次に、本発明の好適な実施の形態にかか� ��配管と被接続体との接続構造について図面� ��参照して説明する。なお、以下に記載され� ��実施の形態は、本発明を説明するための例� ��であり、本発明をこれらの実施の形態にの� ��限定するものではない。したがって、本発� ��は、その要旨を逸脱しない限り、様々な形� ��で実施することができる。

(実施の形態1)
 図1は、本発明の実施の形態1にかかる配管� �被接続体との接続構造の概要を示す側面図� �図2は、図1に示す接続構造の主要部を示す斜 視図、図3は、図2に示す接続構造の側面図、� ��4は、図2に示す接続構造の正面図、図5は、� ��4に示すV-V線に沿った断面図、図6は、図3に� ��す接続構造において配管を取外した状態を� ��す側面図、図7は、図5示す接続構造におい� �配管を取外した状態を示す断面図、図8は、� ��2に示す接続構造の主要部分を分解して示す 分解斜視図である。

 なお、前述した図2~図8では、説明を判り� ��すくするため、被接続体については、継手� ��材との接続部分のみを記載してある。また� ��前述した図1~図8では、説明を判りやすくす� ��ため、各部材の厚さやサイズ、拡大・縮小� ��等は、実際のものとは一致させずに記載し� ��部分がある。

 図1~図8に示すように、実施の形態1にかか る接続構造は、被接続体10の接続部12と、配� �100と、接続部12と配管100とを接続する継手部 材50と、継手部材50に配管100を固定するため� �ストッパ部材30と、接続部12と配管100との間� ��密封するシール部材40と、接続部12に継手部 材50を取付ける取付用クリップ70を備えて構� �されている。

 被接続体10は、本体11と、本体11に設けら� ��、配管100が接続される接続部12を備えてい� �。本体11の内部には、流体が通過する流体通 路(図示せず)が形成されており、この流体流� ��は、接続部12の内部に形成されている連通� �18に連通されている。

 接続部12は、略円柱形状を有し、その内� �に中空部(流体流路)を画定する壁部16と、壁� ��16の配管100が接続される側(以下、「接続端� ��」という)の端面に形成された第1のフラン� �15を備えている。接続部12の中空部は、軸方� ��略中央位置から接続端側に配設され、後に� ��述する継手部材50の一端が着脱可能に挿入� �れる継手部材挿入穴17と、軸方向略中央位置 から本体11側に配設され、継手部材挿入穴17� �連通する連通路18から形成されている。そし て、この連通路18は、本体11の内部に形成さ� �ている流体通路(図示せず)に連通されている 。

 継手部材挿入穴17と連通路18との境界部分 を画定する壁部16の内周面には、配管100の挿� ��方向に略垂直な方向に突出する段部19が、� �該内周面に沿って環状に形成されている。� �の段部19は、接続部12に継手部材50を介して� �続される配管100の径よりも小さい内径で形� �されており、配管100が接続された際には、� �5に示すように、配管100の挿入端が当接し、� ��管100がこれ以上挿入方向に移動することを� ��止する移動阻止部となるものである。また� ��壁部16の内周面の段部19よりも接続端側には 、配管100の外径よりも大きい内径を有し、且 つ、後に詳述するストッパ部材30の外径より� ��小さい内径を有する段部21が、当該内周面� �沿って環状に形成されている。この段部21に は、図5及び図7に示すように、ストッパ部材3 0、シール部材40が、この順で配設される。

 ストッパ部材30は環状を有し、その内周� �には、複数(実施の形態1では、6個)の舌片32� �互いに間隔をおいて形成されている。これ� �各々の舌片32は、ストッパ部材30の軸芯に向� ��て斜め方向に突出した形状を有している。� ��して、各々の舌片32は、ストッパ部材30の内 周面が画定する穴33に、舌片32が突出してい� �い側から配管100を挿入した(図7に示す矢印方 向から挿入した)際に、配管100の外周面に喰� �んで、配管100が抜脱方向に移動することを� �止している。なお、仮に、ストッパ部材30を 配管100から取外す必要がある場合は、所定以 上の力をかければ、ストッパ部材30から配管1 00を引き抜くこともできる。

 シール部材40は、例えばOリングからなり� ��ストッパ部材30の舌片32が突出していない側 に配設される。このシール部材40は、その内� ��面が画定する穴43に配管100を挿入し、接続� �12の壁部16の内周面と、配管100の外周面との� ��を密封(シール)する。

