以下、本発明の好適な実施形態について� ��細に説明する。

 本発明の二液型含フッ素コーティング組� ��物は、含フッ素ポリオールを含む主剤と、� ��リイソシアネートを含む硬化剤とから構成� ��れる。

 まず、主剤に含まれる含フッ素ポリオー� ��について説明する。本発明の二液型含フッ� ��コーティング組成物において、含フッ素ポ� ��オールは、後述するアニリン点が70℃以下� �ある有機溶剤に可溶である必要がある。

 ここで、含フッ素ポリオールが上記有機溶� ��に可溶であるかどうかを、トレランスで判� ��することができる。すなわち、含フッ素ポ� ��オール5gを量り取り、ここへ上記有機溶剤� �加えていき、濁ったところを終点とし、そ� �時の有機溶剤の所要量(mL)を求め、下記式(1)� ��らトレランスを算出する。トレランスが大� ��いほど上記有機溶剤に対する溶解性が優れ� ��いることを意味する。含フッ素ポリオール� ��トレランスが0.1mL/g未満では、含フッ素ポリ オールは上記有機溶剤に可溶ではないことを 意味する。なお、上記トレランスは、0.1mL/g� �上であり、1.0mL/g以上であることが好ましく� ��5.0mL/g以上であることがより好ましい。
 トレランス=有機溶剤の所要量(mL)/サンプル� ��(5g) …(1)

 上記含フッ素ポリオールは、含フッ素モ� ��マーとヒドロキシル基を有するモノマーと� ��必須成分として共重合したものである。含� ��ッ素モノマーは、フルオロオレフィンであ� ��ことが好ましく、例えば、テトラフルオロ� ��チレン、クロロトリフルオロエチレン、ト� ��クロロフルオロエチレン、ヘキサフルオロ� ��ロピレン、フッ化ビニリデン、フッ化ビニ� ��、トリフルオロメチルトリフルオロエチレ� ��を挙げることができる。

 また、ヒドロキシル基を有するモノマー� ��しては、例えば、ヒドロキシエチルビニル� ��ーテル、4-ヒドロキシブチルビニルエーテ� �、シクロヘキサンジオールモノビニルエー� �ル等のヒドロキシアルキルビニルエーテル;2 -ヒドロキシエチルアリルエーテル等のヒド� �キシアルキルアリルエーテル;ヒドロキシア� ��キルクロトン酸ビニル等のヒドロキシル基� ��有カルボン酸ビニル又はアリルエステル等� ��ヒドロキシル基を有するモノマーが挙げら� ��る。

 含フッ素ポリオールは、上記含フッ素モ� ��マー及びヒドロキシル基を有するモノマー� ��加えて、その他のモノマーを共重合しても� ��い。その他のモノマーとしては、ビニル系� ��ノマーを用いることができる。

 ビニル系モノマーとしては、例えば、ビ� ��ルエーテル、アリルエーテル、カルボン酸� ��ニルエステル、カルボン酸アリルエステル� ��オレフィン等が挙げられる。この中でも、� ��ニル系モノマーとしては、ビニルエーテル� ��カルボン酸ビニルエステルが好ましい。

 ビニルエーテルとしては、例えば、シク� ��ヘキシルビニルエーテル等の、シクロアル� ��ルビニルエーテル、ノニルビニルエーテル� ��2-エチルヘキシルビニルエーテル、ヘキシ� �ビニルエーテル、n-ブチルビニルエーテル、 tert-ブチルビニルエーテル等のアルキルビニ� ��エーテルが挙げられる。また、アリルエー� ��ルとしては、エチルアリルエーテル、ヘキ� ��ルアリルエーテル等のアルキルアリルエー� ��ルが挙げられる。

