発明の名称 ： 治療方法および治療システム

技術分野

[0001 ] 本発明は、 腫瘍細胞を死滅させるための治療方法および 治療システムに関 する。

背景技術

[0002] がん細胞などの腫瘍細胞を死滅させるための 治療方法として、 光感受性物 質を用いた方法が知られている。 この治療方法では、 がん細胞の表面にある 特有の抗原のみに特異的に結合する抗体と、 その抗体と対になる光感受性物 質とを結合させた抗体一光感受性物質を、 薬剤として使用する。 例えば、 波 長 7 0 0 付近の近赤外線に反応する物質である親水性 フタロシアニン （

I 7 0 0） と抗体を結合した抗体一光感受性物質を用い た治療方法は、 腫 瘍に集積した光感受性物質に対して近赤外線 を照射することで、 正常細胞な どの非標的細胞を死滅させずに、 標的細胞を特異的に死滅させることができ る。 このため、 この方法を用いることで、 副作用を軽減しながら高い治療効 果を得ることが期待される。

[0003] 一方で、 光感受性物質の高い治療効果を得るためには 、 腫瘍細胞膜に結合 した抗体一光感受性物質に対して、 確実に近赤外線を照射することが必要で ある。 しかしながら、 近赤外線の組織内への深達度は短い。 このため、 非侵 襲的に体表面から光を届けることは困難であ る。 したがって、 侵襲性を抑え ながら確実に光を腫瘍に届ける手段が望まれ る。 例えば特許文献 1 には、 光 ファイバーを備える長尺なデバイスを、 経血管的に腫瘍の近くへ揷入し、 血 管内から光を照射する方法が開示されている 。

先行技術文献

特許文献

[0004] 特許文献 1 :米国特許出願公開第 2 0 1 8 - 0 1 1 3 2 4 6号明細書

発明の概要 \¥0 2020/175603 2 卩（：17 2020 /007932 発明が解決しようとする課題

[0005] 特許文献 1 に開示される方法のように、 経血管的に光を照射する場合であ っても、 腫瘍が形成される器官によっては、 光を腫瘍に届けることが困難な 場合がある。

[0006] 本発明は、 上述した課題を解決するためになされたもの であり、 腫瘍細胞 に結合された抗体 _光感受性物質に近赤外線を効果的に照射で� �る治療方法 および治療システムを提供することを目的と する。

課題を解決するための手段

[0007] 上記目的を達成する本発明に係る治療方法の 一態様は、 腫瘍細胞中の腫瘍 細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質に対 して近赤外線を照射する治療方 法であって、 抗体一光感受性物質を静脈投与するステップ と、 経皮的に超音 波画像を取得して確認しつつ、 中空の外針を経皮的に腫瘍またはその近傍に 穿刺するステップと、 複数の鋭利な内針先を有する内針を前記外針 から突出 させて、 前記内針先を前記腫瘍またはその近傍に穿刺 するステップと、 前記 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に、 前記腫瘍細胞膜に結合させた前記抗 体 _光感受性物質へ向けて、 前記内針に揷入された光ファイバーから近赤 外 線を照射するステップと、 を有することを特徴とする。

発明の効果

[0008] 上記のように構成した治療方法は、 超音波画像を確認しつつ、 外針および 内針を望ましい位置へ高精度かつ容易に穿刺 できる。 このため、 腫瘍に対す る内針の位置を良好に保持して、 内針に配置される光ファイバーにより、 近 赤外線を腫瘍へ向けて照射できる。 したがって、 本治療方法は、 腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に、 腫瘍の内部または近傍から近赤外線を 効果的に照射できる。

[0009] 上記目的を達成する本発明に係る治療方法の 他の態様は、 腫瘍細胞中の腫 瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質に 対して近赤外線を照射する治療 方法であって、 経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、 中空の外針を経 皮的に腫瘍またはその近傍に穿刺するステッ プと、 複数の鋭利な内針先を有 \¥0 2020/175603 3 卩（：170? 2020 /007932

する内針を前記外針から突出させて、 前記内針先を前記腫瘍またはその近傍 に穿刺するステップと、 前記内針を介して抗体一光感受性物質を前記 腫瘍ま たはその近傍へ投与するステップと、 前記腫瘍細胞膜に結合させた前記抗体 _光感受性物質へ向けて、 前記内針に揷入された光ファイバーから近赤 外線 を照射するステップと、 を有することを特徴とする。

[0010] 上記のように構成した治療方法は、 超音波画像を確認しつつ、 外針および 内針を望ましい位置へ高精度かつ容易に穿刺 できる。 このため、 腫瘍に対す る内針の位置を良好に保持して、 内針に配置される光ファイバーにより、 近 赤外線を腫瘍へ向けて照射できる。 したがって、 本治療方法は、 腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に、 腫瘍の内部または近傍から近赤外線を 効果的に照射できる。 また、 抗体一光感受性物質を局所投与するため、 抗体 _光感受性物質を短時間かつ高い確率で腫瘍� �胞膜に結合させることができ る。 また、 抗体一光感受性物質を、 必要な場所にのみ投与できるため、 生体 への負担を低減できる。

[001 1 ] 前記光ファイバーから近赤外線を照射するス テップにおいて、 前記抗体一 光感受性物質への近赤外線の照射をモニタリ ングしてもよい。 これにより、 抗体一光感受性物質が近赤外線を受けて温度 上昇することで腫瘍細胞が死滅 されることを確認しつつ、 手技を進めることができる。

[0012] 前記モニタリングにおいて、 近赤外線を照射する前記光ファイバーにより 、 前記抗体一光感受性物質が結合された腫瘍細 胞膜を有する腫瘍細胞または その近傍の温度をモニタリングしてもよい。 これにより、 近赤外線の照射を 受けた抗体一光感受性物質の温度上昇によっ て腫瘍細胞が死滅することを確 認しつつ、 手技を進めることができる。 また、 温度の測定に光ファイバーも 用いることで、 離れた位置の温度を非接触で効果的にモニタ リングできる。 また、 近赤外線を照射する光ファイバーを利用して モニタリングするため、 温度計測用の他のデバイスをカテーテルに揷 入する必要がなく、 手技が容易 となる。

