[本発明の伝動装置]
 本発明の伝動装置は、
 複数の方向転換付与手段(P) ‥と、その方� �転換付与手段(P) ‥間に架け渡す閉ループ状 の伝動体(B) とからなり、
 前記伝動体(B) が、各方向転換付与手段(P)  を転回する転回経路(R1)と、方向転換付与手� �(P) ‥間に架かる方向転換付与手段間経路(R2 )とからなる閉ループ経路上を走行する伝動� �置において、
 (X)前記転回経路(R1)は、該転回経路(R1)の中� �を中心点として伝動体(B) の外周側に凸にな る第1アーク(A1)に形成され、
 (Y)前記方向転換付与手段間経路(R2)は、すべ ての方向転換付与手段間経路(R2)において伝� �体(B) の外周側に凸になるか、またはすべて の方向転換付与手段間経路(R2)において伝動� �(B) の内周側に凸になる第2アーク(A2)に形成� ��れ、
 もって、前記伝動体(B) の走行する全経路� �アークに形成されること、
を特徴とするものである。

〈本発明の伝動体〉
 本発明の伝動体は、
 複数の方向転換付与手段(P) ‥間に架け渡� �ことにより、各方向転換付与手段(P) を転回 する転回経路(R1)と、方向転換付与手段(P) ‥ 間に架かる方向転換付与手段間経路(R2)とを� �行させるための閉ループ状の伝動体(B) であ って、
 前記伝動体(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が 拘束手段(2) により拘束部(S) において拘束� �れかつ旋回子(1) と拘束手段(2) とが同期し� ��全経路を走行する閉ループ状に配列された� ��列体からなること、および、
 拘束部(S) において拘束された個々の旋回� �(1) は、
 (M)その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成さ� �ていると共に、
 (N)旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), ( 1b)が対向するように圧接したときに、伝動体 (B) の外周側または内周側に凸のアークとな� ��圧接集合体(1n)構造が自律的に形成される形 状または構造を有し、
 該伝動体(B) を方向転換付与手段(P) ‥間に 架け渡した状態においては、
 (x)転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束� ��れている旋回子(1) ‥が展開(unfold)すること により、該転回経路(R1)の中心を中心点とし� �伝動体(B) の外周側に凸になる第1アーク(A1)� ��形成され、
 (y)方向転換付与手段間経路(R2)は、拘束部(S)  において拘束されている旋回子(1) ‥が互� �の背腹部(1b), (1b)同士で接触するように重な って(foldして)、すべての方向転換付与手段間 経路(R2)において伝動体(B) の外周側に凸状の アークとなるか、またはすべての方向転換付 与手段間経路(R2)において伝動体(B) の内周側 に凸状のアークとなる圧接集合体(1n)構造が� �律的に形成されることにより、隣接する方� �転換付与手段(P), (P)間に架かる第2アーク(A2) に形成され、
 もって、前記伝動体(B) の走行する全経路� �アークに形成されること、
 その結果、前記配列体は、前記転回経路(R1) においては第1アーク(A1)と同じ曲率を有する� ��1セクタ(sector)を形成し、前記方向転換付与� ��段間経路(R2)においては第2アーク(A2)と同じ� ��率を有する第2セクタ(sector)を形成すること� ��
を特徴とするものである。

〈発明の詳細な説明〉
 以下、本発明を詳細に説明する。

[伝動装置]
[伝動装置における伝動体(B) の走行経路]
 本発明の伝動装置は、複数の方向転換付与� ��段(P) ‥と、その方向転換付与手段(P) ‥間 に架け渡した閉ループ状の伝動体(B) とから� ��る。この伝動体(B) が、各方向転換付与手� �(P) を転回する転回経路(R1)と、方向転換付� �手段(P) ‥間に架かる方向転換付与手段間経 路(R2)とを閉ループ状に走行する。

[方向転換付与手段(P) ]
 方向転換付与手段(P) としては、たとえば� �歯車、ローラー、プーリーのように方向転� �付与手段(P) 自身が回転可能な構造のものが 挙げられ、特にプーリーが重要である。
 伝動体(B) の外表面をたとえば圧着などの� �的に使用するときは、方向転換付与手段(P)  自身は回転しない固定物であってもよい。
 方向転換付与手段(P) は、必要に応じて、� �熱装置、冷却装置、送風装置、加圧装置な� �を用いた付加手段を内蔵または外装された� �のであってもよい。
 方向転換付与手段(P) は、伝動装置として� �求される機能を満たすものであれば、たと� �ば、プーリーに挟持された伝動体(B) であっ てもよい。

 方向転換付与手段(P) が歯車であるときは� �伝動体(B) の内周側または/および側面を歯� �との伝達のための接触部とすることができ� �。また、伝動体(B) に歯車の歯形に見合った 係合部を設けておき、その係合部と歯車とが かみ合うようにすることもできる。
 このような歯車としては、たとえば、平歯� ��、はすば歯車、やまば歯車、かさ歯車が挙� ��られる。歯車の歯形は、インボリュート歯� ��など一般的に用いられる形状のものでよい� ��、伝動体(B) の接触部分とのかみ合いを考� �てJIS規格などには記載されていない特殊形� �のものであってもよい。歯数は、歯形と同� �に規格品であっても規格品以外の数であっ� �もよい。
 歯車は、それ単独で方向転換手段(P) とし� �用いることもできるが、それらの複数個を� �組として方向転換手段(P) とすることもでき る。

 方向転換付与手段(P) がローラーの場合は� �たとえば伝動体(B)の内周側または/および側� ��をローラーとの伝達のための接触部とする� ��とができる。
 このようなローラーの形状としては、たと� ��ば、円柱形、円錐台形、円錐形などが挙げ� ��れ、場合によっては、断面形状が楕円形や� ��角形となるようなものであってもよい。
 ローラーは、それ単独で方向転換付与手段( P)として用いることもできるが、それらの複� ��個を一組として方向転換手段(P) とするこ� �もできる。

 方向転換付与手段(P) がプーリーの場合は� �たとえば伝動体(B)の内周面または/および側� ��をプーリーとの伝達のための接触部とする� ��とができる。
 このようなプーリーとしては、V形溝を有す るものなど種々のタイプのものが用いられる が、伝動装置が無段変速機(CVT)であるときは� ��少なくとも一方が可変状態となっている2つ のシーブを用いたV形溝を有するプーリーが� �適に用いられる。以下においては、このよ� �な可変V形溝を有するプーリーを用いる場合� ��ついて説明する。

