以下、本発明の実施形態を図面に基づい� ��説明する。尚、以下の好ましい実施形態の� ��明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、そ� ��適用物或いはその用途を制限することを意� ��するものではない。

 図1は、本発明に係る航空機の前縁構造が 適用された主翼の前縁部分を示しており、こ の前縁部1は、例えばカーボン繊維強化複合� �料によって形成されている。

 尚、前記主翼は、桁等を含めその全ての� ��位を繊維強化複合材料によって形成しても� ��いし、前縁部1を繊維強化複合材料によって 形成する一方で、他の部位は繊維強化複合材 料以外の材料、例えば金属材料等によって形 成してもよい。また、前記主翼の全ての部位 を金属材料によって形成してもよい。また、 主翼の翼型等については何ら制限がない。

 図2は、前記前縁部1の断面を拡大して示� �図である。この前縁部1は、前述した繊維強� ��複合材料を積層してなる本体部11と、その� �体部11の外表面に形成された表面部12と、か� ��なり、表面部12は、ナノ構造のピン13が多数 配列された構造を有している。

 このナノ構造のピン13が多数配列された� �造では、図3に示すように、水2がピン13の先� ��に接触することで表面における空気の割合� ��高くなり、その結果、超撥水性を有するこ� ��になる。このように表面部12が超撥水性を� �していることにより、前記主翼は、その前� �部1への着氷や氷の成長が防止されるように� ��っている。

 ここで、こうした前縁部1を製造する方法 としては、以下の方法が挙げられる。

 先ず従来周知の方法により、少なくとも� ��縁部1(本体部11)を製造する。例えばカーボ� �繊維強化複合材料によって本体部11を形成す る場合は、前縁部1の形状を有する所定の型� �対して、例えばハンドレイアップ法等によ� �て、カーボン繊維を順次積層していき、前� �部1の形状を有する積層体を成形し、そこに� ��脂を含浸させると共にそれを硬化させるこ� ��によって、本体部11を製造することができ� �。

 こうして製造された本体部11とは別に、� �面部12を製造する。この表面部12は、所定材� ��(この材料は前記本体部11を形成する材料と� ��じであってもよいし、異なっていてもよい) の部材(母材)に対して、ナノ構造のピンを多� ��形成する表面処理を施すことによって製造� ��ることができる。

 そうして製造した表面部12(表面処理後の� ��記母材)を、本体部11の外表面に対して、例� ��ば接着等によって取り付けることによって� ��本体部11と表面部12とを備え、その表面部12� ��ナノ構造のピンを有する前縁部1が完成する 。

 尚、これとは異なる製造方法として、例� ��ば前記の如く製造した本体部11に対して直� �、ナノ構造のピンを多数形成する表面処理� �施すことによっても、前記前縁部1を製造す� ��ことが可能である。

 このようにして製造された前縁部1は、前 述したように、その表面が超撥水性を有して いる。これによって、この前縁部1を有する� �空機が飛行している最中に、その前縁部1に� ��冷却水が衝突しても氷が付着することが抑� ��される。また、仮に氷が付着してそれが成� ��したとしても、氷と前縁部1の表面との接着 力は極めて弱いため、主翼の変位や気流の変 化によって氷は容易に剥がれる。そうして、 防氷及び除氷効果が得られる。

 この構成では、前縁部1の表面が撥水性を 有していることによって防氷及び除氷効果が 得られるため、例えばエンジン抽気の利用や 電力の消費がなく、それによって燃費の悪化 を抑制することができる。

 尚、主翼において表面部12を設ける範囲� �、少なくともその前縁を含む範囲として適� �設定すればよい。

 また本発明は、主翼の前縁部1に適用する ことに限らず、航空機において従来より防氷 乃至除氷システムが適用されている箇所に広 く適用することが可能である。