以下、図1~図15に基づいて、この発明を実 施するための最良の形態について説明する。

 なお、ここで図1~図9は実施の形態にかか� ��弁装置の構成例の一つを、図10~12は図1~図9� �示される構成例における弁体の構成の一部� �変更させた例を、図13は図1~図9に示される構 成例におけるフロート体1の構成の一部を変� �させた例を、図14は図1~図9に示される構成例 におけるフロート体1の構成の一部を変更さ� �た他の例を、図15は図1~図9に示される構成例 における弁体3とフロート体1の構成の一部を� ��に変更させた例を、それぞれ示している。

 図1~図9については、図1はフロート体1が� �降位置にある状態の弁装置の全体構成を断� �にして示しており、図2は弁装置を側面から� ��て、図3は底面から視て、それぞれ示してい る。図4は弁体3を傾斜させた状態でフロート� ��1が上昇してこの弁体3の斜上側が弁座23aに� �き当たった状態を、図5は図4の状態からフロ ート体1に作用される上向きの力によって弁� �3の姿勢が矯正されて弁座23aが閉弁された状� ��を、図6は図5の状態からフロート体1が下降� ��てこれにより弁体3が傾動されて弁座23aが開 弁された直後の状態を、それぞれ示している 。また、図7は弁体3とフロート体1を分離させ た状態として、図8および図9はかかる弁体3を 、それぞれ示している。

 また、図10~図12については、図10では弁座 23aに弁体3を着座させていたフロート体1が下� ��し始めた直後の様子を、このフロート体1と 弁体3のみを表して示しており、図11および図 13はかかる弁体3を表している。

 この実施の形態にかかる燃料タンク用弁� ��置は、燃料タンクTの内外を連通する通気路 R中に備えられて、基本的には、給油や車両� �傾きなどによって燃料タンクT内の燃料の液� ��レベルが所定の高さまで上昇したような場� ��に、弁装置より先への通気路Rへの燃料の流 入を阻止するために用いられるものである。

 典型的には、かかる弁装置は、通常は開� ��状態にあり、給油や車両の傾きなどにより� ��装置より先の通気路Rに燃料を入り込ませて しまう条件が備わったときに閉弁状態に移行 し、この条件がなくなったときに再び開弁状 態に移行するようになっている。これにより 、かかる弁装置は、燃料タンクTへの給油の� �限を規制するベントバルブや燃料タンクT内� ��圧力を一定範囲に保つ通気路Rに備えられる カットバルブなどとして用いることができる ようになっている。かかる通気路Rは典型的� �はキャニスターと燃料タンクTとを接続させ� ��。

 かかる弁装置は、フロート体1と、収納室 20と、弁座23aとを備えている。

 図示の例では、筒上部21とこれより太い� �下部22とを備え、この筒上部21と筒下部22と� �間を隔壁23によって区分させた筒状ケース2� �この隔壁23に弁座23aが形成されている。図示 の例では、隔壁23は下方に向けて突き出すド� ��ム状をなしドーム内側を筒上部21の内壁の� �部とし、かつ、ドーム外側を筒下部22の内壁 の一部としている。弁座23aはこの隔壁23の下� ��中央に通気路Rの一部となる貫通孔23bを設け ることで構成されている。隔壁23におけるド� ��ム外側では貫通孔23bは周回リブ23cによって� ��取られている。筒上部21の上端にはアッパ� �キャップ4が取り付けられている。

 そして、この例では、かかる筒上部21内� �は、チェックバルブ5が納められている。

 かかるチェックバルブ5は、
 筒状をなす第一バルブ体50と、
 この第一バルブ体50の下端開口50aからこの� �一バルブ体50内に脚部51aを入れ込ませて頭部 51bをこの下端開口50aの下方に位置させる第二 バルブ体51と、
 アッパーキャップ4と第一バルブ体50の下端� ��側部との間に介装されて所定の力でこの第� ��バルブ体50の下端開口50aを巡る周回肩部50b� �前記弁座23aよりも上方の位置で筒上部21の上 方を向いた周回段差面21aに気密状態に押し付 けさせる付勢手段としての上部圧縮バネ52と� ��
 隔壁23と第二バルブ体51の頭部51bとの間に介 装されて所定の力でこの第二バルブ体51の頭� ��51bを第一バルブ体50の下端開口50aに気密状� �で押し付けさせる付勢手段としての下部圧� �バネ53とから構成されている。

