本発明の実施例1について図1~図12に基づ� �て説明する。

 図1は本実施例の金属製カバー1をエキマ� �3に装着した状態の正面図であり、図2は図1� �切断面線X2-X2から見た断面図であり、図3は� �属製カバー1の拡大正面図であり、図4は図3� �切断面線X4-X4から見た断面図であり、図5は� �3の切断面線X5-X5から見た断面図であり、図6� ��図3の切断面線X6-X6から見た断面図であり、� ��7は図1の切断面線X7-X7から見た簡略化した断 面図であり、図8は本実施例の特徴を説明す� �図であり、図9は本実施例の作用を説明する� ��面図であり、図10は本実施例の制振性能を� �明するグラフであり、図11は本実施例の及び 既存技術の制振性能を示すグラフであり、図 12は損失係数の温度変化を示すグラフである� ��

 以下、図1及び図2を参照して成型部材で� �る金属製カバー1の概略について説明する。� ��動車のエンジン2などの内燃機関のエキマニ 3には、内燃機関の燃焼室から例として600~700� ��の高温で毎分数千サイクルの周波数で脈動� ��る燃焼排ガスが通過するため、他の部材で� ��るエキマニ3自身も高温になり高温の熱輻射 を発生する熱源となり、また、エンジン2内� �の燃料の爆発音、燃焼排ガスのエキマニ3内� ��移動などに起因する騒音を外部に放散する� ��動源となる。

 本実施例では、エキマニ3からのこのよう な振動を可及的に抑制するために、後述され る構成を有する成型部材である金属製カバー 1がエキマニ3を覆う態様に設置されている。� ��実施例の金属製カバー1は、図2に示される� �うに、板厚0.3mmの薄板材である比重が2.7程度 のアルミニウム合金からなる金属板4から構� �され、図1、図2及び図7に示されるように、� �キマニ3の外観形状に沿って、立体形状に形� ��される。金属製カバー1は、側壁T1と、この� ��壁T1の端部全周を連結する頂部T2とを備えて いる。側壁T1と頂部T2とは鈍角θをなして連な っている。

 本実施例において、上記金属板4は、弾性 変形が可能な材料ならば、その種類を限定さ れるものではなく、アルミニウム箔或いはア ルミニウム合金箔、さらにはアルミニウムや その合金、さらにはステンレス鋼、エンジニ アリングプラスチックなどの合成樹脂類から なる薄板材を変更例として含むものである。 但し、後述するような金属製カバー1の軽量� �の点を考慮すると、アルミニウムやその合� �、或いはエンジニアリングプラスチックな� �の合成樹脂類からなる薄板材が好適である� �

 本実施例のカバー1に用いられる前記金属 板4は、一例として、1枚のアルミニウム合金� ��板から形成される。金属板4には、図1~図6に 示されるように、第1方向A1に沿って、隆起部 7と谷部8とが相互に連なって交互に繰り返さ� ��た第1波形形状である複数の波形形状9と、� �1方向A1と交差する方向、好適には直交する� �向である第2方向A2に沿って隆起部7aと谷部8a� ��が相互に連なり、第2波形形状である同様な 波形形状9aとが形成される。隆起部7は、その 長手方向に沿って、図3~図5に示されるように 、第1起立部10と第2起立部11とが谷部8から立� �って交互に配列されている。また、前記谷� �8は、図3~図5に示されるように平坦部12と凹� �13とが交互に配列されている。

 前記第1起立部10は、谷部8から略台形状に 立上る一対の側壁14、15と、側壁14、15の先端� ��相互に連結されて形成される比較的平坦な� ��部18とを含んで1周期形状が構成されている� ��第1起立部10は内曲しており、第1起立部10の� ��端部の第1方向A1に沿う開口部長さL10よりも� ��頂部18の第1方向A1に沿う頂部長さL2が長くな るように定められる。

 一方、前記第2起立部11は、第1起立部10が� ��略幅方向に所定の程度押し潰されて形成さ� ��、平坦部12からそれぞれ立上る一対の側壁19 、20と、側壁19、20の先端を相互に連結し、図 5の下方側に凹状の凹部23とを含んで構成され ている。このような各第2起立部11及び凹部13� ��、複数の波形形状9の延びる方向である前記 第1方向A1と実質的に直交する方向である第2� �向A2に沿ってそれぞれ断続的に連なるように 形成される。

