以下、本発明の実施形態について図面を� ��照しながら説明する。なお、以下の実施形� ��は、本質的に好ましい例示であって、本発� ��、その適用物、あるいはその用途の範囲を� ��限することを意図するものではない。

 《発明の実施形態1》
 実施形態1では、本発明の熱交換器の一例と して、地中に設置される熱交換器(地中熱交� �器)の例を説明する。本発明の実施形態に係� ��地中熱交換器は、例えば、冷房及び暖房運� ��が可能なヒートポンプ式の空調システムに� ��いられる。そして、冷房運転時には凝縮器� ��して機能して土壌に対して熱を放熱する。� ��た、暖房運転時には、蒸発器として機能し� ��土壌から熱を吸熱する。なお、ここで土壌� ��は、土砂のみで形成されたものの他に、土� ��と水の両方を含んだいわゆる帯水層も含ま� ��る。すなわち、この地中熱交換器は、設置� ��れる場所や深さによっては、土砂の他にも� ��中の水、或いはそれらの両方とも熱交換を� ��う場合がある。以下では、この地中熱交換� ��を使用した空調システムの例を説明する。

 《空調システムの全体構成》
 図1は、本発明の実施形態に係る熱交換器(50 )(地中熱交換器)を含んだ空調システム(1)のシ ステム図である。同図に示すように、空調シ ステム(1)は、冷媒回路(10)を備えている。

 この冷媒回路(10)は、圧縮機(20)、室内熱� �換器(30)、膨張弁(40)、地中熱交換器(50)、四� �切換弁(71)、第1の切り替えバルブ(72)、及び� �2の切り替えバルブ(73)を含んでいる。そして 、この冷媒回路(10)には、冷媒(作動流体)が充 填されている。

 圧縮機(20)は、冷媒を吸入ポートから吸入 して圧縮し、圧縮した冷媒を吐出ポートから 吐出する。具体的には、この圧縮機(20)には� �例えばスクロール圧縮機などの種々の圧縮� �を採用できる。

 室内熱交換器(30)は、冷媒を室内空気と熱 交換させるための空気熱交換器である。この 空調システム(1)では、室内熱交換器(30)は、� �気調和を行う室内に配置された、いわゆる� �内機に組み込まれる。この冷媒回路(10)にお� ��ては、室内熱交換器(30)の一端は、膨張弁(40 )に接続され、他の一端は、四方切換弁(71)の� ��4ポート(後述)に接続されている。そして、� ��房運転時には膨張弁(40)から室内熱交換器(30 )へ流入した低圧冷媒に室内空気の熱を吸熱� �せる。また、暖房運転時には、圧縮機(20)か� ��吐出された冷媒の熱を室内空気に放熱させ� ��。この室内熱交換器(30)には、例えば、クロ スフィン型のフィン・アンド・チューブ熱交 換器などを採用することができる。なお、こ の室内熱交換器(30)の近傍には、室内ファン(3 1)が設置されている。室内ファン(31)は、調和 空気を室内へ送風する。

 膨張弁(40)は、一端が第1の切り替えバル� �(72)に接続され、他端が室内熱交換器(30)に接 続されている。そして、膨張弁(40)は、第1の� ��り替えバルブ(72)又は室内熱交換器(30)から� �入した冷媒を膨張させて、所定の圧力まで� �圧させてから流出させる。

 四方切換弁(71)は、第1から第4ポートの4つ のポートが設けられている。そして、この四 方切換弁(71)は、第1ポートと第3ポートが連通 すると同時に第2ポートと第4ポートが連通す� ��第1状態(図1に実線で示す状態)と、第1ポー� �と第4ポートが連通すると同時に第2ポートと 第3ポートが連通する第2状態(図1に破線で示� �状態)とに切り換え可能となっている。この� ��媒回路(10)では、第1ポートが圧縮機(20)の吐� ��ポートに接続され、第2ポートが圧縮機(20)� �吸入ポートに接続されている。また、第3ポ� ��トは、第2の切り替えバルブ(73)に接続され� �第4ポートは室内熱交換器(30)の一端に接続さ れている。

