以下、本発明の実施形態について、図面� ��参照して説明する。

(第1の実施形態)
 図1は、開状態の第1の実施形態の無線通信� �置を示すブロック図である。また、図2は、� ��状態の第1の実施形態の無線通信装置を示す ブロック図である。図1に示すように、第1の� ��施形態の無線通信装置は、第1の筐体110と、 第2の筐体120と、第3の筐体130とを備える。第2 の筐体120及び第3の筐体130は、第1の筐体110上� ��スライドして、第1の筐体110に対して開閉可 能に設けられている。第1の筐体110には表示� �111が設けられ、図2に示すように、第2の筐体 120及び第3の筐体130によって閉状態とされた� �き、表示部111は第2の筐体120及び第3の筐体に よって覆われる。なお、各筐体の長手方向の 長さの関係は、第1の筐体110の長さをP1、第2� �筐体120の長さをP2、第3の筐体130の長さをP3と すると、P1>P2≒P3である。

 第1の筐体110は、表示部111の裏側に第1の� �路基板113を内部に有する。第1の回路基板113� ��は、無線通信のための信号処理を行う信号� ��理部等が設けられている。第1の回路基板113 に構成された回路の詳細については後述する 。第2の筐体120は、第2の回路基板121及びモノ� ��ールアンテナ123を内部に有する。第2の回路 基板121は、フレキシブルフィルムケーブル等 のケーブル125によって第1の回路基板113と電� �的に接続されている。また、第3の筐体130は� ��第3の回路基板131及びモノポールアンテナ133 を内部に有する。第3の回路基板131は、フレ� �シブルフィルムケーブル等のケーブル135に� �って第1の回路基板113と電気的に接続されて� ��る。

 モノポールアンテナ123,133は、第1の筐体11 0に対する第2の筐体120及び第3の筐体130の開閉 状態にかかわらず、それぞれ独立して機能す る。本実施形態では、モノポールアンテナ123 及びモノポールアンテナ123の給電部127は、第 2の筐体120内の第3の筐体130から最も離れた位� ��、すなわち、図1に示す第2の筐体120の右側� �部に設けられている。また、モノポールア� �テナ133及びモノポールアンテナ133の給電部13 7は、第3の筐体130内の第2の筐体120から最も離 れた位置、すなわち、図1に示す第3の筐体130� ��左側端部に設けられている。このように、� ��ノポールアンテナ123,133は、第1の筐体110に� �して第2の筐体120及び第3の筐体130が開いた状 態で、互いに最も離れた位置に設けられてい る。

 また、図3に示すように、モノポールアン テナ123,133は、それぞれ、第2の筐体120,第3の� �体130からユーザによって引き出し及び収納� �能である。モノポールアンテナを筐体から� �き出すことによって、アンテナの実効的な� �積が拡大する。このため、モノポールアン� �ナを筐体から引き出した状態の方が、より� �いアンテナ性能を実現できる。

 図4は、第1の筐体110が有する第1の回路基� ��113に構成された回路を示すブロック図であ� ��。図4に示すように、第1の回路基板113は、� �替回路201と、RF回路部205と、比較器207及びメ モリ209を有する判定部211とを備える。切替回 路201は、モノポールアンテナ123,133、RF回路部 205及び判定部211に接続されており、判定部211 からの信号に応じて、RF回路部205との接続を� ��ノポールアンテナ123,133のいずれか一方に切 り替える。

 RF回路部205は、モノポールアンテナ123及� �133によって受信された信号の受信電界強度� �関するデータを判定部211のメモリ209に格納� �る。

 判定部211は、メモリ209に格納された受信� ��号の受信電界強度データに基づいて、受信� ��界強度が高い方のモノポールアンテナを選� ��して接続するよう切替回路201を制御する。� ��ノポールアンテナ123,133の各受信電界強度の 比較は、判定部211内の比較器207によって行わ れる。

 上記説明したモノポールアンテナの切替動� ��は、図5に示すように、第1の筐体110に対し� �第2の筐体120及び第3の筐体130が閉じた状態で も開いた状態でも行われる。しかし、開状態 でのモノポールアンテナ間の距離Doは、閉状� ��でのモノポールアンテナ間の距離Dcよりも� �きい。例えば、各筐体の長手方向の長さを� �第1の筐体110がP1、第2の筐体120がP2、第3の筐� ��130がP3としたとき、Dc _≒ P2+P3であり、Do _≒ P1+P2+P3である。

 複数のアンテナの相互影響は、アンテナ� ��の距離が小さいと大きい。したがって、本� ��施形態のように、第2の筐体120及び第3の筐� �130を互いに逆方向にスライドすることによ� �てモノポールアンテナ123,133をより離して位� ��させることで、アンテナの相互影響を低減� ��きる。さらに、使用周波数に対してモノポ� ��ルアンテナ123,133間の距離が長ければ、所望 のダイバーシチ効果を十分に得ることができ る。したがって、開状態の本実施形態の無線 通信装置は、閉状態のときよりも高いアンテ ナ性能を実現することができる。

 図6~図12は、第1の回路基板113と第2の回路� ��板121及び第3の回路基板131とを接続する各ケ ーブルの位置が異なる各実施例の、周波数に 対するアンテナ間の影響度合いを示すグラフ である。横軸は周波数500MHz~2500MHzを示し、縦� ��はアンテナ間の影響度合いのデシベル表示� ��ある。縦軸に示す値が低いほどアンテナの� ��互影響が小さいため好ましい。

 図6は、第1の回路基板113と第2の回路基板1 21及び第3の回路基板131が電気的に接続されて いない場合のグラフである。図6に示したグ� �フを基準に図7~図12に示す各グラフを比較す� ��と分かるように、第1の回路基板113及び第2� �回路基板121の接続位置と第1の回路基板113及� ��第3の回路基板131の接続位置との関係によっ てアンテナ間の影響度合いが異なる。上記説 明したケーブル125,135及びそれらのコネクタ� �位置は、上記グラフに示される特性を鑑み� �決定される。

(第2の実施形態)
 図13は、第2の実施形態の無線通信装置が備� ��る第1の筐体の第1の回路基板に構成された� �路を示すブロック図である。第2の実施形態� ��無線通信装置が第1の実施形態の無線通信装 置と異なる点は、第1の回路基板に構成され� �回路である。この点以外は第1の実施形態と� ��様である。

 図13に示すように、第2の実施形態の無線� ��信装置が備える第1の筐体の第1の回路基板21 3は、RF回路部301,303と、合成回路部305とを備� �る。RF回路部301は、モノポールアンテナ123に よって受信された信号から選局した信号を復 調する。また、RF回路部303は、モノポールア� ��テナ133によって受信された信号から選局し� ��信号を復調する。合成回路部305は、RF回路� �301,303で復調された信号を合成する。本実施� ��態の無線通信装置によれば、合成ダイバー� ��チ機能を実現できる。

 なお、上記実施形態では、モノポールア� ��テナを例に説明したが、無給電素子を除い� ��、伸縮式のホイップアンテナ、板状逆Fアン テナ(PIFA)やループアンテナ等であっても良い 。

 本発明を詳細にまた特定の実施態様を参� ��して説明したが、本発明の精神と範囲を逸� ��することなく様々な変更や修正を加えるこ� ��ができることは当業者にとって明らかであ� ��。