 また、第2起立部11は内曲しており、第2起 立部11の基端部の第1方向A1に沿う開口部長さL 11よりも、凹部13の第1方向A1に沿う頂部長さL1 1が長くなるように定められる。また、前記� �壁14、15及び側壁19、20付近は、第1方向A1及び 第2方向A2の少なくとも一方の方向に沿う波形 形状9において、金属板4が折り返されて金属� ��4自身の上に折り重ねられた積層部45を構成� ��ている。

 本実施例の金属製カバー1において、各部 寸法の一例として、図4及び図5に示されるよ� ��に、第1方向A1に沿う波形形状9の1周期の長� �L1、前記第1起立部10の頂部18の長さL2、第2起� ��部11の凹部23の長さL3が、11mm、7mm、5mmにそれ ぞれ選ばれる。したがって、前記開口部長さ L10は長さ7mmよりも小さく、開口部長さL11は長 さ5mmよりも小さく選ばれる。

 勿論、本発明はこのような寸法例にその� ��術的範囲を限定されるものではなく、発明� ��実施される金属製カバー1の要求される仕様 に対応して、その寸法などが適宜選択される 。金属製カバー1は、このような形状を有し� �金属板4をエキマニ3の外形形状に沿った立体 形状にプレス加工することにより形成される 。

 以下、図8を参照して、本実施例の金属製 カバー1の特徴の一つについて説明する。本� �施例の金属製カバー1は前述したようにエキ� ��ニ3の立体的な外観形状に沿った立体形状に 形成されるので、金属製カバー1には図1に示� ��れるように金属板4の屈曲部であり稜部であ る一つ或いは複数の稜線相当部位30が形成さ� ��る。本実施例では、波形形状9の長手方向で ある前記第1方向A1が、これら複数の稜線相当 部位30のうちの後述する主要な稜線相当部位3 0に交差する方向となるように、金属板4、5に 対して立体形状へのプレス加工を施す。

 ここで、前記主要な稜線相当部位30とは� �金属製カバー1の全体的な形状を特徴付ける� ��較的大きな曲率が連続する折り曲げ部位で� ��る。即ち、金属製カバー1に形成される大小 種々の折り曲げ部位のうち、金属製カバー1� �外観形状を実質的に決定付ける比較的長寸� �亘って延びる折り曲げ部位を指す。

 金属製カバー1がエキマニ3に対して装着� �れるとき、エキマニ3からの振動の伝達によ� ��金属製カバー1も振動する。この振動により 金属製カバー1が振動するとき、前記主要な� �線相当部位30を中心にしてその両側の金属製 カバー1の部位がばたつくように振動する。� �のような振動を放置すると、金属製カバー1� ��稜線相当部位30付近の部位が繰り返しの屈� �により金属疲労を生じクラックを発生しや� �くなる。

 これに対して、本実施例では、金属製カ� ��ー1に形成されている複数の波形形状9の第1� ��向A1が前記主要な稜線相当部位30に対して交 差する方向、好適には直交する方向となるよ うに定めるので、波形形状9が前記稜線相当� �位30を中心とする振動に対してリブの作用を 実現する。これにより、金属製カバー1の振� �を抑制することができ、金属製カバー1のク� ��ックの発生を防止することができ、金属製� ��バー1の品質を格段に向上することができる 。

 さらに、前述した稜線相当部位30の延び� �方向に沿って発生する振動に対しては、前� �第2方向A2に沿って断続的に延び、第1方向A1� �沿って連なる図4~図6に示される前記第2起立� ��11が、やはりリブの機能を実現して振動を� �制する。

 また、本実施例において、図7に示される ように、金属製カバー1の外周部の少なくと� �一部分にフランジ28が形成される。これによ り、金属製カバー1が振動する際にこのフラ� �ジ28がリブの機能を実現し、金属製カバー1� �振動の振幅を減少することができ、金属製� �バーに1おけるクラックの発生を抑制するこ� ��ができる。

