以下、この発明の実施形態について図面� ��基づいて説明する。図1、図2はこの発明の� �一実施形態を示すもので、この実施形態の� �持具10は、一方向に長く形成された板状の本 体12が設けられ、本体12の長手方向の中間付� �には、本体12の長手方向に沿う一対の側縁部 12aから本体12に対して略直角に突出する軸用� ��起14が一体に設けられている。本体12の一方 の端部は後述する保持部材20の挟持部20aに対� ��する端部は保持部材20との間に被挟持物を� �持する挟持部12bとなる。挟持部12bと反対の� �部は、操作部12cとなる。本体12の中心付近に は、後述するバネ28が挿通される挿通孔16が� �けられ、挿通孔16と挟持部12bの間には、バネ 28の端部が嵌合される凹部18が形成されてい� �。

 本体12に対向して、対向部材である保持� �材20が設けられている。保持部材20は、本体1 2とほぼ同じ幅で長手方向は本体12よりも長く 形成されている。保持部材20の一方の端部は� ��体12の挟持部12bとの間に被挟持物を挟持す� �挟持部20aであり、挟持部20aには、保持部材20 の幅より少し長い直径を有する円板のガイド 部22が、一体に面一に設けられている。保持� ��材20の、挟持部20aと反対側の端部は本体12よ りも長く延出し、握り部20bとなる。

 保持部材20には、本体12の軸用突起14に対� ��する部分に軸用突起24が設けられている。� �用突起24は、本体12の一対の軸用突起14の間� �ゆとりを有して嵌合される半円の板状の突� �であり、本体12側へ突出する曲面の途中に、 後述するバネ28の端部が嵌合される凹部30が� �成されている。

 本体12の軸用突起14と、保持部材20の軸用� ��起24は、互いに軸部材26で貫通されて軸止さ れている。また、本体12と保持部材20の間に� �、本体12の挟持部12bを保持部材20の挟持部20a� ��押し付ける方向へ付勢する付勢手段である� ��ネ28が設けられている。バネ28は彎曲された 金属棒で作られ、一方の端部は本体12の上方� ��ら凹部18に係止され他方の端部は本体12の挿 通孔16を通って保持部材20の軸用突起24の凹部 30に嵌合される。

 次にこの実施形態の挟持具10の使用方法� �ついて説明する。まず、挟持具10の保持部材 20の握り部20bを握って保持する。このとき、� ��差し指は保持部材20に当たり、親指が本体12 に当たる。そして親指で本体12の操作部12cを� ��ネ28の付勢力に抗して保持部材20側に押すと 、挟持部12bが保持部材20の挟持部20aから離れ� ��被挟持物を入れる状態となる。ガイド部22� �被挟持物をガイドしながら入れ、操作部12c� �離すとバネ28の付勢力でもとにもどり、挟持 部12b,20aに挟持される。

 この実施形態の挟持具10によれば、簡単� �構造で、容易に被挟持物を挟んで保持する� �とができる。ガイド部22が被挟持物をガイド するため、被挟持物を入れる操作が容易とな り、狙いを定めやすくなる。保持部材20は長� ��形成されるため、人差し指に当てる側を区� ��することができ、また人差し指の圧力が広� ��面に分散する。人差し指の曲げる角度がき� ��くならないため、関節が痛い人などにも作� ��が楽である。また保持部材20が長く、持つ� �のガイドとなり、持ちやすいため、誰でも� �用することができる。

 次にこの発明の第二実施形態について図3 に基づいて説明する。なお、ここで、上記実 施形態と同様の部材は同様の符号を付して説 明を省略する。この実施形態の挟持具32は、� ��体12が設けられ、一方の端部は挟持部12bで� �り、他方の端部は操作部12cである。操作部12 cは円板形で中心に凹部が形成されている。� �体12には、軸用突起14、挿通孔16、凹部18が設 けられている。

 本体12に対向して保持部材34が設けられて いる。保持部材34は、本体12とほぼ同じ幅で� �長手方向は本体12よりも短く形成され、保持 部材34の一方の端部は本体12の挟持部12bとの� �に被挟持物を挟持する挟持部34aであり、挟� �部34aには、円板のガイド部36が設けられてい る。保持部材34には、本体12の軸用突起14に嵌 合される軸用突起24が設けられ、軸用突起24� �反対側の面には、保持棒38が略直角に延出し て設けられ、保持棒38の先端には取付板40が� �けられている。取付板40は、壁や柱など任意 の場所に取り付けられる。

 本体12の軸用突起14と、保持部材34の軸用� ��起24は、互いに軸部材26で貫通されて軸止さ れている。また、本体12と保持部材34の間に� �バネ28が設けられている。

 次にこの実施形態の挟持具32の使用方法� �ついて説明する。挟持具32の取付板40を、壁� ��柱など任意の場所に取り付ける。取付方法� ��、磁石、粘着シール、吸盤、ビスなど、自� ��に変更可能である。そして本体12の操作部12 cを押して挟持部12bを保持部材34から開き、被 挟持物を挟持して保持する。

