以下に、本発明の望ましい実施の形態に� ��いて、図面を参照しながら詳細に説明する� ��図1は、本発明の一実施態様に係る物品前出 し具を示す概略断面図である。物品前出し具 31は、クランプ構造を有する装着部2を介して 棚部5に装着され、全体として物品配列棚1を� ��成する。棚部5の上には、棚部よりもやや高 い位置に設置されたローラ6から、シート持� �上げ部3を介して引き出された柔軟性のある� ��ート7が展張され、シート端部8には可動台� �してのL形部材13が、保持具17を介して取り付 けられ、シート7およびL形部材13の上には複� �の物品12が配列されている。ローラ6には、� �んまいばねによるばね力を駆動力とする駆� �手段が備えられている。該駆動手段はシー� �7をローラ内部へ(つまり、シート7の巻き取� �ロール体中へと)巻き取る方向の力を常時発� ��させているが、図1のように最前列の物品が 塀部11に当接されている状態に達すると、シ� ��ト7を介して駆動手段が最前列の物品におよ ぼす力と最前列の物品が塀部11から受ける力� ��がつり合って、それ以上にシート7が巻き取 られなくなるため、ローラ6の回転動作は停� �する。

 シート7上に配列された物品12が図の左側� ��ら取り出されると、シート7は右から左側に 動き(巻き取られ)、その上に載置された物品1 2も左側に移動する。すなわち、最前列の物� �が棚上から取り去られると、力のつり合い� �くずれ、シート7はローラ6に巻き取られて棚 の前方向に物品12を搬送し、前から2列目の位 置にあった物品が最前列の位置に移動する。 するとまた、最前列の物品が塀部11に当接さ� ��た状態となるので、再びローラ6の回転動作 は停止する。

 本実施態様において、物品前出し具31の� �形は、ローラ6を回転自在に支持し、ローラ6 を保護するローラカバー65によって構成され� ��いる。ローラカバー65は、ローラ6に巻き取� ��れるシート7が引き出される方向に向けて開 口された開口部と、該開口部以外の部分にお いてローラ6の外周面を囲むカバー部を有し� �いる。なお、ローラカバー65の軸方向両端面 には、後述の図3に示されるブラケット53、63� ��装着されて、ローラ6の軸方向両端面を囲ん でいる。このようにして、ローラ6に塵や埃� �の異物が付着することが防止されている。

 ローラカバー65の下方には、クランプ構� �をなす装着部2が形成されており、ここに棚� ��5の一端が嵌入されることにより、物品前出 し具31を棚部5に装着することができる。また 、棚部5が鉄等の金属で作られている場合に� �、装着部2の装着面に磁石を設置することに� ��り、物品前出し具31が、簡便かつ強固に棚� �5に装着可能となる。

 また、ローラカバー65には、シート7が引� ��出される側の上端を立ち上げることにより� ��成された土手部69が設けられている。例え� �、物品前出し具31が冷蔵庫内等の低温環境に おいて使用される場合には、冷蔵庫の扉の開 閉等によってローラカバー65の外表面に結露� ��生じるおそれがあるが、ローラカバー65に� �手部69が設けられることにより、結露による 水滴がローラカバー65の内側に侵入してロー� ��6に付着することを防止することが可能とな る。

 さらに、ローラカバー65に設けられた塀� �11によって、シート7が持ち上げられた状態� �通過可能なシート持ち上げ部3が、ローラ6近 傍のシート7に対して形成されている。すな� �ち、シート7は、塀部11によって棚部5の上面� ��展張された高さよりも高い位置に一旦持ち� ��げられた後、ローラ6に巻き取られている。 このようなシート持ち上げ部3がローラ6の近� ��に設けられることによって、シート7上に塵 や埃等の異物が載ってしまった場合にも、異 物をローラカバー65の内側に侵入する手前で� ��り落とすことが可能となる。このようにし� ��、ローラ6に異物が噛み込まれて駆動が妨げ られることが防止される。また、シート持ち 上げ部3を形成することによって、シート7が� ��全に巻き取られた際に、L形部材13がローラ� ��バー65の内側に侵入してローラ6と衝突する� ��とも防止することができる。

