図1は、本発明の一実施例である常用ブレ ーキ用のブレーキペダル装置10の正面図であ� ��。図1において、車両に一体的に固設される 図示しないペダルサポートに略水平な第1支� �軸12の軸心Oまわりに回動可能に操作ペダル14 が配設されているとともに、その軸心Oと略� �行な第2支持軸16の軸心まわりに回動可能に� �間レバー18が配設されており、それ等の操作 ペダル14と中間レバー18とに跨がって連結リ� �ク20が配設されている。第1支持軸12の軸心O� �支持軸心に相当し、連結リンク20は、回動連 結部22を介して操作ペダル14の操作力が伝達� �れる中間部材に相当する。

 操作ペダル14は、下端に設けられたペダ� �シート24が運転者によって踏込み操作される ことにより、図1において第1支持軸12の右回� �に回動させられ、操作ペダル14の上端部に連 結された連結リンク20を介して中間レバー18� �第2支持軸16の左まわりに機械的に回動させ� �。中間レバー18の上端部には、第2支持軸16と 略平行な連結ピン26の軸心まわりに相対回動� ��能にブレーキマスタシリンダのプッシュロ� ��ド28がクレビス30を介して連結されており、 中間レバー18の回動に伴ってプッシュロッド2 8が機械的に図の左方向へ押圧されることに� �り、操作ペダル14の踏込み操作力に応じてブ レーキ油圧を発生させるとともに、その反力 がプッシュロッド28に作用させられる。プッ� ��ュロッド28は、ブレーキマスタシリンダか� �突き出すように付勢されており、ペダルシ� �ト24の踏込み操作が解除されると、その付勢 力によって中間レバー18は第2支持軸16の右ま� ��りに戻り回動させられるとともに、操作ペ� ��ル14は第1支持軸16の軸心Oの左まわりに戻り� ��動させられて図1に示す原位置に保持される 。上記プッシュロッド28は反力部材に相当す� ��。

 図2は、図1におけるII-II断面を拡大して示 す断面図であって、図3の(a) は操作ペダル14� ��の回動連結部22を拡大して示す斜視図、図3� ��(b) は(a) におけるIIIB-IIIB 断面を拡大して� ��す断面図である。これ等の図から明らかな� ��うに、操作ペダル14は、第1支持軸12の軸心O� ��対して略垂直な平面すなわち車両の前後方� ��と略平行で且つ略鉛直な平面で略半分に二� ��割した形状を有するように比較的薄肉の鋼� ��からプレス成形された部品である一対の半� ��体32、34から成り、その半割体32、34の側端� �32e、34eの複数箇所、すなわち車両の前後方� �乃至上下方向に位置する相互の端縁を一体� �に溶接接合したもので、厚み方向において� �割体32、34の厚みよりも大きい厚みたとえば6 乃至15倍程度の厚みの空間を備えた中空構造� ��成しており、第1支持軸12によって支持され� ��部分には貫通孔が設けられ、両半割体32、34 に跨がって円筒形状のボス36が溶接等により� ��体的に固設されている。また、前記連結リ� ��ク20は、上記操作ペダル14および中間レバー 18の両側に位置するように一対配設されてお� ��、前記第1支持軸12の軸心Oと略平行な第1連� �ピン38を介して操作ペダル14に相対回動可能� ��連結されているとともに、その第1連結ピン 38と略平行な第2連結ピン40を介して中間レバ� ��18に相対回動可能に連結されている。これ� �の連結ピン38、40は、それぞれ操作ペダル14� �中間レバー18を貫通して配設されており、そ の両側に突き出す端部に一対の連結リンク20� ��連結されているとともに、スナップリング� ��により抜止めされている。操作ペダル14側� �第1連結ピン38は、回動連結部22の連結ピンに 相当し、操作ペダル14および連結リンク20の� �方に対して相対回転可能で、摩擦が小さい� �で相対回転させられる。