 この実施形態の挟持具32によれば、簡単� �構造で、容易に被挟持物を挟んで保持する� �とができる。取付板40を、壁や柱、家電製品 、家具など任意の場所に取り付け、必要な場 所に挟持具32を設けることができる。本体12� �操作部12cが大きく設けられているため、人� �し指1本で、開閉操作を行うことができ、手� ��の不自由な人や関節の痛い人にとても便利� ��ものである。

 なお、この実施形態の挟持具32は、図4に� ��すように、取付板40が無く、壁や柱に直接� �用突起24が設けられていてもよい。これによ り、壁や柱がガイドになり、簡単に被挟持物 を挟持することができる。

 さらに、この実施形態の挟持具32は、図5� ��示すように、一枚の取付板42に複数個の本� �12が設けられてもよい。ここでは、3個の本� �12が並べられて設けられている。

 次にこの発明の第三実施形態について図6 に基づいて説明する。この実施形態の挟持具 44は、本体12が設けられ、本体12の挟持部12bは 二股に分岐され、各々が外側に彎曲されてい る。挟持部12bの先端には、球状の弾性体46が� ��り付けられている。弾性体46は、ゴムやス� �ンジ、不織布、コルク等で作られ、加圧し� �変形する。

 本体12に対向して、柔軟な基材で作られ� �保持シート48が設けられている。保持シート 48には、軸用突起24が設けられ、軸用突起24は 、柔軟な素材で作られている。

 この実施形態の挟持具44の使用方法につ� �て説明する。挟持具44の保持シート48を、壁� ��柱など任意の角部に取り付ける。取付方法� ��、磁石、粘着シール、吸盤、ビスなど、自� ��に変更可能である。保持シート48の軸用突� �24が角部に一致するように取り付け、本体12� ��長手方向が角部に沿う向きに取り付ける。� ��れにより、本体12の挟持部12bは、角部を挟� �で両側に延出する。軸用突起24は、柔軟な素 材で作られているため、角部の形状に合わせ て変形して安定する。この実施形態の場合、 壁や端の表面がガイド部として機能する。

 この実施形態の挟持具44によれば、壁や� �の角部にも被挟持物を保持することができ� �。弾性体46が被挟持物に当接して弾性変形す ることにより、確実に被挟持物を壁や柱との 間に挟持することができる。

 なお、この実施形態の挟持具44は、図7に� ��すように、一枚の保持シート48に複数個の� �体12が設けられてもよく、ここでは2個の本� �12が並べられて設けられている。保持シート 48は、図7のように彎曲した壁や柱に取り付け られてもよい。

 次にこの発明の第四実施形態について図8 、図9に基づいて説明する。この実施形態の� �持具50は、格子状に組まれた柔軟な網52が設� ��られ、網52の縦糸52aに沿って取り付けられ� �挟持紐54が設けられている。挟持紐54は、こ� ��では縦糸52aに沿って横糸52bの表面を通過し� ��あと裏面に引き出されて裏面を通過するこ� ��を繰り返して波状に取り付けられている。� ��52の端部52cに達したら、折り返して、逆の� �状に横糸52bを通過させながら、端部52cと反� �側の端部52dに引き出す。端部52dには挟持紐54 の他方の端部も引き出され、係止具56が取り� ��けられて連結されている。係止具56は、挟� �紐54の長さがたるまないように調整している 。係止具56は、挟持紐54に挿通された一対の� �体が連結して設けられている。係止具56の一 対の筒体には、凹凸部等による係合部が設け られ、互いに着脱可能である。また、分離し た状態で係止具56は、挟持紐54により横糸52b� �縫うようにして紐を通すときに、紐通し具� �役割をする。

 網52の四隅には環体の保持具58が設けられ 、保持具58は、図9に示すフック部材60に吊下� ��られてネット52を張った状態に保持されて� �る。保持具58は環体の途中に切断部が設けら れ、切断部は操作突起59でバネ式に開閉する� ��フック部材60は、壁や柱に取り付けられる� �付板62が設けられ、取付板62には、円筒形の� ��ーム部材64が、略直角に突出して設けられ� �いる。アーム部材64は径が異なる3個の円筒� �互いに摺動可能に嵌合され、互いの重なり� �さを調整してフック部材60の突出長さを調整 する。アーム部材64の各円筒の端部には、上� ��に突出する棒部材66が各々設けられている� �保持具58は、アーム部材64に通されて係止さ� ��、棒部材66により抜け落ちを防止している� �なお、フック部材60は、アーム部材64の3個の 円筒を完全に重ねると、アーム部材64と棒部� ��66でL字形のフックとなり、一般的なフック� ��して使用することができる。

 次にこの実施形態の挟持具50の使用方法� �ついて説明する。まず、網52を、フック部材 60のアーム部材64を調整して、ゆるみがない� �うに張る。また、挟持紐54も、弛みが無いよ うに係止具56で長さを調節する。挟持紐54と� �網52の間に被挟持物をはさみ、網52と挟持紐5 4の張力で係止する。被挟持物の厚みに合わ� �て、適宜挟持紐54の長さを調節する。