 継手部材50は、被接続体10の接続部12に形� ��された継手部材挿入穴17に挿入される略円� �形状の挿入部51と、挿入部51と一体に形成さ� ��且つ第1のフランジ15の外径とほぼ同一の外� ��を有する第2のフランジ55と、第2のフランジ 55と一体に形成され且つ接続部12の壁部16の外 径とほぼ同一の外径を有する略円筒形状のキ ャップ部52から形成されている。また、継手� ��材50には、軸方向に沿って貫通し、配管100� �一端が挿入される配管挿入穴53が形成されて いる。この継手部材50は、接続部12に取付け� �れた際に、配管挿入穴53に挿入された配管100 の中空部分(すなわち、流体流路)と、接続部1 2に形成された連通路18とを連通させる。

 挿入部51は、継手部材挿入穴17の内径とほ ぼ同一の外径を有しており、図5及び図7に示� ��ように、継手部材挿入穴17に挿入された際� �、壁部16の内周面に形成された段部21との間� ��、ストッパ部材30及びシール部材40を配設す るための空間を形成可能な長さを有している 。第2のフランジ55は、継手部材挿入穴17に挿� ��部51が挿入された際に、接続部12に形成され ている第1のフランジ15と当接するようになっ ている。また、配管挿入穴53は、配管100の外� ��とほぼ同一の内径となるように形成されて� ��る。

 取付用クリップ70は、接続部12の壁部16の� ��周面に沿って湾曲する2つのアーム71A及び71B と、これらのアーム71A及び71Bの一端を連結す る連結部72とを備えており、全体として略C字 状を有している。アーム71A及び71Bは、弾性変 形可能であり、互いに当接した状態で配置さ れた第1のフランジ15と第2のフランジ55に弾発 的に取付けられ、且つ弾発的に取外される。 また、アーム71A及び71Bには、当接した第1の� �ランジ15と第2のフランジ55が挿入されるフラ ンジ挿入穴75A及び75Bが各々形成されている。 そして、当接した第1のフランジ15と第2のフ� �ンジ55が、フランジ挿入穴75A及び75Bに挿入さ れた際に、フランジ挿入穴75A及び75Bを画定し ている壁面が、第1のフランジ15と第2のフラ� �ジ55に当接して、これらを固定する。

 次に、被接続体10に、継手部材50を介して 配管100を接続する方法の一例について説明す る。先ず、被接続体10の接続部12に形成され� �継手部材挿入穴17に、ストッパ部材30を、舌� ��32が突出している側が挿入方向を向くよう� �して挿入し、継手部材挿入穴17に形成されて いる段部21にストッパ部材30を配設する。次� �で、継手部材挿入穴17にシール部材40を挿入� ��、ストッパ部材30に隣接させる。この時、� �ール部材40は、ストッパ部材30の舌片32が突� �していない側に配置されるため、舌片32が触 れることがなく、傷付くことがない。

 次に、ストッパ部材30及びシール部材40が 配設された継手部材挿入穴17に、継手部材50� �挿入部51を挿入し、接続部12に形成された第1 のフランジ15と、継手部材50に形成された第2� ��フランジ55を当接させる。次いで、当接し� �第1のフランジ15と第2のフランジ55が、取付� �クリップ70のフランジ挿入穴75A及び75Bに挿入 されるように、取付用クリップ70を当接した� ��1のフランジ15と第2のフランジ55に取付け、� ��6及び図7に示すように、接続部12に継手部材 50を固定する。

 その後、接続部12に取付けられた継手部� �50の配管挿入穴53に、配管100を挿入する。こ� ��時、配管100は、図5に示すように、その先端 が配管挿入穴53を貫通し、次いで、シール部� ��40の穴43及びストッパ部材30の穴を順に貫通� ��た後、段部19に当接するまで挿入する。こ� �配管挿入工程の際に、配管100の外周面には� �ストッパ部材30の舌片32が喰込み、配管100が� ��脱方向に相対的に移動することが阻止され� ��。また、シール部材40によって、接続部12の 内周面(壁部16の内周面)と、配管100の外周面� �の間が密閉される。