 操作ペダル14を構成している一対の半割� �32、34のうち、回動連結部22を介して連結リ� �ク20に連結される部分には、軸心Oに対して� �垂直で互いに平行な平行平坦部32a、34aが所� �の間隔を隔てて設けられているとともに、� �の平行平坦部32a、34aには、軸心Oと略平行な� ��直線上に一対の貫通孔32b、34bが設けられて� ��る。これ等の平行平坦部32a、34aは、車両幅� ��向の両側に位置する一対の側壁に相当し、� ��強部材44を挟持している。すなわち、それ� �の平行平坦部32aと34aとの間に、半割体32、34� ��厚みよりも大きな厚みたとえば3乃至4倍程� �の厚みを有する鋼板から成る補強部材44が介 在させられる状態で配設されている。

 補強部材44は、一対の平行平坦部32a、34a� �内側面に略密着して挟み込まれた状態で位� �する平板形状の本体部46と、その本体部46の� ��端面から略垂直に突出するように対称的に� ��けられて前記一対の貫通孔32b、34bにそれぞ� ��嵌合される一対の嵌合突部48、50とを一体に 有し、その一対の嵌合突部48、50を貫通する� �うに、前記軸心Oと略平行にピン挿通孔52が� �けられており、このピン挿通孔52内を前記第 1連結ピン38が挿通させられて前記一対の連結 リンク20と連結されるようになっている。補� ��部材44の本体部46は略真円の円板形状を成し ているとともに、嵌合突部48、50は本体部46の 中心部分に設けられており、ピン挿通孔52は� ��体部46の中心線上に設けられている。互い� �嵌合されるピン挿通孔52および第1連結ピン38 は、径寸法が互いに略等しい略真円の円孔、 円柱形状を成している。また、互いに嵌合さ れる貫通孔32b、34bおよび嵌合突部48、50も、� �寸法が互いに略等しい略真円の円孔、円柱� �状を成しており、嵌合突部48、50が貫通孔32b� ��34bに嵌合されることにより、操作ペダル14� �対する補強部材44の配設位置が規定されて位 置決めされる。

 操作ペダル14側の回動連結部22は、中間レ バー18の下端部すなわち連結リンク20を介し� �連結される部分に近接する側の端縁部分に� �定されている一方、補強部材44の本体部46の� ��周縁の一部は操作ペダル14の側端縁32e、34e� �略一致させられて、その操作ペダル14の外周 形状(閉断面)の一部を構成している。本実施� ��では、補強部材44の本体部46の外周縁の一部 が、操作ペダル14の平行平坦部32a、34aの側端� ��32e、34eから外方に僅かに突き出しており(図 3(b) 参照)、その側端縁32e、34eと本体部46の端 面との隅部が第1連結ピン38の直径dよりも大� �い所定の長さ範囲L(図4参照)に亘って隅肉溶� ��により溶接接合されることにより、補強部� ��44が操作ペダル14に一体的に固設されている 。この補強部材44の溶接は、一対の半割体32� �34の側端縁32e、34eをTIG溶接等のアーク溶接に より一体的に溶接接合する際に、一連の溶接 工程で同じ溶接方法により連続して行なうこ とができる。図中のWは、上記側端縁32e、34e� �本体部46との溶接接合部を表しており、図4(a ) および図5に示すように本体部46の中心線ま わり、すなわちピン挿通孔52の中心線まわり� ��おいて、第1連結ピン38から加えられる反力F 1の方向と反対側の部分で溶接接合されてい� �。

 このように、回動連結部22に補強部材44が 配設され、第1連結ピン38の直径dよりも大き� �所定の長さ範囲Lに亘って操作ペダル14に一� �的に溶接接合されることにより、第1連結ピ� ��38から補強部材44に伝達された反力F1が、溶� ��接合部Wを介して操作ペダル14に伝達される� ��に、図4の(a) に矢印F2で示すように分散さ� �、平行平坦部32a、34aに作用する面圧が小さ� �なるとともに、それ等の平行平坦部32a、34a� �剛性が高くなるため、その平行平坦部32a、34 aの板厚を薄く維持しつつ反力による座屈が� �制される。図4の(b) は、第1連結ピン38が、� �対の平行平坦部32a、34aに設けられた連結孔58 に直接挿通させられ、反力F1がそのまま平行� ��坦部32a、34aに加えられる従来例の場合で、( a) に示す本実施例の溶接接合部Wの長さ範囲L が第1連結ピン38の径寸法dの例えば2倍である� ��すると、それ等の平行平坦部32a、34aの板厚� ��同じであれば面圧は従来例の場合の1/2にな� ��。

