以下、この発明の実施形態1を図面に基づい て説明する。
 図1、2において、11は、例えばトラック・バ ス等に用いられる加硫済みの空気入りラジア ルタイヤであり、この空気入りタイヤ11は対� ��なすビードコア12がそれぞれ埋設された一� �のビード部13を有し、これらビード部13から� ��略半径方向外側に向かってサイドウォール� ��14がそれぞれ延びている。15は略円筒状を呈 するトレッド部であり、このトレッド部15の� ��方向両端と前記サイドウォール部14の半径� �向外端との間には一対のショルダー部16が位 置している。

 そして、この空気入りタイヤ11は前記ビ� �ドコア12間をトロイダル状に延びてサイドウ ォール部14、トレッド部15を補強するカーカ� �層18を有し、このカーカス層18はその両端部� ��前記ビードコア12および該ビードコア12に半 径方向内端が係止されたフィラー19の回りに� ��り返されることで、両端部にビードコア12� �セットされている。前記カーカス層18は内部 にラジアル方向(子午線方向)に延びる多数本� ��非伸張性コード、ここではスチールコード2 0が埋設された少なくとも1枚(この実施例では 1枚)のカーカスプライ21から構成されている� �

 また、前記ビードコア12間に位置するカ� �カス層18の内側にはゴムからなるインナーラ イナー22が配置されている。なお、前記カー� ��ス層18は中央部で分割された、いわゆる中� �きプライ構造としてもよい。また、カーカ� �層18の両端部はビードコア12の回りに折り返� ��れず、ビードコアより若干半径方向内側で� ��了していてもよい。この場合には、ビード� ��アをカーカス層の軸方向内、外側に2分割し 、これらビードコアの分割片によってカーカ ス層を両側から挟持すればよい。

 さらに、前記カーカス層18の半径方向外� �にはベルト層24およびトレッドとしてのトッ プトレッド25が配置され、また、前記カーカ� ��層18の軸方向両外側にはサイドトレッド26が 配置されている。前記ベルト層24は少なくと� ��2枚(ここでは3枚)のベルトプライ27から構成� ��れ、各ベルトプライ27内にはタイヤ赤道Sに� ��して所定の角度で逆方向に傾斜した非伸張� ��コードが埋設されている。

 30は前記ビードコア12およびカーカス層18� ��り軸方向内側のビード部13にそれぞれ配置� �れたコード補強層であり、これらのコード� �強層30は少なくとも1枚の補強プライ、この� �施例では1枚の補強プライ31から構成されて� �る。また、このコード補強層30(補強プライ31 )内には波状(ジグザグ状)に屈曲するとともに 、渦巻き状を呈しながら周方向に連続して延 びる波状スチールコード32が埋設されている� ��、この波状スチールコード32の振幅aおよび� ��長λは各巻きにおいてほぼ同一である。ま� �、隣接する波状スチールコード32のタイヤ子 午線方向における基線L間距離は実質上同一� �あり、この結果、ビード部13はコード補強層 30により補強される。

 ここで、前述の実施形態においては、空� ��入りタイヤ11をトラック・バスに装着され� �タイヤとして説明したが、この発明は、乗� �車、航空機あるいは大型建設車両に装着さ� �るタイヤに適用してもよい。また、前述の� �施形態においては、空気入りタイヤ11をラジ アルタイヤとして説明したが、この発明は、 ベルト層が省略されている航空機用のバイア スタイヤ、あるいは、ベルト層の代わりにブ レーカ層が配置されている、通常のバイアス タイヤに適用することもできる。このように カーカス層18の半径方向外側には少なくとも� ��レッドが配置されている。

 次に、前述のような空気入りタイヤ11は� �例えば、以下に説明するようにして製造す� �ことができる。即ち、図3、4、5において、35 は拡縮径可能で水平な軸線回りに回転可能な 円筒状の成形ドラムであり、この成形ドラム 35が図示していないサーボモータから回転駆� ��力を受けて軸線回りに回転しているとき、� ��成形ドラム35の前方に設置されたインナー� �イナー供給手段36から成形ドラム35にシート� ��のインナーライナー22を供給してその周囲� �巻き付け、円筒状のインナーライナー22を成 形する。