 カルボン酸ビニルエステル、カルボン酸� ��リルエステルとしては、例えば、酢酸、酪� ��、ピバリン酸、クロトン酸、安息香酸、マ� ��イン酸等のカルボン酸のビニル又はアリル� ��ステルが挙げられる。また、オレフィン類� ��しては、エチレン、イソブチレン等が挙げ� ��れる。

 含フッ素ポリオールは、上記有機溶剤に� ��する溶解性をより一層向上する観点から、� ��リクロロフルオロエチレン系の含フッ素ポ� ��オールであることが好ましい。このような� ��フッ素ポリオールは、市販品としても入手� ��能であり、例えば、ルミフロンLF800(旭硝子� ��製、商品名)を用いることができる。

 また、上記有機溶剤に対する溶解性を向� ��する観点から、含フッ素ポリオールは、水� ��基価が1~300mgKOH/gであることが好ましく、1~25 0mgKOH/gであることがより好ましい。水酸基価� ��1mgKOH/g未満では、塗膜の架橋が不十分とな� �、塗膜強度等の物性が低下する傾向があり� �300mgKOH/gを超えると塗膜の架橋密度が高くな� ��過ぎて硬くなり、追従性及び柔軟性が低下� ��る傾向がある。

 次に、硬化剤に含まれるポリイソシアネ� ��トについて説明する。ポリイソシアネート� ��、脂肪族ジイソシアネートと炭素数1~20のモ ノアルコールとを反応してなる脂肪族ポリイ ソシアネートを必須成分として含有する。

 脂肪族ジイソシアネートとしては、例え� ��、テトラメチレンジイソシアネート、ヘキ� ��メチレンジイソシアネート、デカメチレン� ��イソシアネート、リジンジイソシアネート� ��挙げられる。これらは1種を単独で又は2種� �上を混合して使用することができる。

 上記脂肪族ジイソシアネートと反応する� ��ノオールは、炭素数1~20であることが好まし く、3~20であることがより好ましく、3~18であ� ��ことがさらに好ましい。このようなモノオ� ��ルとしては、例えば、n-プロパノール、iso-� ��ロパノール、n-ブタノール、iso-ブタノール� ��n-ペンタノール、iso-ペンタノール、n-ヘキ� �ノール、n-へプタノール、n-オクタノール、2 -エチルヘキサノール、エチルジメチル-1-ヘ� �サノール、メチル-1-ノナノール、ジメチル-1 -オクタノール、テトラメチル-1-ヘキサノー� �、3-エチル-4,5,6-トリメチルオクタノール、4, 5,6,7-テトラメチルノナノール、4,5,8-トリメチ ルデカノール、4,7,8-トリメチルデカノール、 トリデカノール、テトラデカノール、2-ヘキ� ��ルドデカノール、2-オクチルドデカノール� �2-ドデシルデカノール、2-ヘキサデシルオク� ��デカノールが挙げられる。これらは、1種を 単独で又は2種以上を混合して使用すること� �できる。

 脂肪族ポリイソシアネートは、アロファ� ��ート化触媒存在下、上記脂肪族ジイソシア� ��ートと上記モノオールとの反応により合成� ��ることができる。合成方法としては、例え� ��、特許第3511622号公報に記載の方法を用いる ことができる。