 《地中熱交換器(50)の構成》
 地中熱交換器(50)は、地中に埋設されて、冷 房運転時及び暖房運転時に、土壌と熱交換を 行う。具体的には、この地中熱交換器(50)は� �冷房運転時に凝縮器として機能して、土壌� �対して放熱する。また、暖房運転時には、� �発器として機能して土壌から熱を吸熱する� �図2は、本実施形態の地中熱交換器(50)を示す 縦断面図である。この地中熱交換器(50)は、� �2に示すように、外管(51)、冷房用伝熱管(52)� �及び暖房用伝熱管(80)を備えている。

 〈外管(51)〉
 外管(51)は、両端が閉じた管状に形成され、 この例では、地中に縦向きに埋設される。具 体的に、本実施形態の外管(51)は5m程度の長さ を有し、その全体が例えば、5mから10m程度の� ��さの地中に埋設される。ただし、この深さ� ��例示である。例えば、図3は、地中熱交換器 (50)を地中に設置した状態を模式的に示す図� �ある。地層には、主に土砂のみで形成され� �層、土砂と水を含んだ層、主に水を含んだ� �、さらには岩石が連続して分布している岩� �等がある。この地中熱交換器(50)は何れの地� ��に設置してもよい。また、図3では、これら の各層に渡り地中熱交換器(50)が設置された� �態を示しているが、例えば、何れかの地層� �みにおいて地中熱交換器(50)が熱交換を行う� ��うに設置してもよい。

 また、この外管(51)内には、熱媒体として、 所定の量の二酸化炭素(CO ₂ )が封入されている。この熱媒体は後に詳述� �るように、冷房運転時には、外管(51)の内壁� ��から土壌に放熱して凝縮するとともに、冷� ��用伝熱管(52)の外壁面において吸熱して蒸発 する。また、暖房運転時には、外管(51)の内� �面から土壌の熱を吸熱するとともに、暖房� �伝熱管(80)の外壁面に放熱して凝縮する。

 〈冷房用伝熱管(52)〉
 冷房用伝熱管(52)は、外管(51)内に挿入され� �、暖房用伝熱管(80)よりも下方寄りに配置さ� ��ている。そして、この冷房用伝熱管(52)には 、冷房運転時に冷媒が導入されるとともに、 該冷媒から放熱させる。

 本実施形態の冷房用伝熱管(52)は、管状に 形成されている。具体的には、冷房用伝熱管 (52)は、図2に示すように、導入部(52a)、導出� �(52b)、導入側本体部(52c)、導出側本体部(52d)� �及び接続部(52e)から形成されている。この冷 房用伝熱管(52)の材料としては、例えば、銅� �アルミニウム、アルミニウム合金、或いは� �の他の複合材料を採用できる。ただし、熱� �導率や耐食性が使用条件に合致するように� �択する必要がある。

 導入部(52a)は、外管(51)の上方側(外管(51)� �埋設した状態で地表側となる側)から該外管( 51)内に挿入され、一端が第2の切り替えバル� �(73)に接続されている。また、導入部(52a)の� �の一端は、外管(51)内の上方において、導入� ��本体部(52c)の一端と接続されている。また� �導出部(52b)は、外管(51)の上方側から、該外� �(51)内に挿入され、外管(51)の外側の一端が、 第1の切り替えバルブ(72)に接続されている。� ��出部(52b)の他の一端は、外管(51)内の上方に� ��いて、導出側本体部(52d)の一端と接続され� �いる。

 導入側本体部(52c)及び導出側本体部(52d)は 何れも、外管(51)の内面壁に沿って、該外管(5 1)の上方から底部(下端)まで延びている。接� �部(52e)は、この底部において、該底部を径方 向に横断し、該底部において、導入側本体部 (52c)の一端と導出側本体部(52d)の一端と接続� �ている。すなわち、この冷媒回路(10)では、� ��房用伝熱管(52)は、一端が第1の切り替えバ� �ブ(72)に接続され、他の一端が、第2の切り替 えバルブ(73)に接続されている。