 可変V形溝を有するプーリーの典型例は、図 3のように、プーリー軸に対して固定シーブ(P fs) と可動シーブ(Pms) とをそれぞれのコーン 面(円錐面)が対向するように配置したもので� ��る。それぞれのシーブのコーン面の傾斜角( シーブ角)をαとすると、プーリーのV形溝の� �度は2αとなる。
 V形溝を有するプーリーには、これ以外にも 種々のタイプのものがある。

 無段変速のためには、
 ・プーリーとプーリーとの間の軸間距離は� ��定にすると共に、駆動側および従動側の双� ��のプーリーのV形溝の巾を可変とする方式、
 ・プーリーとプーリーとの間の軸間距離を� ��変にすると共に、駆動側または従動側の一� ��または双方のプーリーのV形溝の巾を可変と する方式、
のいずれの方式も採用可能であるが、たとえ ば自動車用の無段変速機の場合には前者の軸 間距離一定方式を採用することが多い。

 上に述べたシーブ角αは、プーリーの材質� �プーリーの表面状態、旋回子(1) の材質、旋 回子(1) の両サイド面の表面状態、旋回子(1)� �-拘束手段(2) 間の係合機構、プーリー-伝動� ��(B) 間の摩擦低減用のオイルの使用の有無� �どを総合考慮して最適値を選ぶべきである� �
 オイルの使用によりプーリー-伝動体(B) 間� ��摩擦係数がたとえば0.08~ 0.2またはその前後 となるときには、シーブ角αはたとえば11°程 度(たとえば11°±3°)とすることが多い。
 オイルを使用しないときは、摩擦係数が高� ��なるので、シーブ角αはたとえば13°程度(た とえば13°±2°)とすることもある。

 なお、プーリーのシーブ角αは上記のよ� �に設定することが多いが、変速時の伝動体(B ) の追随性を円滑にするために、プーリーを 構成するシーブ(固定シーブ(Pfs) および可動� ��ーブ(Pms) )のコーン面を、わずかに凸にな� �ような曲面に形成したり、徐々に傾斜角が� �わるような曲面に形成したりすることもで� �る。

 方向転換付与手段(P) の数は、通常は2つ� ��するが、3つあるいはそれより多くすること もできる。以下においては、主として2つの� �向転換付与手段(P), (P)間に伝動体(B) を架け 渡す場合について説明する。

[伝動体(B) ]
 本発明の伝動体(B) は、伝動体(B) 自体の重 力を利用する方法、方向転換付与手段(P) ‥� ��の軸間距離を拡げる方法、方向転換付与手� ��(P) ‥間の隙間を狭める方法、方向転換付� �手段(P) 間にある伝動体(B) をローラーなど� ��押す方法、これらの方法を組み合わせる方� ��などにより、方向転換付与手段(P) ‥間に� �かる部分を簡単に剛体構造の第2セクタにす� ��ことができる。
 この剛体構造の第2セクタ(sector)は、一方の� ��向転換付与手段(P) から他方の方向転換手� �(P) へ動力を伝える手段として利用すること ができる。また、方向転換付与手段(P) ‥間� ��第2セクタの外周側上面を他の物体と接触さ せることにより、方向転換付与手段(P)以外へ 動力を伝える手段としても利用することがで きる。前者の手段を利用する伝動装置として は、たとえば、CVT用装置、送風装置、駆動装 置が挙げられ、後者の手段を利用する伝動装 置としては、たとえば、印刷用紙・コピー用 紙・建築資材・土木資材・食品・その他の工 業製品などを搬送させるための装置、歯車・ ローラー・伝動ベルトなどを介して動力伝達 するシステムに供給するための装置が挙げら れる。

 本発明の伝動体(B) は閉ループ状のもので� �り、本発明の伝動装置においてはこの伝動� �(B) を複数の方向転換付与手段(P) ‥間に架� ��渡して、各方向転換付与手段(P) を転回す� �転回経路(R1)と、方向転換付与手段(P) ‥間� �架かる方向転換付与手段間経路(R2)とを走行� ��せる。
 そして、本発明の伝動体(B) は、多数個の� �回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) � �おいて拘束されて閉ループ状に配列された� �列体からなるので、転回経路(R1)においては� ��1アーク(A1)と同じ曲率を有する第1セクタ(sec tor)を形成し、方向転換付与手段間経路(R2)に� ��いては第2アーク(A2)と同じ曲率を有する第2� ��クタ(sector)を形成する。
 該伝動体(B) を構成する旋回子(1) および拘 束手段(2) については、後に項を改めて詳述� ��る。

[経路の形]
-1-
 本発明の伝動装置にあっては、
(X)前記転回経路(R1)は、該転回経路(R1)の中心� ��中心点として伝動体(B) の外周側に凸にな� �第1アーク(A1)に形成され、
(Y)前記方向転換付与手段間経路(R2)は、すべ� �の方向転換付与手段間経路(R2)において伝動� ��(B) の外周側に凸になるか、またはすべて� �方向転換付与手段間経路(R2)において伝動体( B) の内周側に凸になる第2アーク(A2)に形成さ れ、
 もって、前記伝動体(B) の走行する全経路� �アークに形成される(図1、図2を参照)。

-2-
 上記(X)のように転回経路(R1)を各方向転換付 与手段(P) の中心を中心点として伝動体(B) � �外周側に凸となるアークに形成することは� �従来の引張式ベルトと類似している(ただし� ��後の説明を参照)。しかしながら、方向転換 付与手段間経路(R2)につき、すべての方向転� �付与手段間経路(R2)において伝動体(B) の外� �側に凸になるアークに形成するか、または� �べての方向転換付与手段間経路(R2)において� ��動体(B) の内周側に凸になるアークに形成� �せることにより、前記伝動体(B) の走行する 全経路がアークに形成されるようにしたこと は、本発明の伝動装置の独自かつ最大の特徴 点である。
 ちなみに、従来の技術の説明と箇所で述べ� ��V1~V5のVベルト(ベルトCVT用のVベルト)におけ� ��方向転換付与手段間経路(R2)は、原理上いず れも少なくとも張り側の経路が直線になる。

-3-
 なお、上記においては、上記(X)のように「� ��回経路(R1)を各方向転換付与手段(P) の中心� ��中心点として伝動体(B) の外周側に凸とな� �アークに形成することは、従来の引張式ベ� �トと類似している。」と述べたが、転回経� �(R1)における伝動体(B) の巻き付け角θは従来 の引張式ベルトとは相違しており、その相違 は作用効果に大きな影響を与えているので、 その意味では伝動体(B) は従来の引張式ベル� ��とは転回経路(R1)の点でも相違している。