[0013] 前記モニタリングにおいて、 接触型の温度センサを前記外針に挿入し、 当 \¥0 2020/175603 4 卩（：170? 2020 /007932

該温度センサにより、 前記抗体一光感受性物質が結合された腫瘍細 胞膜を有 する腫瘍細胞またはその近傍の温度をモニタ リングしてもよい。 これにより 、 近赤外線の照射を受けた抗体一光感受性物質 の温度上昇によって腫瘍細胞 が死滅することを確認しつつ、 手技を進めることができる。

[0014] 前記モニタリングにおいて、 超音波を送受信できる探触子を有する硬さ測 定装置を前記外針に挿入し、 当該硬さ測定装置により、 前記抗体一光感受性 物質が結合された腫瘍細胞膜を有する腫瘍組 織塊の硬さをモニタリングして もよい。 これにより、 腫瘍細胞が死滅することを確認しつつ、 手技を進める ことができる。 また、 超音波を利用する硬さ測定装置を用いること で、 離れ た位置の硬さを非接触で効果的にモニタリン グできる。

[0015] 前記治療方法は、 前記光ファイバーから近赤外線を照射するス テップの後 、 近赤外線を照射された部位を特定するステッ プを有してもよい。 これによ り、 近赤外線の照射を完了した部位を特定して、 この後の手技を円滑に進め たり、 術後の経過観察を効果的に行うことができる 。 例えば、 複数の場所で 近赤外線の照射を行う場合等には、 近赤外線の照射が完了した部位を正確に 把握できるため、 有効である。

[0016] 上記目的を達成する本発明に係る治療装置は 、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜に 結合させた抗体一光感受性物質に対して近赤 外線を照射することが可能な治 療システムであって、 超音波診断装置と、 中空の外針と、 前記外針に揷入可 能であって、 複数の鋭利な内針先を有する内針と、 前記内針に配置可能であ って、 近赤外線を照射可能な光ファイバーと、 前記外針または内針に配置可 能であって、 近赤外線を照射される部位への近赤外線の照 射をモニタリング する測定装置と、 を有することを特徴とする。

[0017] 上記のように構成した治療システムは、 超音波画像を確認しつつ、 外針お よび内針を望ましい位置へ高精度かつ容易に 穿刺することを可能とする。 こ のため、 腫瘍に対する内針の位置を良好に保持して、 内針に配置される光フ ァイパーにより、 近赤外線を腫瘍へ向けて照射できる。 したがって、 本治療 方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に、 腫瘍の内部または \¥0 2020/175603 5 卩（：170? 2020 /007932

近傍から近赤外線を効果的に照射でき、 腫瘍細胞を死滅させる効果を高める ことができる。 また、 抗体一光感受性物質が近赤外線を受けて温度 上昇し、 腫瘍細胞が死滅することを測定装置により確 認しつつ、 手技を進めることが できる。

図面の簡単な説明

［0018］ ［図 1］第 1実施形態に係る治療方法に用いられる治療� �ステムを示す平面図で ある。

［図 2］第 1実施形態に係る治療方法により肝がんを治� �する際の体内の状態を 示す概略図である。

［図 3］肝がんを治療する際の治療システムを示� �断面図であり、 （八） は近赤 外線を先端方向へ照射する場合、 （巳） は近赤外線を光ファイバーと直交す る方向へ照射する場合を示す。

［図 4］バルーンカテーテルを用いて肝がんを治� �する際の治療システムを示す 断面図であり、 （ ） は近赤外線を先端方向へ照射する場合、 （巳） は近赤 外線を光ファイバーと直交する方向へ照射す る場合を示す。

［図 5］第 3実施形態に係る治療方法に用いられる治療� �ステムを示す平面図で ある。

［図 6］治療システムの変形例を示す平面図であ� �、 （ ） は長尺管の変形例、 （B） は長尺管の他の変形例を示す。

［図 7］第 3実施形態に係る治療方法により胃がんを治� �する際の体内の状態を 示す概略図である。

［図 8］胃がんを治療する際の治療システムを示� �断面図である。

［図 9］変形例である長尺管を用いて胃がんを治� �する際を示す断面図であり、 （八） は外針を腫瘍に穿刺した状態、 （巳） は内針を腫瘍に穿刺した状態を 示す。

［図 10］第 5実施形態に係る治療方法に用いられる治療� �ステムを示す平面図 である。

［図 1 1］第 5実施形態に係る治療方法により乳がんを治� �する際の体内の状態 \¥0 2020/175603 6 卩（：17 2020 /007932

を示す概略図である。

[図 12]治療システムを用いて乳がんを治療する際 を示す断面図であり、 （八 ） は外針を腫瘍に穿刺した状態、 （巳） は内針を腫瘍に穿刺した状態を示す 発明を実施するための形態

[0019] 以下、 図面を参照して、 本発明の実施の形態を説明する。 なお、 図面の寸 法は、 説明の都合上、 誇張されて実際の寸法とは異なる場合がある 。 また、 本明細書及び図面において、 実質的に同一の機能構成を有する構成要素に つ いては、 同一の符号を付することにより重複説明を省 略する。 本明細書にお いて、 デバイスの生体管腔に挿入する側を 「先端側」 、 操作する手元側を 「 基端側」 と称することとする。

[0020] ＜第 1実施形態＞

[0021 ] 第 1実施形態に係る治療方法は、 標的細胞の細胞膜に結合させた抗体 _光 感受性物質に、 経血管的に近赤外線を照射して、 標的細胞を死滅させる光免 疫療法である。 標的細胞は、 がん細胞等の腫瘍細胞である。 この治療方法で は、 腫瘍細胞の表面にある特有の抗原のみに特異 的に結合する抗体と、 その 抗体と対になる光感受性物質とを結合させた 抗体一光感受性物質を、 薬剤と して使用する。 抗体は、 特に限定されないが、 例えば、 パニツムバブ、 トラ スツズマブ、 1 ^~ 1リ」 5 9 1等である。 光感受性物質は、 例えば、 約 7 0 0 n の波長の近赤外線に反応する物質 （ I 8 7 0 0） である親水性フタロシア ニンであるが、 これに限定されない。 約 6 6 0〜 7 4 0门〇1 の波長の近赤外線を受けると光を吸収し、 化学変化を生じて発熱することで 、 腫瘍細胞を死滅させることができると言われ ている。 また、 他の説によれ ば、 細胞膜に付いた 約 6 6 0〜 7 4 0 n の波長の近赤外線 を受けると、 水溶性を担保している官能基のリガンドが切 れ、 水溶性から疎 水性へ構造変化を生じる。 この構造変化によって膜たんぱく質が引き抜 かれ 、 細胞膜に穴が開いて細胞内に水が入り込むこ とで、 がん細胞を破裂させて 死滅させることができる。 いずれの説においても、 丨 7 0 0は、 約 6 6 0 \¥0 2020/175603 7 卩（：170? 2020 /007932