 また、図3(b) に示す一対の半割体32、34の うち、前記補強部材44のピン挿通孔52の中心� �まわりにおいて、補強部材44が溶接接合され る部分と反対側の部分、言い換えれば図4の� �1連結ピン38から加えられる反力F1の方向と同 じ方向の部分で、図3(b) において補強部材44� ��配設される平行平坦部32a、34aよりも略左側� ��位置する部分には、ピン挿通孔52から離間� �るに従って補強部材44から斜めに拡開するよ うに、すなわち一対の半割体32、34が互いに� �隔するように、すり鉢形状の傾斜部32c、34c� �略対称的に設けられている。この傾斜部32c� �34cは、図3(b) から明らかなように平行平坦� �32a、34aに連続して設けられているとともに� �テーパ形状の一部を成すように形成されて� �り、さらに、図5から明らかなように、車両� ��前後方向と略平行で且つ略鉛直な平面内に� ��いて車両前方に凸となるような滑らかな湾� ��線を有していることで、全体がすり鉢形状� ��されている。これにより、前記溶接接合部W を介して補強部材44から平行平坦部32a、34aに� ��達された反力F2は、傾斜部32c、34cの存在で� �5に矢印F3で示すように更に効率良く分散さ� �、一対の半割体32、34に作用する面圧が更に� ��さくなる。

 このように、本実施例のブレーキペダル� ��置10においては、ピン挿通孔52が設けられた 補強部材44が一対の半割体32、34の平行平坦部 32a、34aの間に配設され、そのピン挿通孔52よ� ��も外周側部分において第1連結ピン38の直径d よりも大きい長さ範囲Lに亘って一体的に溶� �接合されているため、第1連結ピン38から補� �部材44を介して一対の平行平坦部32a、34aに加 えられる反力F2が分散されるとともに剛性が� ��上し、半割体32、34の板厚を薄く維持しつつ 反力F2による座屈が抑制される。具体的には� ��補強部材44の本体部46の外周縁の一部が一対 の平行平坦部32a、34aの側端縁32e、34eと略一致 させられて操作ペダル14の外周形状の一部を� ��成しており、その側端縁32e、34eに一体的に� ��接接合されているため、一対の平行平坦部3 2a、34aに加えられる反力F2が良好に分散され� �とともに、その平行平坦部32a、34aの剛性が� �上し、反力F2による座屈が好適に抑制される 。

 また、補強部材44を貫通して設けられた� �ン挿通孔52内に第1連結ピン38を挿通すれば良 いため、その作業性が向上するとともに、ピ ン挿通孔52の内周面全体で反力F1が受け止め� �れるため、図4の(b) に示すように板状の平� �平坦部32a、34aに設けた連結孔58で直接反力F1� ��受け止める場合に比較して摩耗が抑制され� ��。

 また、本実施例は、一対の半割体32、34を 一体的に接合した構造の操作ペダル14を有す� ��場合で、補強部材44は、一対の半割体32、34� ��うち第1支持軸12の軸心Oに対して略垂直で互 いに平行な平行平坦部32a、34aの間に挟み込ま れた状態で配設され、且つ対称的に設けられ た一対の嵌合突部48、50がそれぞれ貫通孔32b� �34bに嵌合されて位置決めされるため、図10の (a) 乃至(c) の場合に比較して一対の貫通孔� �心合わせ等の高い寸法精度の管理が不要で� �補強部材44を含めた操作ペダル14の組立作業� ��容易になり、製造コストが低減される。

