以下、本発明に係る防振装置の一実施形� ��を、図1を参照しながら説明する。この防振 装置10は、振動発生部および振動受部のいず� ��か一方に連結される筒状の第1取付け部材11� ��、振動発生部および振動受部のいずれか他� ��に連結される第2取付け部材12と、これらの� ��1、第2取付け部材11、12同士を弾性的に連結� ��る第1ゴム弾性体13と、第1取付け部材11の内� ��を後述する主液室14と副液室15とに区画する 仕切り部材16と、を備えている。

 なお、これらの各部材はそれぞれ、上面視� ��形状若しくは円環状に形成されるとともに� ��共通軸と同軸に配置されている。以下、こ� ��共通軸を中心軸線Oという。
 そして、この防振装置10が例えば自動車に� �着された場合、第2取付け部材12が振動発生� �としてのエンジンに連結される一方、第1取� ��け部材11が図示されないブラケット等を介� �て振動受部としての車体に連結されること� �より、エンジンの振動を車体に伝達するの� �抑えられる。

 第2取付け部材12は柱状に形成されるとと� ��に、第1取付け部材11における前記中心軸線O 方向の一端開口部に配置されており、第1ゴ� �弾性体13は、第1取付け部材11の一端開口部と 第2取付け部材12の外周面とに接着されて、第 1取付け部材11を前記中心軸線O方向の一端側� �ら閉塞している。なお、第2取付け部材12の� �端面には雌ねじ部が形成されている。また� �第2取付け部材12の軸方向一端部は、第1取付� ��部材11における前記中心軸線O方向の一端開� ��面よりも前記中心軸線O方向の外方に突出し ている。

 さらに、第1取付け部材11における前記中� ��軸線O方向の他端開口部にはダイヤフラム19� ��配設されている。このダイヤフラム19は上� �視円形状に形成されるとともに、前記中心� �線O方向の他端側に向けて開口した逆椀状体� ��ある。また、このダイヤフラム19の外周縁� �には、その全周にわたってリング板19aの内� �面が加硫接着されている。そして、このリ� �グ板19aが、第1取付け部材11の前記他端開口� �内に嵌合されることにより、ダイヤフラム19 は第1取付け部材11を前記中心軸線O方向の他� �側から閉塞している。

 以上の構成において、第1取付け部材11の� ��部のうち、ダイヤフラム19と第1ゴム弾性体1 3との間に位置する部分が、これらのダイヤ� �ラム19および第1ゴム弾性体13によって液密に 閉塞され、後述する液体Lが充填された液室� �なる。そして、この液室は、仕切り部材16に よって、第1ゴム弾性体13を隔壁の一部に有し この第1ゴム弾性体13の変形により内容積が変 化する主液室14と、ダイヤフラム19を隔壁の� �部に有しこのダイヤフラム19の変形により内 容積が変化する副液室15と、に区画されてい� ��。

 ここで、仕切り部材16の外周面側と第1取付� ��部材11の内周面側との間には、第1取付け部� ��11の周方向に沿って延びるオリフィス通路24 が形成されている。
 図示の例では、仕切り部材16は円環状に形� �され、その外周面に形成された周溝が前記� �リフィス通路24とされ、このオリフィス通路 24は、前記径方向の外側から第1取付け部材11� ��内周面に被覆されたゴム膜18によって閉塞� �れている。なお、ゴム膜18は第1ゴム弾性体13 と一体に形成され、第1取付け部材11の内周面 は第1ゴム弾性体13およびゴム膜18により全域� ��わたって覆われている。また、仕切り部材1 6の径方向内側には円板状のゴム部材16aが配� �されており、円環状に形成された仕切り部� �16の径方向中央部を閉塞している。
 さらに、本実施形態では、この防振装置10� �、主液室14が鉛直方向上側に位置しかつ副液 室15が鉛直方向下側に位置するように取り付� ��られて用いられる圧縮式である。

 そして、本実施形態では、前記液体Lは、 互いに不溶な第1液体および第2液体を含有し� ��いる。第2液体は、第1液体よりも表面張力� �小さくかつ前記液体L中に含まれる重量が少� ��い。また、第2液体は、第1液体の主たる成� �の蒸気圧よりも同一温度での蒸気圧が高い� �なお、第2液体は、少なくとも-30℃以上100℃� ��下の温度範囲で、第1液体の主たる成分の蒸 気圧よりも同一温度での蒸気圧が高くかつ表 面張力が小さい。例えば、第2液体の蒸気圧� �第1液体の主たる成分の蒸気圧の2倍以上であ る。

