以下図面を参照して、本発明の実施の形� ��を説明する。以下の図面の記載においては� ��同一又は類似の部分には同一又は類似の符� ��を付している。以下に示す実施の形態は、� ��の発明の技術的思想を具体化するための装� ��や方法を例示するものであって、この発明� ��技術的思想は、構成部品の構造、配置等を� ��記のものに特定するものではない。

 本発明の実施の形態に係るスピーカユニ� ��ト(電気音響変換器)3は、図1に示すように、 磁気回路34と、磁気回路34上に配置されたフ� �ーム33と、フレーム33に固定された振動板1を 備える。磁気回路34は、ドーナツ状のプレー� ��35、プレート35の下に設けられたドーナツ状 のマグネット36及びポールピース30を備える� �

 プレート35とポールピース30との間の磁気 ギャップ37には、ボイスコイル31aが遊挿され� ��いる。ダンパー32は、ボイスコイルボビン31 b及びフレーム33に接着されている。

 振動板1は、断面がコーン(円錐)形状を有� ��る振動部材10と、振動部材10の外周部(エッ� �)の全周に渡って取り付けられたゴムエッジ1 4を有する。ゴムエッジ14は、ガスケット39を� ��してフレーム33に固定されている。

 図2(a)に示すように、振動板1は中心に開� �部11を有する。開口部11には、ボイスコイル3 1aへの異物の侵入を防ぐためのキャップ38(図1 参照)が取り付けられる。

 振動部材10は、等方性材料(均一材料)で形 成されている。ここで「等方性材料(均一材� �)」とは、繊維方向と非繊維方向によって音� ��伝搬速度が異なる木材等とは異なり、振動� ��内のあらゆる方向において音の伝搬速度が� ��ぼ等しい(等方性の)材料を意味する。例え� �、本実施形態において「等方性材料」とは� �パルプなどの紙、ポリプロピレンなどのプ� �スチック、アルミニウムなどの金属等を包� �が、これらに限定されるものではない。

 振動部材10は、図2(a)及び図2(b)に示すよう に、標準部12と、標準部12と一体化し、開口� �11から外周側へ向けて放射状に配置された帯 形状の補強部13a~13dを有する。

 補強部13a~13dは、後述する振動部材10の製造� ��程において標準部12(第2の領域部分)よりも� �くプレスされる領域(第1の領域部分)である� �そのため、補強部13a~13dは、標準部12に比べ� �約10~100%程度、材料密度が高い。材料密度は� ��使用する材料によってそれぞれ異なる。例� ��ば、振動部材10として紙を用いる場合は、� �準部12の材料密度が約0.4~0.7g/cm ³ であり、補強部13a~13dの材料密度が、約0.5~1.0g /cm ³ である。

 補強部13a~13dは、振動部材10の製造過程に� ��いて標準部12よりも強くプレスされること� �より、標準部12に比べて剛性が高くなるよう に形成した領域である。補強部13a~13dは、標� �部12に比べて、ヤング率が約5~15%程度高くな� ��ように制御されている。ヤング率は、使用� ��る材料によってそれぞれ異なるが、例えば� ��動部材10として紙を用いた場合は、標準部12 のヤング率が約1.2~2.0Paであり、補強部13a~13d� �ヤング率が約1.3~2.5Paである。

 補強部13a~13dは、振動部材10の製造過程に� ��いて標準部12よりも強くプレスされること� �より、標準部12とは約10~75%程度、厚さが異な っている。厚さは使用する材料によってそれ ぞれ異なる。例えば、図2(b)に示す振動部材10 では、標準部12の厚さT1が約0.3mm~0.35mmであり� �補強部13a~13dの厚さT2が約0.2mm~0.25mmである。

 図3は、振動部材10の材料として紙を用い� ��場合の標準部12と補強部13a~13dの伝搬速度の� ��較を示す。補強部13a~13dの伝搬速度(m/s)は、� ��準部12の伝搬速度に比べて5~10%程度高くなる ように形成されている。