[伝動体(B) が走行する経路の詳細な説明]
 上記のように本発明においては、第1アーク に形成された転回経路(R1)および第2アークに� ��成された方向転換付与手段間経路(R2)に沿っ て伝動体(B) が走行するわけであるが、この� ��きには、前記伝動体(B) を前記方向転換付� �手段(P) ‥間に架け渡して初期設定した状態 においては、第1アーク(A1)と第2アーク(A2)と� �間の移行点(tr)が、第1アーク(A1)の中心点(O1)� ��第2アーク(A2)の中心点(O2)との双方を通る直� ��上に位置するように設定される(図1、図2を� ��照)。伝動装置を作動させた状態においても 、基本的には同じ関係が維持される。

(図を参照しての説明)
 図1は、伝動体(B) が描く経路の形を説明す� ��ための模式的な説明図である。
 本発明によれば、第1アーク(A1)と第2アーク( A2)との間の移行点(tr)(図1においては、4箇所� �る)においても伝動体(B) は円滑に走行する� �で、力およびトルクの伝達に際してのエネ� �ギーロスが最小限になり、伝動体(B) の寿命 の点でも有利となり、騒音低減の点でも好ま しいものとなる。

 ここで、図1(および後述の図2)における線お よび符号の意味は次の通りである。
 ・太い破線:転回経路(R1)(第1アーク(A1)を形� �している)
 ・太い実線:方向転換付与手段間経路(R2)(第2 アーク(A2)を形成している)
 ・(O ₁₁ ) : 左の第1アーク(A1)の中心点(方向転換付与 手段(P) の中心でもある)
 ・(O ₁₂ ) : 右の第1アーク(A1)の中心点(方向転換付与 手段(P) の中心でもある)
 ・(O ₂ ):  第2アーク(A2)の中心点(2箇所ある)
 ・(tr):  第1アーク(A1)と第2アーク(A2)との間 の移行点
 ・t:   移行点(tr)における接線(tangent)
 ・c:   左右の内接円における移行点(tr), ( tr)を結ぶ弦(chord)
 ・γ:   左右の内接円における移行点(tr),  (tr)を結ぶ弦cと、その移行点(tr)にお
      ける接線tとのなす角度(ラジアン)
 ・r ₁₁ :  左の方向転換付与手段(P) 側の第1アーク( A1)の半径
 ・r ₁₂ :  右の方向転換付与手段(P) 側の第1アーク( A1)の半径
 ・R:   第2アーク(A2)の半径
 ・β:   第2アーク(A2)の両端点と第2アーク( A2)の中心点(O2)とを結ぶ線のなす
      角度(ラジアン)
 ・θ ₁₁ :  左の方向転換付与手段(P) に対する伝動� �(B) の巻き付け角(ラジアン)
 ・θ ₁₂ :  右の方向転換付与手段(P) に対する伝動� �(B) の巻き付け角(ラジアン)
 ・D:   2つの方向転換付与手段(P), (P)の軸� ��距離(O ₁₁ -O ₁₂  間の距離)
 ・L:   伝動体(B) の周長(拘束部(S) の位置 を基準にした周長)

(関係式/基本式)
 まず、伝動体(B) の周長Lは次の式1で表わさ れる。式1の右辺第1項は第2アーク(A2)の弧長� �2倍、右辺第2項は図中の左側の方向転換付与 手段(P) 側の第1アーク(A1)の弧長、右辺第3項� ��図中の右側の方向転換付与手段(P) 側の第1� ��ーク(A1)の弧長である。
   L=2Rβ+r ₁₁ θ ₁₁ +r ₁₂ θ ₁₂                 (式1)
 次に、(O ₁₁ ) 、(O ₁₂ ) 、(O ₂ )を3頂点とする三角形の内角の和はπ(ラジア� ��)であるから、次の式2が成り立つ。
   β+θ ₁₁ /2+θ ₁₂ /2=π
    つまり、2β+θ ₁₁ +θ ₁₂ =2π              (式2)

 一方、軸間距離Dは次の式3で表わされる((O ₁₁ ) 、(O ₁₂ ) 、(O ₂ )を3頂点とする三角形の底辺の長さが軸間距� ��Dになることに着目すればよい)。
   D=(R-r ₁₁ )cos(θ ₁₁ /2) +(R-r ₁₂ )cos(θ ₁₂ /2)   (式3)

(変速比が1:1のとき)
 今、変速比=1:1、つまり、r ₁₁ =r ₁₂ =r、θ ₁₁ =θ ₁₂ =θのときは、先の式1、式2、式3は次のように 簡単化される。
   L=2Rβ+2rθ                     � � (式1a)
   β+θ=π                           (式2a)
   D=2(R-r)cos(θ/2)                  � �(式3a)
 ここで伝動体(B) の周長L、方向転換付与手� ��(P), (P)の軸間距離D、第2アーク(A2)の半径Rは 予め定める設定値であり、かつ式1a、式2bお� �び式3aの3つの式において変数はβ、θ、rの3� �であるから、式1a、式2bおよび式3aの3式から� �、θ、rが求められる。

(変速比が任意のとき)
-1-
 上に述べた基本式1、2、3、すなわち、
   L=2Rβ+r ₁₁ θ ₁₁ +r ₁₂ θ ₁₂                   (式1)
   2β+θ ₁₁ +θ ₁₂ =2π                      (式2)
   D=(R-r ₁₁ )cos(θ ₁₁ /2) +(R-r ₁₂ )cos(θ ₁₂ /2)     (式3)
においてL、D、Rを設定すれば、式1、2、3の変 数は次のようになる。
  式1: β、r ₁₁ 、r ₁₂ 、θ ₁₁ 、θ ₁₂
  式2: β、θ ₁₁ 、θ ₁₂
  式3: r ₁₁ 、r ₁₂ 、θ ₁₁ 、θ ₁₂

-2-
 この場合、図1からも容易に理解できるよう に、半径Rの上下2つのアーク(A2), (A2)の双方� �内接する半径r ₁₁ の左側の内接円を決めると、その内接円の中 心点(O ₁₁ ) および巻き付け角θ ₁₁ が決まる。そうすると、その左側の内接円か ら中心点間距離がDだけ離れたところに中心� �(O ₁₂ ) を持つ内接円の半径r ₁₂ および巻き付け角θ ₁₂ も決まる。そして、θ ₁₁ 、θ ₁₂ が決まれば式2からβが直ちに決まる。