 以上のような第1液体としては、例えばエチ レングリコールとプロピレングリコールとを 含有するもの若しくはエチレングリコール単 体或いはエチレングリコールと水やその他の 極性流体の混合液等が挙げられ、また第2液� �としては、例えばシリコーンオイル若しく� �フッ素オイル等が挙げられる。なお、前記� �2液体として、高級アルコール、ヘキサン、� ��ンゼン、トルエン、ジエチルエーテル、ク� ��ロホルム、酢酸エチル、塩化メチレン、或� ��は、フェノキシエタノール等のフェノール� ��を使用しても良い。また、前記液体Lは、第 1液体を60重量%以上99.9重量%以下含有し、第2� �体を0.1重量%以上40重量%以下含有している。� ��ましくは、前記液体Lは、第1液体を80重量%� �上99重量%以下含有し、第2液体を1重量%以上20 重量%以下含有している。なお、第2液体は、� ��1液体よりも粘度が低い。また例えば、本実 施形態による防振装置のサイズに応じて、第 1液体と第2液体の混合液80g~200gの内、第2液体� ��0.8g~40g含まれている。
 ここで、図5~図8は、異なる第1液体と第2液� �との組合せを用いた場合の前記液体L中での� ��2液体の重量%の変化と、本発明に係る一実� �形態として示した防振装置に大きな振動が� �力された場合に防振装置に作用する加速度(� ��動加速度)との相関関係を横軸に第2液体の� �量%、縦軸に加速度を表示して示したグラフ� ��ある。図9~図10は、異なる第1液体と第2液体� ��の組合せを用いた場合の前記液体L中での第 2液体の重量%の変化と、本発明に係る一実施� ��態として示した防振装置の損失係数低下率� ��の相関関係を横軸に第2液体の重量%、縦軸� �損失係数低下率を表示して示したグラフで� �る。図5は、第1液体にエチレングリコール、 第2液体にフッ素オイル(住友スリーエム社製� ��商品名:ノベックHFE7300)を用いた場合である� ��図6は、第1液体にエチレングリコール、第2� ��体にシリコーンオイルを用いた場合である� ��図7は、第1液体にエチレングリコールとプ� �ピレングリコールの混合液、第2液体にフッ� ��オイル(住友スリーエム社製、商品名:ノベ� �クHFE7300)を用いた場合である。図8は、第1液� ��にエチレングリコールとプロピレングリコ� ��ルの混合液、第2液体にシリコーンオイルを 用いた場合である。図9は、第1液体にエチレ� ��グリコール、第2液体にフッ素オイル(住友� �リーエム社製、商品名:ノベックHFE7300)を用� �た場合である。図10は、第1液体にエチレン� �リコール、第2液体にシリコーンオイルを用� ��た場合である。図5~8より、第2液体の含有量 が0.1重量%以上で上記防振装置に作用する加� �度の低減効果が現れ、第2液体の含有量が1重 量%以上では上記防振装置に作用する加速度� �低減効果が更に顕著に現れることが分かる� �また、図9,10より、第2液体の含有量が20重量% 以上で上記防振装置の損失係数低下率の低減 効果が落ち始め、第2液体の含有量が40重量%� �上では上記防振装置の損失係数低下率の低� �効果が更に顕著に落ちることが分かる。こ� �らのことから、上述の第1液体、第2液体の好 ましい重量%での含有量を決定することがで� �る。
 さらに、前記液体Lは、少なくともこの防振 装置10に路面の凹凸等により大きな振動(荷重 )が入力されたときに、第1液体中に第2液体が 第1液体に対して分離した状態で多数箇所に� �散された態様になる。

 以上説明したように、本実施形態による防� ��装置10によれば、主液室14および副液室15に� ��入された液体Lが、互いに不溶な第1液体お� �び第2液体を含有しているので、路面の凹凸� ��により大きな振動が入力されて主液室14の� �圧が急激に上昇した後、例えば第1ゴム弾性� ��13のリバウンド等によって逆方向に振動が� �力されて主液室14内の液圧が低下したときに 、前記液体L中において第1液体と第2液体との 界面領域の中で第1液体側および第2液体側の� ��方でキャビテーションを発生させることが� ��能になる。
 したがって、前記液体Lが第2液体を含まな� �場合と比べて、第1液体中に気泡が生成され� ��のを抑制することが可能になり、主液室14� �液圧が上昇して元の液圧に戻る過程で、こ� �第1液体中で気泡が潰されて衝撃波が発生す� ��のを抑えることができる。

 ここで、第2液体は第1液体よりも表面張力� �小さいので、混合液中に容易に分散し、キ� �ビテーションにより生成された気泡が潰さ� �て発生する衝撃波が相互に干渉し、衝撃波� �エネルギーが、第1液体中のものよりも第2液 体中のものが低くなる。
 したがって、前述のように第1液体中で衝撃 波が発生するのを抑えられることと同時に、 前記液体L全体に発生する衝撃波のエネルギ� �を低くすることが可能になり、発生する異� �の大きさを低減することができる。