 この実施形態の挟持具50によれば、簡単� �構造で、容易に挟持物を挟んで保持するこ� �ができる。網52と挟持紐54で設けられている� ��め、コストが安価である。網52はフック部� �60で張られているため、フック部材60を任意� ��位置に取り付けることにより、任意の場所� ��挟持物を保持することができる。さらに、� ��ネを使わずに被挟持物を挟むことができ、� ��かい作業がなく、手指の不自由な人や関節� ��痛い人にとても容易に洗濯物等の被挟持物� ��挟むことができる。また、雨が降った際な� ��には、ネットごと丸めて家の中に取り込む� ��とができる。係止具56は一対で連結され、� �52に引っ掛かることがない。家の中では、椅 子等に網52を掛け渡して干すことができる。

 また、この実施形態の挟持具50のフック� �材60は、棒部材66が3箇所に設けられて3種類� �位置に調整可能で、さらにアーム部材64は伸 縮性があるため、より細かく位置を変更して 網52をきれいに張ることができる。挟持紐54� �長さは、係止具56で簡単に変更可能であり、 被挟持物の厚みに合わせて適した長さに変更 することができる。挟持紐54は、係止具56を� �体に分離した状態にすれば、簡単に横糸52b� �本数を異なる位置に通し直すことができ、� �挟持物の大きさに合わせることができる。� �52を張る方向は、水平方向でも垂直方向でも よい。網52は、布やシートでもよい。布やシ� ��トで設けた場合、作品や商品の陳列や展示� ��使用することができる。網52は、フック部� �60により壁や柱から離して保持され、被挟持 物が壁や柱に接触することを防いでいる。被 挟持物が洗濯物の場合、網52は通気性がある� ��め、早く乾燥させることができる。

 次にこの発明の第五実施形態について図1 0、図11に基づいて説明する。この実施形態の 挟持具68は、一対の本体12が設けられ、一方� �端部は挟持部12bであり、他方の端部は操作� �12cである。本体12には、軸用突起14、挿通孔1 6、凹部18が設けられ、軸用突起14同士が軸止� ��れ、挿通孔16と凹部18にはバネ28が設けられ� ��いる。

 一方の本体12の外側面には支柱70が設けら れている。支柱70は後述する網78の間隔より� �長い棒状の板体であり、支柱70の一方の端部 70aは本体12の挟持部12bと一致し、他方の端部7 0bは本体12の操作部12cよりも外側に延出して� �る。

 他方の本体12の外側面には押さえ部材で� �る押さえ板72が台部材74を介して設けられて� ��る。押さえ板72は、網78の間隔よりも大きい 矩形の板体であり、押さえ板72の一方の側縁� ��72aは本体12の操作部12cと一致し、側縁部72a� �反対側の側縁部72bは、本体12の挟持部12bより も外側に延出している。押さえ板72の側縁部7 2a付近には、操作突起76が設けられている。

 次にこの実施形態の挟持具68の使用方法� �ついて説明する。挟持具68は、網78に取り付� ��て使用する。取付方法は、支柱70の端部70b� �片手で持ち、網78に押さえ板72を押し当てる� ��とによって一対の本体12を開き、そのまま� �78の横材を一対の本体12で挟持する。このと� ��、支柱70は網78に沿って取り付けられ、押さ え板72の側縁部72bが網78に一定の角度で当接� �、側縁部72bはバネ28で網78に押し付けられる� ��挟持具68に被挟持物を取り付ける場合は、� �作突起76を支柱70に向かって押し下げ、押さ� ��板72の側縁部72bと網78の間にできた隙間に被 挟持物を差し込み、操作突起76の押圧を解除� ��る。

 この実施形態の挟持具68によれば、網78の 一部を本体12で挟んで係止するだけなので、� ��78の任意の位置に取り付けることができ、� �意の位置に被挟持物を保持することができ� �。一つの被挟持物の端部を複数の挟持具68で 保持する場合、被挟持物の大きさに合わせて 任意の位置に挟持具68を取り付け、被挟持物� ��張った状態で保持することができる。被挟� ��物が洗濯物の場合、一箇所を先に決めて被� ��持物の角部を保持し、他方の角部をひっぱ� ��てしわを伸ばしながら挟持具68を位置決め� �ながら干すことができる。さらに、例えば� �屋の間仕切りの金網などにも洗濯物を干す� �とができる。来客時には、上から布をかけ� �ことにより、目隠しすることもできる。

 なお、この実施形態の挟持具68は、図12に 示すように、押さえ板72の内側面に、側縁部7 2bに沿って弾性体73が設けられていてもよい� �弾性体は、合成樹脂製スポンジや海藻スポ� �ジ、不織布、フェルト等で作られている。� �れにより、被挟持物である洗濯物に、押さ� �板72のあとがつくことを防ぐことができる。 スポンジは、水分を吸収しながら拡散してい くため、乾燥が速い。また、複数の押さえ板 72の外側面に本体12を設け、より多くの被挟� �物を保持可能としてもよい。押さえ板72の外 側面にタオルなどを保持して目隠しとしても よい。