 すなわち、半径Rの上下2つの円弧で形成さ� �る図形から見た場合、変速比が変わると、� �径Rの上下2つの円弧の双方に内接する2つの� �接円が、その中心点間距離Dを保ちながら左� ��方向に揺動する形になる。
 実際には図1の2つの内接円の中心点の位置(O ₁₁ ) 、(O ₁₂ ) (つまり方向転換付与手段(P), (P)の軸の位� �)は固定されているので、左右の内接円の半� ��r ₁₁ 、r ₁₂ および巻き付け角θ ₁₁ 、θ ₁₂ が変化し、それに応じて転回経路(R1)におけ� �第1アーク(A1)の弧長および方向転換付与手段 間経路(R2)における第2アーク(A2)の弧長が変化 し、第2アーク(A2)の見かけの角度βおよびそ� �第2アーク(A2)の中心点(O ₂ )の位置も変化することになる。

-3-
 上記のように、図1においては、前記の伝動 体(B) を前記の方向転換付与手段(P), (P)間に� ��け渡して初期設定した状態および作動させ� ��状態において、第1アーク(A1)と第2アーク(A2) との間の移行点(tr)が、第1アーク(A1)の中心点 (O1)と第2アーク(A2)の中心点(O ₂ )とを結ぶ直線上に位置するようになる。換� �すると、第1アーク(A1)の終点(または始点)に� ��ける接線と第2アーク(A2)の始点(または終点) における接線とは同一になる(共通接線にな� �)。
 その結果、図1の場合には、第1アーク(A1)と� ��2アーク(A2)との間の移行点(tr)(4箇所ある)に� ��いても、伝動体(B) の円滑走行が確保され� �ことがわかる。

[アークの曲率]
 第1アーク(A1)の曲率は、方向転換付与手段(P ) の中心から見て、V形溝のどの深さの位置� �伝動体(B) が位置するかによって決まる。
 第2アーク(A2)の曲率に関しては、図1におい� ��、第2アーク(A2)の中心点(O ₂ )と左右の内接円における移行点(tr), (tr)とを 3つの頂点とする半径Rの扇形の図形を考えた� ��き、2つの移行点(tr), (tr)を結ぶ弦cとその移 行点(tr)における接線tとのなす角度γ(ラジア� ��)が
   0<γ<π/2
の関係を満たすように設定する。好ましい範 囲は
   0<γ<π/4
である。さらに好ましい範囲は
   π/200≦γ≦π/6
であり、特に好ましい範囲は
   π/100≦γ≦π/9
である。
 後に述べる図2のケースにおける第2アーク(A 2)の曲率も、上記と同様になる。ただし、角� ��はマイナスとなり、また上下の第2アーク(A2 )同士の間で干渉を起こさないという制約が� �わる。 

[伝動体(B) が描く経路の他の形]
-1-
 先に述べた図1においては、方向転換付与手 段間経路(R2)(2箇所ある)を伝動体(B) の「外周 側」に凸のアークとなる第2アーク(A2)に形成� ��た場合を示してあるが、方向転換付与手段� ��経路(R2)(2箇所ある)を伝動体(B) の「内周側� ��に凸のアークとなる第2アーク(A2)に形成す� �こともできる。
 図2はこの場合を示した模式的な説明図であ る。

-2-
 この態様を採用するときは、方向転換付与� ��段(P), (P)に伝動体(B) を最初に架け渡すと� �あるいは伝動装置が作動停止の状態にある� �きに伝動体(B) が(ちょうどダイアフラム弁� �ように)反転して、緩んでしまうおそれがあ� ��。反転防止のための手段の一例は、回転体� ��ガイド体などの適当な部材をたとえば図2の 白抜き矢印の位置に適当な付勢力で接当させ ることである。従動側の方向転換付与手段(P)  の軸に負荷が加わった状態で伝動体(B) が� �行しているときはそのような伝動体(B) の緩 みは生じないが、運転開始時や運転停止時に は伝動体(B) の緩みを生ずるおそれがあるの� ��、確実な機能維持のためにも、白抜き矢印� ��らの回転体やガイド体の接当は常時維持し� ��おくことが望ましい。

 また、伝動体(B) が、方向転換付与手段(P ) との接触状態を解除される移行点(tr)付近� �上述の反転防止手段を設けることもできる� �このように移行点(tr)付近に反転防止手段を� ��けるときは、伝動体(B) を方向転換付与手� �(P) に押し付けることが可能な位置にその反 転防止手段を設けることが好ましい。反転防 止手段の設置は、伝動体(B)が方向転換付与手 段(P)から離れる4箇所の移行点(tr)付近の全箇� ��に設けることが好ましい。このような位置� ��反転防止手段を設けることは、前記の白抜� ��の矢印の位置に反転防止手段を設けること� ��できない場合の代替設置手段として利用す� ��こともできる。

-3-
 図2の態様は、方向転換付与手段(P), (P)に対 する伝動体(B) の巻き付け角θ ₁₁ ,θ ₁₂ を大きくとることができるので、転回経路(R1 )における方向転換付与手段(P), (P)-伝動体(B)� �間の滑り防止がより確実になり、方向転換� �与手段(P) -伝動体(B) 間のトルク伝達の点で 好ましい。ただし、走行中の伝動体(B) のア� ��クの曲率が、転回経路(R1)(第1アーク(A1))に� �しかかったときにはプラス、方向転換付与� �段間経路(R2)(第2アーク(A2))にさしかかったと きにはマイナスというように変化するので(� �まり、1周走行する間にアークの曲率がプラ� ��-マイナス-プラス-マイナスというように変� ��するので)、全経路を高速走行させる用途に は必ずしも向いてはいない。つまり、図2の� �様は、力強さが優先し、速度は低速でもよ� �とする用途に向いているということができ� �。

-4-
 なお、方向転換付与手段間経路(R2)を伝動体 (B) の「内周側」に凸のアーク(つまり、「外 周側」に凹のアーク)となる第2アーク(A2)に形 成した図2のタイプの伝動体(B)
と、方向転換付与手段間経路(R2)を伝動体(B)  の「外周側」に凸のアークとなる第2アーク(A 2)に形成した図1のタイプの伝動体(B) とを組� ��合わせ、これらの凹のアークと凸のアーク� ��が接触または近接するように対向させて用� ��ることもできる(図48の(i)、(ii)を参照)。