 次に、前記成形ドラム35(インナーライナ� ��22)の軸方向両端部外側に波状スチールコー� ��32が埋設されたリボン状体37を供給して、該 成形ドラム35(インナーライナー22)の周囲に複 数回巻き付け、該リボン状体37により円筒状� ��したコード補強層30を成形するが、この成� �ドラム35に供給するリボン状体37は、例えば� ��図4、5に示すようなリボン成形装置34により 成形することができる。

 同図において、38はモノフィラメントま� �は撚り線からなるスチールコード39が多数回 巻取られたボビンであり、このボビン38から� ��出されたスチールコード39は直線状に延び� �がら前方に向かって走行し、ボビン38の前方 (下流側)に設置された屈曲手段40に供給され� �。このとき、前記ボビン38には一定の制動力 が付与されているため、ボビン38と屈曲手段4 0との間に張り渡されたスチールコード39には 所定の内部張力が付与される。

 前記屈曲手段40は回転軸線が互いに平行� �上下に離れた一対の平歯車からなるギア42を 有し、これらギア42は外歯43同士が所定量だ� �喰い込んでいるものの、両ギア42の外歯43間� ��所定の間隔が設けられた状態で配置されて� ��る。44は前記ギア42に駆動力をそれぞれ付与 してこれらギア42を逆方向に等速度(同一角速 度)で駆動回転させる駆動機構であり、これ� �駆動機構44によりギア42が回転しているとき� ��前述した直線状のスチールコード39がギア42 間に供給されると、該スチールコード39はギ� ��42間を通過する際、外歯43により上下から押 されて塑性変形しながら連続的に波状に屈曲 し、これにより、該スチールコード39は鉛直� ��内において波状に屈曲した波状スチールコ� ��ド32となる。

 このときの波状スチールコード32の振幅a( 基線Lから波の最高点までの距離)は前記外歯4 3同士の喰い込み量の1/2と略同一であって、� �ずれの長手方向位置においても一定であり� �また、波状スチールコード32の波長λはギア4 2の回転軸線間の中点を通る円上での隣接す� �2つの外歯43間の周方向距離と実質上同一で� �って、いずれの長手方向位置においても一� �である(振幅a、波長λについては図6参照)。

 前述の互いに喰い込んでいる外歯43間に� �定の間隔が設けられた一対のギア42、および 、これらギア42を逆方向に等速度で回転させ� ��駆動機構44は全体として、後述のコード供� �手段65の上流側に設置され、回転しているギ ア42間を直線状に延びるスチールコード39を� �過させて波状に屈曲させることにより、波� �スチールコード32を巻き付けに先立ち成形す る前記屈曲手段40を構成する。そして、この� ��うに屈曲手段40をギア42と駆動機構44から構� ��すれば、波状スチールコード32を高能率で� �易に成形することができる。

 なお、前述の実施形態においては、一対� ��ギア42によって波状スチールコード32を成形 するようにしたが、この発明においては、外 縁部同士が上下に重なり合う水平な一対の円 板を設置するとともに、下側の円板の上面外 縁部に上方に突出する多数のピンを周方向に 等距離離して固着する一方、上側の円板の下 面外縁部に下方に突出する多数のピンを周方 向に等距離離して固着し、これら両円板を回 転軸線回りに逆方向に回転させているとき、 互いに侵入し合うピン間に直線状のスチール コードを喰い込ませて連続的に波状に屈曲さ せることにより、波状スチールコードを成形 するようにしてもよい。