 以上の工程により、図1~図5に示すように� ��継手部材50を介して、被接続体10に配管100が 接続された。なお、実施の形態1にかかる接� �構造では、被接続体10の接続部12が、継手の� ��割を果たしている。このため、接続部12に� �手部材50を取付ける工程と、継手部材50に配� ��100を取付ける工程のみで、被接続体10に配� �100を接続することができる。また、被接続� �10に取付けられた継手部材50に配管100を挿入� ��るだけで、配管100の抜け止め(ストッパ部材 30による)と、シールを行うことができる。し たがって、作業工程を大幅に簡略化すること ができ、施工性を向上することができる。さ らにまた、接続部12の内周面と、配管100の外� ��面との間のみをシールすればよいため、接� ��構造全体のシール性を向上させることがで� ��る。

 また、被接続体10から配管100を取外す必� �がある場合は、所定以上の力をかければ、� �手部材50から配管100を引き抜くこともできる 。また、継手部材50は、取付用クリップ70を� �外すことで、被接続体10から引き抜いて取外 すことができ、必要に応じて交換することが できる。

 なお、被接続体10に形成されている接続� �12は、既存の被接続体の接続部に形成されて いるフランジ(例えば、第1のフランジ15に相� �するもの)や、接続体の内部に形成されてい� ��段部(例えば、段部19や段部21に相当するも� �)を利用することもできる。

 また、実施の形態1では、リング状の内周 面に複数の舌片32が互いに間隔をおいて形成� ��れているストッパ部材30を配設した場合に� �いて説明したが、これに限らず、例えば、� �21及び図22に示すように、リング状の内周面� ��形成された複数の舌片32に加え、リング状� �外周面にも複数の舌片132が互いに間隔をお� �て形成されているストッパ部材130を配設し� �もよい。このストッパ部材130では、各々の� �片132が、ストッパ部材130のリング状部分を� �んで、舌片32と対向する位置に配置されてお り、ストッパ部材130の軸芯に向けて斜め方向 であって、舌片32とは反対方向に突出した形� ��を有している。そして、各々の舌片132は、� ��トッパ部材130が、接続部12に形成された継� �部材挿入穴17に配設された際に、接続部12の� ��周面に喰込むようになっている。

 この構成を有するストッパ部材130を配設� ��ることで、例えば、継手部材50を介して被� �続体10に配管100を接続して流体を流し、当該 流体の圧力がストッパ部材130にかかった際に 、ストッパ部材130は、舌片132によって接続部 12の内周面に係止されるため、ストッパ部材1 30が軸心方向に移動することをさらに確実に� ��止することができる。このため、ストッパ� ��材130によってシール部材40が傷付くことを� �り確実に防止することができる。

 なお、軸心方向への移動をさらに確実に� ��止するため、ストッパ部材130のように舌片1 32を設ける他、例えば、ストッパ部材30を接� �部12の内周面に溶着する、あるいは接着する 等により、ストッパ部材30を接続部12の内周� �に係止してもよい。

(実施の形態2)
 次に、本発明の実施の形態2にかかる配管と 被接続体との接続構造について図面を参照し て説明する。

 図9は、本発明の実施の形態2にかかる配� �と被接続体との接続構造の図5に対応する断� ��図、図10は、本発明の実施の形態2にかかる� ��管と被接続体との接続構造の主要部分を分� ��して示す分解斜視図である。

 なお、前述した図9及び図10では、説明を� ��りやすくするため、被接続体については、� ��手部材との接続部分のみを記載してある。� ��た、図9及び図10では、説明を判りやすくす� ��ため、各部材の厚さやサイズ、拡大・縮小� ��等は、実際のものとは一致させずに記載し� ��部分がある。そしてまた、実施の形態2では 、実施の形態1で説明した部材と同様の部材� �は、同一の符号を付し、その詳細な説明は� �略する。

 図9及び図10に示すように、実施の形態2に かかる接続構造と、実施の形態1にかかる接� �構造との異なる主な点は、接続された配管10 0が、挿入方向に移動することを阻止する移� �阻止部の構造である。具体的には、実施の� �態1では、壁部16の内周面に形成された段部19 によって配管100の移動を阻止したが、実施の 形態2では、継手部材挿入穴17に着脱可能に配 設される移動阻止部材80を使用している点で� ��る。

 すなわち、実施の形態2にかかる接続構造 は、被接続体10の接続部12と、配管100と、接� �部12と配管100とを接続する継手部材50と、接� ��部12に形成された継手部材挿入穴17に収容さ れ、配管100が挿入方向に移動することを阻止 する移動阻止部材80と、継手部材50に配管100� �固定するためのストッパ部材30と、接続部12� ��配管100との間を密封するシール部材40と、� �続部12に継手部材50を取付ける取付用クリッ� ��70を備えて構成されている。