〜 7 4 0 n の波長の近赤外線を受けることで、 がん細胞を死滅させること ができる。 第 1実施形態に係る治療方法は、 例えば、 体表面から離れている ために、 体表面から近赤外線を照射することが困難な 器官のがん治療に好適 である。 第 1実施形態に係る治療方法は、 例えば、 肝臓がん、 肺がん等の治 療に好適に使用できる。

[0022] 第 1実施形態に係る治療方法では、 標的細胞に結合された抗体 _光感受性 物質に、 経血管的に近赤外線を照射するために、 図 1 に示すように、 血管に 揷入可能な治療システム 1 〇を使用する。 まず、 治療システム 1 0について 説明する。

[0023] 治療システム 1 0は、 ガイ ドワイヤ 2 0と、 カテーテル 3 0と、 カテーテ ル 3 0に挿入可能な光照射装置 4 0と、 カテーテル 3 0に挿入可能な測定装 置 5 0とを備えている。

[0024] ガイ ドワイヤ 2 0は、 カテーテル 3 0を生体内の目的の位置まで誘導する ための長尺なワイヤである。 カテーテル 3 0は、 例えばマイクロカテーテル であり、 先端から基端へ貫通するルーメン 3 1 を有している。 マイクロカテ —テルは、 治療対象となる器官の末梢血管内に揷入可能 な細いカテーテルで ある。 マイクロカテーテルの直径は、 0 . 5〜 1 . 0 程度である。 なお 、 カテーテル 3 0は、 治療する場所によっては、 マイクロカテーテルよりも 太いカテーテル 3 0であってもよい。 また、 カテーテル 3 0は、 図 4に示す ように、 先端部に拡張可能なバルーン 3 2を備えるバルーンカテーテル 3 0 であってもよい。 バルーンカテーテル 3 0は、 バルーン 3 2へ拡張用の流体 を供給するための第 2ルーメン 3 3を有している。

[0025] 光照射装置 4 0は、 図 1、 3 （八） に示すように、 光ファイバー4 1 と、 光ファイバ ^_ 4 1へ近赤外線を供給する光出力部 4 2とを備えている。 光出 力部 4 2は、 光ファイバー4 1へ、 任意の波長の近赤外線を任意の線量で出 力できる。 光出力部 4 2は、 例えば 6 6 0〜 7 4 0 n の波長で、 例えば 1 〜 5 0」 〇 - ² の線量で光を照射できるように、 光ファイバ _ 4 1へ出力を 行う。 近赤外線を出力する光ファイバー4 1は、 1本のファイバーで構成さ \¥0 2020/175603 8 卩（：170? 2020 /007932

れても、 バンドルされた複数本のファイバーで構成さ れてもよい。 光ファイ バ _ 4 1は、 光出力部 4 2に対して着脱可能であることが好ましいが� � これ に限定されない。 光ファイバ _ 4 1の先端には、 光を照射する照射部 4 3が 設けられる。 また、 光ファイバ _ 4 1の先端部には、 位置確認マーカー 4 4 が設けられる。

[0026] 照射部 4 3は、 光ファイバ _ 4 1の基端側から入った光を、 外部へ照射す る。 照射部 4 3は、 例えば、 コアが露出した部位、 レンズ、 ディフューザー 、 またはミラー等により構成され得る。 照射部 4 3は、 コアが露出した部位 、 レンズ、 ディフューザー、 またはミラー等を用いて、 所定の方向へ所定の 照射角度で近赤外線を照射できるように、 適宜設計される。 なお、 照射部 4 3は、 光を外部へ照射できるのであれば、 その構造は限定されない。 照射部 4 3は、 例えば、 図 3 （八） に示すように、 近赤外線を所定の照射角度で先 端方向へ照射する。 なお、 照射方向 （照射角度の中心が位置する方向） は、 特に限定されない。 例えば、 照射部 4 3は、 図 3 （巳） に示すように、 光フ ァイバ _ 4 1 と略直交する方向へ、 近赤外線を照射してもよい。

[0027] 位置確認マーカー 4 4は、 体内の位置を術者が確認するための部位であ る 。 位置確認マーカー 4 4は、 例えば X線不透過性の材料により形成される。

X線不透過性の材料は、 例えば、 金、 白金、 タングステン等の金属またはこ れらを含む合金等のような金属材料である。 これにより、 術者は、 体外にお ける X線造影下で、 位置確認マーカー 4 4の位置を確認できる。 なお、 位置 確認マーカー 4 4は、 術者が体内における位置を確認できるのであ れば、 X 線造影性のマーカーでなくてもよい。

[0028] 測定装置 5 0は、 図 1、 3 （ ） に示すように、 標的細胞を有する腫瘍〇 に対して、 近赤外線を照射できていることをリアルタイ ムでモニタリングす る装置である。 測定装置 5 0は、 例えば、 腫瘍＜3の温度を非接触で、 または 接触して計測できる温度測定装置である。 測定装置 5 0は、 例えば、 測定用 光ファイバ _ 5 1 と、 測定用光ファイバ _ 5 1で検出した光を受け取る光計 測部 5 2と、 測定用光ファイバ _ 5 1の先端部に位置する測定用マーカー 5 \¥0 2020/175603 9 卩（：170? 2020 /007932

3とを備えている。 測定用光ファイバ _ 5 1は、 先端部で、 温度が上昇した 物体が放射する赤外線を受けて、 光計測部 5 2へ伝達する。 光計測部 5 2は 、 計測された赤外線の線量等から、 物体の温度を非接触で検出できる。