 48は屈曲手段40の前方に設置されたフリー 回転可能な横倒しローラであり、この横倒し ローラ48の回転軸線はギア42の回転軸線に平� �である。そして、屈曲手段40により成形され た波状スチールコード32は前記横倒しローラ4 8の外周に約1/4周だけ接触した後、方向転換� �れ下方に向かって走行するが、このとき、� �直面内において波状に屈曲していた波状ス� �ールコード32は屈曲手段40と横倒しローラ48� �の間で90度だけ捻られ、水平面内において波 状に屈曲するようになる。

 49は横倒しローラ48より前方で該横倒しロ ーラ48より下方に設置された複数のローラ50� �らなるローラ群であり、このローラ群49を構 成するローラ50のうち、少なくとも1個のロー ラ50は図示していない駆動モータにより駆動� ��転される。そして、前述のように横倒しロ� ��ラ48によって90度だけ捻られた波状スチール コード32は、ローラ群49を構成するローラ50の 外周に次々に接触しながら前方に向かって走 行するが、このとき、ローラ50の周速は屈曲� ��段40から排出されたときの波状スチールコ� �ド32の走行速度と等速であるため、波状スチ ールコード32は振幅a、波長λが変化すること� ��く前方に向かって供給される。

 53はローラ群49の前方に設置された一対の 被覆ローラ54からなる被覆手段であり、これ� ��の被覆ローラ54はフリー回転可能で、上下� �離れて配置されている。そして、これら被� �ローラ54間に前記波状スチールコード32およ� ��該波状スチールコード32を上下から挟持す� �薄肉ゴムリボン55が供給されると、前記薄肉 ゴムリボン55は被覆ローラ54に押されて波状� �チールコード32を間に挟持しながら互いに密 着し、波状スチールコード32を両側から被覆� ��る。このようにして波状スチールコード32� �薄肉ゴムリボン55からなる前述のリボン状体 37が成形される。ここで、前記薄肉ゴムリボ� ��55は波状スチールコード32の振幅aの2倍より� ��干幅広である一定幅の帯状未加硫ゴムから� ��成され、通常、カレンダーロール、押出し� ��により形成される。

 58は被覆手段53の前方に設置された送り出 し機構であり、この送り出し機構58は前記ロ� ��ラ50に平行な複数のローラ59から構成される とともに、少なくとも1個のローラ59は図示し ていない駆動モータにより一定の回転速度で 回転するよう、即ち、周速が前記被覆ローラ 54から排出されたリボン状体37の走行速度と� �速度となるよう駆動回転されている。そし� �、この送り出し機構58のローラ59の外周には� ��記リボン状体37が次々と接触しながら走行� �、これにより、該リボン状体37(波状スチー� �コード32)は送り出し機構58から前記成形ドラ ム35に向かって常に一定の走行速度で送り出� ��れる。

 図4、5、6において、62は前記送り出し機� �58と成形ドラム35との間に設置された綾振り� ��構であり、この綾振り機構62は前記成形ド� �ム35の回転軸線に平行に延びるガイド体63と� ��該ガイド体63に移動可能に支持され、前記� �形ドラム35に向かって走行するリボン状体37� ��位置(成形ドラム35の軸方向での位置)を規定 する可動ガイド64と、該可動ガイド64をガイ� �体63に沿って移動させることでリボン状体37� ��成形ドラム35の回転軸線方向に綾振る、図� �していないねじ機構、駆動モータ等を有す� �駆動機構から構成されている。

 そして、送り出し機構58から成形ドラム35 にリボン状体37が供給されているとき、綾振� ��機構62の可動ガイド64がガイド体63に沿って� ��定速度で移動すると、成形ドラム35の周囲� �はリボン状体37が複数回軸方向外側から軸方 向内側に向かって螺旋状に巻き付けられ、該 成形ドラム35の外側に円筒状のコード補強層3 0が成形される。このようにしてコード補強� �30が成形されると、前記リボン状体37を幅方� ��に切断する。このようにリボン状体37(波状� ��チールコード32)を螺旋状に複数回巻き付け� ��ことでコード補強層30を成形するようにす� �ば、コード補強層30を高能率で容易に成形す ることができる。なお、前記リボン状体37は� ��形ドラム35の周囲に軸方向内側から軸方向� �側に向かって巻き付けるようにしてもよい� �

 ここで、前述したリボン状体37を綾振り� �構62によって綾振りながら送り出し機構58か� ��成形ドラム35に供給してその周囲に巻き付� �る際、前記成形ドラム35の周速度をサーボモ ータにより制御することで、リボン状体37の� ��り出し機構58からの送り出し速度より大と� �るとともに、その速度差をリボン状体37の巻 始めから巻き終わりとなるに従い徐々に小と なるよう変化させている。

 これにより、巻き付け時において、送り� ��し機構58と成形ドラム35との間に張り渡され たリボン状体37全体は、巻き付け直前におい� ��長手方向にほぼ均一に引き伸ばされるが、� ��のときの長手方向の引き伸ばし量は、リボ� ��状体37の巻きが成形ドラム35の軸方向外側か ら軸方向内側となるに従い(リボン状体37では 始端37aから終端37b(図6参照)となるに従い)徐� �に減少、即ち、後述するビードコア12のセッ ト位置Pに最も近接した位置では最大となる� �方、セット位置Pから軸方向に離隔するに従� ��徐々に減少するのである。この結果、成形� ��ラム35に巻き付けられた波状スチールコー� �32の振幅aは前記ビードコア12のセット位置P� �ら軸方向に離隔するに従い徐々に大となる� �う調節される。一方、波状スチールコード32 の波長λは、前記セット位置Pから離隔するに 従い短くなる。

 前述した送り出し機構58、綾振り機構62、 成形ドラム35を駆動するサーボモータは全体� ��して、波状スチールコード32(リボン状体37)� ��成形ドラム35にビードコア12のセット位置P� �ら軸方向に離隔するに従い引き伸ばし量を� �少させつつ複数回巻き付けて円筒状のコー� �補強層30を成形するコード供給手段65を構成� ��る。ここで、前述の引き伸ばし量の減少は� ��連続的であってもよく、あるいは、1回また は複数回の巻き付けの度に段階的に行うよう にしてもよい。

 ここで、波状スチールコードとして引き� ��ばされる前の振幅aが前述のように一定であ る波状スチールコード32(一定幅であるリボン 状体37)を用いるとともに、セット位置P、詳� �くはセット位置Pの半径方向内端に最も近接� ��る位置に巻き付けられている波状スチール� ��ード32の振幅aを、空気入りタイヤ11の状態� �のコード補強層30の半径方向最外側に位置す る波状スチールコード12の振幅aに近似させる ようにすれば、引き伸ばし前の波状スチール コード32は振幅aが一定でよいので、該波状ス チールコード32の成形作業が容易となり、し� ��も、空気入りタイヤ11における波状スチー� �コード32の振幅aをコード補強層30内で効果的 に均一化することができる。

 また、引き伸ばし前の振幅aが一定である 波状スチールコード32を用いながら、空気入� ��タイヤ11で説明したように隣接する波状ス� �ールコード32の基線L間距離を実質上同一と� �ようとすると、リボン状体37がセット位置P� �近接した位置で大きく引き伸ばされるため� �図6に示すようにリボン状体37の側端間に間� �66が発生するが、このような間隙66はセット� ��置Pから離隔するに従い徐々に狭くなる。

 このように構成したときには、空気入り� ��イヤ11となったときでも、隣接する波状ス� �ールコード32の基線L間距離を実質上同一と� �ることができ、コード補強層30における波状 スチールコード32の分布が均一となって、コ� ��ド補強層30による補強効果が向上する。な� �、引き伸ばしにより波状スチールコード32の 振幅aが徐々に大となったリボン状体37の側端 同士を接触させながら成形ドラム35に巻き付� ��るようにしてもよいが、このときには隣接� ��る波状スチールコード32の基線L間距離が場� ��により若干異なってしまう。