 以上のように、本実施例によれば、金属� ��カバー1は金属板4を立体形状をなすように� �成して構成され、この金属板4に形成されて� ��る複数の波形形状9は、隆起部7と谷部8とが� ��1方向A1に沿って連なって形成され、各隆起� ��7はその長手方向即ち第1方向A1に沿って周期 的に高さが変化されている。さらに、第1方� �A1が立体形状を構成する金属製カバー1の主� �な稜線相当部位30に対して直交する方向に定 められている。

 したがって、波形形状9が前記主要な稜線 相当部位30の両側部位の振動に対してリブの� ��用を実現する。これにより、エキマニ3から の振動により、金属製カバー1が前記主要な� �線相当部位30を中心にしてその両側の金属製 カバー1の部がばたつくように振動する事態� �抑制され、金属製カバー1の稜線相当部位30� �近の部が繰り返しの屈曲により金属疲労を� �じクラックを発生しやすくなる事態が防止� �れる。

 これにより、本実施例の金属製カバー1の 振動を抑制することができ、金属製カバー1� �クラックの発生を防止することができ、金� �製カバー1の品質を格段に向上することがで� ��る。

 また、金属製カバー1は、金属製カバー1� �形成されている複数の波形形状の前記第1方� ��A1が、金属製カバー1の製品形状の屈曲部位3 0に対して交差する方向、好適には直交する� �向に定められているので、波形形状が前記� �曲部位30を中心とする振動に対してリブの作 用を実現する。これにより、金属製カバー1� �振動を抑制することができ、金属製カバー1� ��クラックの発生を防止することができ、金� ��製カバー1の品質を格段に向上することがで きる。

 図9は本実施例の金属製カバー1の作用を� �す簡略化した断面図である。以下、図9を併� ��て参照して金属製カバー1の作用について説 明する。本実施例の金属製カバー1には、前� �したように、波形形状9が実質的に全面に形� ��された弾性変形可能な材料である金属板4に 前記積層部45が構成されている。

 したがって、金属製カバー1が受けた振動 によって、金属製カバー1が面振動して振動� �発生する場合、このような振動は、図9にお� ��て、動作の一例が示されているように、隆� ��部7が変形していない標準時の隆起部7の凹� �46の幅L4に対し、伸長部位では凹所46の幅は� �前記幅L4より大きな伸長時幅L5になり、圧縮� ��位では凹所46の幅は、前記幅L4より小さな圧 縮時幅L6になるような伸縮変形が、金属製カ� ��ー1の全面に亘って各部位において発生する 。

 金属製カバー1において、このように、波 形形状9の各部位の伸縮変形により、外部か� �加えられる振動は、金属板4自身の弾性変形� ��よって相当部分が熱エネルギーに変換され� ��。これにより、金属製カバー1の振動が抑制 されることができる。

 また、金属製カバー1が受けた振動の比較 的低周波帯域成分によって、金属製カバー1� �全体としてばたつくような振動を発生する� �合、このような振動は、図9において、動作� ��一例が示されているように、隆起部7が変形 していない標準時の隆起部7の凹所46の幅L4に� ��し、伸長部位では凹所46の幅は、前記幅L4よ り大きな伸長時幅L5になり、圧縮部位では凹� ��46の幅は、前記幅L4より小さな圧縮時幅L6に� ��る。

 また、金属製カバー1には前記積層部45が� ��成されているので、前記各部長さL1、L2、L3� ��寸法例の場合、本件発明者らは、波形形状9 の屈曲にしたがって波形形状9の一周期の長� �(以下、周長という)を計測した。その結果、 周長L0は約17mmになり、前記波形形状9の1周期� ��長さL1(本例では、11mm)に対して、約55%の伸� �代を実現できることになる。

 本実施例で金属板4としてアルミニウム材 を使用しているが、アルミニウム材は、鉄材 やステンレス材と比較して、延性、展性が低 く、プレス加工、特に深絞りなどを行う場合 にクラックなどの問題点が発生することがあ る。これに対し、本実施例では、金属板4が� �55%の延性、展性を有しているに等しいので� �深絞り加工を含むプレス加工が格段に容易� �なる。これにより、金属製カバー1の材料と� ��て、アルミニウムなどの軽金属を用いるこ� ��ができ、金属製カバー1の軽量化を図ること ができる。また、加工性も格段に向上される 。