 また、網78の角度は自由に変更可能であ� �。網78は、図13に示すようにテーブル80でも� �い。テーブル80の天面が網78で作られ、網78� �4辺には、それぞれ脚部82が設けられている� �脚部82を床に設置して網78を水平にすると、� ��持具68で保持した被挟持物を網78の上に水平 に広げることができる。被挟持物が洗濯した セーターの場合、セーターの型崩れを防ぎ、 早く乾燥させることができる。また、図14に� ��すように、一つの脚部82を床に沿って設置� �スタンドとすると、網78を垂直に近い角度に 立てることができ、被挟持物に合わせて多様 な干し方をすることができる。脚部82は、台� ��でもよく、正方形でもよい。脚部82は折り� �たみ式でもよく、網78に対して平行に折りた たんでコンパクトに収納可能としてもよい。

 次にこの発明の第六実施形態について図1 5、図16に基づいて説明する。この実施形態の 挟持具84は、第五実施形態と同様に、網78に� �り付けて使用するものである。一対の本体12 が設けられ、一方の本体12の外側面には支柱7 0が設けられ、他方の本体12の外側面には弾性 を有するバネ板86が台部材88を介して設けら� �ている。バネ板86は、網78の間隔よりも大き� ��矩形の板体であり、バネ板86の一方の側縁� �86aは本体12の操作部12cと一致し、側縁部86aと 反対側の側縁部86bは、本体12の挟持部12bより� ��外側に延出し、網78に押し付けられている� �側縁部86aの約半分は、隣接する辺との角部� �切り欠かかれて、バネ板86は略5角形になっ� �いる。残りの側縁部86aに、本体12、台部材88� ��連結されている。本体12と台部材88の間は回 転可能に軸止され、台部材88に伴ってバネ板8 6は回転可能となる。バネ板86の側縁部86bの角 部は、わずかに上方に折り曲げられている。 バネ板86の外側面には、本体12が設けられて� �る。

 台部材88は、本体12から突出する方向の厚 みが、本体12の操作部12c側よりも挟持部12b側� ��低く形成され、バネ板86の側縁部86bが網78に 当接し、押し付けられている。

 次にこの実施形態の挟持具84の使用方法� �ついて説明する。挟持具84の、網78への取付� ��法は第五実施形態と同様である。挟持具84� �被挟持物を取り付ける場合は、図16に示すよ うにバネ板86を時計回りに回転させて側方に� ��け、被挟持物である洗濯物90を、挟持具84の 少し下に網78に当接させる。そしてバネ板86� �反時計周りに回転させて元に戻し、バネ板86 は洗濯物90の表面を通過して洗濯物90を抑え� �網78との間で挟持する。

 この実施形態の挟持具84によれば、上記� �施形態と同様の効果を有している。

 なお、この実施形態の挟持具84は、図17に 示すように回転部材94が設けられてもよい。� ��の挟持具84は、一方の本体12には支柱70が設� ��られ、他方の本体12には台部材92が固定され 、台部材92には円板形の回転部材94が回転可� �に設けられている。回転部材94にはバネ板96� ��側方に突出して取り付けられている。バネ� ��96は一部が支柱70の延長線上に近づくように よじれ、網78に取り付けられたときに網78に� �し付けられる。回転部材94には本体12が設け� ��れていてもよい。

 次にこの実施形態の挟持具84の使用方法� �ついて説明する。挟持具84は、第五実施形態 と同様に網78に取り付ける。挟持具84に被挟� �物を取り付ける場合は、回転部材94を回転さ せバネ板96を側方に避け、被挟持物を挟持具8 4の少し下に網78に当接させる。そして回転部 材94を反時計周りに回転させて元に戻し、バ� ��板96は被挟持物の表面を通過してよじれた� �分と網78との間で挟持する。

 なお、この実施形態の挟持具84は、図18に 示すように複数のバネ板98、100、102が設けら� ��てもよい。バネ板98、100、102は回転可能で� �り、互いに重なるように同じ形状によじれ� �いる。挟持具84は、バネ板98、100、102と網78� �の間に被挟持物であるメモ用紙104を挟持す� �ことができる。また、バネ板98、100、102同士 の間に挟持することもできる。バネ板98、100� ��102は、板体以外に輪郭のみの枠体や、メッ� ��ュでもよい。

 次にこの発明の第七実施形態について図1 9に基づいて説明する。この実施形態の挟持� �106は、網78に取り付けて使用するものである 。挟持具106は適度な弾性を有する素材で作ら れ、長い板状の支柱108が設けられ、支柱108の 一方の端部108aには円板状の持ち手110が設け� �れている。他方の端部108bは、中心にスリッ� ��112が設けられて二股に分岐されている。分� ��された一方は、支柱108の長手方向を直径と� ��るリング部114が設けられている。