[0029] なお、 測定用光ファイバ _ 5 1は、 光照射装置 4 0の光ファイバ _ 4 1 と 共通してもよい。 すなわち、 光照射装置 4 0の光ファイバ _ 4 1 を利用して 、 腫瘍〇の温度を計測してもよい。

[0030] 測定装置 5 0は、 近赤外線が、 抗体一光感受性物質が結合された腫瘍細胞 に照射されていることをモニタリングできる のであれば、 光ファイバー4 1 を利用した温度測定装置に限定されず、 例えば、 熱電対を用いた接触式の温 度測定装置や、 超音波を利用した硬さ測定装置 5 0であってもよい。 測定装 置 5 0は、 超音波を利用した硬さ測定装置 5 0である場合、 カテーテル 3 0 に挿入可能な長尺な管体の先端部に、 超音波探触子を備える。 硬さ測定装置 5 0は、 探触子により超音波を外部へ送信するととも に、 超音波の反射波を 受信して、 組織の断層画像を算出する。 硬さ測定装置 5 0は、 断層画像の輝 度の変化から、 死滅した腫瘍細胞を含む腫瘍＜3の硬さ （腫瘍細胞膜を有する 腫瘍組織塊の硬さ） の変化を検出できる。 または、 測定装置 5 0は、 死滅し た腫瘍細胞を含む腫瘍＜3の弾性変化や、 血流の変化を検出できるセンサであ ってもよい。

[0031 ] 次に、 第 1実施形態に係る治療方法を、 肝臓がんを治療する場合を例とし て説明する。 なお、 本説明は、 治療する器官を限定するものではない。

[0032] 始めに、 抗体一光感受性物質を、 静脈投与する。 静脈投与から約 1 2〜 3

6時間経過後に、 術者は、 図 2に示すように、 例えば大腿動脈、 上腕動脈、 橈骨動脈等から、 ガイ ドワイヤ 2 0を血管内に挿入する。 次に、 ガイ ドワイ ヤ 2 0の基端をカテーテル 3 0のルーメン 3 1 に揷入し、 ガイ ドワイヤ 2 0 に沿って、 カテーテル 3 0を血管内に揷入する。 次に、 ガイ ドワイヤ 2 0を 先行させつつ、 カテーテル 3 0を、 腫瘍＜3が形成された肝臓の主要動脈 （例 えば、 栄養動脈） である肝動脈に揷入する。 この後、 術者は、 カテーテル 3 0からガイ ドワイヤ 2 0を抜去する。 なお、 肺がんの治療の場合、 肺の主要 \¥0 2020/175603 10 卩（：170? 2020 /007932

動脈は、 気管支動脈である。

[0033] 次に、 術者は、 カテーテル 3 0の基端側から、 ルーメン 3 1 に光ファイバ — 4 1 を揷入する。 光ファイバー4 1の先端部は、 図 3 （八） に示すように 、 カテーテル 3 0から先端側へ突出する。 次に、 術者は、 光ファイバー4 1 の位置確認マーカー 4 4の位置を、 X線造影下で確認しつつ、 目的の位置へ 到達させる。 目的の位置とは、 腫瘍＜3に近く、 かつ腫瘍＜3へ近赤外線を照射 可能な位置である。

[0034] 次に、 術者は、 カテーテル 3 0の基端側から、 ルーメン 3 1 に測定用光フ ァイバ _ 5 1 を揷入する。 測定用光ファイバ _ 5 1の先端部は、 カテーテル 3 0から先端側へ突出する。 次に、 術者は、 測定用光ファイバ _ 5 1の測定 用マーカー 5 3の位置を、 X線造影下で確認しつつ、 目的の位置へ到達させ る。 目的の位置とは、 がん細胞のある腫瘍＜3に近く、 かつ腫瘍＜3の温度を測 定可能な位置である。 測定用光ファイバ _ 5 1は、 光ファイバ _ 4 1からの 近赤外線の照射を阻害しない位置に配置され ることが好ましい。

[0035] 次に、 術者は、 カテーテル 3 0の基端側から、 ルーメン 3 1 に生理食塩水 を供給する。 このとき、 例えば、 術者は、 カテーテル 3 0の基端部に位置す るハブに丫コネクタを接続して、 ガイ ドワイヤ 2 0が導出されるポートとは 異なるポートから、 生理食塩水を供給する。 生理食塩水は、 光ファイバ _ 4 1および測定用光ファイバ _ 5 1 を揷入されているルーメン 3 1内の隙間を 通り、 肝動脈へ流入する。 これにより、 生理食塩水が、 カテーテル 3 0から 肝動脈へ注入 （フラッシュ） される。 このため、 光ファイバー4 1および測 定用光ファイバ _ 5 1が位置する肝動脈内の血液が押し流され、 肝動脈内が 生理食塩水で一時的に満たされた状態となる 。 生理食塩水は、 カテーテル 3 0のルーメン 3 1 と光ファイバー 4 0の間を通つて動脈内へ注入される。 こ れにより、 他のデバイスを用いずに、 光ファイバ _ 4 0が揷入されている力 テーテル 3 0を利用して、 生理食塩水を肝動脈内へ注入できる。

[0036] 図 4 （八） に示すように、 カテーテル 3 0がバルーン 3 2を有する場合に は、 生理食塩水をフラッシュする前、 フラッシュしている際、 またはフラッ \¥0 2020/175603 1 1 卩（：170? 2020 /007932

シュした後に、 バルーン 3 2を拡張させてもよい。 これにより、 肝動脈の血 流が遮断されるとともに、 肝動脈内が生理食塩水で一時的に満たされる 。 こ のため、 肝動脈内をより確実に生理食塩水で満たすこ とができる。 なお、 術 者は、 生理食塩水をフラッシュすることなく、 バルーン 3 2を拡張させても よい。

[0037] 肝動脈内を生理食塩水で満たした後、 または肝動脈内の血流を遮断した後 、 術者は、 光ファイバ _ 4 1 または測定用光ファイバ _ 5 1 により、 肝動脈 内を観察してもよい。 これにより、 術者は、 肝動脈内が生理食塩水で満たさ れたこと、 および/または肝動脈内の血流が遮断された� �とを正確に確認で きる。 なお、 光ファイバー 4 1 または測定用光ファイバー 5 1 による肝動脈 内の血液の観察は、 行われなくてもよい。