 また、前述のような間隙66の発生を回避� �るには、巻始めの波状スチールコード32を被 覆する薄肉ゴムリボン55を幅広とするととも� ��、巻き終わり側の波状スチールコード32ほ� �被覆する薄肉ゴムリボン55の幅を狭くし、成 形されたリボン状体37の側端同士を接触させ� ��がら成形ドラム35に巻き付けるようにして� �よく、さらに、一定幅のリボン状体37を用い るとともに、セット位置Pから離れた位置の� �ボン状体37ほど側端部同士の重なり合い量を 増大させながら成形ドラム35に巻き付けるよ� ��にしてもよい。

 さらに、波状スチールコードとして引き� ��ばされる前の振幅aおよび波長λの双方が、� ��述のようにいずれの長手方向位置において� ��一定である波状スチールコード32を用いる� �合には、セット位置Pに最も近接する位置に� ��き付けられている波状スチールコード32の� �幅aおよび波長λの双方を、空気入りタイヤ11 の状態でのコード補強層30の半径方向最外側� ��位置する波状スチールコード32の振幅aおよ� ��波長λとほぼ同一または実質上同一とする� �、コード補強層30全体における波状スチール コード32の振幅a、波長λの双方を強力に均一� ��することができるので、好ましい。

 また、前述のようにリボン状体37(波状ス� ��ールコード32)を成形ドラム35に向かって常� �一定速度で送り出す送り出し機構58を設ける とともに、成形ドラム35の周速度を変化させ� ��ことで、送り出し機構58と成形ドラム35との 間に張り渡された波状スチールコード32(リボ ン状体37)全体を均一に引き伸ばすようにすれ ば、特別な引き伸ばし手段を設置することな く、波状スチールコード32(リボン状体37)を簡 単かつ確実に所望量だけ引き伸ばすことがで きる。

 ここで、成形ドラム35の周速度を一定と� �る一方、送り出し機構58を構成するローラ59� ��、電圧制御によりブレーキ力を任意の値に� ��化させることができる電磁ブレーキを設け� ��送り出し機構58のローラ59に該電磁ブレーキ からブレーキ力を変化させながら付与するこ とで、送り出し機構58と成形ドラム35との間� �波状スチールコード32を前述と同様に引き伸 ばすようにしてもよい。この場合には、送り 出し機構58と被覆手段53との間にリボン状体37 のフェスツーンを形成し、両者の間でのリボ ン状体37の走行速度差を吸収すればよい。ま� ��、波状スチールコード32を走行の途中で、� �えば屈曲手段40と送り出し機構58との間にお� ��て予め引き伸ばし、この引き伸ばされた波� ��スチールコード32をそのまま成形ドラム35に 巻き付けるようにしてもよい。

 なお、前述の実施形態においては、1本の 波状スチールコード32を薄肉ゴムリボン55に� �り被覆してリボン状体37を成形し、該リボン 状体37を成形ドラム35に巻き付けるようにし� �が、この発明においては、少数本、例えば2~ 5本の波状スチールコード32を引き揃えた後、 薄肉ゴムリボン55でこれら波状スチールコー� ��32を被覆してリボン状体37を成形し、このよ うなリボン状体37を成形ドラム35に巻き付け� �ようにしてもよく、あるいは、1本または少� ��本の波状スチールコード32を裸のままで、� �ち、ゴム被覆することなく、さらには、1本� ��波状スチールコード32の周囲を等厚のゴム� �被覆した後、成形ドラム35に供給して巻き付 けるようにしてもよい。

 また、前述の実施形態においては、屈曲� ��段40により直線状のスチールコード39を波状 に屈曲させて波状スチールコード32とした後� ��該波状スチールコード32(リボン状体37)を引� ��伸ばしつつ成形ドラム35に巻き付けるよう� �したが、この発明においては、成形ドラム35 に直線状のスチールコード39を供給し、該成� ��ドラム35上でスチールコード39を波状に屈曲 させながら引き伸ばすと同時に、該波状スチ ールコード32を成形ドラム35に巻き付けるよ� �にしてもよい。