 また、筒状ケース2の筒下部22の下端は筒� ��ケース2の掛合窓24に掛合爪60を掛合させて� �み付けられたロアキャップ6によって塞がれ� ��いる。フロート体1はロアキャップ6によっ� �塞がれた筒状ケース2の筒下部22内に上下動� �能に納められるようになっている。すなわ� �、図示の例では、かかる筒状ケース2の筒下� ��22がフロート体1を上下動可能に収納する前� ��通気路Rの一部をなす収納室20として機能す� ��ようになっている。アッパーキャップ4の中 央には貫通口40が形成されていると共に、ロ� ��キャップ6には複数の貫通孔61、61…が形成� �れている。図示の例では、筒状ケース2の側� ��にも複数の貫通孔25、25…が形成されている 。

 また、図示の例では、筒状ケース2の筒下 部22の上下方向略中程の位置には、その直径� ��向両側にそれぞれ、筒下部22の外面との間� �隙間を開けるようにして上方に延び且つ上� �部の内側に掛合爪22bを備えた取り付け用腕22 aが備えられている。図示の例では、円板状� �Faの中央にこの円板状部Faの上面から突き出� ��上部Fcとこの円板状部Faの下面から突き出す 下部Fdとを備えこの下部Fdの下端を開放させ� �フランジ体Fを介して弁装置の燃料タンクTへ の取り付けをなすようにしている。すなわち 、フランジ体Fの下部Fdの下端には前記取り付 け用腕22aの掛合爪22bの掛合窓Feが形成されて� ��り、筒状ケース2をフランジ体Fの下部Fdより アッパーキャップ4がフランジ体Fの上部Fc内� �に近接する位置まで入れ込む過程でかかる� �合爪22bが掛合窓Feに取り付け用腕22aの弾発に よって外側から入り込み、フランジ体Fと弁� �置とが組み合わされるようになっている。� �のように弁装置と組み合わされたフランジ� �Fを燃料タンクTに開設された取り付け用開口 Taを燃料タンクTの外部より上方から覆うよう に組み合わせこの取り付け用開口Taの開口縁T bとフランジ体Fの円板状部Faの外縁Fbとを溶着 させることで、筒状ケース2の筒下部22すなわ ちフロート体1を納めた収納室20を燃料タンク T内に位置させ、かつ、筒上部21すなわち前記 チェックバルブ5を燃料タンクTの外に位置さ� ��た状態で、かかる燃料タンクTに弁装置が取 り付けられるようになっている。なお、取り 付け用開口Taの開口縁Tbとフランジ体Fの円板� ��部Faの外縁Fbとの接合は両者の間にシール材 を挟んでネジ止めによって行っても良い。

 フランジ体Fの上部Fcは図示しないキャニ� ��ターに接続されており、したがって、筒状� ��ース2内は前記通気路Rの一部を構成するも� �となっている。図示の例では、燃料タンクT� ��が前記上部圧縮バネ52の付勢に抗して第一� �ルブ体50を押し上げさせる高圧になったとき はこの第一バルブ体50の前記周回肩部50bが前� ��周回段差面21aから離れて燃料タンクT内の気 体を燃料タンクT外に逃し、一方、燃料タン� �T内が前記下部圧縮バネ53の付勢に抗して第� �バルブ体51を押し下げさせる低圧になったと きはこの第二バルブ体51の前記頭部が第一バ� ��ブ体50の前記下端開口50aから離れて燃料タ� �クT内に外気を導入するようになっている。

 フロート体1は、上部に弁体3を備えてい� �。そして、前記収納室20への燃料の流入がな されるとフロート体1は上昇し前記通気路Rの� ��部をなす弁座23aにこの弁体3を着座させて閉 弁して弁座23aより先の通気路Rに燃料が入り� �まないようにこの通気路Rを閉鎖するように� ��っている。

