以下、本発明の実施形態を図面に基づい� ��詳細に説明する。尚、本発明は、以下の実� ��形態に限定されるものではない。

 図1~図3は、本発明の実施形態に係る高負� ��伝動用Vベルトの構成を示している。すなわ ち、図1は、高負荷伝動用VベルトBの一部の構 成を概略的に示す斜視図である。図2は、該� �負荷伝動用Vベルトのブロック20の構成を概� �的に示す正面図である。図3は、図2のA部分� �拡大図である。

 高負荷伝動用Vベルト(以下、単にVベルト� ��もいう)Bは、図1に示すように、エンドレス� ��延びて環状に形成された一対の張力帯10と� �該一対の張力帯10をベルト幅方向に並べた状 態で、該一対の張力帯10のベルト長さ方向に� ��定ピッチで係止固定された複数のブロック2 0とを備えている。

 上記一対の張力帯10は、ベルト長さ方向� �互いに並んで延びるように、ベルト外側に� �置された外ゴム層10a及びベルト内側に配置� �れた内ゴム層10bと、これら外ゴム層10aと内� �ム層10bとの間に配置された複数の心線11とを それぞれ有している。

 上記外ゴム層10aには、ベルト外側の表面� ��外帆布層(図示省略)が外ゴム層10aと一体に� �けられている。一方、上記内ゴム層10bには� �ベルト内側の表面に内帆布層(図示省略)が該 内ゴム層10bと一体に設けられている。上記外 ゴム層10a及び内ゴム層10bは、例えばメタクリ ル酸亜鉛を混合した水素化ニトリルゴム(H-NBR )にアラミド繊維又はナイロン繊維等の短繊� �を含む硬質ゴム材料等によって形成されて� �る。

 上記複数の心線11は、ベルト長さ方向に� �びると共にベルト幅方向に所定の間隔で配� �されている。各心線11は、例えばアラミド繊 維等から形成され、比較的高い強度及び弾性 率を有している。

 上記張力帯10のベルト外側の表面には、� �側被噛合部として、ベルト長さ方向に所定� �間隔で並ぶと共に、それぞれベルト幅方向� �延びて断面凹字状をなす複数の外溝12が形成 されている。一方、上記張力帯10のベルト内� ��の表面には、内側被噛合部として、それぞ� ��ベルト幅方向に延びて断面円弧状をなす複� ��の内溝13が形成されている。なお、これら� �内溝13は、それぞれ、ベルト厚み方向に上記 外溝12と対向する位置に、所定の間隔で形成� ��れている。

 上記複数のブロック20は、図2に示すよう� ��、それぞれ、隣接するブロック20との対向� �(正面)から視て略工字状に形成されている。 すなわち、上記各ブロック20は、ベルト外面� ��構成する外ビーム部(外側部)21と、ベルト内 面を構成する内ビーム部(内側部)22と、これ� �外ビーム部21と内ビーム部22との間に配置さ� ��て外ビーム部21と内ビーム部22とを連結する センターピラー部23とにより構成されている� ��

 つまり、上記外ビーム部21及び内ビーム� �22は、それぞれ、ベルト幅方向の寸法が上記 センターピラー部23のベルト幅方向の寸法よ� ��も大きくなるように形成されている。上記� ��ンターピラー部23は、上記外ビーム部21にお けるベルト幅方向の中央部と、上記内ビーム 部22におけるベルト幅方向の中央部とを連結� ��るように設けられている。

 そして、上記センターピラー部23におけ� �ベルト幅方向の両側には、それぞれ、ベル� �幅方向外方に向かって開口し、上記外ビー� �部21及び内ビーム部22により区画形成された� ��リット状の一対の嵌合部24が設けられてい� �。この一対の嵌合部24には、それぞれ上記張 力帯10が圧入されていて、これにより、該張� ��帯10がブロック20と嵌合している。

 すなわち、上記嵌合部24には、外側噛合� �として、ベルト外側の壁面に張力帯10の上記 外溝12に噛合する突条の外突条部25が形成さ� �ている一方、内側噛合部として、ベルト内� �の壁面に張力帯10の上記内溝13に噛合する突� ��の内突条部26が形成されている。これらの� �突条部25及び内突条部26は、ベルト厚み方向� ��対向する位置に設けられている。そうして� ��上記外突条部25が外溝12に噛合すると共に上 記内突条部26が内溝13に噛合することにより� �複数のブロック20が張力帯10のベルト長さ方� ��にそれぞれ係止固定されている。