 また、補強部材44の本体部46は略真円の円 板形状を成しているとともに、一対の嵌合突 部48、50は、その本体部46の中心部分に対称的 に突き出すように設けられているため、その 対称形状の何れの向きで配設しても良いとと もに、本体部46の中心線まわりの位相を考慮� ��ることなく組み付けることができるため、� ��立作業が一層容易になって生産性が向上す� ��。

 また、一対の半割体32、34のうち、補強部 材44のピン挿通孔52の中心線まわりにおいて� �補強部材44が溶接接合される部分と反対側の 部分、言い換えれば第1連結ピン38から加えら れる反力F1の方向と同じ方向の部分には、ピ� ��挿通孔52から離間するに従って斜めに拡開� �る傾斜部32c、34cがすり鉢状(扇状)に設けられ ているため、補強部材44から溶接接合部Wを介 して一対の平行平坦部32a、34aに加えられた反 力F2が、その傾斜部32c、34cにより更に効率良� ��分散されるようになって剛性が向上し、半� ��体32、34のの板厚を薄く維持しつつ反力によ る座屈が一層効果的に抑制される。

 次に、本発明の他の実施例を説明する。� ��お、以下の説明において実施例相互に実質� ��に共通する部分には同一の符号を付して詳� ��い説明を省略する。

 図6の実施例は、前記補強部材44の代わり� ��、本体部46に連続してボス36に達するアーム 部62が一体に設けられた補強部材60が用いら� �、そのアーム部62を介してボス36に一体的に� ��接接合されている場合で、一対の半割体32� �34の板厚を薄く維持しつつ操作ペダル14のボ� ��36および回動連結部22の剛性が一体的に向上 する。

 図7の実施例は、前記補強部材44に比較し� ��、円板形状の本体部46の両端面であって前� �嵌合突部48、50よりも外周側の部分に、それ� ��れピン挿通孔52の中心線まわりにおいて略� �間隔で複数(実施例では、両面8個)のプロジ� �クション72が設けられた補強部材70が用いら� ��、それ等のプロジェクション72を介して一� �の半割体32、34の平行平坦部32a、34aにプロジ� ��クション溶接する場合で、第1実施例と略同 様の作用効果が得られる。平行平坦部32a、34a に示されている「×」印は、プロジェクショ� ��溶接される部位を表したものである。

 図8のブレーキペダル装置80は、前記プッ� ��ュロッド28が連結ピン84を介して操作ペダル 14に直接連結されている場合で、その回動連� ��部82に前記補強部材44が配設されている。こ の回動連結部82は、図8におけるIX-IX断面を拡� ��して示す図9から明らかなように、前記回動 連結部22と略同様に構成されており、第1実施 例と同様の作用効果が得られる。

 図10は、本発明の更に他の実施例である� �用ブレーキ用のブレーキペダル装置110を示� �図で、(a) は左側面図、(b) は正面図である� ��このブレーキペダル装置110は、車両に一体� ��に固設される図示しないペダルサポートに� ��水平な支持軸112の軸心Oまわりに回動可能に 操作ペダル114が配設されており、その操作ペ ダル114の下端に設けられたペダルシート124が 運転者によって踏込み操作されることにより 、図10の(a) において支持軸112の右回りに回� �させられる。操作ペダル114には、支持軸112� �略平行な連結ピン126の軸心まわりに相対回� �可能にブレーキマスタシリンダのプッシュ� �ッド128がクレビス130を介して連結されてお� �、操作ペダル114の回動に伴ってプッシュロ� �ド128が機械的に図の左方向へ押圧されるこ� �により、操作ペダル114の踏込み操作力に応� �てブレーキ油圧を発生させるとともに、そ� �反力がプッシュロッド128に作用させられる� �プッシュロッド128は、ブレーキマスタシリ� �ダから突き出すように付勢されており、ペ� �ルシート124の踏込み操作が解除されると、� �の付勢力によって操作ペダル114は支持軸116� �軸心Oの左まわりに戻り回動させられて図10� �示す原位置に保持される。本実施例では、� �作ペダル114とプッシュロッド128との連結部� �が、本発明が適用された回動連結部122で、� �ッシュロッド128は反力部材に相当し、支持� �112の軸心Oは支持軸心に相当する。