 図示の例では、フロート体1は、円柱状を なす主体部10と、この主体部10の上端に形成� �れた頭部11とを備えている。頭部11は、主体� ��10の上端面10aの略中央からフロート体1の移� ��中心軸xに沿って突き出す軸部11aと、この軸 部11aの先端11bと基部との間に形成された周回 鍔部11cとを備えている。周回鍔部11cはさらに 、中央部11dとこの中央部11dより上方に位置さ れる外縁部11eとを備えており、両者の間には 周回溝部11fが形成されている。

 フロート体1はまた、その下端面において その移動中心軸xを巡る周回状の穴口を有し� �ロート体1の上下方向略中程まで続く周回穴1 2と、この移動中心軸xの軸線上に位置するフ� ��ート体1の下端面において開放された中心穴 13とを備えている。図示の例では、この周回� ��12に入れ込まれてこの周回穴12の内奥部にバ ネ上端を接しさせ、かつ、バネ下端をロアキ ャップ6に接しさせた圧縮コイルバネ7によっ� ��、弁座23aから弁体3を離座させた下降位置に あり下端をロアキャップ6に接しさせたフロ� �ト体1に対し予め上方に向けた一定の付勢力� ��作用されるようになっている。(図1)

 この実施の形態にあっては、かかる弁体3と フロート体1とは、これらの一方に備えさせ� �二以上の掛合部8をそれぞれ、これらの他方� ��備えさせた被掛合部8’に、弁体3の上下動� �許容させた状態で掛合させて組み合わされ� �いると共に、
 これらの掛合部8のうちの少なくとも一つの 掛合部8の備えられた位置に対しフロート体1� ��移動中心軸xを挟んで対向する位置には、掛 合部8を設けさせないようにしてある。

 また、フロート体1の下降時に、二以上の 掛合部8のうちの一つの掛合部8が他の掛合部8 よりも先に被掛合部8’に引っかかり弁体3が� ��動されるようになっており、さらに、この� ��体3の傾動を他の掛合部8が規制するように� �っている

 図示の例にあっては、弁体3は、円板状を なし、フロート体1の上昇と共に上昇してそ� �上面中央部を弁座23aの周回リブ23cに着座さ� �、この弁座23aを閉弁させるように構成され� �いる。弁体3の下面側にはその縁部から下方� ��向けて突き出す複数の脚部30が設けられて� �る。脚部30は図示の例では弁体3の周回方向� �おいて90度毎に一つづつの計四本備えられて いる。図示の例では、この脚部30のうちの三� ��に、この脚部30の先端側の内側に掛合面31a� �上方に向けた掛合爪31が形成されている。ま た、弁体3には、脚部30の形成位置に掛合爪31� ��成形用窓35が開設されている。そして、前� �頭部11と主体部10の上端面10aとの間に常時こ� ��掛合爪31が位置されるように、弁体3とフロ� ��ト体1とが組み合わされている。具体的には 、各掛合爪31は下方側に掛合面31aの側に向か� ��に連れて掛合爪31の上下寸法を細める向き� �傾斜した傾斜面31bを有すると共に、この傾� �面31bと掛合面31aとの接し合う各掛合爪31の先 端を頭部11の外径よりも直径をやや小さくす� ��仮想の円の円弧状に位置させるようにして� ��る。そしてこの例では、各脚部30の間に頭� �11を前記傾斜面31aに頭部11の縁部を押し付け� ��ことでこの脚部30を弾性変形させながら入� �込むことができ、かつ、頭部11の縁部が掛合 爪31を乗り越えた位置での脚部30の弾性復帰� �より、頭部11と主体部10の上端面10aとの間に� ��時この掛合爪31が位置されるように弁体3と� ��ロート体1とが組み合わされるようになって いる。すなわち、図1~図14に示される例では� �かかる弁体3の掛合爪31が前記掛合部8として� ��また、フロート体1の頭部11が前記被掛合部8 ’として機能するようになっている。