 図4は、振動部材10の材料として紙を用い� ��場合の標準部12と補強部13a~13dの内部損失を� ��している。補強部13a~13dの内部損失(tanδ)は� �標準部12の伝搬速度に比べて3~10%高くなるよ� ��に形成されている。

 図2(a)に示すように、補強部(第1方向補強� ��)13a、13bは、振動部材10の中心を通る第1の方 向(紙面上下方向)に並んで配置されている。� ��強部(第2方向補強部)13c、13dは、振動部材10� �中心を通り、第1の方向とは異なる第2の方向 (紙面左右方向)に並んで配置されている。図2 (a)においては、第1の方向及び第2の方向が、� ��動部材10の中心でほぼ垂直に交わるように� �定されているが、これに限定されない。

 補強部13a~13dの数は、振動部材10を搭載す� ��スピーカシステムの特性に応じて種々に変� ��可能である。例えば、図5(a)に示すように、 2個の補強部13a、13bを紙面上下方向に配置す� �だけでもよいし、図5(b)に示すように、紙面� ��め方向に沿って4個の補強部13a~13dを配置し� �もよい。図5(c)に示すように、半月状の補強� ��13a~13dを配置してもよいし、図5(d)に示すよ� �に、開口部11から外周に向かって放射状に延 びる3個の補強部13a~13cを配置してもよい。

 補強部13a、13bの形状は、図6(a)~図6(f)に示� ��ような形状を採用することができる。例え� ��、図6(a)~図6(c)に示すように、長手方向の幅� ��、開口部11側から外周側(図示せず)へ向かっ て次第に細くなる形状を採用することにより 、補強部13a、13bを伝わる振動(音)の伝搬速度� ��変化が加わる。その結果、聴感上、再生音� ��より広がりが感じられるようになる。

 このように、本発明の実施の形態に係る� ��動板1によれば、振動部材10に、標準部12に� �べてヤング率及び内部損失が高く、伝搬速� �が速い補強部13a~13dを配置される。即ち、図7 に例示するように、補強部13a~13dの長手方向(� ��印方向)に沿って、標準部12より音速が速い� ��域が形成されるため、聴覚上、音がより前� ��に出てくるような印象が得られ、音場表現� ��豊かにすることができる。

 更に、補強部13a~13dは、後述するプレス成 形において標準部12と一体に一括形成される� ��このため、補強部13a~13dが振動部材10から剥� ��れ落ちることがなく、レーザ光で表面加工� ��る場合のように、振動部材10の一部が痛む� �ともない。また、振動部材10の材料として、 紙、プラスチック、金属等の等方性材料を用 いることにより、安価で製造が簡単な振動板 が提供できるとともに、等方性材料を用いる 場合に生じる定在波の発生による出力エネル ギーの損失を抑制できる。

 補強部13a~13dの大きさ(面積)は、すべて同� ��でなくてもよい。例えば、図7の紙面下側を 載置面とする場合には、補強部13a、13bの表面 積を補強部13c、13dの表面積をよりも大きく形 成することにより、載置面に対して垂直方向 の音速が早くなるため、音がより前方へ出て くるような聴感が得られる。一方、補強部13a 、13bの面積を補強部13c、13dの面積よりも小さ くした場合には、載置面に対して水平方向に 音が広がる聴感が得られる。

 図8(a)及び図8(b)に、本実施形態に係る振� �板を用いたスピーカの指向感度特性試験の� �価結果を表す。指向感度特性試験において� �、補強部を有さない振動板を用いたスピー� �を「比較例」として用いている。比較例と� �実施形態に係るスピーカをそれぞれターン� �ーブル上に載せ、ターンテーブルの中心か� �半径1m離れたところにマイクロホンを置く。 スピーカの前面を0度として、時計回りにタ� �ンテーブルを360度回転させて評価している� �

 図8(a)に示すように、測定周波数を8kHzと� �た場合は、比較例に比べて、本実施形態に� �るスピーカの方が、全方向に渡って音域レ� �ルが上昇していることがわかる。図8(b)に示� ��ように、測定周波数を10kHzとした場合は、� �実施形態に係る振動板を用いたスピーカの� �方側から出力される音域レベルが、比較例� �比べて大きく上昇していることが分かる。

 図9(a)に、補強部13a~13dを有さない場合の� �動板(比較例)の周波数特性を示し、図9(b)に� �実施形態に係る振動板の周波数特性の例を� �す。点線で示す部分、即ち、300~1000kHzの周波 数帯域で比較した場合、本実施例に係るスピ ーカ(図9(b)参照)の音圧が、比較例(図9(a)参照) に比べて約1dB程度高くなっていることが分か る。周波数特性を示す曲線を観察すると、比 較例としての図9(a)の2~3kHzの帯域にはディッ� �が形成されている。一方、本実施形態とし� �の図9(b)に示す場合には、図9(a)に比べて曲線 が平坦になり、ピーク(ディップ)の発生が抑� ��されていることが分かる。

 このように、本実施形態に係る振動板1に よれば、補強部13a~13dを配置することにより� �ヴォーカル成分が多く含む中音域の出力レ� �ルを上げることが可能となる。また、ピー� �(ディップ)の発生が抑制できていることから 、本実施形態に係る振動板1によれば、中音� �の音質が特に優れたスピーカが提供できる� �

 次に、本実施形態に係る振動板1の製造方 法を、図10(a)~図10(g)を用いて説明する。なお� ��以下に示す製造方法は一例であり、これ以� ��にも種々の方法により製造可能であること� ��勿論である。

 まず、図10(a)に示すように、パルプ溶解� �20中に、抄紙装置21を入れる。抄紙装置21の� �面には、予め中心部分をコーン形状(円錐台� ��状)に形成した網22が載せてある。網22はシ� �チュウなどの金属で形成できるが、これに� �らず耐熱性のある強固な素材であれば用い� �ことができる。

 パルプ溶解液20としては、例えば、リン� �ー(木綿繊維)10wt%+NBKPパルプ(針葉樹繊維をク� ��フト法にてパルプ化し、パルプ化した繊維� ��漂白したもの)90wt%の混合繊維物を水中に分� ��させたパルプ溶解液が利用可能である。抄� ��装置21には、抄紙時に余分な液体を網22の下 側から排出するための開口部23が設けられて� ��る。

 次に、図10(b)に示すように、抄紙装置21を パルプ溶解液20上へ徐々に引き上げゆき、網2 2上に抄紙物24を堆積させる。その後、網22上� ��抄紙物24から水分を除去するために、抄紙� �24上に熱風等を吹き付けてもよい。抄紙物24� ��乾燥させた後、抄紙物24を網22から外す。

 網22から外した抄紙物24を、図10(c)及び図1 0(d)に示すように、加熱された雄型27と雌型26� ��からなるプレス機28の間に挟み、雄型27の上 部から所定の圧力でプレスする。この際、雄 型27の一部には、突部27a、27bが選択的に形成� ��れているため、突部27a、27bと接する抄紙物2 4の一部の領域は、それ以外の周囲の領域に� �べて強くプレスされる。プレス圧は、高く� �すぎると抄紙物24に破損を生じさせたり、抄 紙物24の持つ音の伝搬速度等の種々の物理的� ��性に影響を及ぼしたりする場合がある。本� ��施形態の場合、例えば、プレス圧は3~5kPa程� ��とすることが好ましい。

 図10(e)に示すように、所定の形状に成形� �れたワーク25の外周部25aを切削にて切り出す 。引き続き、図10(f)に示すように、ワーク25� �周部の全周に渡ってゴムエッジ14を取り付け 、内周部15を打ち抜く。図10(g)に示すように� �振動部材10の中心に開口部11、外周部にゴム� ��ッジ14を取り付けた振動板1を作製する。