 しかも、第1液体よりも表面張力が小さい 第2液体の前記液体L中に含まれる重量が、第1 液体よりも少ないので、第2液体が第1液体と� ��べて相変化し易いことに起因して、前述の� ��用効果が奏される反面、例えばアイドル振� ��やシェイク振動が加えられる通常時にもキ� ��ビテーションが発生し易くなってオリフィ� ��通路24で奏される液柱共振作用が発揮され� �くなってしまう等の不具合の発生を防ぐこ� �が可能になる。

 また、前記液体Lが、互いに不溶でかつ同一 温度での蒸気圧が異なる第1液体および第2液� ��を含有しているので、この液体L全体の蒸気 圧が、第1液体単体の蒸気圧および第2液体単� ��の蒸気圧よりも高くなる。
 したがって、前述のように主液室14内の液� �が低下する過程で、前記液体L中において第1 液体と第2液体との界面領域でキャビテーシ� �ンが発生し始める液圧が、主液室14および副 液室15に第1液体単体若しくは第2液体単体を� �入した場合と比べて高くなる。

 ここで、第2液体が第1液体の主たる成分� �蒸気圧よりも同一温度での蒸気圧が高いの� �、その後さらに継続して主液室14内の液圧が 低下する過程で、前記界面領域の中でも第1� �体の主たる成分および第2液体のうち同一温� ��での蒸気圧が高い第2液体側で優先的にキャ ビテーションを発生させつつ、このキャビテ ーションにより生成された気泡を膨張させる ことにより、この液圧の低下を抑制すること が可能になり、第1液体の主たる成分中に前� �の気泡が生成されるのをより一層抑えるこ� �ができる。

 さらに、例えば弁機構等といった新たな� ��構を追加しなくてもよいので、この防振装� ��10の複雑化を回避することができるととも� �、前記従来技術のように弁を開いて主液室� �副液室とを短絡させることなく、発生する� �音の大きさを低減することが可能になるの� �、このような作用効果が奏される一方で、� �衰性能を悪化させるおそれが生じてしまう� �を防ぐことが可能になり、減衰性能を安定� �せることができる。

 また、第1液体がエチレングリコール単体若 しくはエチレングリコールとプロピレングリ コール或いは水やその他の極性流体とを含有 し、第2液体がシリコーンオイル若しくはフ� �素オイルであり、さらに、前記液体Lが、第1 液体を60重量%以上99.9重量%以下含有し、第2液 体を0.1重量%以上40重量%以下含有しているの� �、減衰性能を低下させることなく前述の作� �効果が確実に奏されることになる。なお、� �記第2液体として、高級アルコール、ヘキサ� ��、ベンゼン、トルエン、ジエチルエーテル� ��クロロホルム、酢酸エチル、塩化メチレン� ��或いは、フェノキシエタノール等のフェノ� ��ル類を使用しても良い。
 さらにまた、シリコーンオイルおよびフッ� ��オイルは、エチレングリコールおよびプロ� ��レングリコールと比べて高価であるものの� ��第2液体は、第1液体よりも液体L中に含まれ� ��重量が少ないので、この防振装置10のコス� �が上昇するのを抑えることができる。

 さらに本実施形態では、前記液体Lが、少な くともこの防振装置10に路面の凹凸等により� ��きな振動が入力されたときに、第1液体中に 第2液体が第1液体に対して分離した状態で多� ��箇所に分散された態様になるので、主液室1 4内の前記液体L中において前述の気泡が生成� ��れる箇所を、所定の箇所に集中させること� ��く分散させることが可能になる。
 したがって、前記衝撃波の発生箇所を主液� ��14内の液体L中で分散させることが可能にな� ��、この衝撃波が液体L中を進行して例えば防 振装置10において金属材料で形成された部分� ��伝播するまでの間に、そのエネルギーを衝� ��波相互間で干渉させ合うことにより減衰さ� ��ることができる。
 これにより、衝撃波が防振装置10において� �属材料で形成された部分に伝播しても、こ� �部分が振動するのを抑制することが可能に� �り、発生する異音の大きさをより一層確実� �低減することができる。
 ここで、図2は本発明に係る一実施形態とし て示した防振装置において、第2液体が第1液� ��中で分散していない状態、即ち第1液体と第 2液体が分離している状態において、大きな� �動が防振装置に入力された場合に防振装置� �作用する加速度を、横軸に時間、縦軸に加� �度を表示して測定したグラフである。図3は� ��本発明に係る一実施形態として示した防振� ��置において、第2液体が第1液体中で分散し� �いる状態において、図2の場合と同様の大き� ��振動が防振装置に入力された場合に防振装� ��に作用する加速度を、横軸に時間、縦軸に� ��速度を表示して測定したグラフである。図4 は、従来の防振装置において、図2の場合と� �様の大きな振動が防振装置に入力された場� �に作用する加速度を、横軸に時間、縦軸に� �速度を表示して測定したグラフである。
 なお、図2及び図3に示す本実施形態による� �振装置は、第1液体であるエチレングリコー� ��(沸点:197.1℃、表面張力:48mN/m)197.5ccに、第2� �体としてフッ素オイルHFE7300(沸点:98℃、表面 張力:15.0mN/m)を2.5cc注入し、総液量を200ccとし� ��防振装置の場合の実施例である。
 上述のような本実施形態によれば、図3に示 すように、第2液体が第1液体中で分散してい� ��状態において防振装置に作用する加速度を� ��も低減することが可能である。即ち、発生� ��る異音の大きさを一層確実に低減すること� ��できる。
 また、図2に示すように、第2液体が第1液体� ��で分散していなくとも、第1液体に第2液体� �混合するだけでも、図4に示す従来の防振装� ��に比べて、防振装置に作用する加速度の低� ��効果が顕著に現れることが分かる。