[伝動体(B) の具体的構成]
-1-
 前記伝動体(B) は、典型的には、多数個の� �回子(1) ‥が拘束手段(2) により拘束部(S) � �おいて拘束されて閉ループ状に配列された� �列体からなる。
 より具体的には、拘束部(S) において拘束� �れた個々の旋回子(1) は、
 (M)その拘束部(S) 回りに揺動可能に構成さ� �ていると共に、
 (N)旋回子(1) ‥同士がそれらの背腹部(1b), ( 1b)が対向するように圧接したときに、ベルト の外周側または内周側に凸のアークとなる圧 接集合体(1n)構造が自律的に形成される形状� �たは構造を有している、
ようにされることが特に好ましい。
 なお、拘束手段(2) は旋回子(1) とは別の部 材で構成するのが通常であるが、旋回子(1) � ��形状または構造を工夫することにより旋回� ��(1) の一部を拘束手段(2) とすることもでき る。

-2-
 伝動体(B) をこのように構成すると、該伝� �体(B) を前記方向転換付与手段(P) ‥間に架� ��渡した状態において、
 (x)転回経路(R1)は、拘束部(S) において拘束� ��れている旋回子(1) ‥が展開(unfold)すること により、該転回経路(R1)の中心を中心点とし� �伝動体(B) の外周側に凸となる第1アーク(A1)� ��形成され、
 (y)方向転換付与手段間経路(R2)は、拘束部(S)  において拘束されている旋回子(1) ‥の背� �部(1b)、(1b)同士で接触するように重なって(fo ldして)、すべての方向転換付与手段間経路(R2 )において伝動体(B) の外周側に凸状のアーク となるか、またはすべての方向転換付与手段 間経路(R2)において伝動体(B) の内周側に凸の アークとなる圧接集合体(1n)構造が自律的に� �成されることにより、隣接する方向転換付� �手段(P), (P)間に架かる第2アーク(A2)に形成さ れる、
ようになる。

-3-
 前記の方向転換付与手段(P) ‥および前記� �伝動体(B) からなる伝動装置が無段変速機で あって、該方向転換付与手段(P) ‥がV形溝を 有するプーリーであるときは、伝動体(B) も� ��のプーリーのV形溝に嵌まり込む大きさおよ び形状を有するものにする。
 以下においては、特に断りのない限り、方� ��転換付与手段(P) ‥がV形溝を有するプーリ� ��であって、伝動体(B) もそのプーリーのV形� ��に嵌まり込む大きさおよび形状を有し、伝� ��体(B) に組み立てられた旋回子(1) もV形溝� �嵌まり込む大きさおよび形状を有する場合� �例にとって、詳細に説明することにする。

[V形溝に嵌まり込む大きさおよび形状]
-1-
 ここで、方向転換付与手段(P) のV形溝に嵌� ��り込む大きさおよび形状を有する伝動体(B)� �について、伝動体(B) のどの部位が方向転換 付与手段(P) のV形溝のどの部位に接触するか について述べる。この場合、その接触の態様 は、当然ながら変速が円滑に達成できるもの でなければならない。

-2-
 その1つは、方向転換付与手段(P) がプーリ� ��である場合、旋回子(1) の両サイド部(1a), ( 1a)を、プーリーのシーブ角α(図3参照)に見合� ��角度の傾斜面に形成しておくことである。� ��こで「シーブ角αに見合う角度」とは、シ� �ブ角αと実質的に同一の角度という意味であ る。旋回子(1) は、その両サイド部(1a), (1a)� �傾斜面の少なくとも1箇所または1領域におい て、方向転換付与手段(P) のV形溝の傾斜面と 、1点接触、複数点接触、線接触または面接� �の状態で接触することになる。

 なお、すでに述べた方向転換付与手段(P) � �説明の箇所においては、変速時の旋回子(1)  の動きを円滑にするために、方向転換付与手 段(P) のシーブ面(固定シーブ(Pfs) および可� �シーブ(Pms) が互いに対向する面)をわずかに 凸のコーン面に形成することもできると述べ たが、次のような工夫をすることもできる。
 (i)方向転換付与手段(P) のシーブ面をコー� �面にすると共に、旋回子(1) の両サイド部(1a ), (1a)の傾斜面を外側にわずかに凸の曲面に� ��る。
 (ii)方向転換付与手段(P) のシーブ面をわず� ��に凸のコーン面に形成すると共に、旋回子( 1) の両サイド部(1a), (1a)の傾斜面を外側にわ ずかに凸の曲面にする。

-3-
 他の1つは、個々の旋回子(1) は拘束手段(2)� �により拘束部(S) において拘束されているわ けであるが、旋回子(1) の特定部位の1以上と 拘束手段(2) の特定部位の1以上とを方向転換 付与手段(P) のV形溝と接触させることである 。

 ここで、方向転換付与手段(P) のV形溝に� ��まり込む大きさおよび形状を有する伝動体( B) について、伝動体(B) のどの部位が方向転 換付与手段(P) のV形溝のどの部位に接触する かについて述べる。この場合、その接触の態 様は、当然ながら変速が円滑に達成できるも のでなければならない。

[接触部(C) と拘束部(S) との位置関係]
 次に、伝動体(B) に組み立てられた旋回子(1 ) において、該旋回子(1) の両サイド部(1a),  (1a)における方向転換付与手段(P) のV形溝と� �接触部(C) と、旋回子(1) を拘束している拘� ��部(S) との位置関係について述べる。
 この位置関係については、図7に模式図を示 したように、前記接触部(C) が伝動体(B) の� �外周側」に位置し、かつ前記拘束部(S) が伝 動体(B) の「内周側」に位置するように設計� ��れることが特に好ましい。
 というのは、接触部(C) が伝動体(B) の内周 側に位置しかつ拘束部(S) が伝動体(B)の外周� ��に位置したり、伝動体(B) の同じ位置に接� �部(C) と拘束部(S) とが位置したりすると、� ��向転換付与手段間経路(R2)における第2アー� �(A2)の形成が不安定になるおそれがあるから� ��ある。

[接触部(C) の位置と背腹部(1b), (1b)同士の接� ��位置との関係]
 旋回子(1) の外周面側、内周面側または断� �上に想起される仮想平面が、背腹部(1b), (1b) 同士の接触位置および少なくとも一部の接触 部(C) の位置を含む面に仮想されることが好� ��しい。
 このような仮想平面上に背腹部(1b), (1b)同� �の接触位置および少なくとも一部の接触部(C ) の位置を含むことは、旋回子(1) 上にモー� ��ント力が発生させることを防止する効果が� ��り、旋回子(1) の姿勢がズレることによる� �動体(B) 内部で発生するエネルギーロスを最 小限に止めることができる。
 このような仮想平面が旋回子(1) の上面に� �づいているときは、第2セクタに対する伝動� ��伴う力の影響を小さくすることができる。
 上述の仮想平面が拘束手段(2) 側に近づい� �くると、伝導に伴う力が強くなったときは� �たとえば、外見上、伝動体(B) の第2セクタ� �方向転換付与手段間経路(R2)の往路と復路と� ��外周側に膨らむ現象と萎む現象とを交互に� ��っくり繰り返す状態が見られることがある� ��これらの現象は、第2セクタが往路で第2セ� �タの曲率が大きくなると復路で第2セクタの� ��率が小さくなり、往路で第2セクタの曲率が 小さくなると復路で第2セクタの曲率が大き� �なって、このような第2セクタの曲率変化は� ��伝動体(B) の平面付近における旋回子(1) の 隙間量の広狭変化、または/および、拘束手� �(2) 間の距離の広狭変化が原因ではないかと 思われる。
 なお念のため述べると、このような第2セク タ(sector)の曲率の変化は、その振幅の中心と� ��る曲率が第2アーク(A2)の曲率に相当すると� �えられるので、走行路の振幅現象が本願発� �を逸脱するものではない。