 フロート体1の下降位置においては、弁体 3はフロート体1の頭部11に支持されている。(� ��1)通気路Rの一部をなす収納室20に前記貫通� �25、61などより燃料が流入してくるとフロー� ��体1と弁体3とは一緒に上昇し弁座23aを閉じ� �。(閉弁/図5)この状態から収納室20から燃料� �流出すると、弁体3とフロート体1とは弁体3� �上下動を許容させた状態で掛合組み合わさ� �ていることから、フロート体1が下降すると� ��れに支持されていた弁体3も下降され弁座23a は開かれる。この実施の形態にかかる弁装置 にあっては、前記掛合部8のうちの少なくと� �一つの掛合部8の備えられた位置に対しフロ� ��ト体1の移動中心軸xを挟んで対向する位置� �は掛合部8を設けさせていないことから、こ� ��一つの掛合部8が被掛合部8’に引っかかる� �置までフロート体1が下降すると、弁体3はこ の一つの掛合部8の側を下にして傾動され、� �ロート体1の下降初期の段階でこの側におい� ��弁体3を弁座23aから大きく引き離すことがで きる。これにより、収納室20から燃料が流出� ��ると同時に応答性良く弁座23aを開き燃料タ� ��クTを外部と通気可能な状態にさせることが できる。(図6)また、燃料タンクT内が高圧で� �ると弁体3が弁座23aに押し付けられ離座し難� ��事態が生じる場合があるがこのような場合� ��も、フロート体1の下降によって弁体3を傾� �させて弁座23aをスムースに開くことができ� �。

 図15に示されるように、フロート体1の上� ��部に、内側に弁体3を納める上方に突き出す 複数の突片10bを設けると共に、この複数の突 片10bの一部に下方に掛合面10dを向けた掛合部 8となる掛合爪10cを形成させ、この掛合爪10c� �被掛合部8’となる弁体3の縁部に上方から引 っかかるようにして、かかる複数の突片10bに よって、弁体3とフロート体1とを弁体3の上下 動を許容させた状態で組み合わせるようにし ても同様の機能を発揮させることができる。 この場合には、弁体3には前記脚部30は形成さ せない。

 また、この実施の形態にあっては、弁体3は 、弁体3から下方に突き出す脚部30の下端側に 備えられた掛合爪31によって構成された少な� ��とも三箇所の掛合部8を備えていると共に、
 三箇所の掛合部8のうちの一箇所の掛合部8� �掛合爪31が他の掛合部8の掛合爪31よりも上方 に位置された先当たり掛合爪31’となってい� ��。

 そして、この先当たり掛合爪31’とされ� �掛合部8の備えられた位置に対しフロート体1 の移動中心軸xを挟んで対向する位置に、掛� �部8を設けさせないようにしてある。

 先当たり掛合爪31’の掛合面31aと弁体3の� ��面32との間のピッチは、頭部11の上下寸法よ りも大きく、かつ、その余の掛合爪31の掛合� ��31aと弁体3の下面32との間のピッチより小さ� ��なっている。図示の例では、弁体3の周回方 向において先当たり掛合爪31’を備えた脚部3 0に隣り合う脚部30がそれぞれその余の掛合爪 31となっている。

 これにより、この実施の形態にあっては� ��フロート体1の下降時には先当たり掛合爪31� ��とされる掛合部8により弁座23aに着座されて いる弁体3にこれを傾動させる力を作用させ� �離座を円滑になさしめると共に、その余の� �合爪31を持った掛合部8によって弁体3とフロ� ��ト体1との組み合わせ状態を保たせることが できる。

 また、かかる先当たり掛合爪31’とされ� �掛合部8以外の掛合部8によって、弁体3が一� �角度以上に傾動しないようにすることがで� �る。図10~図12に示されるように、弁体3の周� �方向において先当たり掛合爪31’を備えた脚 部30に隣り合う脚部30に形成された掛合爪31の 掛合面31aを、この先当たり掛合爪31’に近づ� ��に連れて次第に斜上する傾斜面とさせてお� ��ば、前記頭部11の下面にこの掛合面31aを全� �として接しさせた状態において、最も弁体3� ��傾動されるようになる。(図10)

 また、この実施の形態にあっては、弁体3 における先当たり掛合爪31’の備えられた位� ��に対しフロート体1の移動中心軸xを挟んで� �向する位置に、フロート体1の頭部11の縁部� �側方に位置される掛合爪31を持たない外れ止 め脚部33が形成されている。そして、外れ止� ��脚部33の内面と先当たり掛合部の掛合爪31の 先端との間のピッチが頭部11の外径よりもや� ��小さくなるようにしてある。