 次にこの実施形態の挟持具106の使用方法� ��ついて説明する。挟持具106は網78に取り付� �て使用する。取付方法は、支柱108の直線で� �る端部108bを網78の裏面に差し込み、スリッ� �112で網78を挟む。そして網78の表面に位置す� ��リング部114と網78の間に、被挟持物を弾性� �に挟んで保持する。なお、挟持する部材は� �リング部以外の形状でも良く、板状のもの� �網状のものでも良い。

 この実施形態の挟持具106によれば、簡単� ��構造でコストを抑え、大きい面積のリング� ��114で被挟持物を一定の圧力で確実に保持す� ��ことができる。

 次にこの発明の第八実施形態について図2 0に基づいて説明する。この実施形態の挟持� �116は、網78に取り付けて使用するものである 。挟持具116は一対の本体12が設けられ、一方� ��本体12の外側面には支柱70が設けられ、他方 の本体12の外側面には支柱70に対して略直角� �直線である枠部材118が設けられている。枠� �材118には、押え部である押さえ板120が枠部� �118の軸周りに回転可能に設けられている。� �さえ板120は板の他に金網等でもよい。枠部� �118の一端部には、押さえ板120を付勢するバ� �装置122が設けられている。バネ装置122の端� �にはレバー124が連結され、レバー124の角度� �連動して押さえ板120の角度が変わる。レバ� �124を支柱70の延長上に向かって倒したとき、 押さえ板120は押さえ板120の先端の側縁部120a� �支柱70の延長上に向かい、支柱70に押え付け� ��れる方向にバネ装置122により付勢される。� ��バー124の基端部付近には、レバー124をバネ� ��置122の付勢力に抗して係止する被い部126が� ��けられている。

 次にこの実施形態の挟持具116の使用方法� ��ついて説明する。挟持具116は、網78に取り� �けて使用する。取付方法は、本体12で網78を� ��持する。そして、支柱70と枠部材118は網78に 沿って取り付けられる。挟持具116に被挟持物 を取り付ける場合は、レバー124を網78から起� ��して押さえ板120を跳ね上げる。このときは� ��押さえ板120に付勢力は働いていない。枠部� ��118の少し下の網78の表面に被挟持物を当て� �。そして、レバー124を網78の下方へ向かって 倒し、押さえ板120もそれにともなって倒れ、 側縁部120aが網78に当接し押し付けられ、被挟 持物を挟持する。レバー124を被い部126に係止 して、元に戻らないようにとめる。

 この実施形態の挟持具116によれば、押さ� ��板120がバネ装置122の強い力で網78に押さえ� �けられるため、確実に被挟持物を保持する� �とができる。保持と解除は、レバー124で簡� �に切り替えられ、操作が容易である。

 次にこの発明の第九実施形態について図2 1に基づいて説明する。この実施形態の挟持� �128は、網78に取り付けて使用するものである 。挟持具128は、網78に沿って設けられる支柱7 0が設けられ、支柱70の一方の端部70a近傍には 、バネ装置130が設けられている。バネ装置130 には、70a側に開口するU字形の挟み具132が設� �られている。バネ装置130には、押え枠136が� �転可能に軸止されている。押え枠136は、網78 の間隔よりも大きい矩形の枠体に設けられ、 枠体の先端の側縁部136aには、ローラ138が回� �可能に設けられている。また、押え枠136は� �や金網でもよい。

 押え枠136の角度を変えると、挟み具132の� ��隔が連動して変化する。押え枠136が支柱70� �ら跳ね上げられているときは挟み具132は変� �せず、押え枠136が支柱70の下方へ倒れるに従 い挟み具132は閉じられる。このとき押え枠136 には、バネ装置130により押し戻す方向に力が かかるが、さらに倒していき、所定位置を超 えると逆の方向に付勢力が加えられ、押え枠 136は支柱70の延長上へ押し付けられる。

 次にこの実施形態の挟持具128の使用方法� ��ついて説明する。挟持具128を、押え枠136が� ��柱70から跳ね上げられた状態で挟み具132の� �に網78を入れ、さらに被挟持物を挟み具132の 少し下の網78の表面に当てる。そして押え枠1 36を網78の下方へ向かって倒し、挟み具132が� �じて網78を保持する。さらに押え枠136を倒し 、押え枠136は網78へ押し付けられ、網78と、� �え枠136のローラ138の間に被挟持物を挟持し� �保持する。

 この実施形態の挟持具128によれば、押え� ��136がバネ装置130の強い力で網78に押さえつ� �られるため、確実に被挟持物を保持するこ� �ができる。保持と解除は、押え枠136を移動� �る簡単な操作で切り替えられ、操作が容易� �なる。押え枠136にはローラ138が設けられて� �るため、被挟持物にあとが残らない。また� �ローラ138は回転可能であり、挟持具128を網78 に取り付けたまま、被挟持物を下方に引くと ローラ138が回転して簡単に外すことができる 。