 上記各ブロック20は、補強部材27と、該補 強部材27におけるベルト幅方向の両側に樹脂� ��よって形成された接触部28とを有している� �すなわち、上記各ブロック20の両側端部は、 それぞれ、接触部28によって構成されている� ��

 上記各ブロック20は、例えばインサート� �形により、樹脂部材の内部に補強部材27がブ ロック20の略中央に位置するように埋め込ま� ��てなる。つまり、上記各ブロック20は、例� �ばフェノール系樹脂等により形成された樹� �部29と、この樹脂部29に埋設された補強部材2 7とにより構成されている。この補強部材27は 、例えばアルミニウム合金等からなるもので 、上記ブロック20と略同じ輪郭形状である略� ��字状に形成されている。上記樹脂部29は、� �記補強部材27の全面又は略全表面を覆うよう に形成されている。

 なお、上記フェノール系樹脂は、例えば� ��ボラック、レゾール又はベンジリックエー� ��ル型のフェノール系樹脂等であり、これら� ��フェノール系樹脂は変性又は未変性のいず� ��でもよい。変性フェノール系樹脂としては� ��例えばアルキル変性フェノール系樹脂、ト� ��ルオイル変性フェノール系樹脂等が挙げら� ��る。さらに好ましくは、カルドール等、す� ��わち、カシューオイル、カシューオイルに� ��まれているカルドール、アナカルド酸及び� ��ルダノールの少なくとも1つで変性されたフ ェノール系樹脂等が挙げられる。また、上記 フェノール系樹脂は、単独又は複数混合して 使用することができる。特に、未変性フェノ ール系樹脂とカルドール等による変性フェノ ール系樹脂とを併用する場合には、両者の混 合比率を適宜選択するとよい。

 上記外ビーム部21及び内ビーム部22は、上 記補強部材27におけるベルト幅方向の両側の� ��面全体が樹脂部29により覆われてなる。換� �すると、上記各ブロック20は、ベルト幅方向 の両側端部(接触部28)が樹脂部29によって構成 されている(つまり、フェノール系樹脂によ� �て形成されている)。樹脂部29の弾性率は、� �えば常温において9000MPa以上等である。

 さらに、上記各ブロック20は、接触部(ベ� ��ト幅方向の両端部)がプーリに接する接触面 をそれぞれ有している。具体的には、上記接 触部28は、ブロック20の幅方向両端部に位置� �る突出部によって構成されていて、該突出� �の先端面が接触面30となっている。なお、こ の突出部は、プーリ溝面に平行な断面におけ る厚み方向の寸法が、該プーリ溝面に直交す る方向に略一定になるように形成されている 。

 また、上記各ブロック20は、図3に示すよ� ��に、接触面30のベルト内周側に連続し、且� �、その接触面30に対してベルト幅方向の中央 側へ傾斜するように形成された傾斜面31を有� ��ている。つまり、これらの接触面30及び傾� �面31は、接触部28におけるベルト内側の角部( 以下、内側角部ともいう)32を構成している。

 ところで、仮に、上記ブロック20の接触� �30に対する傾斜面31の角度αが120度よりも小� �い場合には、上記内側角部32における強度が 比較的低くなるため、ブロック20が少しでも� ��くなどして接触面30とプーリ溝面との角度� �係に変化が生じた場合には、プーリへの突� �時に生じる衝撃によって上記内側角部32が欠 けやすくなり、ブロック20の耐衝撃性が低下� ��る。

 一方、仮に、上記ブロック20の接触面30に 対する傾斜面31の角度αが140度よりも大きい� �合には、該ブロック20が、ベルト幅方向の中 央に向かうほどベルト厚み方向に比較的大き く広がった形状となるため、ベルトの走行に 伴う接触面30の摩耗によってブロック20のベ� �ト内側の接触面30の面積が増大する。このよ うに接触面30の面積が増大するため、プーリ� ��面に対する接触面30のベルト内外周側での� �度差が大きくなり、ベルトの走行による騒� �が大きくなる。