 アロファネート化触媒としては、例えば� ��カルボン酸のジルコニウム塩を用いること� ��できる。上記カルボン酸としては、例えば� ��酢酸、プロピオン酸、酪酸、カプロン酸、� ��クチル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パ� ��ミチン酸、ステアリン酸、2-エチルヘキサ� �酸等の飽和脂肪族カルボン酸、シクロヘキ� �ンカルボン酸、シクロペンタンカルボン酸� �の飽和単環カルボン酸、ビシクロ(4.4.0)デカ� ��-2-カルボン酸等の飽和複環カルボン酸、ナ� ��テン酸等の上述したカルボン酸の混合物、� ��レイン酸、リノール酸、リノレン酸、大豆� ��脂肪酸、トール油脂肪酸等の不飽和脂肪族� ��ルボン酸、ジフェニル酢酸等の芳香脂肪族� ��ルボン酸、安息香酸、トルイル酸等の芳香� ��カルボン酸等のモノカルボン酸類、フタル� ��、イソフタル酸、テレフタル酸、ナフタレ� ��ジカルボン酸、コハク酸、酒石酸、シュウ� ��、マロン酸、グルタル酸、アジピン酸、ピ� ��リン酸、スベリン酸、クルタコン酸、アゼ� ��イン酸、セバシン酸、コハク酸、アジピン� ��、セバシン酸、アゼライン酸、1,4-シクロヘ キシルジカルボン酸、α-ハイドロムコン酸、 β-ハイドロムコン酸、α-ブチル-α-エチルグ� �タル酸、α,β-ジエチルサクシン酸、マレイ� �酸、フマル酸、トリメリット酸、ピロメリ� �ト酸等のポリカルボン酸類が挙げられる。� �れらのカルボン酸ジルコニウム塩は、1種を� ��独で又は2種以上を併用することでき、炭素 数10以下のモノカルボン酸ジルコニウム塩を� ��いることがより好ましい。

 なお、このようにして、得られる脂肪族� ��リイソシアネートは、アロファネート基を� ��として有するものであるが、反応条件を調� ��することにより、イソシヌレート基を有す� ��こともできる。脂肪族ポリイソシアネート� ��おけるアロファネート基とイソシアヌレー� ��基とのモル比は、100:0~70:30の範囲で調製可� �である。

 本発明の二液型含フッ素コーティング組成� ��では、硬化剤として含まれるポリイソシア� ��ートにおけるアロファネート基とイソシア� ��レート基とのモル比は、100:0~90:10であり、99 .9:0.1~90:10であることがより好ましい。このモ ル比が90:10を超えると、上記有機溶剤への溶� ��性が低下する傾向がある。なお、上記モル� ��は、ポリイソシアネートの ¹ H-NMRを測定することで算出することができる� ��

 なお、上記モル比は、イソシアヌレート� ��を有するポリイソシアネートを別途合成し� ��脂肪族ポリイソシアネートと共にポリイソ� ��アネート中に含有することで好適な範囲に� ��製することもできる。

 上記イソシアヌレート基を有するポリイ� ��シアネートは、例えば、イソシアヌレート� ��触媒存在下、ジイソシアネートを変性(三量 体化等)することにより合成することができ� �。このような変性方法としては、例えば、� �許第3371480号公報、特開2002-241458号公報に記� �の方法を用いることができる。

 ジイソシアネートしては、耐候性の観点� ��ら、脂肪族ポリイソシアネート又は脂環族� ��イソシアネートを用いることが好ましく、� ��えば、テトラメチレンジイソシアネート、� ��キサメチレンジイソシアネート、デカメチ� ��ンジイソシアネート、リジンジイソシアネ� ��ト等の脂肪族ジイソシアネート、イソホロ� ��ジイソシアネート、水添ジフェニルメタン� ��イソシアネート、水添トリレンジイソシア� ��ート、水添キシリレンジイソシアネート、� ��添テトラメチルキシリレンジイソシアネー� ��、シクロヘキサンジイソシアネート等の脂� ��族ジイソシアネートを用いることできる。� ��れらは1種を単独で又は2種以上を混合して� �用することができる。

 イソシアヌレート化触媒としては、例え� ��、脂肪族カルボン酸のアルカリ金属塩、カ� ��ウムフェノラート等のフェノラート、2,4,6-� ��リス(ジメチルアミノメチル)フェノール、2, 4-ビス(ジメチルアミノメチル)フェノール、2, 6-ジ-t-ブチル-4-ジメチルアミノトリメチルシ� ��ンフェノール、トリエチルアミン、N,N’,N� �’-トリス(ジメチルアミノプロピル)ヘキサ� �ドロ-S-トリアジン、ジアザビシクロウンデ� �ン等のアミン系化合物を用いることができ� �。中でも、脂肪族カルボン酸のアルカリ金� �塩が好ましく、例えば、酢酸、プロピオン� �、ウンデシル酸、カプリン酸、オクチル酸� �ミリスチル酸等のカルボン酸のナトリウム� �、カリウム塩が挙げられる。