[0038] 次に、 図 3 （八） または図 4 （八） に示すように、 光ファイバー4 1から 近赤外線を照射しつつ、 測定用光ファイバ _ 5 1 により、 腫瘍 <3の温度を測 定する。 近赤外線の照射は、 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に開始され る。 腫瘍 <3の温度測定を持続することで、 近赤外線が、 抗体一光感受性物質 が結合された腫瘍細胞に照射されていること をモニタリングできる。 このと き、 肝動脈内が生理食塩水で満たされており、 および/または肝動脈内の血 流が遮断されているため、 近赤外線の照射および温度計測が、 血液に影響さ れ難い。 このため、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体 _光感受性物質に、 近赤外 線を効果的に到達させることができる。 したがって、 近赤外線の照射および 温度計測を、 効果的に行うことができる。 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を 照射する際には、 近赤外線は、 光ファイバ _ 4 1から生体組織へ直接的に照 射される。 すなわち、 近赤外線は、 例えば、 バルーンの内部からバルーンを 介して間接的に照射されるのではない。 このため、 近赤外線を、 抗体一光感 受性物質が結合された腫瘍細胞へ効果的に照 射できる。

[0039] 光ファイバ _ 4 1からの近赤外線の照射方向は、 光ファイバ _ 4 1の先端 方向である。 または図 3 （巳） または図 4 （巳） に示すように、 近赤外線の 照射方向は、 光ファイバ _ 4 1の軸方向と直交する方向であってもよい。 術 \¥0 2020/175603 12 卩（：170? 2020 /007932

者は、 光ファイバ _ 4 1 を揷入する血管に対する腫瘍 0の位置に応じて、 使 用する光ファイバ _ 4 1 を適宜選択できる。

[0040] 術者は、 測定装置 5 0によりモニタリングする腫瘍（3の温度によ� ��、 近赤 外線の照射による腫瘍細胞の死滅を確認しつ つ、 近赤外線の照射を持続する 。 術者は、 近赤外線の照射中の光ファイバ _ 4 1 を手元で操作して、 照射方 向および位置を調節してもよい。

[0041 ] 術者は、 腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断する 場合や、 これ以上の 照射は望ましくないと判断した場合や、 所定時間が経過した場合に、 近赤外 線の照射を停止し、 測定装置 5 0によるモニタリングを停止する。 腫瘍細胞 の死滅が十分に行われたと判断しやすいよう に、 照射を停止する条件となる 温度の閾値が、 予め設定されてもよい。 測定される腫瘍＜3の温度が閾値を超 える場合に、 術者は、 近赤外線の照射の停止を容易に判断できる。 閾値は、 光計測部 5 2に設定されてもよい。 これにより、 光計測部 5 2は、 測定され る腫瘍＜3の温度が閾値を超える場合に、 モニターやスピーカー等を介して、 術者へ通知することができる。 なお、 近赤外線の照射の停止の条件は、 腫瘍 〇の温度が閾値を超えることではなく、 閾値を超えた腫瘍〇の広さ （体積や 面積） であってもよい。 または、 光計測部 5 2は、 近赤外線の照射時間が予 め設定されていてもよい。

[0042] 次に、 術者は、 近赤外線の照射を行った腫瘍＜3の位置を特� �し、 記録に残 す。 腫瘍＜3の位置は、 予め取得されている患者の＜3丁画像や1\/| [¾ I画像等の データの位置情報と対応するように、 電子的なデータとして記録されること が望ましい。 これにより、 この後の手技を円滑に進めたり、 術後の経過観察 を効果的に行ったりすることができる。 例えば、 複数の腫瘍〇に対して近赤 外線の照射を行う場合等には、 近赤外線の照射が完了した腫瘍＜3を正確に� � 握できることで、 全ての腫瘍＜3への照射を、 円滑かつ確実に行うことができ る。

[0043] 近赤外線の照射のモニタリングは、 測定用光ファイバ _ 5 1 に替えて、 近 赤外線照射用の光ファイバ _ 4 1や、 熱電対を用いた温度測定装置や、 超音 \¥0 2020/175603 13 卩（：170? 2020 /007932

波を利用した硬さ測定装置により行われて もよい。 また、 近赤外線の照射の モニタリングは、 体外に位置するセンサ、 または体腔内に揷入されたセンサ により行われてもよい。 次に、 術者は、 カテーテル 3 0を、 光ファイバ _ 4 1および測定装置 5 0とともに皮膚から抜去する。

[0044] 以上のように、 第 1実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ って、 抗体一光感受性物質を静脈投与するステップ と、 腫瘍細胞を有する器 官の主要の動脈にガイ ドワイヤ 2 0を挿入し、 当該ガイ ドワイヤ 2 0に沿っ てカテーテル 3 0を揷入するステップと、 カテーテル 3 0からガイ ドワイヤ

2 0を抜去するステップと、 カテーテル 3 0に光ファイバー 4 1 を挿入し、 光ファイバー 4 1 に配置される位置確認マーカー 4 4により当該光ファイバ 一 4 1の位置を確認しつつ、 光ファイバー 4 1 を目的の位置へ進めるステッ プと、 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に、 動脈内の血液の近赤外線への 影響を減少させつつ、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 へ向けて 、 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を照射するステップと、 を有する。

[0045] 上記のように構成した治療方法は、 血管に揷入した光ファイバ _ 4 1 によ り、 腫瘍細胞に結合された抗体一光感受性物質へ 向けて近赤外線を照射でき る。 このため、 本治療方法は、 経血管的に、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一 光感受性物質へ近赤外線を効果的に照射でき 、 腫瘍細胞を死滅させる効果を 高めることができる。

[0046] また、 第 1実施形態において使用される治療システム 1 0は、 腫瘍細胞中 の腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物 質に対して近赤外線を照射する ことが可能な治療システム 1 0であって、 ルーメン 3 1 を有するカテーテル

3 0と、 ルーメン 3 1 に揷入可能であって、 近赤外線を照射可能な光ファイ バ _ 4 1 と、 ルーメン 3 1 に揷入可能であって、 近赤外線を照射される部位 への近赤外線の照射をモニタリングする測定 装置 5 0と、 を有する。

