次に本発明に係るXリンク式昇降機構の実施 の形態を図1~図11を参照して説明する。
 まず図1~図5は第1の実施の形態を示すもので 、符号1は基部フレーム、2は昇降フレームで� ��る。この昇降フレーム2は、本発明の昇降機 構を構成する物品がベッドにおいては、ボト ムを支持する床支持フレーム等、また物品が テーブルリフトではテーブル等である。
 基部フレーム1と昇降フレーム2間に、第1リ� ��ク3と第2リンク4を連結して、その連結部5に おいて回動可能に構成している。第1リンク3� ��第2リンク4は幅方向に一対構成して、連結� �体6により一体に結合している。

 また第1リンク3と第2リンク4の一端は、夫 々基部フレーム1と昇降フレーム2に回動可能� ��固定すると共に、前記第1リンク3と第2リン� ��4の夫々の他端に設けた移動部材、この場合 、ローラー7、8を案内する案内部材9、10を昇� ��フレーム2と基部フレーム1の夫々に設けて� �る。この実施の形態において、案内部材9、1 0は、溝形部材を横方向に向けた構成として� �る。

 また、第2リンク4の他端側に駆動部材11を 回動可能に設けて、それに押上腕12と駆動腕1 3を設けると共に、押上腕12の端部に設けた移 動部材、この場合、ローラー14を案内する案� ��部材15を前記第1リンク3の他端側に長さ方向 に設け、更に第1リンク3の他端側と駆動腕13� �に直動アクチュエータ16を設けた構成として いる。符号17は直動アクチュエータ16の基部� �を回動可能に支持するために第1リンク3の他 端側の連結棒体6に設けた支持腕を示すもの� �ある。

 尚、図1に示す駆動部材11は、第2リンク4� �他端側に設けた支持腕18に回動可能に固定し た棒体であるが、この駆動部材11としては図1 1に示すようにフレーム状の構成とすること� �できる。即ち、この実施の形態では、駆動� �材は、三角形状のフレーム19を並置すると共 に、それらを連結棒体20で連結し、一方側の� ��結棒体20の延長部分21を上記支持腕18に回動� ��能に固定した構成であり、このような構成� ��おいては、耐荷重性の高い強固な駆動部材1 1を構成することができる。

 次に上述したように第1リンク3の他端側� �設け、押上腕12の端部のローラー14を案内す� ��案内部材15は、その案内経路を上側に凸形� �の構成としており、この構成により、後述� �るように、昇降フレーム2の低位置における� ��重性能を向上することができる。

 尚、以上の図に対応する説明から分かる� ��うに、本発明において、一端側又は他端側� ��は、第1リンク3、第2リンク4の一端又は他端 から連結部5までの適所を称するものである� �

 以上の構成において、図2に示すように昇 降フレーム2が高い位置にある状態において� �動アクチュエータ16を短縮させていくと、押 上腕12は、移動部材14が第1リンク3の案内部材 15を次第に他端側方向に移動しながら、第2リ ンク4に対して第1リンク3からの荷重を支持し 、こうしてXリンク機構を構成する第1リンク3 と第2リンク4は、図4に示すように昇降フレー ム2を下降させ、図5に示すように昇降フレー� ��2を最下降位置にもたらす。

 一方、図5に示す昇降フレーム2の最下降� �置から直動アクチュエータ16を伸長させて行 くと、上述した動作の逆の動作により昇降フ レーム2を上昇させて図2に示す位置にもたら� ��ことができる。

 このように本発明では、昇降フレーム2は 直動アクチュエータ16の伸長方向の動作にお� ��て上昇する構成であるので、直動アクチュ� ��ータ16の破損の形態は座屈変形であり、破� �において昇降フレーム2が落下するのを防止� ��ることができる。

 また、本発明では、図に示すように押上� ��12と駆動腕13を設けた駆動部材11と直動アク� ��ュエータ16から成る昇降駆動用の要素を、� �ずれも第1リンク3と第2リンク4の他端側に構� ��しているので、昇降フレーム2は片持ちばり 的な支持形態で支持され、従って図3に示す� �うに第1リンク3と第2リンク4の一端側に昇降� ��動用の要素が占有しないスペースSを構成す ることができる。従って、このスペースSに� �の機能の機構要素を配置する等、レイアウ� �の自由度が高い。