 本実施態様においてシート7の材質は限定 されないが、棚部5との摩擦が少なく、かつ� �ローラ6によって巻き取りやすい柔軟性を有� ��るテフロン(登録商標)などの素材又はそれ� �コーティングした他の素材などを使用する� �とができる。また、物品配列棚1に食品を配� ��する場合等においては、抗菌性や耐菌性の� ��る素材(例えばPET等のポリエステル)を用い� �ことが好ましい。

 図2は、図1のL形部材13を示しており、(A)� �斜視図、(B)は(A)のX方向からみた平面図であ� ��。L形部材13はアルミ材料で形成されており� ��底面部には、L形部材13の移動方向に沿って� ��4本の線状体としての凸部14が板金加工され� ��いる。凸部14は、横断面が滑らかな曲線に� �成されることによって、図1の棚部5との間の 接触面積が非常に小さく設定されているので 、L形部材13と棚部5との間の静止摩擦力およ� �動摩擦力は小さい。このような凸部14が形成 されたL形部材13が、シート7の端部8に取り付� ��られていることにより、シート7のほぼ全長 がローラ6に巻き取られて、ローラ6の駆動力� ��最も弱くなった状態においても、ローラ6の 回転状態を円滑に保持することが可能となる 。

 図3は、図1の物品前出し具31を示す縦断面 図である。シート7は、その一端がローラパ� �プ59に接続され、ローラカバー65の開口部か� ��ローラ6の外部に向けて引き出される。また 、ローラパイプ59の軸方向一端に設けられた� ��ーラエンド64は、ブラケット63に対し回転自 在に支持されている。また、ローラパイプ59� ��軸方向他端に設けられたローテータ52は、� �テータ51に対して回転自在に支持されている 。ステータ51は、インナーパイプ58およびピ� �ー60と一体に組み立てられている。ピロー60� ��、ピロー61およびプッシュナット62を介して 、ローラエンド64に対して回転自在に支持さ� ��ている。ステータ51は、シャフトホルダ55お よび駆動力調整ダイヤル54との間で角断面形� ��の嵌合状態を形成しているので、回転時に� ��シャフトホルダ55および駆動力調整ダイヤ� �54と一体に回転する。また、駆動力調整ダイ ヤル54は、ブラケット53に対して回転可能に� �持されている。しかしながら、通常時には� �シャフトホルダ55の爪部55aを介して伝達され る係止ばね56の付勢力によって、駆動力調整� ��イヤル54が圧接面66においてブラケット53に� ��接されているので、強い外力を加えない限� ��、駆動力調整ダイヤル54はブラケット53に対 して回転しないようになっている。

 図3において、ローラパイプ59の内周面側� ��はローラパイプ59を回転させる駆動手段と� �ての駆動ばね57が付設されており、駆動ばね 57の一端はローテータ52に接続され、駆動ば� �57の他端はステータ51と一体に組み立てられ� ��ピロー60に接続されている。したがって、� �動ばね57によってローラ6に生じる駆動力は� �ステータ51とローテータ52との間の相対的な� ��じれによって生起される。このような構成� ��採用することにより、ローラ6の径を小さく することができ、棚部5の前方に物品前出し� �31を配置することが可能となる。また、生起 される駆動力の大きさは、駆動力調整ダイヤ ル54を回転させることによって調整すること� ��可能である。なお、ステータ51、ローテー� �52、ブラケット53、63、駆動力調整ダイヤル54 、シャフトホルダ55、ピロー60、61、ローラエ ンド64を形成する素材としては、加工容易性� ��観点から樹脂素材が好ましく、とくに、冷� ��庫内等の低温環境における強度の観点から� ��ポリアセタール(POM)が最適である。また、� �止ばね56としては、畜勢を解消する方向への ねじれが阻止されるワンウェークラッチばね を用いることが好ましい。係止ばね56として� ��ンウェークラッチばねが用いられることに� ��り、駆動力調整操作中に、駆動力調整ダイ� ��ル54が駆動ばね57の反力を受けて回転し、駆 動力設定値をリセットしてしまう不都合が回 避される。