 本実施形態に係る振動板1によれば、図10( c)及び図10(d)に示すプレス成型工程により、� �紙物24の特定部分のプレス圧が強くなるよう に一括プレスし、標準部12と、補強部13a~13dと を有する振動部材10を製造する。そのため、� ��ーザ光などにより振動板を加工する場合に� ��べて、製造が容易で、製品の歩留まりも高� ��振動板を製造することができる。

(第1変形例)
 図11に示すように、第1変形例に係る振動板1 00は、開口部11にキャップ38が取り付けられて いる点が、図2(a)及び図2(b)に示す振動板1と異 なる。他は図2(a)及び図2(b)に示す振動板1と実 質的に同様であるので記載を省略する。

 キャップ38は、補強部13a、13bと同一方向� �長手方向を有する帯状の補強領域(キャップ� ��強部)38aと補強領域38aの周囲の標準領域38bと からなる。キャップ38の材料は、紙、プラス� ��ック、金属等の等方性材料が好適である。� ��強領域38aと標準領域38bは、プレス成形によ� ��それぞれ一体となるように形成されている� ��

 補強領域38aは、標準領域38bよりも強くプレ� ��された領域(第1のキャップ領域部分)であり� ��標準領域38b(第2のキャップ領域部分)に比べ� ��約10~100%程度、材料密度が高い。キャップ38� ��材料として紙を用いた場合は、標準領域38b� ��材料密度は、約0.4~0.7g/cm ³ であり、補強領域38aの材料密度は、約0.5~1.0g/ cm ³ である。補強領域38aのヤング率は、標準領域 38bに比べて約5~15%程度高くなっている。キャ� ��プ38の材料として紙を用いた場合は、標準� �域38bのヤング率は約1.2~2.0Paであり、補強領� �38aのヤング率は約1.3~2.5Paである。

 また、補強領域38aは、製造時のプレス加� ��過程において標準領域38bよりも強くプレス� ��れることにより、標準領域38bとは厚さが異� ��っている。図11に示す振動部材10としては、 標準領域38bの厚さが約0.3mm~0.35mmであり、補強 領域38aの厚さが約0.2mm~0.25mmである。

 補強領域38aの形状は特に限定されない。� ��えば、図12(a)に示すように、補強領域38aを� �キャップ38の中心を通る第1の方向に延伸す� �帯状に形成してもよい。図12(b)に示すように 、Vの字型の補強領域38aを形成してもよいし� �図12(c)に示すように、十字型の補強領域38aを 形成してもよい。

 第1変形例に係る振動板1によれば、振動� �材10に加えてキャップ38に対しても補強領域3 8a及び標準領域38bを配置する。これにより、� ��ャップ38を伝わる音の音速を位置によって� �化させることができるので、等方性部材を� �用した場合にみられる定在波の発生を抑制� �き、より豊かな音場表現が実現可能となる� �

(第2変形例)
 図13は、図11に示す振動板を上下に2つ並べ� �タイプのスピーカ4a、4bの例を示している。� ��強部13a、13bは載置面に対してほぼ垂直方向� ��並んで配置されている。補強部13c、13dは載� ��面に対してほぼ水平方向に並んで配置され� ��いる。キャップ38に設けられた補強領域38a� �、補強部13a、13bと同一方向に沿って配置さ� �ている。

 図13に示すスピーカによれば、補強部13a� �13b及び補強領域38aを有することにより、定� �波を防ぐとともに、中音域の出力をより強� �して、音が前方に出てくるような聴感を利� �者に与えることができる。また、補強部13c� �13dを配置することにより、載置面に水平方� �にも音の広がり感が得られるため、より濃� �な音場表現を実現可能なスピーカが提供で� �る。

(第3変形例)
 図14は、図13に示すスピーカ4a、4bと、スピ� �カ4a、4bに接続されたアンプ6とを備えるオー ディオシステムの一例を示している。紙面左 側のスピーカ4aのキャビネットの前面には、2 つのスピーカユニット41、42が配置されてい� �。紙面右側のスピーカ4bのキャビネットの前 面には、2つのスピーカユニット43、44が配置� ��れている。

