次に、本発明の実施形態について詳細に� ��明する。

 図1に示すように、本発明の一実施形態に 係るワイヤーハーネス10は、導体14の外周が� �縁体18で被覆された複数本の絶縁電線12を備� ��てなる。導体14は、電気導体となる素線16を 1本または2本以上含んでいる。導体14は、素� �16のみで構成されていても良いし、導体強度 を高めるための補強線(テンションメンバ)を� ��んでいても良い。

 複数本の絶縁電線12は、部分的に絶縁体18 が皮剥ぎされて、絶縁体18の内部にある導体1 4が露出されている。各絶縁電線12は、露出さ れた導体部分(以下、露出導体ということが� �る)で、金属箔20により束ねられており、束� �られた露出導体14の外周が金属箔20に覆われ� ��いる。なお、絶縁電線12の絶縁体18が皮剥ぎ される部分は、絶縁電線12の端末部であって� ��良いし、絶縁電線12の中間部であっても良� �。

 束ねられた露出導体14は、金属箔20の内側 で、導体14を構成する素線16同士が接合され� �いる。すなわち、一の絶縁電線12の導体14を� ��成する素線16と、他の絶縁電線12の導体14を� ��成する素線16とが接合されて接合部が形成� �れ、一の絶縁電線12の導体14と、他の絶縁電� ��12の導体14とが接合されている。

 導体14を構成する素線16同士が接合された 接合部は、導体14間の素線16同士が接触して� �る接触部全体に亘って形成されていなくて� �良く、接触部の一部であっても良い。露出� �体14を束ねている金属箔20の内側に、導体14� �構成する素線16同士が接合された接合部が存 在していれば良い。

 ここで、例えば、銅線とステンレス線と� ��含む導体を他の導体と接合する場合には、� ��-ステンレスの異種金属接合部が形成される 。補強線を形成するステンレスなどの高強度 材料は、素線を形成する銅などとの変形抵抗 の差が大きく、接合の際に銅線のみが変形し 、ステンレス線はほとんど変形しない。その ため、銅線とステンレス線との間の接合力が 、銅線同士の接合力に比べて著しく低くなる 。

 銅線とステンレス線とを含む導体を他の� ��体と接合する場合には、接合条件などによ� ��てステンレス線が表面に出てくることがあ� ��、この場合には銅線からステンレス線が剥� ��しやすくなり、接合部の剥離強度が低下す� ��。

 これに対して、ワイヤーハーネス10は、� �属箔20により露出導体14が束ねられており、� ��属箔20により拘束された状態で、導体14を構 成する素線16同士が接合される。そのため、� ��線やステンレス線は、接合途中で移動しに� ��くなっている。これにより、あらかじめ銅� ��がステンレス線を包み込んだ状態にあれば� ��ステンレス線が表面に露出しない。また、� ��らかじめ銅線がステンレス線を包み込んだ� ��態にない場合であっても、金属箔20が覆っ� �いるため、ステンレス線が表面に露出しな� �。

 したがって、接合条件に影響されること� ��く、常に、接合部の外周を金属箔20が覆っ� �、ステンレス線が表面に現れないようにな� �。そのため、銅線からステンレス線が剥離� �にくく、安定して接合部の剥離強度に優れ� �。

 さらに、接合部を引き裂くには、接合さ� ��た素線16間を引き裂くと同時に、巻き付け� �れた金属箔20を破る必要がある。つまり、接 合部の外周を覆っている金属箔20は、接合部� ��引き裂こうとする力に対して抵抗となり、� ��合部の剥離強度をさらに高める働きをする� ��

 次いで、本発明の他の実施形態としては� ��図2に示すワイヤーハーネス10を示すことが� ��きる。図2に示すワイヤーハーネス10は、図1 に示すワイヤーハーネス10と比較して、部分� ��に絶縁体18が皮剥ぎされて導体14が露出され た複数本の絶縁電線12が、露出された導体部� ��14で、金属箔20に変えて金属線22により束ね� ��れている点で異なっている。図2に示すワイ ヤーハーネス10のその他の構成は、図1に示す ワイヤーハーネス10の構成と同じである。

 したがって、導体14を構成する素線16同士 を接合している接合部は、金属線22の内側に� ��在しており、接合部の外周を金属線22が束� �て、接合部の素線16が表面に現れていない部 分が形成されている。これにより、接合部の 剥離強度は高められている。さらに、接合部 の外周を覆っている金属線22が、接合部を引� ��裂こうとする力に対して抵抗となり、接合� ��の剥離強度をさらに高める。

 図1に示すように、金属箔20で露出導体14� �束ねるものは、生産性に優れるなどの利点� �有する。一方、図2に示すように、金属線22� �露出導体14を束ねるものは、より高い剥離強 度が得られやすいなどの利点を有する。

 素線16同士を接合する方法としては、例� �ば、超音波溶接方法や、抵抗溶接方法など� �挙げられる。このうち、作業が簡単で、か� �、接続が確実であるなどの観点から、超音� �溶接方法が好ましい。