 図4は、図3のローラ6の駆動力を調整する� ��動力調整機構32を説明するための図であり� �(A)は通常時の状態を示す概略縦断面図、(B)� �駆動力調整時の状態を示す概略縦断面図、(C )は駆動力調整機構32による駆動力の調整原理 を概念的に示した概略特性図である。図4(A)� �おいては、駆動力調整ダイヤル54が圧接面66� ��ブラケット53に圧接されているため、駆動� �調整ダイヤル54と一体にのみ回転可能な、ス テータ51、インナーパイプ58およびピロー60か らなる組立体は、ブラケット53に対して回転� ��きない状態にある。従って、図4(A)において は、ローテータ52、ローラパイプ59およびロ� �ラエンド64からなる組立体のみがブラケット 53、63に対して回転可能であり、これが回転� �ることにより、駆動ばね57の蓄勢状態が変化 する。

 図4(A)に示される通常時の状態から、図4(B )に示されるように、駆動力調整ダイヤル54に 、ブラケット53と軸方向反対向きの外力を加� ��ることにより、駆動力調整ダイヤル54とブ� �ケット53の圧接状態が解除される。このよう な状態で駆動力調整ダイヤル54を回転させる� ��、シャフトホルダ55を介してステータ51が回 転する。このように、駆動力調整時において は、ステータ51を回転させて駆動ばね57の蓄� �状態を調整することにより、ローラ6に生じ� ��駆動力を調整することができる。

 さらに、図4(C)を参照しつつ、ローラ6の駆� �力の調整原理を説明する。シート引き出し� �さをx、ローラ駆動力をyとしたとき、駆動ば ね57の弾性力を示す特性関数がy=f(x)と表され� ��ものとする。ばね弾性の性質上、シート7が ローラ6に巻き取られる長さが最大となる時(x =0の時)にyは最小となるが、このローラ駆動� �の最小値が小さ過ぎると、シート7上に載置� ��れている物品12の数が少なくなった際に、� �品前出し機能が働かなくなってしまう。そ� �で、x=0の場合にも物品前出し機能が働くよ� �にローラ駆動力を調整する必要がある。例� �ばx=0の状態から、シート引き出し長さx ₀ に相当する回転数だけ、図4(B)で説明したよ� �に駆動力調整ダイヤル54を回転させれば、ロ ーラ駆動力の最小値をf(x ₀ )に設定することができる。但し、ローラ駆� �力の最小値は、シート7上に載置される物品1 2の重さや底面積等に応じて適切な値に設定� �る必要がある。例えば、ある物品について� �ーラ駆動力の最小値をf(x ₀ )に設定して本発明の物品前出し具を使用し� �いた場合に、対象物品をより重い物品に変� �した際には、ローラ駆動力の最小値を、よ� �大きな値、例えばf(x ₁ )に再設定しなければならない。このような� �合には、図4(B)に示される駆動力調整時の状� ��において、駆動力調整ダイヤル54をさらに� �きく回転させて、初期の状態(関係式:y=f(x))� �らシート引き出し長さx ₁ に相当する回転数だけ回転させた状態とする ことによって、駆動力を再調整することが可 能である。このようにして、シート7上の載� �物品12がほとんど取り去られた状態において も十分なローラ駆動力を保持するように駆動 力を調整することができる。