 このような金属板4をプレス加工するなど して、金属製カバー1の製品形状に加工する� �合、積層部45が図9に示されるように伸縮す� �ことにより、波形形状9が形成された金属板4 の加工における延び代が、平板形状の金属板 と比較して格段に大きくなる。これにより、 加工が平板形状の金属板と比較して格段に容 易になる。この作用効果は、金属板として、 例として鉄やステンレス鋼などよりも、比較 的延性が小さいアルミニウム合金を用いる場 合に顕著に実現される。

 さらに、本実施例において、前述したよ� ��に、金属製カバー1の不所望な変形や割れの 発生が防止されるので、これを達成するため に、金属製カバー1を構成する金属板4の板厚� ��大きくしたり補強部材を追加したりして、� ��属製カバー1の剛性を増大させたり、金属製 カバー1のエキマニ2に対する支持個所を増大� ��せたりする必用が解消される。これにより� ��金属製カバー1の剛性を増大させたときに想 定される金属製カバー1の重量の増大による� �持個所付近での割れの可能性の増大や、金� �製カバー1の支持個所を増大させた際に想定� ��れる熱歪による割れの発生を防止すること� ��できる。これらの点でも金属製カバー1の信 頼性が格段に向上される。

 図10は金属製カバー1の制振作用を説明す� ��グラフである。以下、図10を併せて参照し� �、金属製カバー1の制振作用について説明す� ��。本件発明者は、本実施例の金属製カバー1 の制振作用を確認するために、鋼板、ステン レス鋼板、FRP板、サンドイッチ鋼板、及び本 実施例の金属製カバー1について、振動を加� �た場合の振動の減衰係数の計測を行った。� �の結果が図10のグラフに示されている。

 この計測によれば、図10において領域Pで� ��される本実施例の金属製カバー1の振動減衰 係数は、鋼板、ステンレス鋼板よりも大きく 、FRP(繊維強化プラスチック)板、サンドイッ� ��鋼板よりも小さい範囲に属することが確認� ��れた。したがって、異種材料の積層構造を� ��するサンドイッチ鋼板や、内部に無機繊維� ��含有するFRPなどよりは減衰係数が小さいも� ��の、内燃機関のカバー類の材料として多く� ��いられている鋼板、ステンレス鋼板よりは� ��きな振動減衰係数を有しており、制振性能� ��関して従来技術よりも格段に向上されてい� ��ことが確認された。

 図11は本実施例の金属製カバー1の制振性を� ��認するために、板厚0.5mmの単層アルミメッ� �鋼板を用いたサンドイッチ鋼板、板厚0.5mmの 単層アルミ板、金属製カバー1、板厚0.3mmと0.1 25mmの平板アルミ板の積層アルミ板の各損失� �数ηを室温で計測した結果を示すグラフであ る。各材料毎の損失係数を下記表1に示す。

 上記表1及び図11から、室温において、本実� ��例の金属製カバー1の制振性能は、前記サン ドイッチ鋼
板や板厚0.5mmのアルミ板よりも低いものの、� ��記積層アルミ板よりも高いことが確認され� ��。

 図12は本実施例の金属製カバー1に関連し� ��、各種材料の振動に関する損失係数ηの温� �変化を計測した結果を示すグラフである。� �測温度範囲は室温と約250℃の間であり、金� �製カバー1の計測結果を曲線g1で示し、板厚0. 5mmのアルミメッキ鋼板の計測結果を曲線g2で� ��す。

 この計測結果によれば、本実施例の金属� ��カバー1の損失係数は、約100℃付近より下方 の温度範囲ではアルミメッキ鋼板の損失係数 よりも低いが、約100℃付近を超える温度範囲 では、アルミメッキ鋼板の損失係数よりも格 段に向上することが確認された。

 したがって、金属製カバー1を、例として 自動車のエンジンなどのような熱を発生する 振動源に対して用いる場合、エンジンの稼動 下では良好な制振性を示すことが確認された 。