 なお、この実施形態の挟持具128は、図22� �示すようにバネ装置130が、変形した透孔140� �、透孔140に挿通される押え枠136によるもの� �もよい。押え枠136の断面形状は、一方向に� �い楕円形である。透孔140の断面形状は、押� �枠136の長径よりも僅かに小さい直径を有す� �円形が設けられ、この円形の周縁部に、押� �枠136が網78から跳ね上げられた位置と、網78� ��当接する位置で、押え枠136の長径が一致す� ��方向に外側へ突出する凹部が形成されてい� ��。そして、押え枠136が網78から跳ね上げら� �たときは、一方の凹部に押え枠136の長径付� �の側面が差し込まれて係止される。押え枠13 6を網78に倒して被挟持物を挟持するときは、 他方の凹部に押え枠136の長径付近の側面が差 し込まれて係止される。二つの凹部の間を回 転させているときは、押え枠136が透孔140の円 形の円周部分に当接して少し抵抗が生じる。 しかし、押え枠136が凹部のいずれか差し込ま れているときは、安定して、不用意に外れる ことがない。また、押え枠136の内側に、ロー ラ138に対して平行な保持棒142が設けられても よい。保持棒142の中心付近は一方向に山形に 折り曲げられている。保持棒142の使用方法は 、押え枠136を網78から引き起こすときに、山� ��の部分に指を入れて上方へ引き上げる。こ� ��により、簡単に押え枠136を網78から跳ね上� �ることができる。

 次にこの発明の第十実施形態について図2 3に基づいて説明する。この実施形態の挟持� �144は、互いに軸止された一対の本体12が設け られ、一方の本体12には支柱146が設けられ、� ��柱146の上端部146aには、支柱146よりも幅が広 い矩形の係止板148が設けられている。他方の 本体12には、適度な弾性を有する素材で作ら� ��た棒の付いた板状の押さえ部材150が設けら� ��、押さえ部材150の上端部150aには、係止突起 152が設けられている。係止突起152は、左右に 分かれて2個設けられている。

 挟持具144の使用方法は、本体12の挟持部12 bを開いたときに、係止板148と係止突起152が� �づく。そして係止突起152を係止板148の裏側� �差し込み、係止する。

 この実施形態の挟持具144によれば、バネ2 8の力に抗して挟持部12bが開いた状態を維持� �ることができる。また、開いた状態を元に� �すときには、係止板148を押せば簡単に係止� �起152が係止板148から外れ、元に戻る。

 挟持具144の係止突起152の形状は自由に変� ��可能であり、図24に示すようにフォーク形� �もよい。図25に示すように一対の係止突起152 の先端が互いに近づく方向に折り曲げられ、 支柱70に係止されてもよい。

 次にこの発明の第十一実施形態について� ��26に基づいて説明する。この実施形態の挟� �具154は、壁156に取り付ける台部材158が設け� �れ、台部材158は、壁156に取り付けられる取� �面158aと、取付面158aと反対側の上面158bと、4� ��の側面158cで設けられている。

 台部材158には、クリップ160が設けられて� ��る。クリップ160には、一対の本体12が設け� �れ、本体12の一方の端部は挟持部12bであり、 他方の端部は操作部12cである。また、本体12� ��士を軸止する軸部材26と、本体12の挟持部12b 同士が当接する方向に付勢するバネ28が設け� ��れている。

 クリップ160の一方の本体12の外側面が、� �部材158の上面158bと158cの角部付近を切り欠い て斜めに取り付けられている。これにより台 部材158の取付面158aの延長上に対して斜めに� �り付けられ、本体12の挟持部12bが取付面158a� �延長上に一致している。クリップ160の台部� �158と反対側の本体12の外側面には、同形のク リップ162が、挟持部12bを同じ側に向けて設け られている。クリップ162も、挟持部12bが取付 面158aの延長上に一致している。このとき、� �リップ162の操作部12cは、クリップ160の軸部� �26よりもクリップ160の挟持部12b側に位置して いる。これにより、クリップ162の本体12を開� ��とき操作部12cを押すと、クリップ160の操作� ��12cには力がかからず、クリップ162だけが開� ��。クリップ162の外側面にも、同形のクリッ� ��164,166が挟持部12bを取付面158aの延長に一致� �せて設けられている。

 次にこの実施形態の挟持具154の使用方法� ��ついて説明する。挟持具154の台部材158の取� ��面158aを、粘着剤や磁石等で壁156に取り付け る。クリップ160,162,164,166は、各々挟持部12bが 壁156に当接する。所望のクリップ160の本体12� ��、壁156と離れるほうに位置する操作部12cを� ��壁156側に押して挟持部12bを開く。開いた挟� ��部12bに、被挟持物を差し込んで押圧を解除� ��、挟持部12bで挟持し保持する。