 図5は、図3のローラの駆動を停止させる� �動停止機構33を説明するための図であり、図 4の変形例である。なお(A)は通常時の状態を� �す概略縦断面図、(B)は駆動停止時の状態を� �す概略縦断面図である。図5のローラ6におい ては、駆動力調整機構32に加えて、ボタン軸7 0を介してローラエンド64とともに回転可能な 駆動停止ボタン68を備えた駆動停止機構33が� �設されている。図5(A)に示される通常時にお� ��ては、ローラエンド64および駆動停止ボタ� �68は、ブラケット63に対して回転することが� ��きる。一方、図5(B)に示される駆動停止時に おいては、駆動停止ボタン68が、ローラエン� ��64側に押し込まれてブラケット63との間に圧 接面67を形成している。なお、係止ばね(図示 略)を用いた係止構造を用いることによって� �駆動停止ボタン68をローラエンド64側に押し� ��んでいる外力が除去されても、駆動停止ボ� ��ン68とブラケット63の間の圧接状態が依然と して保持されるように構成することが可能で ある。このような圧接状態においては、ボタ ン軸70の回転が停止されることに伴って、ロ� ��テータ52、ローラパイプ59およびローラエン ド64からなる組立体の回転が停止されている� ��で、ローラ6の駆動は停止される。なお、駆 動停止機構33は、図5に示されるように駆動力 調整機構32と併設されてもよいが、駆動停止� ��構33のみが単独で設けられてもよい。

 図6は、本発明の第一実施態様に係る物品 配列棚を示す側面図である。物品配列棚1aに� ��いて、シート端部8には剛性のある棒状の部 材が取り付けられている。また、図6の物品� �列棚1aにおいては、図1の物品配列棚1の場合� ��異なり、装着部2やシート持ち上げ部3が設� �られていない。その他の点については、図1� ��物品配列棚1と同様であるので、同一の符号 を付することにより説明を省略する。なお、 第二実施態様以降においても同様にして説明 を省略する。

 図7は、本発明の第二実施態様に係る物品 配列棚1bを示す斜視図である。本実施態様で� ��、図5の物品配列棚1aが3つ並列に配置された ような構造をなしているが、棚部5と塀部11b� �ついては3つの物品前出し具で共用されてお� ��、全体として1つの物品配列棚1bを構成する� ��のである。ローラ6は塀部11bに隠れて図示さ れていないが、塀部11bの近傍には3つのロー� �6が配置されている。該ローラ6はそれぞれ独 立して回転動作を行ない、それぞれ独立して シート7を巻き取ることができるようになっ� �いる。

 図8は、本発明の第三実施態様に係る物品 配列棚1cを示す側面図である。物品12はすべ� �シート7の上に積載されているが、最後列(図 の最右側)の物品12は可動台としてのL形状の� �車15の上にシート7を介して載置されている� �台車15は、三角形状の横断面を有するシート 止め具16と、内面が三角形状に沿う形状をな� ��保持具17によってシート端部8と接続されて� ��り、棚部5上にはレール18が設置されている� ��この状態でシート7がローラ6に巻き取られ� �と、台車15はレール18に沿って図の左方向に� ��動する。台車15は転動体としての車輪24を備 えているので、その転動により極めて小さい 力で移動できるから、物品12の移動(搬送)も� �めて円滑に行なわれることになる。さらに� �車輪24に代えて、あるいは車輪24に加えて、� ��車15の下面にテフロン(登録商標)などの低摺 動性素材を貼付し、レール18や下側案内面と� ��摩擦を軽減させることも可能である。

 図9は、図8の物品配列棚1cを示す部分平面 図である。台車15には、台車15からみて棚の� �方向(図の右方向)に延びる停止手段19が設け� ��れている。図9において、停止手段19の回転� ��ッド20はレール間に押し込まれてロックさ� �た状態にある。この状態ではシートの巻き� �り方向に台車15が動かないので、ローラ6は� �転動作を停止する。したがって、この状態� �物品12を棚上から取り去っても、依然として シート7と台車15は、強制的に動作が停止され ており動かない。この状態で停止手段19の回� ��パッド20を回転させて、回転パッド20のロッ ク状態を解放すると、シート7と台車15は動作 可能となる。