 ポリイソシアネートは、アロファネート� ��を含むことにより、アニリン点が70℃以下� �ある有機溶剤に対する溶解性が向上すると� �に、二液型含フッ素コーティング組成物の� �度を低くすることができ、粘度の調製が容� �となる。一方、ポリイソシアネートは、イ� �シアヌレート基を含むことにより、得られ� �塗膜の耐熱性、耐薬品性及び硬度を向上す� �ことができる。

 また、ポリイソシアネートの粘度として� ��、25℃で2000mPa・s以下であることが好ましく 、1500mPa・s以下であることがより好ましく、1 000mPa・s以下であることがさらに好ましい。� �リイソシアネートの粘度が、2000mPa・sを超え ると、二液型含フッ素コーティング組成物の 粘度が高くなり、取り扱い難くなる傾向があ る。上記粘度の下限値は特に制限されないが 、取り扱いの観点から、50mPa・s以上であるこ とが好ましい。

 また、本発明の二液型含フッ素コーティ� ��グ組成物において、硬化剤として含まれる� ��リイソシアネートの含有量は、主剤として� ��まれる含フッ素ポリオール100質量部に対し� ��1~150質量部であることが好ましく、1~130質量 部であることがより好ましく、1~100質量部で� ��ることがさらに好ましい。

 本発明の二液型含フッ素コーティング組� ��物において、主剤及び/又は硬化剤が、アニ リン点が70℃以下である有機溶剤、又は混合� ��ニリン点が5~50℃である有機溶剤を含有する 。上記有機溶剤は、主剤及び/又は硬化剤の� �製時にそれぞれ添加してもよく、主剤及び� �化剤の混合時、粘度調製用に後から添加し� �もよい。本発明においては、主剤が含フッ� �ポリオールと上記有機溶剤とを含んでいる� �とがより好ましい。

 ここで、「アニリン点」とは、等容量の� ��ニリンと試料(有機溶剤)とが均一な混合溶� �として存在する最低温度のことである。ま� �、「混合アニリン点」とは、アニリン2容量� ��試料1容量及び1-ヘプタン1容量が均一な混合 溶液として存在する最低温度のことである。 アニリン点及び混合アニリン点はJIS K 2256に 記載のアニリン点及び混合アニリン点試験方 法に準じて測定することができる。なお、ア ニリンは凝固点が-6℃であるため、それ以下� ��温度ではアニリン点は測定できない。そこ� ��、アニリンにヘプタンを混合することで、� ��機溶剤の溶解力をより広域に測定するため� ��、混合アニリン点が用いられる。

 上記アニリン点は、10~70℃であることが� �ましく、10~60℃であることがより好ましく、 10~50℃であることが更に好ましい。混合アニ� ��ン点の場合は、5~50℃であることが好ましい 。アニリン点が10℃未満又は混合アニリン点� ��5℃未満では下地を侵し易くなり、アニリン 点が70℃を越える又は混合アニリン点が50℃� �越えるとポリイソシアネートを溶解し難く� �る。