 この実施形態の挟持具154によれば、複数� ��のクリップ160,162,164,166が設けられているた� ��、たくさんの被挟持物を保持することがで� ��る。各クリップ160の挟持部12bは壁156に当接� ��ているため、挟持物を挟持部12bに入れると� ��に壁156が被挟持物をガイドするガイド部と� ��り、簡単に差し込むことができる。隣接す� ��クリップ162の操作部12cは、クリップ160の、� ��部材26よりも挟持部12b側に位置しているた� �、クリップ160を開くことが無くクリップ162� �け独立して開くことができる。所望のクリ� �プ162のみ開閉することができ、その他のク� �ップ160にその動きが連動せず、一つのクリ� �プだけを開閉することができ、他のクリッ� �160に保持されている被挟持物を落とすこと� �無く、安全である。

 なお、この実施形態の挟持具154は、クリ� ��プ160の数は自由に変更可能である。また、� ��リップ160の一対の本体12に取り付けられて� �るバネ28は、一端部が隣接するクリップ162に 当接してもよい。台部材158の代わりに、吸盤 等でもよい。台部材158をなくして、クリップ 160のみが連続するものでもよい。クリップ160 を網78等に取り付けて使用してもよい。

 次にこの発明の第十二実施形態について� ��27~図29に基づいて説明する。この実施形態� �挟持具168は、保持部材である薄い円筒形の� �体170が設けられ、枠体170は直径方向が略水� �に設置されている。枠体170の円周に沿って� �間隔に6箇所に、腕部材172が設けられている� ��腕部材172は、水平方向が面となる細長い板� ��で設けられ、枠体170の放射方向に外側に延� ��している。腕部材172の先端部172aよりも少し 内側には、軸用突起24が設けられ、軸用突起2 4には本体12が軸止されている。本体12の一方� ��端部は腕部材172の先端部172aに一致する挟持 部12bであり、他方の端部は操作部12cである。 本体12と軸用突起24の間には、本体12の挟持部 12bを腕部材172の先端部172aに押し付ける方向� �付勢するバネ28が設けられている。先端部172 aには、板状のガイド部174が下方に向かって� �けられている。腕部材172の先端部172aと反対� ��の基端部172bは、蝶番176で枠体170の上端部170 aに取り付けられている。腕部材172は、蝶番17 6により回転可能であり、枠体170の上方に跳� �上げることができる。

 枠体170の下端部170bには、底板178が設けら れて閉鎖されている。底板178の周縁部は、枠 体170の外周面から外側に突出している。底板 178の周縁部には、直径方向の2箇所にそれぞ� �紐体180が設けられ、紐体180の先端は下方に� �らされて所定長さで連結され、フック部材18 2が連結されている。

 枠体170の外周面には、枠体170よりも少し� ��が大きい円筒形のカバー部材184が嵌合され� ��設けられている。カバー部材184には、直径� ��向の2箇所にそれぞれ紐体186が設けられ、紐 体186の先端は上方に引き上げられて所定長さ で連結され、フック部材188が設けられている 。枠体170とカバー部材184は、所定長さの一対 の紐体190で連結されている。

 次にこの実施形態の挟持具168の使用方法� ��ついて説明する。挟持具168に被挟持物を挟� ��するときは、図27に示すようにカバー部材18 4の紐体186に連結されているフック部材188で� �任意の場所に吊下げる。腕部材172は放射方� �にセットされ、本体12の操作部12cを押して挟 持部12bを開き、被挟持物を挟持して保持する 。被挟持物を保持するときは、ガイド部174に そって挟持部12bに差し込むため、容易である 。

 挟持具168を収納するときは、図28に示す� �うにフック部材182を任意の場所に吊下げる� �このとき、底板178は上方に位置し、腕部材17 2は蝶番176で回転して下方にたらされる。カ� �ー部材184が紐体190の長さ分を下方に移動し� �腕部材172の外側を束ねる。

 また、挟持具168は、図29に示すように同� �の挟持具168を上下に連結することができる� �このとき、上方に位置する挟持具168から下� �するフック部材182に、下方に位置する挟持� �168のフック部材188をかける。これを連続す� �と、複数個の挟持具168を上下に連結するこ� �ができる。上下に位置する挟持具168の腕部� �172は、任意の本数に設定することができ、� �の長さを変えると、被挟持物が長くても重� �ることがない。

 この実施形態の挟持具168によれば、複数� ��被挟持物を互いに距離を離して挟持するこ� ��ができる。被挟持物が洗濯物の場合、乾燥� ��やすくなる。使用しないときには、腕部材1 72を互いに平行に折り畳んでカバー部材184で� ��ねて、コンパクトに収納することができる� ��同形の挟持具168を上下に重ねることができ� ��狭い場所に効率よく被挟持物を保持するこ� ��ができる。

 次にこの発明の第十三実施形態について� ��30、図31に基づいて説明する。この実施形態 の挟持具192は、任意の位置に吊下げるフック 部材194が設けられ、フック部材194の芯部194a� �直線の棒体であり、芯部194aの途中には係止� ��材196が設けられている。係止部材196にはス� ��ッパ198が設けられ、ストッパ198により芯部1 94aの任意の位置で係止部材196が係止される。 係止部材196の下方には、リング部200が設けら れている。