 本発明は、上記各実施例に権利範囲を限� ��されるものではなく、本発明の精神逸脱し� ��い範囲で広範な変更例を含むものである。

 特に、上記実施例の金属製カバー1におい て、金属板4、5に形成される波形形状9は、前 記実施例の形状に限定されるものではなく、 任意の波形形状が形成される場合でも、振動 に伴う波形形状の伸縮動作が実現され得るこ とは明らかであり、この伸縮動作による制振 作用を実現することができる。

 以上のように本実施例によれば、下記の� ��果を奏することができる。本実施例によれ� ��、第1方向A1及び第2方向A2にそれぞれ沿って� ��形形状9、9aが連なって形成されている。し� ��がって、金属板4、5から形成される金属製� �バー1に関して、外部からの振動によってカ� ��ー1が振動を発生する場合、このような振動 は、前記波形形状9、9aにおける谷部8、8a及び 隆起部7、7aにおける金属板4の弾性的な変形� �転換される。これにより、外部から加えら� �る振動は、金属板4自身の弾性変形によって� ��当部分が熱エネルギーに変換される。これ� ��より、金属板4が受ける振動によるカバー1� �振動が抑制されることができる。

 また、本発明において、加工用素材が振� ��源に対して用いられた場合、加工用素材か� ��形成された製品は、振動源からの振動の伝� ��により振動する。この製品の振動に際して� ��製品形状の屈曲部位を中心にして、その両� ��の製品の部位がばたつくように振動する。� ��のような振動が発生すると、製品の前記屈� ��部位付近の部位が繰り返しの屈曲により金� ��疲労を生じクラックを発生しやすくなる。

 本発明では、製品に加工される加工用素� ��には、前記第1方向及び第2方向に沿って波� �形状がそれぞれ形成されており、一例とし� �その第1方向が、製品の前記屈曲部位に対し� ��交差する方向、好適には直交する方向に定� ��られている場合、波形形状が前記屈曲部位� ��中心とする振動に対してリブの作用を実現� ��る。これにより、製品の振動を抑制するこ� ��ができ、製品のクラックの発生を防止する� ��とができ、製品の品質を格段に向上するこ� ��ができる。

 また、本実施例によれば、このような金� ��板4をプレス加工するなどして、所望のカバ ー1形状に加工する場合、前記波形形状9、9a� �伸縮することにより、波形形状9、9aが形成� �れた金属板4の加工における延び代が、平板� ��状の金属板4と比較して格段に大きくなる。 これにより、加工性が平板形状の金属板と比 較して格段に向上される。この作用効果は、 金属板4として、例として鉄やステンレス鋼� �どの延性、展性が比較的大きい材料よりも� �比較的延性、展性が小さいアルミニウム合� �を用いる場合など顕著に実現される。

 また、本実施例によれば、カバー1は、金 属板4に波形形状9、9aを加工して形成される� �で、カバー1が屈曲形状を有する場合、カバ� ��1の一方表面が凸形状の場合、他方表面は凹 形状になる。このとき、凸形状側では波形形 状9、9aの隆起部7、7a同士の間隔が広がり、他 方表面側では、波形形状9、9aの隆起部7、7a同 士の間隔が狭まることになる。

 したがって、本実施例の金属板4の一方表 面(例として、図4及び図5の下方側表面)に細� �い凹凸を有する部材、或いは比較的柔軟な� �面性状の部材(以下、基材と総称する、図示� ��ず)を当接し、金属板4を基材と共に屈曲さ� �ると、基材側で波形形状9、9aの隆起部7、7a� �士の間隔が狭まる部位において、金属板4の� ��材側の隆起部7、7a間の間隔が狭まり、金属� ��4と基材とが相互に噛み合って相互に固定さ れることになる。

 したがって、金属板4の基材への装着を、 接着剤などの特段の手段を講じる事無く実現 することができる。この点に於いても、本実 施例のカバー1の構成の簡略化と小型化とを� �ることができる。

 また、本実施例において、カバー1の形状 及び構造は、金属板4がカバー1に加工された� ��の形状よって定められている。したがって� ��本実施例において、カバー1に加工される前 段階での金属板4の形状及び構造は任意であ� �。これにより、本実施例は、カバー1に加工� ��れた際の金属板4の形状及び構造が、本実施 例に規定する条件を満足する限り、広範な種 類の加工用素材に関して適用されるものであ る。