 なお、本発明の技術的範囲は前記実施の形� ��に限定されるものではなく、本発明の趣旨� ��逸脱しない範囲において種々の変更を加え� ��ことが可能である。
 例えば、第1液体および第2液体は、前述し� �ものに限らず、動粘度が比較的低く(25℃に� �いて1×10 ^-4 m ² /s以下)、沸点が比較的高く(80℃以上)かつ凝� �点が比較的低い(0℃以下)液体であれば、適� �変更してもよい。
 また、防振装置10として圧縮式を示したが� �主液室14が鉛直方向下側に位置しかつ副液室 15が鉛直方向上側に位置するように取り付け� ��れて用いられる吊り下げ式の防振装置にも� ��用可能である。
 さらに、前記液体Lは、二種類の液体に限ら ず、三種類以上の液体を含有してもよい。
 また、前記液体Lには、例えば乳化剤等の界 面活性剤を混入してもよい。この場合、前記 液体L中で防振装置10を組み立てることでこの 組み立てと同時に主液室14および副液室15に� �体Lを封入する場合に、効率よくこの防振装� ��10を製造することができる。
 さらに、例えば仕切り部材16の表面におい� �オリフィス通路24を除く主液室14内に位置す� ��部分をゴム膜等で覆う等して、異音の発生� ��防ぐようにしてもよい。
 また、前記実施形態では、第2液体として、 第1液体の主たる成分の蒸気圧よりも同一温� �での蒸気圧が高い材質を示したが、同一温� �での第1液体の蒸気圧の大きさ以下の材質を� ��用してもよい。この場合の作用及び効果は� ��下のように説明できる。
 即ち、主液室および副液室に封入された液� ��が互いに不溶な第1液体および第2液体を含� �し、かつ第2液体の含有量が第1液体よりも少 ないので、大きな振動(荷重)が入力されると� ��例えば液体が制限通路を通過したり、液室� ��内容積が変動したり、さらには液体にキャ� ��テーションが発生したりすること等に起因� ��て、粒状になった無数の第2液体が第1液体� �に分散される。
 そして、主液室内において特に液体の流速� ��高くなる制限通路の開口付近で、第1液体お よび第2液体のうち蒸気圧の高い第1液体で優� ��的にキャビテーションが発生し始めるが、� ��の際、発生した気泡を覆う第1液体の熱が気 化熱により奪われ、第1液体の温度が低下す� �ことで、第1液体の蒸気圧が低下し、気泡の� ��長が抑えられ、さらにこの第1液体の温度が 第2液体の温度よりも大きく低下したときに� �第2液体中でキャビテーションが発生し始め� ��ことで第1液体の気泡の成長が抑えられる。 なお、第2液体の蒸発潜熱が、第1液体の蒸発� ��熱よりも小さいものを選ぶことで、この効� ��をより一層顕著にできる。この際、第2液体 は、第1液体中で前述のように分散している� �で、この第2液体中で発生する気泡が大きく� ��長するのが抑えられる。したがって、凝縮� ��における気泡の収縮速度が高くなるのが抑� ��されることとなり、第2液体中のキャビテー ション崩壊に起因して発生する衝撃波を小さ く抑えることができる。
 以上より、液室内の液体全体で発生する衝� ��波を小さく抑えることが可能になり、発生� ��る異音の大きさを低減することができる。
 さらに、第1液体中で分散されている個々の 第2液体からの無数の衝撃波同士が、互いに� �渉し合いそのエネルギーを打ち消し合うこ� �となり、前述のように第2液体中で発生する� ��撃波が小さく抑えられることと同時に、こ� ��第2液体からの衝撃波が防振装置の外側に伝 播するのを防ぐことができる。
 なお、その後さらに振動(荷重)が繰り返し� �力されると、第2液体が第1液体中でより一層 細かくかつ全域にわたって均等に分散される こととなり、前述の作用効果が効果的に奏功 される。