 本実施形態では、導入側本体部(52c)の外� �壁と外管(51)の内面壁とは、液状の熱媒体を� ��面張力によって保持する熱媒体保持部(60)を 形成している。また、同様に、導出側本体部 (52d)の外面壁と外管(51)の内面壁とも、熱媒体 保持部(60)を形成している。具体的には、各� �体部(52c,52d)のそれぞれの外面壁は、外管(51)� ��内面壁と接して配置され、図4の(A)及び(B)に 示すように、外管(51)の内面壁に付着してい� �液状の熱媒体を、表面張力によってこれら� �壁(例えば導入側本体部(52c)の外面壁と外管(5 1)の内面壁)の間に保持する。各本体部(52c,52d) の外面壁は、このように表面張力で液状の熱 媒体を保持できれば、必ずしも外管(51)の内� �壁と接触している必要はないが、本実施形� �では、各本体部(52c,52d)のそれぞれの外面壁� �、外管(51)の内面壁と接触するように配置し� ��いる。

 このように、各本体部(52c,52d)のそれぞれ� ��外面壁が、外管(51)の内面壁と接触するよう に配置することで、各本体部(52c,52d)は、外管 (51)と直接的に熱交換ができる。すなわち、� �の直接的な熱交換により、地中熱交換器(50)� ��おける熱交換性能がより向上する。なお、� ��記の冷房用伝熱管(52)では、2つの本体部(52c, 52d)で熱交換を行っていたが、本体部(52c,52d)� �本数は例示であり、この例には限定されな� �。例えば、3本以上の本体部を設けてもよい� ��

 また、各本体部(52c,52d)は、外管(51)の内面 壁との間に所定の隙間があってもよい。また 、各本体部(52c,52d)を液状の熱媒体で濡らすこ とができれば、熱媒体保持部(60)は必ずしも� �須ではない。

 〈暖房用伝熱管(80)〉
 暖房用伝熱管(80)は、外管(51)内に挿入され� �いる。そして、暖房用伝熱管(80)は、暖房運� ��時に、冷媒が内部に導入されるとともに該� ��媒を蒸発させる。この例では暖房用伝熱管( 80)は、導入部(80a)、本体部(80b)、導出部(80c)か ら形成されている。この暖房用伝熱管(80)の� �料としては、例えば、銅、アルミニウム、� �ルミニウム合金、或いはその他の複合材料� �採用できる。ただし、熱伝導率や耐食性が� �用条件に合致するように選択する必要があ� �。

 本体部(80b)は、暖房運転時に冷媒が内部� �導入され、熱媒体から吸熱して、導入され� �冷媒を蒸発させる。本実施形態では、本体� �(80b)は、コイル状に形成され、冷房用伝熱管 (52)の導入部(52a)及び導出部(52b)を取り囲むよ� ��に、外管(51)内の上方寄りに配置されている 。すなわち、本体部(80b)は、外管(51)の埋設状 態において、冷房用伝熱管(52)よりも上方に� �置されている。また、本実施形態では、こ� �本体部(80b)は、その外周側で、外管(51)の内� �面に接触している。ただし、本体部(80b)と外 管(51)の内面壁との間に、所定の隙間を設け� �おくことも可能である。

 また、導入部(80a)は、本体部(80b)に対して 冷媒を導入するための配管であり、導出部(80 c)は本体部(80b)から冷媒を導出する配管であ� �。本実施形態では、導入部(80a)及び導出部(80 c)は、何れも直状に形成され、外管(51)の上方 から該外管(51)内に挿入されている。