[0047] 上記のように構成した治療システム 1 0は、 血管に揷入した光ファイバー 4 1 により、 経血管的に近赤外線を抗体一光感受性物質へ 向けて照射できる \¥0 2020/175603 14 卩（：170? 2020 /007932

。 このため、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に近赤外線を効果 的に照射でき、 腫瘍細胞を死滅させる効果を高めることがで きる。 また、 術 者は、 抗体一光感受性物質が近赤外線を受けて温度 上昇し、 腫瘍細胞が死滅 することを測定装置 5 0により確認しつつ、 手技を進めることができる。

[0048] ＜第 2実施形態＞

[0049] 第 2実施形態に係る治療方法は、 第 1実施形態に係る治療方法と同様に、 経血管的に到達可能な器官のがん治療に適用 される。 第 2実施形態に係る治 療方法は、 例えば、 肝臓がん、 肺がん等の治療に好適に使用できる。 なお、 第 2実施形態に係る治療方法は、 抗体一光感受性物質を静脈投与するのでは なく、 腫瘍＜3が形成される器官の栄養血管へ局所� �与する点で、 第 1実施形 態と異なる。 なお、 治療システムは、 第 1実施形態に係る治療方法に用いる 治療システム 1 0と同様である。

[0050] 第 2実施形態に係る治療方法において、 術者は、 抗体一光感受性物質を静 脈投与せずに、 例えば大腿動脈、 上腕動脈、 橈骨動脈等から、 ガイ ドワイヤ

2 0を先行させつつカテーテル 3 0を肝動脈に揷入する。 次に、 術者は、 力 テーテル 3 0からガイ ドワイヤ 2 0を抜去する。 次に、 術者は、 カテーテル

3 0の基端側からルーメン 3 1 を介して肝動脈内へ、 抗体一光感受性物質を 局所投与する。 なお、 肺がんの治療の場合、 治療対象である肺の栄養動脈で ある気管支動脈へ、 抗体一光感受性物質を局所投与する。

[0051 ] 肝動脈へ抗体一光感受性物質を局所投与した 後、 術者は、 抗体一光感受性 物質が標的細胞膜に結合するまで、 待機する。 治療対象である腫瘍＜3が存在 する器官の栄養動脈に、 抗体一光感受性物質を局所投与した場合、 抗体一光 感受性物質が標的細胞膜に結合するまでの時 間は、 静脈投与の場合よりも格 段に短く、 例えば 5〜 1 0分程度と考えられる。

[0052] 次に、 術者は、 カテーテル 3 0の基端側から、 ルーメン 3 1 に光ファイバ _ 4 1 を挿入する。 この後の手技については、 第 1実施形態に係る治療方法 と同様であるため、 説明を省略する。 なお、 近赤外線の照射は、 抗体一光感 受性物質の局所投与から約 5〜 1 0分経過後に開始される。 近赤外線の照射 \¥0 2020/175603 15 卩（：170? 2020 /007932

の開始は、 約 5〜 1 0分経過後でなくてもよい。

[0053] 以上のように、 第 2実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ って、 腫瘍細胞を有する器官の主要の動脈にガイ ドワイヤ 2 0を揷入し、 当 該ガイ ドワイヤ 2 0に沿ってカテーテル 3 0を揷入するステップと、 カテー テル 3 0からガイ ドワイヤ 2 0を抜去するステップと、 カテーテル 3 0を介 して抗体一光感受性物質を動脈内へ投与する ステップと、 カテーテル 3 0に 光ファイバー 4 1 を挿入し、 光ファイバー 4 1 に配置される位置確認マーカ — 4 4により当該光ファイバー 4 1の位置を確認しつつ、 光ファイバー 4 1 を目的の位置へ進めるステップと、 動脈内の血液の近赤外線への影響を減少 させつつ、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 へ向けて、 光ファイ バ _ 4 1から近赤外線を照射するステップと、 を有する。

[0054] 上記のように構成した治療方法は、 血管に揷入した光ファイバ _ 4 1 によ り、 腫瘍細胞に結合された抗体一光感受性物質へ 向けて近赤外線を照射でき る。 このため、 本治療方法は、 経血管的に、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一 光感受性物質へ近赤外線を効果的に照射でき 、 腫瘍細胞を死滅させる効果を 高めることができる。 また、 本治療方法は、 抗体一光感受性物質を局所投与 するため、 抗体一光感受性物質を短時間かつ高い確率で 腫瘍細胞膜に結合さ せることができる。 また、 抗体一光感受性物質を、 必要な場所にのみ投与で きるため、 生体への負担を低減できる。

[0055] ＜第 3実施形態＞

[0056] 第 3実施形態に係る治療方法は、 口、 鼻または肛門から内視鏡を用いて到 達可能な器官のがん治療に適用される。 第 3実施形態に係る治療方法は、 例 えば、 脖がん、 肺がん、 胃がん、 十二指腸がん、 食道がん、 大腸がん等の治 療に好適に使用できる。

[0057] 第 3実施形態に係る治療方法では、 標的細胞に結合された抗体 _光感受性 物質に近赤外線を照射するために、 図 5に示すように、 口、 鼻または肛門か ら揷入可能な治療システム 6 0を使用する。 まず、 治療システム 6 0につい \¥0 2020/175603 16 卩（：170? 2020 /007932

て説明する。

[0058] 治療システム 6 0は、 内視鏡 7 0と、 内視鏡 7 0に揷入可能な長尺管 8 0 と、 長尺管 8 0に挿入可能な光照射装置 4 0と、 長尺管 8 0に挿入可能な測 定装置 5 0とを備えている。

[0059] 内視鏡 7 0は、 口、 鼻または肛門から揷入可能であり、 先端部に、 画像を 取得可能なカメラ 7 1 と、 超音波画像装置 7 2とが配置されている。

[0060] 内視鏡 7 0は、 カメラ 7 1 により画像をリアルタイムで取得できる。 また 、 内視鏡 7 0は、 超音波画像装置 7 2により、 超音波画像をリアルタイムで 取得できる。 内視鏡 7 0は、 カメラ画像または超音波画像の少なくとも一 方 を取得できる。