 このことから、本実施形態のVベルトBは� �接触面30に対する傾斜面31の角度αを、120度� �上且つ140度以下にしている。特に、この接� �面30に対する傾斜面31の角度αは、内側角部32 の強度をより向上させる観点から、130度以上 且つ140度以下が好ましい。

 また、上記外ビーム部21及び内ビーム部22 は、ベルト外周側からベルト内周側に向かっ てベルト幅方向の寸法が小さくなるように形 成されている。また、上記外ビーム部21及び� ��ビーム部22は、接触面30同士のなす角度(ベ� �ト角度)βが、VベルトBを巻き掛けるVプーリ(� ��示省略)のプーリ溝面同士がなす角度と同じ 角度になるように形成されている。

 また、上記各ブロック20は、ベルト長さ� �向の一方の表面に突出して形成された凸部33 と、ベルト長さ方向の他方の表面に形成され 、隣接するブロック20の凸部33に係合する凹� �(図示省略)とを有している。これらの凹部及 び凸部33は、センターピラー部23のピッチラ� �ン上に形成されている。

 上記凹部は、断面円弧状等に形成され、� ��径が底面側に向かうに連れて徐々に小さく� ��るテーパ状に形成されている。一方、上記� ��部33は、断面円弧状に形成され、外径が先� �側に向かうに連れて徐々に小さくなるテー� �状に形成されている。

 VベルトBは、ベルト長さ方向に隣り合う� �ロック20の間において、一方のブロック20の� ��部に他方にブロック20の凸部33が係合するこ とにより、各ブロック20のベルト厚み方向及� ��ベルト幅方向への揺動が規制されるように� ��っている。こうして、高負荷伝動用Vベルト Bは、プーリの回転力をブロック20が接触面30� ��受けて推力として張力帯10に伝えることに� �り伝動を行うようになっている。

  -実施形態の効果-
 したがって、この実施形態によると、高負� ��伝動用VベルトBのブロック20において、接触 面30に対する傾斜面31の角度(内側角部32の角� �)αが120度以上且つ140度以下であるので、上� �接触面30の摩耗によってブロック20のベルト� ��側の該接触面30が増大するのを抑制するこ� �ができると共に、内側角部32の強度を向上す ることができる。すなわち、上述のように、 従来の構成に比べて接触面30の増大を抑制す� ��ことで、ベルトの走行による騒音の低減を� ��れる。また、上記内側角部32の強度を向上� �ることで、ブロック20の耐衝撃性及びベルト の耐久性の向上を図れる。

 さらに、上記接触面30に対する傾斜面31の 角度αが130度以上且つ140度以下であるため、� ��記内側角部32の強度をより向上させること� �でき、ブロック20の耐衝撃性をさらに高める ことができる。

 《その他の実施形態》
 上記実施形態では、接触部28がブロック20の 幅方向両端部に位置する突出部によって構成 されているが、本発明はこれに限られず、突 出部を設けずに、ブロック本体(ブロック20に おいて突出部が設けられていないもの)の幅� �向両端部を接触部28としてもよい。

 上記実施形態では、VベルトBが一対の張� �帯10を備えているとしたが、本発明はこれに 限られず、VベルトBは、少なくとも1つの張力 帯10を備えていればよい。

 上記実施形態では、樹脂部29の弾性率が常� �において9000MPa以上であるとしたが、本発明� ��これに限られず、樹脂部29の弾性率は9000MPa� ��りも小さくてもよい。
《実施例》
(第1実施例)
 本第1実施例では、上記実施形態に示す構造 を有する実施例1~4の高負荷伝動用VベルトBを� ��成して、該各VベルトB又は各VベルトBのブロ ック20に対して、ブロック側圧強度性試験、� ��音性試験及び高速耐久性試験をそれぞれ行� ��た。