 〈第1及び第2の切り替えバルブ(72,73)〉
 第1及び第2の切り替えバルブ(72,73)は、暖房� ��転を行うか、冷房運転を行うかに応じて冷� ��の流れを切り替えるバルブである。この第1 及び第2の切り替えバルブ(72,73)は、本発明の� ��替部の一例である。本実施形態では、第1の 切り替えバルブ(72)は、膨張弁(40)を、冷房用� ��熱管(52)の導出部(52b)、又は暖房用伝熱管(80) の導入部(80a)に接続する。また、第2の切り替 えバルブ(73)は、四方切換弁(71)の第3ポートを 、冷房用伝熱管(52)の導入部(52a)、又は暖房用 伝熱管(80)の導出部(80c)に接続する。

 《運転動作》
 次に、空調システム(1)における運転動作に� ��いて説明する。

 〈冷房運転〉
 まず、冷房運転について説明する。冷房運� ��時には、四方切換弁(71)が第1状態に切り替� �られる。すなわち、第1ポートと第3ポートが 連通すると同時に第2ポートと第4ポートが連� ��する(図1に実線で示す状態)。第1の切り替え バルブ(72)は、膨張弁(40)と、冷房用伝熱管(52) の導出部(52b)とが接続されるように切り替え� ��れる。また、第2の切り替えバルブ(73)は、� �房用伝熱管(52)の導入部(52a)と、四方切換弁(7 1)の第3ポートとが接続されるように切り替え られる。

 そして、圧縮機(20)が運転状態にされると 、圧縮機(20)は、圧縮した冷媒(ガス冷媒)を吐 出ポートから吐出する。圧縮機(20)から吐出� �れたこの冷媒は、地中熱交換器(50)の導入部( 52a)へ送られ、さらに各本体部(52c,52d)に導入� �れる。

 このとき、外管(51)の内面壁は、はじめは 地中温度と等しい状態である。その状態から 所定時間が経過すると、土壌の伝熱抵抗が大 きいため、各本体部(52c,52d)では温度が上昇す る。外管(51)と土壌の間の伝熱量は土壌の伝� �抵抗に制約されるので、一般には、外管(51)� ��内面壁と各本体部(52c,52d)と温度勾配を維持� ��、地中内の温度分布も一定を保たれる範囲� ��伝熱がおこなわれるように冷媒の流量を操� ��する。

 一方、熱媒体の一部は、外管(51)の内面壁 を介して土壌に放熱する。これにより、熱媒 体の一部は、凝縮して液状になっている。こ れは、外管(51)の内面壁と各本体部(52c,52d)の� �触部に伝熱が集中することを回避し、外管(5 1)の内面壁全面へ放熱を分散させる働きをす� ��。この液状の熱媒体は、外管(51)の内面壁を 伝って、下方に徐々に流れる。そして、熱媒 体保持部(60)によって生じた表面張力によっ� �、図4に示すように、外管(51)の内面壁と、各 本体部(52c,52d)の外面壁との間に形成された熱 媒体保持部(60)に引き寄せられてゆく。すな� �ち、各本体部(52c,52d)が外管(51)の上方から底� ��(下端)まで延びているので、液状の熱媒体� �各本体部(52c,52d)とをより効率よく接触させ� �ことが可能になる。

 このように、外管(51)内で凝縮した熱媒体 が、熱媒体保持部(60)によって、各本体部(52c, 52d)の外面壁に引き寄せられることにより、� �本体部(52c,52d)の外面壁が液状の熱媒体で均� �に濡れる。そして、各本体部(52c,52d)外面壁� �の熱媒体は、各本体部(52c,52d)から吸熱して� �発する。このように蒸発した熱媒体は、外� �(51)内に拡散する。拡散した熱媒体は、外管( 51)の内面壁を介して土壌に放熱することによ って、再び凝縮する。