 接続部12に形成された継手部材挿入穴17と 連通路18との境界部分を画定する壁部16の内� �面には、配管100の挿脱方向に略垂直な方向� �突出する段部29が、当該内周面に沿って環状 に形成されている。この段部29は、配管100の� ��径よりも大きい内径で形成されている。

 移動阻止部材80は環状を有し、継手部材� �入穴17に挿入可能な外径(実施の形態2では、� ��手部材挿入穴17の内径とほぼ同一の外径)を� ��しており、継手部材挿入穴17に着脱可能に� �入される。また、移動阻止部材80の中空部分 には、配管100が挿入可能となっている。この 中空部分を画定する内周面の軸方向一端には 、配管100の挿脱方向に略垂直な方向に突出す る段部81が形成されている。この段部81は、� �動阻止部材80の中空部分に挿入された配管100 が当接し、配管100がこれ以上挿入方向に移動 することを阻止するものである。また、この 移動阻止部材80の段部81が形成されている側� �は反対側の端面には、図9に示すように、ス� ��ッパ部材30、シール部材40が、この順で配設 される。

 実施の形態2にかかる接続構造の場合、先 ず、被接続体10の接続部12に形成された継手� �材挿入穴17に、移動阻止部材80の段部81が形� �されている側の端面が、段部29に当接するよ うに移動阻止部材80を挿入し、その後、実施� ��形態1と同様にストッパ部材30、シール部材4 0、継手部材50を配設し、第1のフランジ15と第 2のフランジ55を取付用クリップ70で固定し、� ��手部材50の配管挿入穴53に配管100を挿入すれ ばよい。

 また、実施の形態2にかかる接続構造の場 合、壁部16の内周面の、継手部材挿入穴17と� �通路18との境界部分を画定する位置に、段部 81が形成されていれば、段部81によって画定� �れる内径の長さが、配管100の外径よりも大� �い場合であっても、移動阻止部材80によって 、配管100が挿入方向に移動することを阻止す ることができる。したがって、実施の形態2� �かかる接続構造は、様々な構造の既存の接� �部12に採用することができる。また、移動阻 止部材80の軸方向の長さは、継手部材挿入穴1 7の軸方向の長さや、継手部材50の挿入部51の� ��方向の長さ、シール部材40の軸方向の長さ� �、様々な条件によって調整することができ� �。

 そしてまた、他の実施の形態として、図1 1及び図12に示すように、接続部12の壁部16の� �周面に段部が形成されていない場合は、移� �阻止部材80に、移動阻止部材80の段部81が形� �されている側とは反対側の端面の外周部か� �軸方向に延出し、その延出端85が第1のフラ� �ジ15の継手部材50が接続される側の端面に当� ��するよう略垂直に屈曲形成された取付部材8 4を設けることで、移動阻止部材80が配管100の 挿入方向へ移動することを阻止することがで きる。この場合、移動阻止部材80の外周面と� ��接続部12の壁部16の内周面との間にシール部 材86を配設し、配管100の外周面と延出端85と� �間にシール部材87を配設すればよい。このよ うに移動阻止部材80に取付部材84を設けるこ� �で、内周面に段部が形成されていない既存� �接続部12であっても本発明にかかる接続構造 を採用することができる。

 なお、図11及び図12に示す構成では、移動 阻止部材80の外周部の互いに180度離れた位置� ��取付部材84を各々設けた場合について記載� �たが、取付部材84は、3箇所以上設けてもよ� �、移動阻止部材80の外周に沿って環状に設け てもよい。また、取付部材84の軸方向の長さ� ��、継手部材挿入穴17の軸方向の長さや、継� �部材50の挿入部51の軸方向の長さ、シール部� ��40の軸方向の長さ等、様々な条件によって� �整することができる。

(実施の形態3)
 次に、本発明の実施の形態3にかかる配管と 被接続体との接続構造について図面を参照し て説明する。

 図13は、本発明の実施の形態3にかかる配� ��と被接続体との接続構造の図5に対応する断 面図、図14は、図13に示す接続構造において� �管を取外した状態を示す断面図、図15は、本 発明の実施の形態3にかかる配管と被接続体� �の接続構造の主要部分を分解して示す分解� �視図である。