 実施例1~4のVベルトBは、ベルト幅を25mmと� ��て、ベルト長さを612mmとした。また、各ベ� �トのベルト角度βは26度とした。これらのベ� ��トのブロック20は、厚みが2.95mmであり、厚� �2mmの補強部材27を用いてインサート成形する ことによって形成した。上記各ブロック20は� ��ベルト長さ方向に3mmのピッチで配置した。� ��れらの実施例1~4は、接触面30に対する傾斜� �31の角度(内側角部32の角度)αを、順に、120度 、125度、130度、140度とした。

 また、上記実施例1~4に対する比較例1~3と� ��て、これらの実施例1~4とは接触面30に対す� �傾斜面31の角度αが異なるVベルトを形成して 、上記実施例1~4のVベルトBと同様の試験を行� ��た。尚、以降では、比較例1~4のVベルトにつ いても、理解しやすいように上記実施例1~4と 同様の参照符号を用いて説明する。

 比較例1~3のVベルトは、接触面30に対する� ��斜面31の角度αが、順に、103度、118度、145度 であり、その他の構成については、上記実施 例1~4のVベルトBと同様である。

 次に、ブロック側圧強度性試験、騒音性� ��験及び高速耐久性試験の試験装置及び試験� ��法について説明する。

 ブロック側圧強度性試験では、側圧強度� ��験装置を用いて実施例1~4及び比較例1~3の各V ベルトにおけるブロック20の側圧強度につい� ��それぞれ測定した。

 上記側圧強度試験装置は、図4に示すよう に、ロードセル(図示省略)と、そのロードセ� ��に一端が接続された柱状部51と、該柱状部51 の他端に接続された略コ字状の第1加圧部52と 、該第1加圧部52に係合する略逆コ字状の第2� �圧部53と、この第2加圧部53の上記ロードセル とは反対側に一端が接続された柱状部54とを� ��えている。

 上述の構成により、上記第1加圧部52と第2 加圧部53との間には、ブロック20を配置する� �めのブロック配置領域Sが形成されている。� ��記側圧強度試験装置は、このブロック配置� ��域S内にブロック20を配置した状態で、上記� ��2加圧部53をロードセルとは反対方向に引っ� ��ることで、上記ブロック20に圧力を加える� �うに構成されている。すなわち、上記側圧� �度試験装置は、上記ブロック20の両側面(接� �面30)に第1加圧部52及び第2加圧部53をそれぞ� �当接させた状態で、該第2加圧部53をロード� �ルとは反対側へ移動させることにより、該� �1加圧部52及び第2加圧部53によって上記ブロ� �ク20の両側面に圧力を加えて、該ブロック20� ��加えられた圧力をロードセルで測定するよ� ��に構成されている。

 上記第1加圧部52及び第2加圧部53は、上記� ��ロック20の接触面30に対し、該接触面30に当� ��する面55,56の角度(以下、接触面当たり角度� ��という)を、それらの面55,56が互いになす角� ��がベルト角度βよりも大きくなるような角� �に調節可能に構成されている。

 すなわち、上記接触面当たり角度差が0.0� ��の状態は、上記接触面30に当接する上記第1� ��圧部52及び第2加圧部53の面55,56が互いになす 角度が、ベルト角度βに等しく、上記接触面� ��たり角度が0.0度よりも大きい状態は、上記� ��55,56が互いになす角度が、ベルト角度βより も大きい状態である。したがって、上記接触 面当たり角度が大きくなるほど、上記第1加� �部52及び第2加圧部53は、上記ブロック20に対� ��て、面55,56がベルト角度βよりも大きい角度 をなすように接触するため、上記第1加圧部52 及び第2加圧部53によってベルト内側に位置す る内側角部32がより大きく加圧される。

 上述のような構成の側圧強度試験装置に� ��って、ブロック20の接触部28が欠けるまで接 触面30に加えられた圧力の最大値を、ブロッ� ��側圧強度として測定した。なお、本実施例� ��ブロック側圧強度性試験は、常温環境下で� ��第2加圧部53を引っ張る速度を毎分0.5mmとし� �行い、接触面当たり角度差が、0.0度、0.5度� �1.0度、1.5度、2.0度のそれぞれの状態におい� �ブロック20の側圧強度を測定した。