[旋回子(1) の動きと拘束手段(2) の動きとの� ��係]
-1-
 拘束手段(2) は、多数個の旋回子(1) ‥を拘 束部(S) において閉ループ状に配列するため� ��手段である。従って、旋回子(1) を閉ルー� �状に配列できるのであれば、拘束手段(2) の 動きは旋回子(1) の動きとは原則的には別々� ��あっても差し支えない。ただし、この場合� ��は、伝動体(B) が方向転換付与手段(P) ‥を 周回するごとに(特に転回経路(R1)において)旋 回子(1) と拘束手段(2) との間にずれないし� �りを生ずることがあるので、相応のエネル� �ーロスを生ずることになる。

 ちなみに、「従来の技術」、「従来の技� ��の問題点」の箇所で述べた「V3の重層フー� �-エレメント併用式Vベルト」にあっては、エ レメントは重層フープによって拘束されては いるものの、エレメントの動きと重層フープ の動き(さらには重層フープにおけるそれぞ� �の層のフープの動き)は本質的には別々であ� ��ため、ベルトがプーリーを周回する間に必� ��ずれを生じる結果、エレメントの姿勢が崩� ��て前傾や後傾姿勢になったり、エレメント- 重層フープ間でおよび重層フープを構成する 各フープ間で滑りに基く摩擦が発生すること を免れず、無視しえないエネルギーロスを生 ずる。

-2-
 従って、本発明においては、上記のように� ��触部(C) が伝動体(B) の外周側に位置し、前 記拘束部(S) がベルトの内周側に位置するよ� ��に設計するのみならず、旋回子(1) の動き� �拘束部(S) の動きとが別々にならないような 工夫を施すことが特に好ましい。

-3-
 すなわち、旋回子(1) が拘束部(S) 回りに揺 動可能にされているようにすれば、伝動体(B)  を方向転換付与手段(P) ‥間に架け渡した� �態において、
 ・転回経路(R1)においては、拘束部(S) にお� ��て拘束されている旋回子(1) ‥が展開(unfold) することにより、各方向転換付与手段(P) の� ��心でもある第1アーク(A1)の中心点(O1)から見� ��放射状の正姿勢を保ちつつ走行し、かつ、
 ・方向転換付与手段間経路(R2)においては、 拘束部(S) において拘束されている旋回子(1)� �‥が互いの背腹部(1b), (1b)同士で接触するよ うに重なって(foldして)圧接した状態で、第2� �ーク(A2)の中心点(O2)から見て放射状の正姿勢 を保ちつつ走行する、
ようになるので、旋回子(1) の動きと拘束部( S) との動きとが常に「同期(連動)」すること になって、無駄な動きや無駄な摩擦がなくな り、エネルギーロスが最小となる。

[旋回子(1) が閉ループ状に配列された配列体 ]
 伝動体(B) は、多数個の旋回子(1) ‥が拘束 手段(2) により拘束部(S) において拘束され� �閉ループ状に配列された配列体からなる。� �束手段(2) が旋回子(1) とは別部材であると� ��は、旋回子(1) の側も拘束手段(2) の拘束を 受けることのできる形状または構造にする。

[旋回子(1) ]
(旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a))
 すでに述べたように、旋回子(1) の両サイ� �部(1a), (1a)は、方向転換付与手段(P) がV形溝 形状を有する場合、方向転換付与手段(P) の� ��斜面との接触部(C) となる。
 旋回子(1) の両サイド部(1a), (1a)は、方向転 換付与手段(P) のV形溝の傾斜面との摩擦係数 の調整のため、摩擦抵抗が少ない表面にした り、逆に摩擦抵抗が大きい表面にしたり、あ るいは方向によって摩擦係数が異なるような 表面としたりすることができる。たとえば、 鏡面加工面;粗面;凹凸、エンボス、溝、盛り� ��がり等の非平面加工面;とすることができる 。このうち非平面加工面の例は、#状、波線� �、散点状、斜線状、T字状、十字状、基端-遊 端方向の直線状、厚み方向(背-腹方向)の直線 ないし曲線状などである。
 このような接触部(C) は、その表面状態に� �じて1箇所または複数箇所とすることもでき� ��。

(旋回子(1) の背腹部(1b), (1b))
 旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)は、平面、曲面 、段差面などとすることができる。
 旋回子(1) の背腹部(1b), (1b)の表面は、上記 の旋回子(1) の両サイド部(1a)の説明の箇所で 述べたように、鏡面加工面;粗面;凹凸、エン� ��ス、溝、盛り上がり等の非平面加工面;とす ることもできる。

(他の工夫)
 旋回子(1) には、種々の配慮(たとえば応力� ��の配慮や軽量化の配慮)から、貫通孔、窓、 窪みなどを設けることもできる。

(旋回子(1) の形状)
 旋回子(1) の側面視(サイド部(1a)側から見た とき)の形状は、楔形、四角形、凹レンズ形� �凸レンズ形、逆台形などとすることができ� �。
 旋回子(1) の正面視(背腹部(1b)側からの見た とき)の形状は、逆三角形状、逆台形状、扇� �、野球ベース状などとする。両サイド部(1a),  (1a)が方向転換付与手段(P) のV形溝に接触す る面になるので、正面視ではベルトの内周側 に向かって狭くなる形状とするのである。

(旋回子(1) の材質)
 旋回子(1) の材質は、必要な強度や耐摩耗� �を有する限りにおいて(オイル使用下に使用� ��るときには耐油性も)、任意の材質とするこ とができる。材質の例は、金属、プラスチッ クス、セラミックス、炭素材、天然物(石、� �質材、竹材、貝殻、甲羅、牙等)などである� ��

 プラスチックスの場合には、長繊維や短� ��維と組み合わせて繊維強化プラスチックス( FRP)や繊維強化熱可塑性プラスチックス(FRTP)� �したり、樹脂にウイスカー、フィラー等を� �合したものを成形材料とすることも多い。� �素材(木炭、竹炭など)の場合は、これに樹脂 成分を含浸、硬化させるなどして強化するこ ともできる。金属の場合も、繊維やカーボン を配合して強度やその他の性質を上げること ができる。木質材や竹材の場合には、強化木 や強化竹としたものを用いることができる。

 旋回子(1) は、1つの材料で構成するだけで� ��く、2以上の材料を組み合わせて複合構造と することもできる。たとえば、内部-外部、� �層-内層-外層のような多層構造である。また 、1つの材料であっても、必要に応じて、内� �側と表面側との比重が異なるような多層構� �とすることもできる。旋回子(1) の表面には 、各種のコーティング処理やメッキ加工を施 すこともできる。
 旋回子(1) が金属であるときは、熱処理、� �工硬化処理、表面処理などの加工または処� �を施すことも多い。

 旋回子(1) は、1ピース(1片)で構成するだ� ��でなく、複数のピースで構成することもで� ��る。たとえば、巾方向(サイド部(1a)-サイド� ��(1a)方向)にスライスした形の複数個のピー� �を準備し、それらのピースを積層して旋回� �(1) とすることができる。また、厚み方向(� �腹部(1b)-背腹部(1b)方向)にスライスした形の� ��数個のピースを準備し、それらのピースを� ��層して旋回子(1) とすることができる。こ� �らの場合の各ピースは、同一の材料で構成� �てもよく、異種の材料で構成してもよい。

(旋回子(1) の作製法)
 旋回子(1) を作製する方法には制限はない� �材質が金属であるときは、打ち抜き、鋳造� �切削加工、研磨加工、曲げ加工、折り畳み� �工、メタルインジェクションモールディン� �(MIM)法をはじめとする任意の方法を採用する ことができる。パイプを押し潰して変形させ る方法も可能であり、そのときにはパイプに 芯材を挿入してから変形させることもできる 。各部に分割したものを作製してから、接着 、嵌め合い、溶接などにより組み立てる方法 も採用できる。

 材質がプラスチックスであるときは、切削� ��工、打ち抜き加工などの加工法;射出成形、 押出成形、圧縮成形などの成形法;光造形法;� ��はじめとする任意の方法を採用することが� ��きる。
 その他の材質である場合も、それぞれの材� ��に見合った作製法ないし成形法が採用され� ��。

[拘束手段(2) ]
-1-
 拘束手段(2) は、旋回子(1) ‥を拘束して閉 ループ状にする手段である。
 この場合、旋回子(1) は拘束手段(2) との拘 束部(S) 回りに揺動するようにすることが特� ��好ましい。なお、拘束手段(2) が柔軟なと� �には、拘束部(S) を起点にして屈曲により揺 動させることもできる。
 拘束手段(2) が旋回子(1) とは別部材である ときは、そのような拘束手段(2) としては、� ��ンジ(蝶番)機構を利用した手段、チェーン� �構を利用した手段、フープ(つまり閉ループ� ��のベルト)を利用した手段などがあげられる 。

-2-
 拘束手段(2) がヒンジ(蝶番)機構を利用した 手段であるときは、拘束手段(2) はピンのみ� ��またはピンと筒状軸受けとの組み合わせだ� ��で足りることが多い。旋回子(1) 側には、� �のピンや筒状軸受けを受ける部分である軸� �け孔を用いればよい。軸受け孔は、たとえ� �、旋回子(1) の一部に貫通孔を設ける方法、 パイプを用いる方法、折り曲げによる「6」� �字状の部分を設ける方法など、任意の手段� �採用できる。

 上記のピンとしては、断面形状が、円、� ��円、半円、三日月状、多角形(三角形、四角 形、六角形、八角形等)、十字形、星形など� �ある棒状物またはパイプ状物が用いられる� �半円や三日月状の断面形状の棒状物を背中� �わせに2つ組み合わせて用いることもある。� ��ンの両端または片端は、ストレートのほか� ��先細り、ストレート、頭付きなどであって� ��よい。ピンを抜け止め構造とするために、� ��終的にはピンの両端を膨頭状にしたり、割� ��ピン、クリップ、ねじなどにより固定した� ��、かしめたりしてもよい。

 また、たとえば、旋回子(1) の軸受け孔周� �の一方の側面には、一方に隣接する旋回子(1 ) 同士が50°程度傾けられたとき抜け防止機� �が解除される位置に抜け止めツメを設け、� �方の側面には、隣接する旋回子(1) の傾きに 関係なく常に抜け防止ができる位置に抜け止 めツメを設ける方法によって、ピンが抜け落 ちない構造とすることもできる。
 このとき、常時抜け防止作用を有する側の� ��け止めツメに代えて、軸受け孔の一部また� ��全部塞ぐ壁を設けてもよい。
 このような方法の利点は、旋回子(1) は片� �の軸受け孔でピンの挿入を可能にしつつ、� �動体(B) として組み立てた後は、両方の軸受 け孔の側面ともツメの存在によりピンが抜け 落ちることがなく、しかも、ピン挿入に伴う 旋回子(1) およびピンの傷つきなど伝動体(B)� �製造時の破損を可能な限り防止することが� �きる点にある。

-3-
 拘束手段(2) がチェーン機構を利用した手� �であるときは、外プレート、内プレート、� �ン、ブッシュ、筒状軸受けなどのパーツを� �み合わせて用いる。
 拘束手段(2) がチェーン機構を利用した手� �であるときの変形例として、旋回子(1) を拘 束補助部(2’)を介して拘束手段(2) と連絡す� ��ことも可能である(図50を参照)。

-4-
 拘束手段(2) がフープ(閉ループ状のベルト) を利用した手段であるときのフープとしては 、必要な強度、フレキシブル性、巾方向の形 状維持性を兼ね備えたフープが用いられる。
 そのようなフープの例としては、
 ・織布製の閉ループ状のベルトであって、� ��方向の糸に相当する材料が、ピンの役割を� ��たす棒状物やパイプ状物であるもの;
 ・高強力繊維でできた糸を巻回すると共に� ��方向の散開を防止する手段を施した閉ルー� ��状のベルトであって、旋回子(1) の基端側� �連結または拘束する手段を備えたもの;
 ・高強力繊維でできた織布製ベルト、金属� ��フープ、芯線入りのゴムベルトなどのフー� ��であって、旋回子(1) の基端側を連結また� �拘束する手段を備えたもの;
 ・腕時計のベルトに類似のものであって、� ��回子(1) の基端側を連結または拘束する手� �を備えたもの;
 ・立体織布でできたフープであって、その� ��布の織り目の空隙にピンの役割を果たす棒� ��物やパイプ状物を挿入設置できるもの;
などがあげられる。これらのフープは、2層� �上の積層または重層フープであってもよい� �、フレキシブル性や強度を満足させた単層� �フープが好ましい。