 以下に、図13~図17を併せて参照して、本� �明の実施例2について説明する。図13は本実� �例の金属製カバー1aの素材の金属板6の斜視� �であり、図14は本実施例の成型部材である金 属製カバー1aの簡略化した断面図であり、図1 5は本実施例の吸音特性を説明するグラフで� �り、図16は本実施例に基づく調査装置21の構� ��を示す概念図であり、図17は吸音特性に関� �る調査装置21による調査結果を説明するグラ フである。

 本実施例の金属製カバー1aは、前記第1実� ��例と類似し、対応する部分には同一の参照� ��号を付す。本実施例の特徴の一つは、カバ� ��1aを構成する板厚t0の平板状のアルミニウム 板からなる薄板材である金属板6に対して、� �数の貫通孔22を形成した点である。この貫通 孔22は、金属板6を板厚方向(図13上下方向)に� �気が移動可能に形成される。貫通孔22は、一 例として図13に示される円筒状の断面形状を� ��するが、これに限定されるものではなく、� ��形のスリット状や、その他の異形の形状で� ��よい。本実施例では、一例として、板厚t0� �0.15mmに選ばれ、貫通孔22に関して、開口径D1= 0.5mm、開口率0.1%に選ばれる。

 本件発明者の調査及び実験によれば、貫� ��孔22の開口径D1は、金属製カバー1aへ入力さ� ��る音が空気の粗密波として貫通孔22を通過� �る際に、貫通孔22の周縁部と空気との摩擦に よる空気の振動エネルギーの熱エネルギーへ の変換作用と、空気流の圧力損失によるエネ ルギーの減衰作用とに多大な影響を及ぼすも のである。

 本件発明者の調査及び実験によれば、貫� ��穴22を通過する空気に、前記圧力損失によ� �エネルギー減衰作用を実現することが出来� �開口径D1は、3mm以下が望ましいことが判明し た。開口径D1が、3mmよりも大きくなれば、前� ��空気通過時の圧力損失が大きく低下し、金� ��板6に対する垂直入射吸音率に関するしきい 値=0.3を大きく下回ることが確認されたから� �ある。また、貫通孔22の開口径D1が1mm以下で� ��れば、貫通孔22を通過する空気流に、粘性� �用を確実に発生させることができることが� �認されている。

 本実施例ではこのような貫通孔22が多数� �成された金属板6に対し、図3~図6を参照して� ��明したように、第1方向A1及び第2方向A2に沿� ��て、前述したようなコルゲート加工をそれ� ��れ施す。このようなコルゲート加工を施し� ��得られた図14に示される加工用素材24と、加 工用素材24から予め定める距離L21の空気層26� �隔てて設けられる隔壁部材である背面板25と を含んで、本実施例の成型部材である金属製 カバー1aが構成される。

 本件発明者は、本実施例の金属製カバー1 aに関して、前記距離L21を変化させた場合の� �直入射吸音率の変動を測定した。図15に測定 結果の周波数-垂直入射吸音率のグラフを示� �。曲線g10、g11、g12、g13は、距離L21を0mm、2mm� �4mm、8mmとした場合の垂直入射吸音率の変化� �それぞれ示す。

 このグラフから分かるように、本実施例� ��垂直入射吸音率は、第1周波数帯域f1(1~2kHz)� �及び第2周波数帯域f2(3~4kHz)の2つのピーク周� �数帯域を有している。図15において、低い方 のピーク周波数帯域である第1周波数帯域f1は 、隆起部7と背面板25との距離L22により定まる 空気層と、隆起部7部分に形成された前記貫� �孔22による共鳴、ならびに、谷部8と背面板25 との距離L21により定まる空気層と、谷部8部� �に形成された前記貫通孔22による共鳴に起因 する周波数帯域である。高い方のピーク周波 数帯域である前記第2周波数帯域は、隆起部7� ��谷部8との距離L23により定まる空気層と、隆 起部7に形成された貫通孔22による共鳴周波数 に起因する周波数帯域である。