 上記操作ペダル114は、図10の(a) における II-II断面を拡大して示す図11から明らかなよ� �に、車両の幅方向すなわち図11における上下 方向に分割された形状の一対の半割体132、134 にて構成されることにより、その半割体132、 134の厚みよりも大きい厚みたとえば6乃至15倍 程度の厚みの空間を有する中空構造を成して いる。半割体132、134は比較的薄肉の鋼板をプ レスにより曲げ加工したもので、それぞれ断 面がハット形状を成しており、ハット形状の 開口側が互いに対向する姿勢で、互いに平行 な外周部の板状のフランジ132f、134fが密着す� ��ように重ね合わされた状態で、そのフラン� ��132f、134fの外端縁、すなわち車両の前後方� �乃至は上下方向に位置する端縁がTIG溶接等� �アーク溶接により一体的に溶接接合されて� �る。図11および図15の第1溶接接合部W1は、こ� ��フランジ132fおよび134fの相互の溶接接合部� �表している。また、一対の半割体132、134の� �ち支持軸112によって支持される部分には貫� �孔が設けられ、両半割体132、134に跨がって� �筒形状のボス136が溶接等により一体的に固� �されている。

 前記フランジ132f、134fのうち回動連結部22 を介してプッシュロッド128に連結される部分 、すなわち支持軸112の少し下側であってプッ シュロッド128の反力により押圧荷重が加えら れる車両前側の部分は、支持軸112の軸心Oに� �して略垂直な平坦な板状を成しているとと� �に、補強部材144が一体的に固設され、その� �強部材144に前記連結ピン126を介してプッシ� �ロッド128が連結されるようになっている。� �12は、この回動連結部22の操作ペダル14側を� �す斜視図で、図13は操作ペダル114に補強部材 144が配設される前の状態の斜視図であり、図 13から明らかなように操作ペダル114のフラン� ��132f、134fには、車両の前方側に向かって開� �する切欠150が形成されている。切欠150は、� �円弧形状の終端部分150aと、その終端部分150� ��両端に連続して互いに略平行に延び出す一� ��の直線部分150b、150cとを有し、全体としてU� ��形状を成すように構成されており、そのU字 形状の中心線を挟んで対称形状を成している 。

 補強部材44は、前記一対の半割体132、134� �なわち一対のフランジ132f、134fが重ね合わさ れた寸法よりも大きい肉厚寸法を有する鋼板 から成る偏平な円板形状の部品であって、中 心部分には前記連結ピン126が挿通させられる ピン挿通孔148が貫通して設けられているとと もに、フランジ132f、134fが嵌め入れられる幅� ��法の凹溝146が前記切欠150に対応して外周面� ��周方向に連続して形成されている。この補� ��部材144は、ピン挿通孔148が前記軸心Oと略平 行になる姿勢で操作ペダル114に組み付けられ るようになっており、このピン挿通孔148内を 前記連結ピン26が挿通させられて前記クレビ� ��130と連結される。連結ピン126は、補強部材1 44およびクレビス130の双方に対して相対回転� ��能で、摩擦が小さい方で相対回転させられ� ��。

 図14は、上記補強部材144を単独で示す図� �、前記切欠150の終端部分150aにおける径寸法� ��りも大径の略真円の円板形状を成している� ��また、その円板形状の外周面に設けられる� ��溝146は、終端部分150aと略同じ半径で円板形 状と同心に形成された半円弧形状の回曲部分 146aと、その回曲部分146aの両端に連続して互� ��に略平行に設けられた一対の直線部分146b、 146cとを有し、全体としてU字形状を成すよう� ��構成されており、補強部材144は凹溝146のU字 形状の中心線を挟んで対称形状とされている 。この補強部材144は、例えば軟鋼等により構 成され、切削加工や冷間鍛造加工等により図 14に示す所定形状に加工される。図14におい� �、その(a) は(b) の左側面図、(b) は正面図� �(c) は(b) の右側面図、(d) は(c) におけるVD- VD断面を、それぞれ示している。