 騒音性試験は、各Vベルトを一対のプーリ に巻き掛けて走行させ、300時間走行させた後 にベルトの走行を止めてベルトを取り外し、 騒音試験装置でベルトを走行させた状態で騒 音を計測した。また、各ベルトについて、ベ ルトを300時間、走行させる前にも予め騒音試 験装置でベルト走行時の騒音を測定した。図 5(a)は騒音試験装置を正面から見た図であり� �図5(b)は騒音試験装置を上側から見た図であ� ��。

 騒音試験装置は、図5に示すように、駆動 軸に設けられた直径130.64mmの駆動プーリ60と� �従動軸に設けられた直径65.32mmの従動プーリ6 1とを有している。そして、これらのプーリ60 ,61に各Vベルトを巻き掛け、従動軸を駆動軸� �は反対方向(図5(a)の63)へ移動させることによ って従動軸の軸加重を3923Nとした状態で、駆� ��プーリ60を0~3000rpmで回転させると共に従動� �ーリ61を0~6000rpmで回転させる。図5(a)の65はベ ルトの走行方向を示している。このとき、駆 動軸の中心から85mm離れると共にプーリの側� �に100mm離れた位置でベルト走行による騒音を 騒音計64で測定した。

 高速耐久性試験は、図6に示すように、駆 動プーリ70及び従動プーリ71に各Vベルトを巻� ��掛け、駆動軸を従動軸とは反対方向(図6の72 )に移動させて駆動軸の軸加重を2246Nとした状 態で各ベルトを350時間走行させ、各ベルトの 走行可能時間を高速耐久寿命として測定した 。図6の73はベルトの走行方向を示している。

 この高速耐久性試験での駆動プーリ70の� �ーリ径は133.5mmであり、従動プーリ71のプー� �径は、61.4mmである。上記駆動プーリ70の回転 数を5016rpmとし、該駆動プーリ70のトルクを63. 7N・mとした。また、試験中の雰囲気温度は、 105℃~120℃とした。

 また、実施例1~4及び比較例1~3のVベルトに ついて、各ベルトを300時間走行させた後、接 触面30におけるプーリ溝面に沿った溝深さ方� ��の長さの増大分(以下、接触面増大長さとい う)を測定した。

 上述したブロック側圧強度性試験、騒音� ��試験及び高速耐久性試験を実施例1~4及び比� ��例1~3のVベルトについて行った結果と、これ らのベルトの接触面増大長さの測定結果とを 図7及び図8に示す。具体的には、図7は、ブロ ック側圧強度性試験、騒音性試験及び高速耐 久性試験の結果と、各ベルトの接触面増大長 さの測定結果を示す図である。図8は、ブロ� �ク側圧強度性試験の結果をグラフ化して示� �図である。

 比較例1及び比較例2のブロック20は、接触 面増大長さが比較的小さいものの、ブロック 側圧強度性試験におけるブロック側圧強度が 、接触面当たり角度差が大きくなるほど比較 的大きく低下した。また、比較例3について� �、接触面増大長さが比較的大きくなり、騒� �性試験において他のVベルト(実施例1~4、比較 例1及び比較例2)に比べて大きな騒音が計測さ れた。さらに、高速耐久性試験においては、 走行時間300時間でブロック20が破損に至った� ��

 これに対して、実施例1~4のVベルトは、接 触面増大長さが比較的小さく、ブロック側圧 強度性試験においては、接触面当たり角度差 が大きくなってもブロック側圧強度の低下が 比較的小さかった。それに加えて、騒音性試 験においては、走行前と走行後とで大きな変 化は計測されず、高速耐久性試験においても 350時間に亘って問題なく走行した。

 特に、実施例3及び実施例4については、� �ロック側圧強度性試験において、実施例1及� ��実施例2に比べて、接触面当たり角度差が大 きくなったときのブロック側圧強度の低下が 小さかった。

 以上のことから、接触面30に対する傾斜� �31の角度αを120度以上且つ140度以下にするこ� ��により、ベルトの走行による騒音を低減で� ��ると共に、ブロック20の耐衝撃性及びベル� �の耐久性の向上を図れることが分かった。� �に、接触面30に対する傾斜面31の角度αを130� �以上且つ140度以下にすることによって、ブ� �ック20の耐衝撃性をさらに高められることが 分かった。