 スピーカユニット41~44のそれぞれは、標� �部12と補強部(第1方向補強部13a、13b及び第2方 向補強部13c、13d)を有する振動板10と、振動板 10の開口部に配置されたキャップ38とを有し� �いる。

 第1方向補強部13a、13bは、載置面に対して 略垂直方向に配置されている。これにより、 定在波が抑制されるともに、中音域の出力を より強くして、垂直方向に音の広がりを持ち 、音がより前方に出てくるような聴感を利用 者に与えることができる。第2方向補強部13c� �13dは、載置面に対して略水平方向に配置さ� �ている。第2方向補強部13c、13dにより、水平� ��向にも音の広がり感が得られる。

 第1方向補強部13a、13bの短手方向の幅を、 第2方向補強部13c、13dの短手方向の幅よりも� �きくすることによって、垂直方向の音の広� �り感が強くなるため、例えば、音楽鑑賞用� �スピーカに好適となる。逆に、第2方向補強� ��13c、13dの短手方向の幅を第1方向補強部13a、 13bの短手方向の幅よりも大きくすることによ って、水平方向の音の広がり感が強くなるた め、例えば、臨場感が求められるホームシア タースピーカとしての利用に好適となる。な お、図14に示すスピーカ4a、4bにおいては、第 1方向補強部13a、13bの短手方向の幅が、第2方� ��補強部13c、13dの短手方向の幅に比べて約5~20 %程度大きくなるように形成されている。こ� �により、音楽鑑賞用のスピーカとして高品� �なスピーカを提供するとともに、臨場感の� �るホームシアタースピーカとしても十分に� �用できる。

 キャップ38には、載置面にほぼ垂直方向� �長手方向を有する補強領域38aが配置されて� �る。補強領域38aの向きを第1方向補強部13a、1 3bと同一方向に揃えることにより、垂直方向� ��音の広がり感を持たせることができる。例� ��ば、音楽鑑賞を主目的としたスピーカに対� ��て、図12(a)のキャップ38を用いる場合は、補 強領域38aの向きを第1方向補強部13a、13bと同� �方向(即ち、載置面に対して垂直方向)となる ように配置することが好ましい。

 図12(b)のキャップを用いる場合は、補強� �域38aの向きを、上側のスピーカユニット41に 対しては、図12(b)を反時計回りに90°回転させ て「V字型」となるように配置する。下側の� �ピーカユニット42に対しては、図12(b)のキャ� ��プを時計回りに90°回転させて、「山型(逆V� ��型)」となるように配置することもできる。 これにより、上下のスピーカユニット41、42� �ら発せられる音に一体感が生まれる。

 図12(b)のキャップをスピーカユニット43、 44に搭載し、図12(b)のキャップを左右反転さ� �たものをスピーカユニット41、42に搭載する� ��とにより、水平方向に音の広がり感が得ら� ��るため、例えば、スピーカ4a、4bを近接して 配置する場合においても、従来の装置に比べ て音の広がり感が得られる。

 図12(c)のキャップを用いる場合は、補強� �域38aの十字の向きを、第1方向補強部13a、13b� ��び第2方向補強部13c、13dの向きと揃えること によって、より臨場感のある音が再現できる ようになる。

 図14に示すように、スピーカユニット41は 、ラインL1を介してアンプ6に接続されている 。スピーカユニット42は、ラインL2を介して� �ンプ6に接続されている。スピーカユニット4 3は、ラインL3を介してアンプ6に接続されて� �る。スピーカユニット44は、ラインL4を介し� ��アンプ6に接続されている。