 素線16を形成する金属としては、銅、銅� �金、アルミニウム、アルミニウム合金など� �導電性に優れる金属が好ましい。導体14を構 成する素線16が2本以上含まれる場合には、互 いに同種の素線であっても良いし、2種以上� �素線であっても良い。

 補強線は、導体14中に含有されて、引張� �強度などの導体強度を高める働きをする。� �強線を形成する金属としては、例えば、ス� �ンレス、高強度繊維など、素線を形成する� �電性金属よりも高強度を有する金属であれ� �良い。補強線は、素線16とほぼ同じ線径に形 成されていても良く、素線16よりも太い線径� ��または、素線16よりも細い線径であっても� �い。なお、素線16が銅合金やアルミニウム合 金などの合金材料で形成されている場合には 、素線16自体が補強線としての働きも兼ね備� ��る。

 金属箔20または金属線22を形成する金属は 、特に限定されるものではないが、好ましく は、導体14を構成する素線16を形成する金属� �同系の金属であると良い。ここで、同系の� �属とは、その金属の合金を含むことを意味� �、例えば、銅であれば銅合金を含み、アル� �ニウムであればアルミニウム合金を含む。� �たがって、例えば、素線16を形成する金属が 銅である場合には、金属箔20または金属線22� �形成する金属は、銅や銅合金であると良い� �

 金属箔20または金属線22を形成する金属が 、素線16を形成する金属と同系の金属である� ��合には、導体14を構成する素線16同士だけで なく、素線16と金属箔20または素線16と金属線 22との間も接合されて、より一層、接合部の� ��離強度を高める。

 導体14が複数種類の素線16で構成されてい る場合には、そのうちの1種類と同系の金属� �あると良い。好ましくは、そのうちの最も� �らかい金属と同系の金属であると良い。そ� �すると、素線16と金属箔20または素線16と金� �線22との間が接合されやすくなる。

 金属箔20または金属線22を形成する金属は 、具体的には、例えば、銅、銅合金、アルミ ニウム、アルミニウム合金などを例示するこ とができる。

 金属箔20が導体14の外周を覆う総厚さは、 0.02~0.4mmの範囲内にあることが好ましい。総� �さは、金属箔20自体の厚さと巻き回数により 定まる。総厚さが0.02mm未満では、剥離強度を 向上させる効果が得られにくい。一方、総厚 さが0.4mmを超えると、例えば、金属箔20の厚� �が薄い場合には、巻き回数が非常に多くな� �、生産性に劣りやすくなり、金属箔20の厚さ が厚い場合には、巻き付けたときに金属箔20� ��導体14との密着性に劣って、剥離強度が低� �しやすくなる。より好ましくは、総厚さが0. 02~0.3mmの範囲内にあると良い。さらに好まし� ��は、総厚さが0.1~0.2mmの範囲内にあると良い� ��

 巻き回数は、生産性を考慮すれば、1~10回 の範囲内であることが好ましく、この観点か ら言えば、金属箔20の厚さは、0.01~0.3mmの範囲 内にあることが好ましい。より好ましくは、 巻き回数は、1~3回の範囲内である。また、よ り好ましくは、金属箔20の厚さは、0.05~0.15mm� �範囲内である。

 露出導体14を束ねる金属線22は、金属細線 であることが好ましい。金属線22は、線径が0 .05~0.5mmの範囲内にあることが好ましい。線径 が0.05mm未満では、剥離強度を向上させる効果 が得られにくい。一方、線径が0.5mmを超える� ��、巻き付けたときに金属線22と導体との密� �性に劣って、剥離強度が低下しやすくなる� �より好ましくは、0.1~0.45mmの範囲内である。� ��らに好ましくは、0.2~0.35mmの範囲内である。

 束ねられた露出導体14の外周に金属線22を 巻き付けるときの金属線22の線間距離(巻ピッ チ)は、線径の1~50倍の範囲内にあることが好� ��しい。巻ピッチが線径の1倍未満では、導体 14の外周に巻き付けた金属線22に重なりが生� �て、その形状が安定しないため、剥離強度� �安定しにくい。一方、巻ピッチが線径の50倍 を超えると、巻ピッチが広すぎて剥離強度向 上効果が低下しやすい。より好ましくは、巻 ピッチは、線径の10~20倍の範囲内である。

 絶縁体18を構成する絶縁材料は、特に限� �されるものではないが、例えば、ポリ塩化� �ニル(PVC)やノンハロゲン樹脂などの絶縁性の 樹脂材料であれば良い。特に、難燃性に優れ る材料を用いると良い。被覆する厚みも、特 に限定されるものではなく、0.1~0.3mm厚の範囲 内で形成すれば良い。