[旋回子(1) および拘束手段(2) の具体例]
 旋回子(1) および拘束手段(2) については、 後述の実施例の箇所において、そのいくつか を図と共に例示する。

[伝動体(B) の組み立て]
 多数個の旋回子(1) ‥を閉ループ状に配列� �て伝動体(B) を組み立てるときの旋回子(1) � ��配列は、同じ形状の旋回子(1) を配設する� �とが多く(たとえば、AAAAA・・というように)� ��その方が旋回子(1) の製造コストや品質管� �の点においても好ましいことが多い。
 しかしながら、2種あるいはそれ以上の種類 の形状のものを、一定の規則で組み合わせて (たとえば、ABABAB・・、ABCABC・・・、AABAAB・� �というように)またはランダムな順序で組み� ��わせて、伝動体(B) に組み立てることも多� �。

 なお、拘束手段(2) による旋回子(1) の拘 束は、隣接する旋回子(1), (1)間を連結する態 様のみならず、一つ飛ばしや二つ飛ばしのよ うに、ある旋回子(1) から見て1個ないし数個 前方(または後方)の旋回子(1) を連結するよ� �にすることも可能である。

[変速を行うための装置]
 本発明の伝動装置が無段変速機であるとき� ��、方向転換付与手段(P) にはV形溝を有する� ��のを用い、伝動体(B) にはその方向転換付� �手段(P) のV形溝に嵌まり込む大きさおよび� �状を有するものを用いるのが通常である。

 変速を行うためには、方向転換付与手段( P) に対して伝動体(B) ができるだけスリップ をしないように、必要な押し付け力(クラン� �力)が得られるような制御を行う。制御とは� ��方向転換付与手段(P) のV形溝の間隙の制御� ��ことである。この制御は、通常は油圧で行� ��、必要に応じてスプリングによる押し付け� ��を併用する。油圧制御に代えまたは油圧制� ��と共に、モーターを用いて電動制御するこ� ��も可能であり、また、スプリングと、遠心� ��を利用してV形溝を調節するボール(遠心錘)� ��を用いることも可能である。なお、方向転� ��付与手段(P) のV形溝の間隙の制御に代えて� ��るいはその制御と共に、方向転換付与手段( P), (P)の軸間距離の制御を行うこともある。

 現行のベルト方式CVTにおけるプライマリー� ��ーリーおよびセカンダリープーリーの可動� ��ーブへの油圧供給方式には、
 ・片調圧方式:セカンダリープーリーにライ ン圧を供給し、プライマリープーリーに変速 のための変速圧を供給する方式、
 ・両調圧方式:ロー変速比側では、セカンダ リープーリーにライン圧を供給し、プライマ リープーリーに変速のための変速圧を供給し 、ハイ変速比側では、プライマリープーリー にライン圧を供給し、セカンダリープーリー に変速のための変速圧を供給する方式)など� �あるが(非特許文献2(「無段変速機CVT入門」)� ��128~130頁の説明を参照)、本発明の伝動装置(� ��段変速機)においても、そのような既存の油 圧制御法を含め任意の油圧制御法を採用する ことができる。

 本発明の伝動装置(無段変速機)にあって� �、後述のように、伝動体(B) に加わる引張力 が従来のベルト(引張式ベルト)に比し格段に� ��さいので、それに応じて装置を小型化した� ��、油圧による力を小さくしたり、油圧室を� ��さくしたり、油圧制御のための電子制御プ� ��グラムを簡単化したりすることができる。� ��た、油圧以外のアクチュエータによる変速� ��構を用いることもできる。これらの利点は� ��車両重量の軽量化、燃費の低減にも貢献す� ��点である。

 たとえば自動二輪車やスノーモービル用� ��CVTに適用する場合には、遠心錘(遠心力を利 用するウエイトローラ)に働く遠心力を利用� �て、方向転換付与手段(P) のV形溝の間隙(固� ��シーブ(Pfs) と可動シーブ(Pms) との間の間� �)を制御することにより変速を行う方式も採� ��できる。

 たとえば自転車用のCVTに適用する場合に� ��、ハンドル操作やスロットル操作により手� ��で、またはセンサを利用して自動で、方向� ��換付与手段(P) のV形溝の間隙を変更し、変� ��を行うこともできる。

 無段変速機に代表される伝動装置に搭載� ��る各方向転換付与手段(P) ‥の配置の仕方� �、水平方向、上下方向、斜め上下方向をは� �め任意である。

〈用途〉
-1-
 本発明の伝動装置および伝動体は、下記に� ��示するような用途に好適に用いることがで� ��る。
 この場合、本発明の伝動装置が変速機でか� ��本発明の伝動体が変速機用の伝動体である� ��合に限らず、変速を伴わない使い方をする� ��途(たとえば、従来のVベルト、平ベルト、� �イミングベルト、チェーンなどが使われて� �る各種の用途)であっても差し支えない。

-2-
 ・大型自動車、普通乗用車、小型乗用車、� ��自動車、バス、トラックなどの内燃機関・� ��ーター・圧縮空気等を駆動力とする自動車� ��。
 ・軌道車、無限軌道車用。
 ・自動二輪車用。
 ・自転車;三輪自転車;電動アシスト機能付� �自転車;原動機付き自転車用。
 ・電動または手動の車椅子用。
 ・農業用機械器具(耕耘機、収穫機(刈り取� �機、脱穀機)等)、漁業用機械器具。
 ・化学機械器具、繊維機械器具、金属加工� ��械器具、鉱山機械器具、土木機械器具、荷� ��機械器具、食品加工機械器具、製材・木工� ��械器具、製紙用機械器具、印刷機械器具な� ��の産業用機械器具用。
 ・事務用・民生用の機械器具用。
 ・エレベーター;エスカレーター;移動歩道;� ��物用リフト、鉱山用リフト;クレーン;コン� �ア;巻き上げ機(ウインチなど);索道;揚重装置 ;牽引装置などの搬送装置または牽引装置用� �
 ・船舶関連装置、船外推進装置(スクリュー 駆動装置)、航空機関連装置、発電システム(� ��水力発電機を含む)、建築または土木関連装 置。
 ・これらに属さない動力伝動装置