  そして、上記補強部材144は、図13に示す ように切欠150の開口側から切欠150内に挿入さ れ、凹溝146内に切欠150の内周縁部が嵌め入れ られることにより、操作ペダル114に対して位 置決めされる。その場合に、切欠150の幅寸法 すなわち直線部150bと150cとの間の寸法は、凹� ��146の直線部146b、146cとの間に所定の遊びを� �するように大きめに設定されており、操作� �ダル114に対するピン挿通孔148の位置すなわ� �補強部材144の配設位置を調整できるように� �っている。凹溝146の回曲部分146aは切欠150の� ��端部分150aに当接させられるようになってお り、それ等の間で荷重が伝達される。凹溝146 の回曲部分146aと切欠150の終端部分150aとの間� ��僅かな隙間が存在する状態で補強部材144が� ��作ペダル114に固設された場合でも、ブレー� ��操作時等の反力による各部の弾性変形によ� ��、両者が当接させられるようになる。また� ��補強部材144および切欠150は、U字形状の中心 線に対して対称形状を成しており、補強部材 144はその中心線方向に切欠150内に挿入される ため、挿入方向に対して対称形状を成してい ることになり、補強部材144をその中心線まわ りに180°回転した反転姿勢でも挿入すること� ��可能である。

 ここで、本実施例では図13に示すように� �ランジ132f、134fが互いに密着して重ね合わさ るように一対の半割体132、134を相対向する姿 勢に保持した状態で、それ等を溶接接合する 前に、上記のように切欠150内に補強部材144を 挿入して凹溝146内に切欠150の内周縁部が嵌め 入れられるようにする。これにより、操作ペ ダル114に対して補強部材144が位置決めされる だけでなく、その操作ペダル114を構成してい る一対の半割体132、134の相対位置も位置決め されることになり、その状態でフランジ132f� �よび134fの外端縁すなわち前記第1溶接接合部 W1をアーク溶接により一体的に溶接接合する� ��また、図15に示すように、フランジ132f、134f のうち前記切欠150の開口部の近傍の所定の範 囲では、そのフランジ132f、134fの外端縁と補� ��部材144の外周部とが略一致しており、厳密� ��はフランジ132f、134fが凹溝46から僅かに突き 出すように構成されていて、そのフランジ132 f、134fだけでなく補強部材144の外周部も含め� ��アーク溶接により同時に一体的に溶接接合� ��ることができる。図15(b) の第2溶接接合部W2 は、この補強部材144を含む溶接接合部で、ア ーク溶接の溶接トーチ等をフランジ132f、134f� ��外周縁に沿って移動させつつ溶接電流等の� ��接条件を変更することにより、それ等の第1 溶接接合部W1および第2溶接接合部W2の溶接を� ��連の溶接動作の中で連続的に間断なく実行� ��ることができる。図15において、その(a) は 図1の(a) に対応する側面図、(b) は(a) にお� �る VIB-VIB 断面を拡大して示す断面図を、そ れぞれ示している。

 また、操作ペダル114を構成する一対の半� ��体132、134のうち、補強部材144が固設される� ��記切欠150の周囲には、その切欠150から離間� ��るに従って互いに離間するように斜めに拡� ��するすり鉢形状の傾斜部132c、134cが設けら� �ている。連結ピン126から補強部材144に加え� �れる反力により、その補強部材144が切欠150� �終端部分150a側へ押圧されるが、その補強部� ��144から一対の半割体132、134に加えられた反� ��がすり鉢形状の傾斜部132c、134cにより効率� �く分散されるようになる。本実施例の傾斜� �132c、134cは、テーパ形状の一部を成すように 滑らかに形成されている。