 このような有機溶剤としては、例えば、� ��レビン油(アニリン点:20℃)、メチルシクロ� �キサン(アニリン点:40℃)、エチルシクロヘキ サン(アニリン点:44℃)、ミネラルスピリット( アニリン点:56℃)が挙げられ、また、石油系� �化水素として市販されている商品名で、High� �Aromatic White Spirit(以下、「HAWS」と表記する) (シェルケミカルズジャパン製、アニリン点:1 7℃)、Low Aromatic White Spirit(以下、「LAWS」と� ��記する)(シェルケミカルズジャパン製、ア� �リン点:44℃)、エッソナフサNo.6(エクソンモ� �ビル社製、アニリン点:43℃)、ペガゾール3040 (エクソンモービル社製、アニリン点:55℃)、A ソルベント(新日本石油社製、アニリン点:45� �)、クレンゾル(新日本石油社製、アニリン点 :64℃)、ミネラルスピリットA(新日本石油社製 、アニリン点:43℃)、ハイアロム2S(新日本石� �社製、アニリン点:44℃)、スワゾール310(丸善 石油化学社製、アニリン点:16℃)、ソルベッ� �100(エクソンモービル社製、混合アニリン点: 14℃)、ソルベッソ150(エクソンモービル社製� �混合アニリン点:18.3℃)、スワゾール100(丸善� ��油化学社製、混合アニリン点:24.6℃)、スワ� ��ール200(丸善石油化学社製、混合アニリン点 :23.8℃)、スワゾール1000(丸善石油化学社製、� ��合アニリン点:12.7℃)、スワゾール1500(丸善� �油化学社製、混合アニリン点:16.5℃)、スワ� �ール1800(丸善石油化学社製、混合アニリン点 :15.7℃)、出光イプゾール100(出光興産社製、� �合アニリン点:13.5℃)、出光イプゾール150(出� ��興産社製、混合アニリン点:15.2℃)、ペガゾ� ��ルARO-80(エクソンモービル社製、混合アニリ ン点:25℃)、ペガゾールR-100(エクソンモービ� �社製、混合アニリン点:14℃)、昭石特ハイゾ� ��ル(シェルケミカルズジャパン製、混合アニ リン点:12.6℃)、日石ハイゾール(新日本石油� �製、混合アニリン点:17℃以下)、ハイアロム2 S(新日本石油社製、混合アニリン点:47℃以下) が挙げられる。これらの有機溶剤は、1種を� �独で又は2種以上を混合して用いることがで� ��る。

 アニリン点が70℃以下又は混合アニリン� �が50℃以下である有機溶剤は、各種樹脂等の 溶解力に制限があり、臭気が少ないという特 徴がある。そのため、本発明の二液型含フッ 素コーティング組成物は、耐環境性の観点か らも優れるものとなる。また、上記有機溶剤 は、溶解力が低く下地を侵し難いため、二液 型含フッ素コーティング組成物の重ね塗りが 可能となり、補修用の塗料としても有用であ る。

 上記二液型含フッ素コーティング組成物� ��、一般の塗料に使用可能な各種添加剤を含� ��でいてもよい。添加剤としては、例えば、� ��塑剤、防腐剤、防黴剤、防藻剤、消泡剤、� ��ベリング剤、顔料分散剤、沈降防止剤、た� ��防止剤、触媒、硬化促進剤、脱水剤、艶消� ��剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、顔料、界� ��活性剤が挙げられる。

 また、本発明の二液型含フッ素コーティ� ��グ組成物の塗布方法としては、例えば、ハ� ��塗り、ローラー塗り、吹きつけ塗装等の方� ��を用いることができる。また、乾式建材に� ��装を行う場合は、フローコーター又はロー� ��コーターにより工場等でプレコートするこ� ��も可能である。

 塗布される基材としては、例えば、コン� ��リート、モルタル、サイディングボード、� ��出成形板、磁器タイル、金属、ガラス、木� ��、プラスチックが挙げられる。

 上記二液型含フッ素コーティング組成物� ��、基材に直接塗布してもよく、目止め、電� ��や下塗り(プライマー塗布)、中塗り(着色等) 、基材が金属の場合はリン酸鉄処理又はリン 酸亜鉛処理等の表面処理が施された基材上に 塗布してもよい。

 以上、本発明の好適な実施形態について� ��明したが、本発明はこれに制限されるもの� ��はない。