 一方、各本体部(52c,52d)は、接触している� ��媒体に放熱する。さらに、各本体部(52c,52d)� ��、接触している外管(51)の内面壁を介して土 壌に放熱する。このように、各本体部(52c,52d) が放熱したことによって、各本体部(52c,52d)内 では、それぞれの内部に導入された冷媒が凝 縮する。凝縮した冷媒は、導出部(52b)と第1の 切り替えバルブ(72)を介して膨張弁(40)に導入� ��れる。膨張弁(40)は、流入して冷媒を減圧さ れてから室内熱交換器(30)に導入する。室内� �交換器(30)に流入した冷媒は、室内空気から� ��熱して蒸発する。これにより、室内熱交換� ��(30)では室内空気が冷却され、冷却された室 内空気が室内ファン(31)によって室内へ送り� �される。室内熱交換器(30)で蒸発した冷媒は� ��圧縮機(20)の吸入ポートに導入される。圧縮 機(20)は、この冷媒を吸入して圧縮し地中熱� �換器(50)の導入部(52a)へ吐出する。以上のよ� �に、この地中熱交換器(50)では、冷房用伝熱� ��(52)が、熱媒体の相変化を利用して土壌と熱 交換を行う。

 そして、この空調システム(1)では、以上� ��動作が繰り返され、地中熱交換器(50)を凝縮 器として圧縮機(20)で冷媒を圧縮する冷凍サ� �クル(この例では冷房)が行われる。

 〈暖房運転〉
 次に、空調システム(1)の暖房運転について� ��明する。暖房運転時には、四方切換弁(71)が 第2状態に切り替えられる。すなわち、第1ポ� ��トと第4ポートが連通すると同時に第2ポー� �と第3ポートが連通する(図1に破線で示す状� �)。第1の切り替えバルブ(72)は、膨張弁(40)と� ��房用伝熱管(80)の導入部(80a)とが接続される� ��うに切り替えられる。また、第2の切り替え バルブ(73)は、暖房用伝熱管(80)の導出部(80c)� �、四方切換弁(71)の第3ポートとが接続される ように切り替えられる。

 そして、圧縮機(20)が運転状態にされると 、圧縮機(20)は、圧縮した冷媒(ガス冷媒)を吐 出ポートから吐出する。圧縮機(20)から吐出� �れた冷媒は、四方切換弁(71)を介して室内熱� ��換器(30)へ送られる。室内熱交換器(30)に流� �した冷媒は、室内熱交換器(30)で室内空気へ� ��熱する。室内熱交換器(30)では室内空気が加 熱され、加熱された室内空気が室内ファン(31 )によって室内へ送り返される。

 室内熱交換器(30)で放熱した冷媒は、膨張 弁(40)へ送られる。膨張弁(40)は、流入した冷� ��を減圧させる。減圧させられた冷媒は、第1 の切り替えバルブ(72)を介して導入部(80a)に導 入され、さらに本体部(80b)に導入される。

 このとき、外管(51)の内面壁は、はじめは 地中温度と等しい状態である。その状態から 所定時間が経過すると、土壌の伝熱抵抗が大 きいため、熱媒体を介した暖房用伝熱管(80)� �の放熱量に比例した温度勾配が発生し、土� �の温度は低下する。外管(51)の内面壁と暖房� ��伝熱管(80)と温度勾配を維持し、地中内の温 度分布も一定を保たれる範囲で伝熱がおこな われるように熱輸送を操作する。これにより 、熱媒体の一部は、外管(51)の内面壁を介し� �土壌から吸熱することによって、蒸発して� �ス状になる。このガス状の熱媒体は、暖房� �伝熱管(80)の本体部(80b)において吸熱される� �これにより、ガス状の熱媒体は凝縮して液� �となる。本実施形態では、暖房用伝熱管(80)� ��本体部(80b)は、外管(51)の上方寄りに配置さ� ��ているので、液体となった熱媒体は、外管( 51)の内壁面を伝って下方に流れ落ちてゆく。 このように熱媒体が地中熱交換器(50)の内壁� �を伝っている間に、該熱媒体は再び内面壁� �介して土壌から吸熱することによって蒸発� �る。