 これにより、この実施の形態にあっては� ��弁体3の前記傾動を許容させながら、先当た り掛合爪31’の形成側と反対の側に外れ止め� ��部33を設けてこの先当たり掛合爪31’がフロ ート体1の被掛合部8’である頭部11から外れ� �いようにすることができる。

 また、この実施の形態にあっては、フロー� ��体1の移動中心軸x側に、弁体3に傾きが生じ� ��いるときにこの弁体3の傾斜下方側で接し合 ってフロート体1の上昇によってこの傾きを� �正する対をなすガイド手段9が備えられてい� ��と共に、
 フロート体1の上昇時にはその余の箇所にお いてフロート体1と弁体3とが接し合わないよ� ��になっている。

 この実施の形態にあっては、かかる対を� ��すガイド手段9の一方は、フロート体1に備� �られた突部14とされ、対をなすガイド手段9� �他方は、弁体3に備えられたこの突部14を納� �る凹部34となっている。

 図示の例では、フロート体1の頭部11の前� ��軸部11aの上部がかかる突部14として機能す� �ようになっている。また、図示の例では、� �体3の下面32であってその略中央に内側を前� �凹部34とさせる周回突部34aが形成されており 、この周回突部34aの内径は軸部11aの上部の外 径よりもやや大きく、弁体3はこの軸部11aを� �回突部34a内に納め、この軸部11aを周回突部34 aによって囲繞された下面32に接しさせてフロ ート体1上に支持されるようになっている。� �して、この状態において、弁体3の脚部30の� �面はフロート体1の頭部11の縁部(図示の例で� ��周回鍔部11cの外縁部11eの縁)に接することが なく、周回突部34aの外面は前記周回溝部11fの 溝壁に接することがなく、脚部30の先端はフ� ��ート体1の主体部10の上端面10aに接しないよ� ��になっている。軸部11aの上端はドーム状を� ��すように形成されており、弁体3はこの軸部 11aの頂部に凹部34の内奥部34bを点的に接触さ� ��るようにして支持されている。

 収納室20への燃料の流入によりフロート� �1が上昇すると弁体3も上昇するが、このとき に弁体3に傾きが生じていると、弁座23aの一� �側に先に弁体3が接することから(図4)この側� ��支点として弁座23aの他方側をフロート体1に よって持ち上げフロート体1の傾きを矯正し� �座23aに弁体3を全体として着座させることと� ��る。(図5)この実施の形態にあっては、フロ� ��ト体1の移動中心軸x側に前記ガイド手段9が� ��えられていることから、弁体3に前記のよう な傾きが生じている場合には前記支点と近い 位置で弁体3とフロート体1とを摩擦力を大き� ��することなく接しさせて前記傾きを矯正さ� ��ることができる。具体的には、前記凹部34� �おけるフロート体1の移動中心軸xに沿った内 面に突部14の側面14aを接しさせて前記弁体3の 傾きを矯正させることができる。(図4)

 図13および図14に示されるように、前記突 部14を、この突部14の突き出し中心軸14bを巡� �向きにおいて、隣り合う突部構成体14cとの� �に隙間14dを開けて配された複数の突部構成� �14c、14c…から構成させておくこともある。

 また、図11に示されるように、隣り合う� �部構成体34cとの間に隙間34dを開けるように� �て周回状に配された複数の凹部構成体34cの� �側を前記凹部34とするようにしておくことも ある。

 このようにした場合、これらの構成体14c� ��34c間の隙間14d、34dによって突部14と凹部34間 への燃料の残存を防止することができ、残存 燃料によって弁体3をフロート体1に張り付け� ��せてしまうような事態を防止することがで� ��る。

 この実施の形態にあってはまた、フロー� ��体1の頭部11における前記周回溝部11fの外周� ��の溝壁に液抜き孔11gが形成されており、(図 7)突部14と凹部34との間に入り込んだ燃料はこ の液抜き孔11gにより周回溝部11fに溜まること がないようにしてある。

 以上に説明した弁装置の構成各部品におけ� ��弾性変形特性を備えるべき部分に対する弾� ��変形特性の付与は、その部品をプラスチッ� ��成形により構成することで確保される。
 
 なお、2007年4月26日に出願された日本国特許 出願第2007-117511号の明細書、特許請求の範囲� ��図面及び要約書の全内容をここに引用し、� ��発明の明細書の開示として、取り入れるも� ��である。