 本実施態様においては、1つの台車に2組� �シート止め具16と保持具17が設けられている� ��、これに限られずシート止め具16と保持具17 は1組、あるいは3組以上設けられてもよい。

 図10は、図8のシート止め具16を示す斜視� �である。本実施態様においては横断面が三� �形状であるが、これ以外に四角形、五角形� �の角形などでもよい。

 図11は、図8の保持具17を示しており、(A)� �斜視図である。保持具17には、シート端部8� �巻き付けられたシート止め具16を収容する内 部空間21が形成されており、内部空間21はシ� �ト止め具16の幅方向に貫通させて形成されて いる。したがって、シート止め具16にシート� ��部8を巻き付けた状態にて、シート7の端縁� �沿って横方向からスライドさせるように、� �ート端部8が巻き付けられたシート止め具16� �内部空間21に収容できるようになっている。

 図11(B)はシート端部8の抜け防止用の凹凸2 2が付与された保持具17の側面図である。凹凸 22の形状はとくに限定しないが、たとえば鉤� ��断面の凹凸形状とすれば、シート7が食い込 むのでより確実にシート7と台車15を接続固定 できる。

 図12は、図8のシート7と台車15の接続部を� ��す正面図である。本実施態様では、シート� ��め具16が横断面三角形に、保持具17の内面も 対応する三角形状に形成されているので、上 記締め込み時にくさび効果が生じて自然にス トッパ機能が発揮され、シート端部8がより� �実に台車15に保持、固定される。

 本発明においては、ローラの棚部に対す� ��相対的な高さ位置は、任意に設定可能であ� ��。例えば図13に示される本発明の第四実施� �様に係る物品配列棚1dのように、ローラ6を� �部5dに対し、図6に示されるローラ6の位置よ� ��も高さ方向に下げることができる。また、� ��部11dの高さも相対的に下げることができる� ��さらに、塀部11dについては、高さ方向に位� ��調整できるようにしておいてもよく、伸縮� ��きる構造としておいてもよい。

 図14は、本発明の第五実施態様に係る物� �配列棚1eを示す側面図である。物品配列棚1e� ��おいては、棚部5上に、シート7の巻き込み� �向と垂直方向に延びる線状の突起部4が形成� ��れており、ローラ6に巻き取られるシート7� �、ローラ6の近傍を、突起部4に乗り上げた状 態で通過するようになっている。このように 、突起部4によってシート7がローラ6近傍で持 ち上げられてシート持ち上げ部3eを形成する� ��とにより、シート7上の異物がローラ6の内� �に持ち込まれることが防止されている。

 図15は、本発明の第六実施態様に係る物� �配列棚1fを示す側面図である。物品配列棚1f� ��おいては、シート7が、棚部5fの一端に取り� ��けられたローラ滑車23を介して棚部5fの下面 側に展張されており、ローラ6は棚部5fの下面 側に設けられている。塀部11fは、装着部2fを� ��してローラ滑車23に装着されている。また� �棚部5fは、物品配列棚1fの前方に向けて傾斜� ��ている。このように、ローラ6を前方に向け て傾斜した棚部5fの下面側に設けることによ� ��て、ローラ6が消費者から見えにくくなって いる。また、ローラ6が物品配列棚1fの後方に 配置されることにより、ローラ6の駆動力の� �整等のメンテナンス作業を物品配列棚1fの後 方(例えば、物品貯蔵庫内)側から行うことが� ��きるので、物品配列棚1f上への物品補充等� �作業が円滑に行えるようになる。さらに、� �ート7は、棚部5fの上面からローラ滑車23によ り折り返されて、棚部5fの下面を通過した後� ��ローラ6に巻き取られるので、シート7に付� �した塵、埃等は、棚部5fの下面を通過する際 に落下し、ローラ6の駆動に支障が生じるこ� �が防止されている。