 なお、前述した図13~図15では、説明を判� �やすくするため、被接続体については、継� �部材との接続部分のみを記載してある。ま� �、図13~図15では、説明を判りやすくするため 、各部材の厚さやサイズ、拡大・縮小率等は 、実際のものとは一致させずに記載した部分 がある。そしてまた、実施の形態3では、前� �した実施の形態で説明した部材と同様の部� �には、同一の符号を付し、その詳細な説明� �省略する。

 図13~図15に示すように、実施の形態3にか� ��る接続構造と、実施の形態1にかかる接続構 造との異なる主な点は、接続部12に形成され� ��継手部材挿入穴17に、配管100の中空部に挿� �可能な凸部90が形成されている点である。具 体的には、この凸部90は、中空の略円柱形状� ��有し、壁部16の内周面に形成された環状の� �部19の内周面から第1のフランジ15側に向けて 軸方向と平行に配設されており、その先端は 、第1のフランジ15を超えて継手部材挿入穴17� ��ら外部に延出している。凸部90の中空部分� �、連通路18と連通しており、凸部90が配管100� ��中空部に挿入された際に、配管100の中空部� ��連通し、連通路18と共に流体流路を形成す� �。

 この凸部90は、外径が配管100の内径とほ� �同一に形成されており、凸部90の外周面の先 端部には、凸部90の外周面と配管100の内周面� ��の間をシールするシール部材91が配設され� �いる。

 この構成を有する接続構造の場合、実施� ��形態1と同様に、継手部材挿入穴17に、スト� ��パ部材30、シール部材40、継手部材50を配設� ��、第1のフランジ15と第2のフランジ55を取付� ��クリップ70で固定した後、配管100の中空部� �凸部90を挿入し且つ継手部材50に形成された� ��管挿入穴53に配管100を挿入する。

 このように、実施の形態3にかかる接続構 造では、配管100の中空部に凸部90が挿入され� ��構成となるため、配管100をより安定した状� ��で、被接続体10の接続部12に取付けることが できる。また、凸部90の存在により、配管100� ��変形したり、破損することを防止すること� ��できる。この構成は、配管100が樹脂製であ� ��場合に特に有効である。

(実施の形態4)
 次に、本発明の実施の形態4にかかる配管と 被接続体との接続構造について図面を参照し て説明する。

 図16は、実施の形態4にかかる配管と被接� ��体との接続構造の主要部を示す斜視図、図1 7は、図16に示す接続構造の側面図、図18は、� ��16に示す接続構造の正面図、図19は、図18に� ��すXIX-XIX線に沿った断面図、図20は、図16に� �す接続構造の主要部分を分解して示す分解� �視図である。

 なお、前述した図16~図20では、説明を判� �やすくするため、被接続体については、継� �部材との接続部分のみを記載してある。ま� �、図16~図20では、説明を判りやすくするため 、各部材の厚さやサイズ、拡大・縮小率等は 、実際のものとは一致させずに記載した部分 がある。そしてまた、実施の形態4では、前� �した実施の形態で説明した部材と同様の部� �には、同一の符号を付し、その詳細な説明� �省略する。

 図16~図20に示すように、実施の形態4にか� ��る接続構造と、実施の形態2にかかる接続構 造との異なる主な点は、移動阻止部材110の構 造と、継手部材150の構造である。

 移動阻止部材110は環状を有し、継手部材� ��入穴17に挿入可能な外径(実施の形態2では、 継手部材挿入穴17の内径とほぼ同一の外径)を 有しており、継手部材挿入穴17に着脱可能に� ��入される。また、移動阻止部材110の中空部� ��には、配管100が挿入可能となっている。こ� ��中空部分を画定する内周面の軸方向一端に� ��段部81が形成されており、この段部81が形成 されている側とは反対側の端面には、ストッ パ部材30が配設される凹部111が形成されてい� ��。

 継手部材150は、樹脂等の弾性変形可能な� ��料から形成されており、接続部12に形成さ� �た継手部材挿入穴17に挿入される中空の略円 筒形状の挿入部151と、挿入部151と一体に形成 され且つ挿入部151が継手部材挿入穴17に挿入� ��れた際に、継手部材挿入穴17から外部に延� �する中空の延出部152と、延出部152の先端部� �ら放射状に配設された6つのアーム壁153A~153F� ��、アーム壁153A~153Fの放射状に延びた縁部に� ��成された側壁部155とを備えている。