 リング部200は一対の紐体202で係止部材196� ��保持され、円の面が水平方向にセットされ� ��いる。芯部194aの下端部には、円板204が設け られている。円板204は芯部194aに対して直角� �設けられ、円板204の中心部に芯部194aが位置� ��ている。円板204の周縁部には、内側に切り� ��かれた切欠部206が所定間隔で設けられてい� ��。

 リング部200には、複数個の連結環208が挿� ��されて設けられ、各連結環208には、適度な� ��性を有する棒体であるクリップ棒210が連結� ��れている。ここでは8個の連結環208にそれぞ れクリップ棒210が設けられている。クリップ 棒210の先端には、一対の本体12が回転軸213に� ��り回転可能に設けられている。本体12は互� �に軸止され、挟持部12b同士が押し付けられ� �ように付勢されている。

 クリップ棒210は、円板204の切欠部206に嵌� ��されて所定角度に保持されている。一対の� ��体12の一方は、操作部12cが他方よりも長く� �成され、挟持部12bにガイド部211が設けられ� �いる。

 次にこの実施形態の挟持具192の使用方法� ��ついて説明する。挟持具192に挟持物を挟持� ��るときは、フック部材194を任意の位置にか� ��、係止部材196を芯部194aの任意の位置に係止 する。係止部材196が下方の円板204に近いとき クリップ棒210の開き角度が大きくなり、遠い ときは開き角度が小さくなる。そして、クリ ップ棒210の本体12に被挟持物を挟持して保持� ��る。クリップ棒210は円板204により円錐状に� ��かれているため、本体12は円形上に位置す� �。被挟持物がスカート212の場合、ウエスト� �分を円形状に位置する本体12に止めて円状に 開いて干す。スカート212以外にズボンに使用 してもよい。挟持具192を収納するときは、係 止部材196を上に移動させてクリップ棒210の開 き角度を小さくしてコンパクトに収納する。 円板204に、クリップ棒210を収納するスリット を設けてもよい。

 この実施形態の挟持具192によれば、簡単� ��操作でスカート212やズボンのウエスト部分� ��円形に開いて干し、通気を良くして早く乾� ��させることができる。スカート212やズボン� ��型崩れを防ぐ効果がある。係止部材196の位� ��を変える簡単な操作で、クリップ棒210の角� ��を変えて本体12の円の直径を調節し、スカ� �ト212やズボンのウエストサイズに合わせる� �とができる。

 次にこの発明の第十四実施形態について� ��32に基づいて説明する。この実施形態の挟� �具214は、床や机に置かれる台部216が設けら� �、台部216の中心から上方に延出する支持棒21 8が設けられている。支持棒218の先端には、5� ��の腕部材220が設けられている。腕部材220は� ��一方の端部220aが支持棒218に軸止され、任意 の位置で係止可能に設けられている。5本の� �部材220は放射状に任意の位置に広げられて� �止する。腕部材220の他方の端部220bには、一� ��の本体12が設けられている。本体12は互いに 軸止され、挟持部12b同士が押し付けられるよ うに付勢されている。一方の本体12の挟持部1 2bには、腕部材220の延長上に突出するガイド� ��222が設けられている。ガイド部222は、腕部� ��220を長く形成したものでもよい。

 次にこの実施形態の挟持具214の使用方法� ��ついて説明する。台部216を机等に置き、腕� ��材220を任意の位置に開き、本体12にメモ用� �224を挟持して保持する。これにより、机等� �メモ用紙224を見やすいようにおくことがで� �る。狭いスペースに複数のメモ用紙224を保� �することができる。使用しないときは、フ� �ク部材220を重ねてコンパクトに収容するこ� �ができる。

 なお、この実施形態の挟持具214は、台部2 16と支持棒218によって床や机に立てるもの以� ��に、図33に示すように吊下げ用のフック部� �226が設けられて吊下げてもよい。フック部� �220により任意の場所に吊下げることができ� �飲食店の厨房など、置くスペースがない場� �でも、複数の被挟持物を保持することがで� �る。

 また、挟持具214の腕部材220の途中に切断� ��を設け、切段部に蝶番を設けて折りたたみ� ��にしてもよい。これにより、収納時に腕部� ��220を二つ折りにしてコンパクトにすること� ��できる。

 なお、この発明の挟持具は、上記各実施� ��態に限定されるものではなく、本体同士又� ��本体と対向部材との軸受け構造は自由に変� ��可能である。対向部材は、壁、冷蔵庫、家� ��等、挟持するときのガイドになるものであ� ��ばよい。軸受け構造を対向部材に取り付け� ��方法も、自由に選択可能である。本体など� ��各部材の形状は、被挟持物により適宜変更� ��能である。

 また、金網に取り付けるクリップの部材は� ��板、網、枠、ローラ等、適宜利用可能であ� ��。さらに、板や網に付けるクリップは、そ� ��外側にさらにクリップを取り付けて、複数� ��ものを挟めるようにしても良い。また、挟� ��する内側の面にスポンジ等の柔らかい材質� ��ものを用いて、挟むものに跡が残らないよ� ��にしても良い。