 さらに、前述の実施形態においては、リ� ��ン状体37(波状スチールコード32)を成形ドラ� ��35に螺旋状に複数回巻き付けるようにした� �、この発明においては、リボン状体37(波状� �チールコード32)を成形ドラム35に1周より若� �少ない角度だけ実質上周方向に巻き付けた� �、斜めに残余の角度だけ巻き付けてリボン� �体37を軸方向内側に該リボン状体37のほぼ幅� ��だけずらす作業を複数回繰り返すことで、� ��形ドラム35にリボン状体37(波状スチールコ� �ド32)を複数回巻き付けるようにしてもよい� �このようなリボン状体37の成形ドラム35への� ��き付け時、リボン状体37(波状スチールコー� ��32)を成形ドラム35の回転軸線に平行な直線� �沿って綾振り誘導するだけで充分であるた� �、誘導制御は容易である。

 再び、図3、4、5において、70は成形ドラ� �35の前方に設置されたカーカス供給手段であ り、このカーカス供給手段70は成形ドラム35� �対するインナーライナー22、コード補強層30( 波状スチールコード32)の巻き付けが終了する と、シート状のカーカスプライ21を成形ドラ� ��35(インナーライナー22、コード補強層30)の� �側に供給してその周囲に巻き付け、円筒状� �カーカス層18を成形する。

 次に、図示していない縮径手段によりセ� ��ト位置Pより軸方向外側のカーカス層18を絞� ��込んで仮想線で示すように縮径させた後、� ��ードコア供給手段71によりフィラー19付きビ ードコア12を、カーカス層18の軸方向両端部� �側に位置するセット位置P、ここでは、前記� ��径によりカーカス層18に形成された段差ま� �搬送してそれぞれセットする。

 なお、前述のコード補強層30の巻き付け� �、成形ドラム35にカーカスプライ21を巻き付� ��て円筒状のカーカス層18を成形する前や、� �ーカス層18の軸方向両端部外側に位置するセ ット位置Pにビードコア12をセットする前に行 ってもよく、これらの順序は、特に限定する ことなく、実施することが可能である。

 次に、ビードコア12より軸方向外側のカ� �カス層18を図示していない折返し機構により 、図7に示すようにビードコア12回りに折り返 した後、図4に示すサイド供給手段72により成 形ドラム35(カーカス層18)の外側にシート状の サイドトレッド26を供給して巻き付け、円筒� ��のサイドトレッド26を成形する。この結果� �成形ドラム35の周囲に、インナーライナー22� ��コード補強層30、カーカス層18、ビードコア 12、フィラー19、サイドトレッド26を有する円 筒状のタイヤ中間体73(グリーンケース)が成� �される。

 次に、タイヤ中間体73を図示していない� �送手段により成形ドラム35から図8に示すシ� �ーピングドラム77まで搬送して、シェーピン グドラム77のビードロック機構78により半径� �向内側から把持した後、ビードロック機構78 を互いに接近させるとともに、タイヤ中間体 73内にエアを供給し、タイヤ中間体73を断面� �トロイダル状に膨出変形させる。このとき� �図示していないバンド成形ドラムによって� �形され、ベルト層24およびトップトレッド25� ��らなるベルト・トレッドバンド79を搬送手� �80によりタイヤ中間体73の半径方向外側まで� ��送してタイヤ中間体73の半径方向外側に貼� �け未加硫タイヤ81を成形する。

 前述したシェーピングドラム77、搬送手� �80は全体として、タイヤ中間体73を略トロイ� ��ル状に膨出変形させるとともに、該タイヤ� ��間体73の半径方向外側に少なくともトレッ� �、ここではベルト層24およびトップトレッド 25を貼付けて未加硫タイヤ81を成形する成形� �段82を構成する。なお、このような未加硫タ イヤ81はシングルステージ形式のドラムによ� ��て成形してもよく、この場合には、該ドラ� ��が成形ドラムと成形手段とを兼用すること� ��なる。また、この発明においては、シェー� ��ングドラム77においてカーカス層18をビード コア12回りに折り返すようにしてもよい。