 図16は、本実施例のブレーキペダル装置11 0において、プッシュロッド128から連結ピン12 6を介して補強部材144に加えられる反力の伝� �経路を説明する図であって、図1の(a) に対� �する側面図である。大矢印で示す反力F1は、 連結ピン126から補強部材144に伝達された反力 で、その補強部材144からは、中矢印で示す反 力F2のように、第2溶接接合部W2および切欠150� ��特に終端部分150aを介して操作ペダル114に伝 達されて分散される。これにより、フランジ 132f、134fに対する応力集中が緩和されて面圧� ��小さくなり、一対の半割体132、134の剛性が� ��くなるため、その半割体132、134の板厚を薄� ��維持しつつ反力による座屈が抑制される。� ��た、一対の半割体132、134のうち補強部材144� ��固設される部分の周囲には、補強部材144か� ��離間するに従って斜めに拡開するようにす� ��鉢形状の傾斜部132c、134cが設けられている� �め、補強部材144から一対の半割体132、134の� �ランジ132f、134fに伝達された反力F2は、小矢� ��で示す反力F3のように、傾斜部132c、134cの存 在で更に効率良く分散され、一対の半割体132 、134に作用する面圧が一層小さくなる。

 このように、本実施例のブレーキペダル� ��置110においては、中空構造の操作ペダル114� ��外周部に設けられたフランジ132f、134fのう� �、回動連結部122を介してプッシュロッド128� �連結される部分は、支持軸12の軸心Oに対し� �略垂直な平坦な板状を成しているとともに� �欠150が設けられており、連結ピン126が挿通� �せられるピン挿通孔148が設けられた補強部� �144がその切欠150内に挿入されて一体的に固� �されているため、連結ピン126から補強部材14 4を介してフランジ132f、134fに伝達される反力 F2が分散され、応力集中による座屈や変形が� ��止されるとともに、板状のフランジ132f、134 fの剛性が向上する。

 また、補強部材144を貫通して設けられた� ��ン挿通孔148内に連結ピン126を挿通すれば良� ��ため、その作業性が向上するとともに、ピ� ��挿通孔148の内周面全体で反力F1が受け止め� �れるため、連結ピン126が相対回転する場合� �もピン挿通孔148の摩耗が抑制される。

 また、本実施例では、一対の半割体132、1 34の外周部に設けられたフランジ132f、134fが� �ね合わされた状態で一体的に接合される構� �の操作ペダル14を有し、補強部材44の外周部� ��は、そのフランジ132f、134fが嵌め入れられ� �凹溝146が前記切欠150に対応して形成されて� �り、その凹溝146内に切欠150の内周縁部が嵌� �入れられることにより操作ペダル114に対し� �補強部材144が位置決めされるため、一対の� �割体132、134を一体的に接合する前に補強部� �144を切欠150内に挿入する場合には、その補� �部材144によって一対の半割体132、134が位置� �めされるようになる。これにより、一対の� �ーリング穴を設けたり、カラー等を配設し� �りする場合に比較して心合わせ等の高い寸� �精度の管理が不要で、補強部材144を含めた� �作ペダル114の組立作業が容易になり、製造� �ストが低減される。特に、凹溝146内に切欠15 0の内周縁部が嵌め入れられるように、補強� �材144を切欠150内に挿入すれば良いため、一� �作で補強部材144を操作ペダル114に対して組� �付けることが可能で、組立作業が一層容易� �なって生産性が向上する。

 また、本実施例では上記一対の半割体132� ��134のフランジ132f、134fを重ね合わせた状態� �、そのフランジ132f、134fの外端縁をアーク溶 接により溶融接合するが、補強部材144の凹溝 146内にフランジ132f、134fが嵌め入れられる切� ��150の開口部近傍の所定の範囲、すなわち第2 溶接接合部W2では、そのフランジ132f、134fの� �端縁と補強部材144の外周部とが略一致する� �うに構成されているため、フランジ132f、134f 相互の溶接接合と同時にそのフランジ132f、34 fに補強部材44の外周部を一体的に溶接接合す ることができる。これにより、フランジ132f� �134fの外端縁を相互に溶融接合する第1溶接接 合部W1の溶接動作と、それ等のフランジ132f、 134fの溶融接合と同時に補強部材144をフラン� �132f、134fに接合する第2溶接接合部W2の溶接動 作とを、一連の動作の中で連続して間断なく 実行することが可能で、より一層生産性を向 上させることができる。