 また、本件発明者は、本実施例の金属製� ��バー1aに関して、前記図13に示した構成の金 属板6を、図16に示す調査装置21で調査した。� ��査装置21は、加振機33と取付治具34を備える� ��調査を行うに際して、金属板6を加振機33に� ��付治具34で取り付け、金属板6に関して加振� ��33と反対側の近傍に設置されたマイクロフ� �ンなどの音圧検知手段35で金属製カバー1aか� ��の音の音圧レベルを測定した。測定結果は� ��図17のグラフに示されている。曲線g15は、� �数の貫通孔22を有する本実施例の金属製カバ ー1aの場合であり、曲線g16は、貫通孔22が形� �されていない金属製カバー1の場合である。

 図17のグラフから分かるように、 貫通孔 22を有する本実施例の金属製カバー1aが、周� �数帯域630Hz前後、1250Hz前後、2500Hz以上の各帯 域において、曲線g16よりも低減されたレベル にあり、貫通孔22による騒音低減効果が見ら� ��ることが確認された。

 このような本実施例の金属製カバー1aは� �以下の吸音作用と振動放射音低減作用とを� �現することができる。

 以下、本実施例の金属製カバー1aの作用� �ついて説明する。本実施例の金属製カバー1a は、それ自身に貫通孔22を設けている。した� ��って、金属製カバー1aが振動した場合、貫� �孔22を空気が矢符e1方向に通過する際に、加� ��用素材24の貫通孔22を構成する端面32と空気� ��の間で摩擦によるエネルギーの減衰が発生� ��る。

 このようなエネルギーの減衰による吸音� ��能は、空気の振動である音波のエネルギー� ��熱エネルギーに変換されることにより発揮� ��れる。このような吸音性能に関して、前記� ��い方のピーク周波数帯域f1における吸音性� �は、隆起部7と背面板25との距離L22により定� �る空気層及び谷部8と背面板25との距離L21に� �り定まる空気層による共鳴に起因する。

 さらに、本実施例の場合、面方向に前記� ��部8と隆起部7とによる凹凸が存在するため� �隆起部7上面と谷部8底面との間の厚さL23の空 気層による共鳴に起因する音響共鳴周波数帯 域付近での吸音性能も発揮する。

 このような相乗的な吸音効果により、加� ��用素材24自身が発生する振動、騒音を、発� �後に吸音することにより低減することが出� �る。

 また、本実施例は、前記隆起部7及び谷部 8によるリブ補強効果により、金属板6が全面� ��位相で動きやすい。このとき金属板6に貫通 孔22が設けられていることによって、加工用� ��材24の振動から音へのエネルギー変換効率� �ある音響放射効率が、貫通孔22がない場合と 比較して、低減することが確認された。これ により、本実施例の加工用素材24が振動して� ��る場合でも、加工用素材24から放射される� �の振幅を低減できる。

 金属板6に貫通孔22を設けることによる振� ��放射音低減効果について、金属板6の面振動 が部分的に振幅又は/及び位相が異なる場合� �すなわち加工用素材24の表面に振動分布が発 生する場合、振動放射音低減作用の効果が小 さくなることが知られている。しかし、本実 施例のように、加工用素材24表面に前記隆起� ��7及び谷部8からなる凹凸が存在し、前述し� �リブ補強効果がある場合、振動分布を小さ� �でき、振動放射音の低減効果を顕著にする� �とができる。したがって、この振動放射音� �減効果により、加工用素材24自身が発生する 騒音を低減することができる。

 また、本実施例において、加工用素材24� �ら形成される金属製カバー1aに関して、外部 からの振動によってカバー1aが振動を発生す� ��場合、このような振動は、前記波形形状9に おける谷部8及び隆起部7における金属板6の弾 性的な変形に転換される。これにより、外部 から加えられる振動は、金属板6自身の弾性� �形によって相当部分が熱エネルギーに変換� �れる。これにより、加工用素材24が受ける振 動によるカバー1aの振動が抑制されることが� ��きる。

 本実施例は、貫通孔22の開口径D1、開口率 、板厚t0、隆起部7と背後板25又は谷部8との距 離を適切に調整することにより、低減すべき 周波数帯域に合わせた振動放射音低減効果を 得るよう調整することが可能である。

 また、本実施例の金属製カバー1aを構成� �る金属板6の材質や、貫通孔22の孔形状につ� �ては、上記各実施例に限定されるものでは� �く、他の材料を用いる場合も本発明に含ま� �る。