 一方、本体部(80b)内においては、該本体� �(80b)が熱媒体から吸熱したことにより、導入 された冷媒が蒸発してガス冷媒となる。そし て、このガス冷媒は、暖房用伝熱管(80)の導� �部(80c)から導出されて、第2の切り替えバル� �(73)と四方切換弁(71)とを介して圧縮機(20)の� �入ポートに導入される。圧縮機(20)は、この� ��媒を吸入して圧縮し、四方切換弁(71)を介し て室内熱交換器(30)へ吐出する。以上のよう� �、この地中熱交換器(50)では、暖房用伝熱管( 80)が、熱媒体の相変化を利用して土壌と熱交 換を行う。

 そして、空調システム(1)では、以上の動� ��が繰り返され、地中熱交換器(50)を蒸発器と して圧縮機(20)で冷媒を圧縮する冷凍サイク� �(この例では暖房)が行われる。

 《本実施形態における効果》
 以上のように、本実施形態によれば、地中� ��交換器(50)によって、暖房運転に加え冷房運 転を行うことも可能になる。

 しかも、本実施形態の暖房用伝熱管(80)は 、外管(51)の埋設状態において、外管(51)の上� ��寄りに配置されているので、外管(51)内で液 化して流れ落ちる熱媒体が、外管(51)の内壁� �接触する時間及び面積を、十分に確保する� �とが可能になる。すなわち、本実施形態で� �、暖房運転時に効率的に熱交換を行うこと� �可能になる。

 さらに、本実施形態では、外管(51)内で凝 縮した熱媒体が、熱媒体保持部(60)によって� �冷房用伝熱管(52)の本体部(52c,52d)の外面壁に� ��き寄せられるので、各本体部(52c,52d)の外面� ��が液状の熱媒体で均一に濡れる。そのため� ��各本体部(52c,52d)の外面壁と、液状の熱媒体� ��の間で効率的に熱交換が行われ、各冷房用� ��熱管(52)内の冷媒を効率よく凝縮させること ができる。すなわち、本実施形態では、冷房 運転時においても地中熱交換器の熱交換性能 の向上が可能になる。

 そして、冷暖房運転時の熱交換性能の向� ��により、地中熱交換器の小型化が可能にな� ��。この小型化により、空調システムの低コ� ��ト化も期待できる。

 《本実施形態の変形例》
 次に、上記の空調システム(1)において、冷� ��用伝熱管の構成を変更した例を説明する。

 図5は上記実施形態の変形例に係る地中熱 交換器(50)の構成を示す縦断面図である。こ� �地中熱交換器(50)は、外管(51)、暖房用伝熱管 (80)、及び冷房用伝熱管(90)を備えている。そ� ��て、本変形例の冷房用伝熱管(90)は、導入部 (91)、導出部(92)、及び本体部(93)を備えている 。

 導入部(91)は、外管(51)の上方側(外管(51)を 埋設した状態で地表側となる側)から該外管(5 1)内に挿入され、一端が第2の切り替えバルブ (73)に接続されている。また、導入部(91)の他� ��一端は、外管(51)内の下方において、本体部 (93)の一端と接続されている。導出部(92)は、� ��管(51)の上方側から、該外管(51)内に挿入さ� �、外管(51)の外側の一端が、第1の切り替えバ ルブ(72)に接続されている。導出部(92)の他の� ��端は、外管(51)内の下方において本体部(93)� �他の一端と接続されている。

 また、本体部(93)は、コイル状に形成され て、外管(51)の下方寄りに配置されている。� �実施形態では、この本体部(93)は、その外周� ��で、外管(51)の内壁面に接触している。また 、この変形例においても、本体部(93)の外面� �と外管(51)の内面壁とは、液状の熱媒体を表� ��張力によって保持する熱媒体保持部(60)を形 成している。