 また、本実施例では、切欠150および補強� ��材144が、その補強部材144を切欠150内に挿入� ��る際の挿入方向に対して対称形状、すなわ� ��切欠150や凹溝146のU字形状の中心線に対して 対称形状を成しているため、対称中心線に対 して180°回転した姿勢で補強部材144を挿入す� ��ことも可能で、操作ペダル114に対する補強� ��材144の組付け作業性が向上し、生産性が一� ��高くなる。

 また、一対の半割体132、134のうち補強部� ��144が固設される部分の周囲には、補強部材1 44から離間するに従って斜めに拡開するよう� ��すり鉢形状の傾斜部132c、134cが設けられて� �るため、補強部材144から一対の半割体132、13 4のフランジ132f、134fに伝達された反力F2は、� ��矢印で示す反力F3のように傾斜部132c、134cの 存在で更に効率良く分散される。これにより 、一対の半割体132、134に作用する面圧が一層 小さくなって剛性が向上し、半割体132、134の 板厚を薄く維持しつつ反力による座屈が一層 効果的に抑制される。

 図17のブレーキペダル装置160は、前記1支� ��軸12の軸心Oと略平行な第2支持軸162の軸心ま わりに回動可能に中間レバー164が配設されて おり、操作ペダル114と中間レバー164とに跨が って連結リンク166が配設されている。そして 、操作ペダル114のペダルシート124が踏込み操 作されると、図17において支持軸112の右回り� ��操作ペダル114が回動させられるとともに、� ��の操作ペダル114に連結された連結リンク166� ��介して中間レバー164が第2支持軸162の左まわ りに機械的に回動させられる。中間レバー164 の上端部には、第2支持軸162と略平行な連結� �ン126を介して前記プッシュロッド128が連結� �れており、中間レバー164の回動に伴ってプ� �シュロッド128が機械的に図の左方向へ押圧� �れることにより、操作ペダル114の踏込み操� �力に応じてブレーキ油圧を発生させるとと� �に、その反力がプッシュロッド128に作用さ� �られる。

 図18は、図17におけるIX-IX断面を拡大して� ��す図で、前記連結リンク166は、操作ペダル1 14および中間レバー164の両側に位置するよう� ��一対配設されており、前記支持軸112の軸心O と略平行な第1連結ピン168を介して操作ペダ� �114に相対回動可能に連結されているととも� �、その第1連結ピン168と略平行な第2連結ピン 170を介して中間レバー164に相対回動可能に連 結されている。これ等の連結ピン168、170は、 それぞれ操作ペダル114、中間レバー164を貫通 して配設されており、その両側に突き出す端 部に一対の連結リンク166が連結されていると ともに、スナップリング等により抜止めされ ている。

 本実施例では、操作ペダル114と連結リン� ��166とが相対回動可能に連結される部分が回� ��連結部172で、前記実施例と同様にして操作� ��ダル114に配設された補強部材144に対して、� ��1連結ピン168の軸心まわりに相対回動可能に 連結リンク166が連結されている。第1連結ピ� �168は回動連結部172の連結ピンに相当し、補� �部材144および連結リンク166の双方に対して� �対回転可能で、摩擦が小さい方で相対回転� �せられる。本実施例においても、操作ペダ� �114に補強部材144が一体的に配設されること� �より、前記実施例と同様の効果が得られる� �

 また、本実施例では、操作ペダル114が中� ��構造を有している場合について説明したが� ��中間レバー164を操作ペダル114と同様な中空� ��造として、連結ピン126や第2連結ピン170に対 応する位置の回動連結部に補強部材144を適用 することで、本実施例と同様の効果を得なが らさらに装置全体の軽量化を図ることも可能 である。

 以上、本発明の実施例を図面に基づいて� ��細に説明したが、これ等はあくまでも一実� ��形態であり、本発明は当業者の知識に基づ� ��て種々の変更,改良を加えた態様で実施する ことができる。