 さらに、前記未加硫タイヤ81がバイアス� �イヤ用である場合には、成形ドラム35上のタ イヤ中間体73にブレーカ層およびトレッド、� ��たは、トレッドのみを貼付けて未加硫タイ� ��81を成形した後、該未加硫タイヤ81を略トロ イダル状に膨出変形させる。このようにして 未加硫タイヤ81が成形されると、該未加硫タ� ��ヤ81を図示していない搬送手段により、図9� ��示すような下サイドモールド85、上サイド� �ールド86、セクターモールド87を備えた加硫� ��段88に搬入し、該加硫手段88により加硫して トロイダル状をした空気入りタイヤ11とする� ��なお、前記未加硫タイヤ81は上下に2分割さ� ��たモールドを有する加硫手段によって加硫� ��るようにしてもよい。

 ここで、前述したタイヤ中間体73(未加硫� ��イヤ81)の略トロイダル状への膨出変形によ� ��コード補強層30が円筒状から略鍔状に変形� �ると、該コード補強層30はビードコア12から� ��隔するに従い(半径方向外側の部位ほど)周� �向に大きく引き伸ばされるため、コード補� �層30を構成する波状スチールコード32の振幅a はビードコア12から離隔するに従い小さくな� ��一方、波長λは長くなり、波状スチールコ� �ド32の振幅a、波長λがコード補強層30全体で� ��特に半径方向に見たとき、かなり不均一と� ��る。

 このため、この実施形態においては、前� ��のように円筒状の成形ドラム35に波状スチ� �ルコード32(リボン状体37)を長手方向に引き� �ばしつつ複数回巻き付けて円筒状のコード� �強層30を成形する際、該波状スチールコード 32の引き伸ばし量をビードコア12のセット位� �Pから軸方向に離隔するに従い減少させよう� ��したのである。

 この結果、セット位置P近傍の波状スチー ルコード32に対して予め付与された伸び量が� ��膨出変形に基づくセット位置Pから離隔した 位置での波状スチールコード32の伸び量に近� ��き、これにより、空気入りタイヤ11におけ� �波状スチールコード32の振幅、波長の少なく ともいずれか一方、前述のように引き伸ばし 前の波状スチールコード32の振幅aが一定であ る場合には、前述のように振幅が、また、振 幅a、波長λの双方が一定である場合には、振 幅、波長の双方がコード補強層30全体で、特� ��半径方向に見て均一化し、タイヤ性能が向� ��するのである。

 しかも、この実施形態では、直線状のス� ��ールコード39を成形ドラム35に対する巻き付 けと同時、あるいは、巻き付けに先立って波 状に屈曲することで波状スチールコード32と� ��ればよいので、巻き付け時に波状スチール� ��ード32(スチールコード39)を成形ドラム35の� �転軸線に平行な直線に沿って綾振り誘導す� �だけで充分であり、この結果、巻き付け等� �際の制御が簡単となるとともに、作業能率� �向上させることもできる。なお、振幅aを均� ��化させる場合には、波状スチールコードと� ��て、引き伸ばされる前の振幅aがリボン状体 37の始端37aから終端37bに向かって徐々に大と� ��る波状スチールコード32を用いることも可� �である。

 次に、この発明の実施形態2を図面に基づい て説明する。
 この実施形態においては、図10に示すよう� �、引き伸ばされる前の波長λが一定であるも のの、振幅aが始端37aから終端37に向かうに従 い小となったリボン状体92を成形する。その� ��、該リボン状体92を成形ドラム35と送り出し 機構58との間で長手方向に引き伸ばしつつ成� ��ドラム35の周囲に複数回螺旋状に巻き付け� �該成形ドラム35の外側に円筒状のコード補強 層93を成形するが、この際、前述の引き伸ば� ��量をリボン状体92の始端92aから終端92bとな� �に従い減少、即ち、ビードコア12のセット位 置Pに最も近接した位置では最大とする一方� �セット位置Pから軸方向に離隔するに従い徐� ��に減少させる。