 このように本体部(93)をコイル状にするこ とで、液状の熱媒体との接触面積を上記暖房 用伝熱管(80)よりも増大させることが可能に� �る。すなわち、この変形例では、冷房効率� �向上させることが可能になる。

 しかも、この冷房用伝熱管(90)は、外管(51 )の下方寄りにあるので、液状の熱媒体と本� �部(93)をより効率よく接触させることも可能� ��なる。すなわち、凝縮した熱媒体は、外管( 51)の内面壁を流れて底部に向かって流れるの で、本変形例の暖房用伝熱管(80)は、その熱� �体を外管(51)の下方寄りで効率よく受け止め� ��ことができるのである。

 《発明の実施形態2》
 なお、上記の熱交換器(50)は、地中に設置す るほかに、水中に設置することも可能である 。具体的な設置場所としては、例えば、海、 湖、池、プール、貯水槽、河川、下水道など が上げられる。図6は、熱交換器(50)を水中に� ��置した状態を模式的に示す図である。この� ��では、熱交換器(50)(水中熱交換器)の設置例� ��して2つの例(例1~2)を記載している。例1は、 貯水槽又はプールに熱交換器(50)を設置した� �である。また、例2は、海、湖、又は池に熱� ��換器(50)を設置した例である。なお、同図に おいて、「HP」と記載されているのは、空調� ��ステム(1)の本体部分(熱交換器以外の部分)� �示している(以下同様)。

 上記のように熱交換器(50)を水中に設置し た場合にも、上記の実施形態と同様のメカニ ズムで熱交換が行われる。

 《その他の変形例》
 〈1〉なお、各実施形態の熱交換器(50)、す� �わち外管(51)は、傾斜して地中や水中に設置� ��てもよい。図7は、熱交換器(50)を傾斜して� �置した状態を模式的に示す図である。図7(A)� ��、熱交換器(50)を傾斜して地中に設置した例 を示し、図7(B)は、熱交換器(50)を傾斜して水� ��に設置した例を示している。図7(B)では、 � ��、湖、又は池に熱交換器(50)を傾斜して設置 した例を示しているが、同様に、貯水槽やプ ールなどにも傾斜して配置可能である。

 〈2〉また、外管(51)の内面壁には、図8(A)� ��び(B)に示すように、ウイック(100)を設けて� �よい。このウイック(100)は、外管(51)内の液� �の熱媒体を浸透させて保持するとともに、� �持した液冷媒を外管(51)の内面壁に接触させ� ��。このようなウイック(100)としては、例え� �、金属多孔質体、多孔質セラミック、繊維� �集合体などが挙げられる。このように、外� �(51)の内面壁にウイック(100)を設けることで� �外管(51)の内面壁に対し、均一な濡れを確保� ��ることができ、特に暖房運転時における熱� ��換性能が向上する。

 〈3〉また、外管(51)の内面壁には、図9の� ��面図に示すように、複数のグルーブ(110)を� �けてもよい。具体的には、このグルーブ(110) は、外管(51)内の液状の熱媒体を保持するよ� �に、幅、深さ、数などを定める。なお、グ� �ーブ(110)の方向は、外管(51)の軸方向に平行� �ものには限定されない。例えば、円周方向� �あってもよいし、らせん状であってもよい� �このようなグルーブ(110)を外管(51)の内面壁� �設けることで、外管(51)の内面壁に対し、や� ��り均一な濡れを確保することができ、特に� ��房運転時における熱交換性能が向上する。

 〈4〉また、暖房用伝熱管(80)は、暖房用� �熱交換器(蒸発器)として機能するものであれ ば、上記の方式のものに限定されない。

 〈5〉また、熱媒体として使用した二酸化 炭素も例示である。熱媒体には、冷媒回路の 冷媒の温度範囲(例えば10℃から+40℃程度)で� �変化するものを採用できる。具体的には、� �えばアンモニアなどを採用できる。

 〈6〉また、所望の熱交換効率を得られる のであれば、熱媒体保持部(60)は必須ではな� �。