[0061 ] 長尺管 8 0は、 先端に鋭利な針先 8 1が形成されている。 長尺管 8 0は、 中空であり、 先端の針から基端へ貫通するルーメン 8 2が形成されている。

[0062] 測定装置 5 0は、 第 1実施形態と同様に、 近赤外線を照射する光ファイバ - 4 1 を用いた温度測定装置、 光ファイバ _ 4 1 とは異なる測定用光ファイ バ _ 5 1 を用いた温度測定装置、 熱電対を用いた温度測定装置、 または超音 波を利用した硬さ測定装置である。 第 2実施形態における測定装置 5 0は、 第 1実施形態と異なり、 腫瘍＜3に接触して温度を計測できる。 したがって、 測定装置 5 0は、 熱電対を用いた温度測定装置も、 好適に使用できる。 また は、 測定装置 5 0は、 死滅した腫瘍細胞を有する腫瘍＜3の弾性変� �や、 血流 の変化を検出できるセンサであってもよい。

[0063] 次に、 第 3実施形態に係る治療方法を、 胃がんを治療する場合を例として 説明する。 なお、 本説明は、 治療する器官を限定するものではない。

[0064] 始めに、 抗体一光感受性物質を、 静脈投与する。 静脈投与から約 1 2〜 3

6時間経過後に、 術者は、 図 7に示すように、 口または鼻から内視鏡 7 0を 挿入し、 内視鏡 7 0を、 胃がんの近傍へ到達させる。 次に、 術者は、 内視鏡 7 0の基端部に長尺管 8 0を挿入し、 内視鏡 7 0の先端部から長尺管 8 0を 突出させる。 次に、 術者は、 図 8に示すように、 内視鏡 7 0のカメラ画像お よび/または超音波画像を確認しつつ、 長尺管 8 0の針先 8 1 を腫瘍＜3に接 \¥0 2020/175603 17 卩（：170? 2020 /007932

触させて穿刺する。 これにより、 長尺管 8 0の位置が、 腫瘍 <3に対して固定 される。 なお、 長尺管 8 0は、 内視鏡 7 0に予め配置された状態で、 内視鏡 7 0とともに口、 鼻または肛門へ揷入されてもよい。

[0065] 次に、 術者は、 長尺管 8 0のルーメン 8 2の基端側から、 光ファイバ _ 4

1および測定装置 5〇を揷入する。 光ファイバ _ 4 1および測定装置 5 0の 先端部は、 針先 8 1 によって腫瘍 0に形成された穴の内部で、 針先 8 1から 先端側へ突出する。 なお、 光ファイバ _ 4 1および測定装置 5 0は、 針先 8 1から突出しなくてもよい。 また、 光ファイバ _ 4 1および/または測定装 置 5 0は、 長尺管 8 0に予め配置された状態で、 内視鏡 7 0に揷入されても よい。

[0066] 次に、 術者は、 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を照射しつつ、 測定装置 5 〇により、 腫瘍 <3の温度または硬さを測定する。 腫瘍 <3の測定を持続するこ とで、 近赤外線が、 抗体一光感受性物質が結合された腫瘍細胞に 照射されて いることをリアルタイムでモニタリングでき る。 近赤外線の照射は、 静脈投 与から 1 2〜 3 6時間経過後に開始される。

[0067] 光ファイバ _ 4 1からの近赤外線の照射方向は、 適宜選択される。 例えば 、 近赤外線の照射方向は、 光ファイバ _ 4 1の先端方向、 光ファイバ _ 4 1 の軸方向と直交する方向、 または全方位であってもよい。 術者は、 腫瘍〇に 応じて、 使用する光ファーバーを適宜選択できる。

[0068] 術者は、 測定装置 5 0によるモニタリングにより、 近赤外線の照射による 腫瘍細胞の死滅を確認しつつ、 近赤外線の照射を持続する。 術者は、 近赤外 線の照射中の光ファイバ _ 4 1 を手元で操作して、 照射方向を調節できる。

[0069] なお、 術者は、 長尺管 8 0の針先 8 1 を、 腫瘍〇に穿刺せずに、 腫瘍〇に 接触させてもよい。 長尺管 8 0は、 腫瘍〇に接触するのみであっても、 腫瘍 〇に対する位置を固定できる。 したがって、 長尺管 8 0の先端部は、 鋭利な 針先 8 1が形成されなくてもよい。 なお、 長尺管 8 0が腫瘍（3に接触する際 には、 穿刺しない場合であっても、 ある程度食い込むことが好ましい。 長尺 管 8 0が、 腫瘍 <3に穿刺されない場合、 腫瘍 <3が他の部位へ飛散することを \¥0 2020/175603 18 卩（：170? 2020 /007932

抑制できる。

[0070] 術者は、 腫瘍細胞の死滅が十分に行われたと判断する 場合や、 これ以上の 照射は望ましくないと判断した場合や、 所定時間が経過した場合に、 近赤外 線の照射を停止し、 測定装置 5 0によるモニタリングを停止する。 この後、 術者は、 近赤外線の照射を行った腫瘍＜3の位置を特� �し、 記録に残す。 次に 、 術者は、 長尺管 8 0および光ファイバ _ 4 1 を、 内視鏡 7 0に回収する。

[0071 ] 長尺管 8 0の変形例として、 長尺管 8 0の先端部は、 近赤外線を透過可能 な透明な材料により形成される光透過部を有 してもよい。 この場合、 光ファ イバー4 1は、 針先 8 1から突出しなくてもよい。 光ファイバー4 1は、 長 尺管 8 0の内部から近赤外線を、 長尺管 8 0を透過して腫瘍（3へ照射できる 。 また、 測定装置 5 0は、 透明な長尺管 8 0を介して、 非接触で腫瘍＜3の温 度または硬さを測定できる。 なお、 光透過部は、 長尺管 8 0の先端側の部位 のみに設けられることが好ましい。 このように構成することで、 腫瘍＜3以外 の場所に近赤外線を照射することを防止する ことが可能となる。