 なお、図14に示すオーディオシステムを� �2chのステレオ再生用システムとして利用す� �場合は、スピーカユニット41、42には互いに� ��じ左チャンネル音声信号(Lch)が、アンプ6か� ��ラインL1、L2を介して入力される。スピーカ 43、44には、互いに同じ右チャンネル音声信� �(Rch)が、アンプ6からラインL3、L4を介して入� ��される。この際、上下のスピーカユニット4 1、42に一体感を持たせて再生するためには、 第1方向補強部13a、13b、補強領域38aの向きを� �置面に垂直方向に揃えるように配置するこ� �が望ましい。

 さらに、上下のスピーカユニット41、42で 第1方向補強部13a、13bの向きを揃えると共に� �ピーカユニット41、42で第2方向補強部13c、13d の向きを揃えることが、2chのステレオ再生用 システムとして利用する場合に一体感を持た せて再生するためには望ましい。

 図14に示すオーディオシステムを、5chサ� �ウンド信号の再生システムとして利用する� �合は、スピーカユニット41には、アンプ6か� �ラインL1を介して左チャンネル用サラウンド 信号(surround L ch)及びセンタチャンネル信号( center ch)が入力される。スピーカユニット42� �は、左チャンネル用フロント信号(front L ch) が、アンプ6からラインL2を介して入力される 。スピーカユニット43には、アンプ6からライ ンL3を介して右チャンネル用サラウンド信号( surround R ch)及びセンタチャンネル信号(center� �ch)が入力される。スピーカユニット42には、 右チャンネル用フロント信号(front R ch)が、� ��ンプ6からラインL4を介して入力される。

 この際、上下のスピーカユニット41、42に 一体感を持たせて再生するには、第1方向補� �部13a、13b、補強領域38aの向きを載置面に垂� �方向に揃えるように配置することが望まし� �。なお、スピーカ4a、4bの上部に取り付けら� ��ているスピーカユニット41、43に対しては、 サラウンド効果を生じさせるために、載置面 に垂直方向に音速の速い部位(補強部)を積極� ��に配置することにより、垂直方向に広がり� ��持ち、スピーカ4a、4bの前方へ迫り出てくる ような臨場感のある音が再生できる。

 なお、図14に示す例においては、2つのス� ��ーカ4a、4bを配置する例を示したが、スピー カ4a、4bと同等の複数のスピーカをアンプ6に� ��続する、或いはウーハーやツィータを追加� ��る等して、5.1ch、7.1chのオーディオシステム を構築することも可能である。また、スピー カユニット41~44の搭載数を、例えば1台のスピ ーカ4aに対して3個以上並べて配置してもよい 。

 図15(a)~図15(e)に、図14に示すスピーカ4a、4 bのその他の配置例を示す。

 図15(a)に示すように、上下のスピーカユ� �ット41、42の第1方向補強部13a、13b及び補強領 域38aの長手方向の向きを、スピーカ4aの載置� ��と略水平方向になるように配置することに� ��り、水平方向の音速が、他の領域に比べて� ��くなる。この結果、水平方向の音の広がり� ��重視した音場を作り出せる。図15(a)のスピ� �カユニット41、42に同一の音声信号を入力す� ��ば、スピーカ4aから発せられる音に一体感� �持たせることもできる。

 図15(b)に示すように、上下のスピーカユ� �ット41、42の第1方向補強部13a、13b及び補強領 域38aの向きを、スピーカ4aの載置面と略垂直� ��向になるように配置することにより、垂直� ��向の音速が他の領域に比べて速くなる。こ� ��結果、図15(b)のスピーカユニット41に例えば 5chサラウンド信号の再生システムの左チャン ネル用サラウンド信号を入力した場合には、 スピーカ4aの前方へ音が迫り出て来るような� ��感を利用者に与えることができる。一方、2 chのステレオ再生用スピーカとして図15(b)の� �ピーカ4aを利用する場合には、スピーカユニ ット41、42に同一の信号を入力することによ� �て、各スピーカユニット41、42から発せられ� ��再生音に一体感を持たせることができる。