 本発明に係るワイヤーハーネス10は、例� �ば、細径電線で構成されたワイヤーハーネ� �や、銅線またはアルミニウム線に加えて補� �線としてのステンレス線などを含むワイヤ� �ーネスなどに好適に用いることができる。� �なわち、細径電線同士を接合するときや、� �種金属よりなる電線を接合するときなどに� �接合部の剥離強度の低下を抑えて、優れた� �離強度を有するワイヤーハーネスを形成す� �ことができる。

 ワイヤーハーネス10を構成する絶縁電線12の 導体断面積は、特に限定されるものではない が、細径電線において特に剥離強度向上効果 に優れるなどの観点から、0.35mm ² 以下であることが好ましい。

 本発明に係るワイヤーハーネス10は、複� �本の絶縁電線12のうちの一部を接続しても良 いし、全部を接続しても良い。

 次に、本発明に係るワイヤーハーネスの� ��造方法について説明する。

 本発明に係るワイヤーハーネスの製造方� ��は、複数本の絶縁電線について、導体を部� ��的に露出させる工程と、得られた各絶縁電� ��を、露出させた導体部分で金属箔または金� ��線により束ねる工程と、導体を束ねた状態� ��、導体を構成する素線同士を接合する工程� ��を備えている。

 導体を部分的に露出させる工程では、複� ��本の絶縁電線を用意し、接続する絶縁電線� ��ついて、接続するのに必要な長さで絶縁体� ��皮剥ぎして、その内側にある導体を露出さ� ��る。絶縁体を皮剥ぎする部分は、特に限定� ��れるものではなく、絶縁電線の端末部であ� ��ても良いし、中間部であっても良い。

 次いで、得られた各絶縁電線を束ねる。� ��の工程では、得られた各絶縁電線を、露出� ��せた導体部分で、金属箔または金属線によ� ��束ねる。図3には、端末部で絶縁体を皮剥ぎ して、導体を露出させた複数本の絶縁電線に ついて、露出させた導体部分を金属箔により 束ねた例を示している。

 金属箔により束ねる場合には、金属箔に� ��り導体の外周を覆う総厚さや巻き回数など� ��、上記する範囲内にすれば良い。また、金� ��線により束ねる場合には、金属線の線径や� ��ピッチなどは、上記する範囲内にすれば良� ��。

 次いで、導体を構成する素線同士を接合� ��る。この工程では、金属箔または金属線に� ��り導体を束ねた状態で、素線同士を接合す� ��。

 素線同士を接合する方法としては、例え� ��、超音波溶接方法や、抵抗溶接方法などが� ��げられる。このうち、作業が簡単で、かつ� ��接続が確実であるなどの観点から、超音波� ��接方法が好ましい。超音波溶接や抵抗溶接� ��どを行なうには、一般的な超音波溶接機や� ��抗溶接機を用いれば良い。

 図3に、超音波溶接方法により素線同士を 接合する例を示す。図3に示すように、複数� �の絶縁電線12について、金属箔20により束ね� ��導体部分14を、超音波溶接機のアンビル24上 に載置し、束ねた導体14を挟んでアンビル24� �対になる位置に超音波溶接機のホーン(振動� ��)26を配置する。次いで、束ねた導体14をア� �ビル24とホーン26とで挟んだ状態で、ホーン2 6を超音波振動させる。ホーン26が超音波振動 するのに伴い、素線16が摩擦により加熱され� ��、素線16同士が金属箔20の内側で接合される 。

 金属線により露出された導体を束ねた場� ��にも、金属箔の場合と同様に、金属線によ� ��束ねた導体部分をアンビルとホーンとで挟� ��で、超音波溶接を行なうことができる。

 また、抵抗溶接方法により素線同士を接� ��するには、複数本の絶縁電線について、金� ��箔または金属線により束ねた導体部分を、� ��抗溶接機の電極(図示せず)で挟み込むよう� �して、抵抗溶接を行なえば良い。

 以上の工程を経ると、複数本の絶縁電線� ��、露出導体部分で金属箔または金属線によ� ��束ねられ、金属箔または金属線の内側に、� ��体を構成する素線同士が接合された接合部� ��形成される。これにより、本発明に係るワ� ��ヤーハーネスを製造することができる。 

 次に、本発明に係る絶縁電線の接続方法� ��ついて説明する。

 本発明に係る絶縁電線の接続方法は、複� ��本の絶縁電線について、導体を部分的に露� ��させる工程と、得られた各絶縁電線を、前� ��露出させた導体部分で金属箔または金属線� ��より束ねる工程と、導体を束ねた状態で、� ��体を構成する素線同士を接合する工程とを� ��えている。

 本発明に係る絶縁電線の接続方法におけ� ��各工程は、上記するワイヤーハーネスの製� ��方法における各工程と同様に行なうもので� ��る。

 したがって、複数本の絶縁電線が、露出� ��体部分で金属箔または金属線により束ねら� ��、金属箔または金属線の内側に、導体を構� ��する素線同士が接合された接合部が形成さ� ��る。この接合部を介して、複数本の絶縁電� ��を接続する。