 挿入部151の中空部は、配管100の外径とほ� ��同様の内径を有しており、この中空部には� ��配管100を挿入可能である。この挿入部151の� ��出部152が形成されている端面とは反対側の� ��面には、挿入部151の外径よりも小さく、内� ��よりも大きい径を有する環状凸部163が形成� ��れている。この環状凸部163は、継手部材150� ��継手部材挿入穴17に挿入した際に、配管100� �外周面との間にシール部材121を、及び壁部16 の内周面との間にシール部材122を、各々配設 可能となっている。なお、このように、環状 凸部163を配設することで、シール部材121及び 122として、市販のOリングを使用することが� �能となる。

 延出部152は、挿入部151の外径よりも小さ� ��外径を有し、この延出部152の中空部は、挿� ��部151の中空部と連通し且つ挿入部151の中空� ��と同一の内径を有している。なお、挿入部1 51の中空部と、延出部152の中空部とによって� ��配管挿入穴53が形成される。

 アーム壁153A~153Fは、特に図18に示すよう� �、アーム壁153Aに対し約30度ずれた位置にア� �ム壁153Bが配設され、アーム壁153Bに対し約60� ��ずれた位置にアーム壁153Cが配設され、アー ム壁153Cに対し約30度ずれた位置にアーム壁153 Dが配設され、アーム壁153Dに対し約60度ずれ� �位置にアーム壁153Eが配設され、アーム壁153E に対し約30度ずれた位置にアーム壁153Fが配設 されている。

 側壁部155は、挿入部151とは反対側の端部� ��環状を有し、アーム壁153Aのアーム壁153B側� �傍、アーム壁153Bのアーム壁153A側近傍、アー ム壁153Cのアーム壁153D側近傍、アーム壁153Dの アーム壁153C側近傍、アーム壁153Eのアーム壁1 53F側近傍、アーム壁153Fのアーム壁153E側近傍� ��は、スリット156が各々形成されている。ま� ��、側壁部155の、アーム壁153Aとアーム壁153B� �の間に位置し、スリット156によって内周面� �及び外周面側に向けて弾性的に揺動可能と� �った揺動部157と、アーム壁153Cとアーム壁153D との間に位置し、スリット156によって内周面 側及び外周面側に向けて弾性的に揺動可能と なった揺動部158と、アーム壁153Eとアーム壁15 3Fとの間に位置し、スリット156によって内周� ��側及び外周面側に向けて弾性的に揺動可能� ��なった揺動部159の各々の先端には、第1のフ ランジ15の本体11側端面に着脱可能に係合す� �係合爪167~169が各々形成されている。

 このように実施の形態4にかかる接続構造 の場合、継手部材挿入穴17にストッパ部材30� �配設し、環状凸部163の外周面にシール部材12 2を配設し且つ環状凸部163の内周面にシール� �材121を配設した継手部材150を継手部材挿入� �17に挿入することで、環状凸部163の先端面が ストッパ部材30に当接すると共に、継手部材1 50に形成された係合爪167~169が、第1のフラン� �15の本体11側端面に係合することで、継手部� ��150は、取付用クリップ70を使用することな� �、ワンタッチで接続部12に取付けられる。そ の後、接続部12に取付けられた継手部材150の� ��管挿入穴53に、配管100を挿入する。

 また、接続部12から継手部材150を取外し� �い場合は、係合爪167~169と第1のフランジ15の� ��体11側端面との係合を解除すればよい。

 なお、実施の形態4では、継手部材150に環 状凸部163を設けることで、2つのシール部材12 1及び122を配設する場合について説明したが� �これに限らず、環状凸部163を設けずに、2つ� ��シール部材121及び122の代わりに、配管100の� ��周面と壁部16の内周面との間を密封するこ� �が可能なシール部材(例えば、実施の形態1で 使用したシール部材40)を使用してもよい。ま た、実施の形態1~3の構成において、継手部材 50に環状凸部163を設け、2つのシール部材121及 び122を配設するようにしてもよい。

 そしてまた、前述した実施の形態1~4では� ��接続部12に継手部材50(150)を取付けた後、配� ��100を配管挿入穴53に挿入することで、被接� �体10と配管100とを接続する場合について説明 したが、これに限らず、継手部材50(150)の配� �挿入穴53に、配管100を予め挿入しておき、こ の配管100が挿入された継手部材50(150)を接続� �12に取付けることで、被接続体10と配管100と� ��接続してもよい。

 また、前述した実施の形態2~4の構成の場� ��も、ストッパ部材30に代えて、ストッパ部� �130を配設することができることは勿論であ� �。