 図15(c)に示すように、スピーカ4a、4bに対� ��、下側のスピーカユニット42、44の構成を図 14と同様とし、上側のスピーカユニット41、43 の第1方向補強部13a、13b及び補強領域38aの向� �を載置面に対して斜めに傾けるように配置� �る。これにより、水平方向と斜め方向に拡� �した音場を作り出すことができる。

 図15(d)に示すように、下側のスピーカユ� �ット42の構成を図14の構成と同様とし、上側� ��スピーカユニット41の第1方向補強部13a、13b� ��び補強領域38aの向きを載置面に対して水平� ��向に向けることにより、水平方向の音の広� ��りを重視した音場を作り出すことができる� ��

 図15(e)に示すように、下側のスピーカユ� �ット42の構成を図14の構成と同様とし、上側� ��スピーカユニット41の第1方向補強部13a、13b� ��び補強領域38aの向きを載置面に対して垂直� ��向に向けることにより、垂直方向の音の広� ��りを重視した音場を作り出すことができる� ��

(第4変形例)
 上述のように、図1~図15においては、円錐状 (コーン形状)の振動部材10を例に説明したが� �図16及び図17に示すように、断面がドーム形� ��の振動部材50を用いることもできる。図16に 示すスピーカユニット9は、磁気回路91と、磁 気回路91を収納する収納部92と、磁気回路91上 に配置された振動板5と、振動板5を固定する� ��レーム93とを備える。

 なお、図16は第4変形例に係るスピーカユ� ��ットを示す断面図であり、図17(a)は、第4変� ��例に係る振動板の平面図、図17(b)は、図17(a) をB-B方向からみた場合の断面図である。

 振動板5は、断面がドーム形状の振動部材 50と、振動部材50の外周部に全周に形成され� �エッジ54を有する。振動部材50としては、上� ��の等方性材料や、シルク、綿、麻、化学繊� ��、樹脂フィルム等を用いることができる。

 振動部材50は、標準部50bと、中心部に帯状� �設けられた補強部50aとを有する。補強部50a� �、製造過程において標準部50bよりも強くプ� �スされた領域であり、標準部50bに比べて材� �密度が高い。振動部材50の材料として紙を用 いた場合は、標準部50bの材料密度は約0.4~0.7g/ cm ³ であり、補強部50aの材料密度は約0.5~1.0g/cm ³ である。補強部50aのヤング率は、標準部50bに 比べて約5~15%程度高くなっている。標準部50b� ��ヤング率は約1.2~2.0Paであり、補強部50aのヤ� ��グ率は約1.3~2.5Paである。また、標準部50bの� ��さが約0.04mm~0.3mmであり、補強部50aの厚さが� ��0.020mm~0.25mmである。

 補強部50aの形状は特に限定されない。例� ��ば、図12(a)~図12(c)に示す補強領域38aと実質� �に同様な形状が採用できる。

 振動部材50のドーム部分の曲率は比較的� �きいため、例えば、一般的な振動板の表面� �に振動板材料よりも音速の早い素材を貼り� �ける場合にあっては剥離が生じやすい。第3� ��形例に係る振動板によれば、補強部50aと標� ��部50bとがプレス成形により一体化している� ��で、補強部50aが、振動部材50の表面から剥� �れ落ちることがない。また、プレスにより� �成することによって、薬液やレーザ等によ� �振動部材50の表面を加工する場合に比べて振 動部材50が痛まない。よって、長期間安定し� ��品質を維持した振動板5が得られる。

 本発明は上記の実施の形態によって記載� ��たが、この開示の一部をなす論述及び図面� ��この発明を限定するものであると理解すべ� ��ではない。2008年1月7日に出願された特願P200 8-000345および2008年2月22日に出願された特願P20 08-042113、P2008-042115、P2008-042118、P2008-042122の全 体は、本書に組み込まれる。本発明はここで は記載していない様々な実施の形態等を含む ことは勿論であり、この開示から当業者には 様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術 が明らかとなろう。