必 要に応じて使用されてよい。説明の便宜上、 本発明の実施例に係る装置は機能的なブロッ ク図を用いて説明されたが、そのような装置 はハードウエアで、ソフトウエアで又はそれ らの組み合わせで実現されてもよい。本発明 は上記実施例に限定されず、本発明の精神か ら逸脱することなく、様々な変形例、修正例 、代替例、置換例等が本発明に包含される。

 本国際出願は2007年1月9日に出願した日本� ��特許出願第2007-001858号に基づく優先権を主� �するものであり、その全内容を本国際出願� �援用する。