 この結果、成形ドラム35に巻き付けられ� �リボン状体92(波状スチールコード94)の波長λ は前記引き伸ばしによってセット位置Pから� �方向に離隔するに従い徐々に短くなる。そ� �後、前述と同様の作業を行って空気入りタ� �ヤ11とするが、この作業の途中でタイヤ中間 体73(未加硫タイヤ81)が略トロイダル状に膨出 変形するため、コード補強層93は円筒状から� ��鍔状へと変形し、これにより、コード補強� ��93はビードコア12から離隔するに従い(半径� �向外側の部位ほど)周方向に大きく引き伸ば� ��れる。

 このとき、セット位置P近傍の波状スチー ルコード94に対して予め付与された伸び量が� ��膨出変形に基づくセット位置Pから離隔した 位置での波状スチールコード94の伸び量に近� ��き、これにより、空気入りタイヤ11におけ� �波状スチールコード94の波長λがコード補強� ��93全体で、特に半径方向に見て均一化し、� �イヤ性能が向上する。

 ここで、セット位置Pに最も近接する位置 に巻き付けられている波状スチールコード94� ��波長λが、空気入りタイヤ11の状態でのコー ド補強層93の半径方向最外側に位置する波状� ��チールコード94の波長に近似する値となる� �う、前述の引き伸ばし量を調節することが� �ましい。このようにすると、空気入りタイ� �11における波状スチールコード94の波長λを� �ード補強層93内で効果的に均一化することが でき、しかも、引き伸ばし前の波状スチール コード94の波長λは一定でよいので、該波状� �チールコード94の成形作業が容易となる。

 ここで、前述のように振幅aが始端92aから 終端92bに向かうに従い小となった波状スチー ルコード94(リボン状体92)は、例えば実施形態 1で説明した屈曲手段40に、一対のギア42を互� ��に接近離隔させて回転軸線間距離を変化さ� ��る、ねじ機構、モータ等から構成された距� ��調整機構を設け、前記距離調整機構により� ��ア42同士を離隔させて、ギア42の外歯43間の� ��離を波状スチールコード94の成形が進行す� �に従い徐々に増大させることにより、容易� �成形することができる。なお、他の構成、� �用は前記実施形態1とほぼ同様である。

 なお、前述の実施形態においては、コー� ��補強層30をビードコア12より軸方向内側のビ ード部13に配置したが、この発明においては� ��図11に示すように、コード補強層30の代わり に、コード補強層97を、ビードコア12より軸� �向外側のビード部13においてカーカス層18の� ��返し部17に重ね合わせながら配置してもよ� �。この場合には、成形ドラム35にカーカス層 18を成形するとともに、前記セット位置Pにビ ードコア12をセットした後、詳しくは、成形� ��れたカーカス層18をビードコア12の回りに折 り返した後に、リボン状体37を巻き付けてコ� ��ド補強層97を成形することになる。

 さらに、この発明においては、ビードコ� ��12の軸方向内側にコード補強層30を、軸方向 外側にコード補強層97を共に配置してもよい� ��また、フィラー19とカーカス層18の間に配置 してもよい。また、コード補強層はタイヤ最 大幅位置近傍に、あるいは、タイヤ最大幅位 置とショルダー部16との間に配置してもよく� ��要するに、ビード部13からショルダー部16ま での間に少なくとも部分的に配置されていれ ばよい。さらに、前述の実施形態においては 、リボン状体37、92の成形手段と成形ドラム35 とを直結することで、該リボン状体37、92を� �形直後にそのまま成形ドラム35に巻き付ける ようにしたが、この発明においては、前記リ ボン状体37、92を成形後に一旦ロール状に巻� �取って一時保管した後、必要に応じてロー� �から巻き出し成形ドラム35に巻き付けるよう にしてもよい。