 一方、この実施の形態では、第1リンク3� �他端側に設けた案内部材15は、案内経路を上 側に凸形状の構成としているので、昇降フレ ーム2が低位置にある場合、昇降フレーム2か� ��第1リンク3、案内部材15を経て移動部材14を� ��して押上腕12に加わる力の方向と、それが� �接する案内部材15の壁面の接線方向との成す 角度を、凸形状としないで直線状とした場合 と比較して大きくすることができるので、押 上腕12、そして直動アクチュエータ16に加わ� �荷重を平均化して過大な荷重が加わるのを� �ぐことができる。

 更に本発明では、駆動部材11に設けた押� �腕12と駆動腕13はベルクランク状の配置とし� ��いるので、図5に示すように駆動部材11に設� ��た押上腕12の端部と駆動腕13の端部及び駆動 部材11の回動軸とが成す領域内に直動アクチ� ��エータ16を位置させることができるので、� �降フレーム2を、より低位置に位置させるこ� ��ができる。従って、最も下降させた状態で� ��昇降フレーム2をできるだけ低位置にするこ とと、長ストローク化、即ち、最も上昇させ た状態での昇降フレーム2をできるだけ高位� �にすることの両立を図ることができる。

 次に図6~図10は第2の実施の形態を示すも� �で、基部フレーム1と昇降フレーム2の長手方 向の両端側を切り欠いて要部を拡大して示す 模式的要部側面図である。この第2の実施の� �態では、第1の実施の形態の構成要素に加え� ��前記駆動部材11には、押上腕12と駆動腕13に� ��えて連動腕22を設けると共に、第1リンク3の 一端側に連動部材23を回動可能に設けて、そ� ��に押上腕24と連動腕25を設け、この押上腕24� ��先端に設けた移動部材(ローラー)26を案内す る案内部材27を第2リンク4の一端側に設ける� �共に、連動部材23に設けた連動腕25と駆動部� ��11に設けた連動腕22間に連動リンク28を設け� ��ことを特徴とするものである。この実施の� ��態において、案内部材27は、図に示すよう� �第2リンク4の上縁から横方向に突設した帯板 状部材として構成している。その他の構成は 、第1の実施の形態と同様であるので、図に� �いて対応する構成要素に第1の実施の形態と� ��一の符号を付して重複する説明は省略する� ��

 以上の構成において、図7に示すように昇 降フレーム2が高い位置にある状態において� �、連動部材23に突設した押上腕24の端部のロ� ��ラー26は案内部材27の下面から離れていて当 接していない。従ってこの状態においては、 昇降フレーム2は上述と同様に片持ちばり的� �支持されるが、Xリンク機構を構成する第1リ ンク3及び第2リンク4と基部フレーム1、昇降� �レーム2と成す角度が大きいため、片持ちば� ��的な支持ではあっても昇降フレーム2が撓ん でしまうということはない。

 図7の状態から直動アクチュエータ16を短� ��させていくと、上述と同様に押上腕12は、� �動部材14が第1リンク3の案内部材15を次第に� �端側方向に移動しながら、第2リンク4に対し て第1リンク3からの荷重を支持し、こうしてX リンク機構を構成する第1リンク3と第2リンク 4は、図8に示すように昇降フレーム2を下降さ せて行く。こうして昇降フレーム2がある高� �まで下降すると、図9に示すように連動部材2 3に突設した押上腕24の端部のローラー26が案� ��部材27の下面に当接して、図10の最下降位置 に至るまで押上腕24により案内部材27からの� �重を支持することができる。

 このようにこの実施の形態では、昇降フ� ��ーム2が低位置にある場合において、連動部 材23に突設された押上腕24により移動部材26と 案内部材27を介して第2リンク4の一端側を支� �されるので、昇降フレーム2は単純支持ばり� ��な支持形態で支持され、昇降フレーム2上の 荷重が大きい場合にも撓みを防ぐことができ る。

 この場合、第1リンク3と第2リンク4の一端 側には連動部材23と押上腕24と連動腕25と連動 リンク26が配置されているが、直動アクチュ� ��ータ16は位置していないので、その分、ス� �ースを構成することができ、このスペース� �他の機能の機構要素を配置する等、レイア� �トの自由度が高い。