[0072] また、 長尺管 8 0は、 図 6 （ ） に示す他の変形例のように、 針先 8 1 に 少なくとも 1つのスリッ ト 8 3が形成されてもよい。 スリッ ト 8 3の数や形 状等は、 特に限定されない。 この場合、 光ファイバ _ 4 1は、 針先 8 1から 突出しなくてもよい。 光ファイバー4 1は、 長尺管 8 0の内部から近赤外線 を、 スリッ ト 8 3を介して腫瘍（3へ照射できる。 また、 測定装置 5 0は、 ス リッ ト 8 3を介して、 非接触で腫瘍＜3の温度または硬さを測定で� �る。 なお 、 スリッ ト 8 3は、 長尺管 8 0の先端側の部分のみに設けられることが好� � しい。 このように構成することで、 腫瘍＜3以外の場所に近赤外線を照射する ことを防止することが可能となる。

[0073] また、 長尺管 8 0は、 図 6 （巳） に示すさらに他の変形例のように、 先端 に外針先 8 5を備える中空の外針 8 4と、 外針 8 4の内部に揷入可能な内針 8 6とを有してもよい。 内針 8 6は、 先端部が先端方向へ向かって広がる複 数本の中空の分岐針 8 7を有している。 複数の分岐針 8 7は、 広がっている 先端部以外は、 束となって固定されていることが好ましい。 分岐針 8 7は、 \¥0 2020/175603 19 卩（：170? 2020 /007932

弾性的に変形可能である。 分岐針 8 7の数は、 特に限定されないが、 2本以 上であることが好ましい。 各々の分岐針 8 7の先端には、 鋭利な内針先 8 8 が形成されている。 長尺管 8 0が複数本の分岐針 8 7を有する場合、 光ファ イバ _ 4 1は、 各々の分岐針 8 7に揷入可能に複数本設けられることが好ま しい。

[0074] 長尺管 8 0が、 外針 8 4および内針 8 6を有する場合には、 術者は、 図 9 （八） に示すように、 内針 8 6を外針 8 4に収容した状態で、 外針 8 4を腫 瘍〇に穿刺する。 この後、 術者は、 図 9 （巳） に示すように、 内針 8 6を外 針 8 4から突出させることができる。 これにより、 内針 8 6は腫瘍（3の内部 で広がる。 この後、 各々の分岐針 8 7に光ファイバ _ 4 1 を揷入し、 各々の 分岐針 8 7から、 近赤外線を照射する。 このため、 複数の光ファイバー4 1 によって、 腫瘍＜3の全体へ近赤外線を効率よく照射で� �る。 なお、 各々の分 岐針 8 7には、 光ファイバー4 1が、 固定的に配置されてもよい。

[0075] 以上のように、 第 3実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ って、 抗体一光感受性物質を静脈投与するステップ と、 口、 鼻または肛門か ら内視鏡 7 0を揷入し、 口、 鼻または肛門から到達可能な腫瘍＜3の近傍� �内 視鏡 7 0を到達させるステップと、 内視鏡 7 0から、 ルーメン 8 2が形成さ れた管状の長尺管 8 0を突出させるステップと、 内視鏡 7 0により得られる カメラ画像および/または超音波画像を確認� �つつ、 長尺管 8 0を腫瘍〇に 接触させるステップと、 長尺管 8 0のルーメン 8 2に揷入された光ファイバ - 4 1 を腫瘍＜3の内部または近傍に到達させるス� �ップと、 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体 _光感受性物質へ向け て、 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を照射するステップと、 を有する。

[0076] 上記のように構成した治療方法は、 口、 鼻または肛門から揷入される内視 鏡 7 0のカメラ画像および/または超音波画像を確� ��しつつ、 長尺管 8 0を 、 高精度かつ容易に腫瘍〇に接触させることが できる。 このため、 腫瘍〇に 対する長尺管 8 0の位置を良好に保持して、 長尺管 8 0に揷入される光ファ \¥0 2020/175603 20 卩（：170? 2020 /007932

イバー4 1 により、 近赤外線を腫瘍＜3へ向けて照射できる。 したがって、 本 治療方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に、 腫瘍＜3の内部 または近傍から近赤外線を効果的に照射でき 、 腫瘍細胞を死滅させる効果を 高めることができる。

[0077] また、 第 3実施形態において使用される治療システム 6 0は、 腫瘍細胞中 の腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物 質に対して近赤外線を照射する ことが可能な治療システム 1 0であって、 カメラ 7 1および/または超音波 画像装置 7 2を備える内視鏡 7 0と、 内視鏡 7 0に揷入可能であって、 ルー メン 8 2が形成された管状の長尺管 8 0と、 ルーメン 8 2に揷入可能であっ て、 近赤外線を照射可能な光ファイバ _ 4 1 と、 ルーメン 8 2に揷入可能で あって、 近赤外線を照射される部位への近赤外線の照 射をモニタリングする 測定装置 5 0と、 を有する。

[0078] 上記のように構成した治療システム 6 0は、 内視鏡 7 0のカメラ画像およ び/または超音波画像を確認しつつ、 内視鏡 7 0を通る長尺管 8 0を、 高精 度かつ容易に腫瘍＜3に接触させることが可� �とする。 このため、 腫瘍（3に対 する長尺管 8 0の位置を良好に保持して、 長尺管 8 0に揷入される光ファイ バー4 1 により、 近赤外線を腫瘍＜3へ向けて照射できる。 このため、 腫瘍細 胞膜に結合させた抗体 _光感受性物質に、 腫瘍＜3の内部または近傍から近赤 外線を効果的に照射できる。 また、 抗体一光感受性物質が近赤外線を受けて 温度上昇し、 腫瘍細胞が死滅することを測定装置 5 0により確認しつつ、 手 技を進めることができる。

[0079] ＜第 4実施形態＞

[0080] 第 4実施形態に係る治療方法は、 第 3実施形態に係る治療方法と同様に、 口、 鼻または肛門から到達可能な器官のがん治療 に適用される。 第 4実施形 態に係る治療方法は、 例えば、 脖がん、 肺がん、 胃がん、 十二指腸がん、 食 道がん、 大腸がん等の治療に好適に使用できる。 なお、 第 4実施形態に係る 治療方法は、 抗体一光感受性物質を静脈投与するのではな く、 腫瘍＜3内また はその近傍へ局所投与する点で、 第 3実施形態と異なる。 なお、 治療システ \¥0 2020/175603 21 卩（：170? 2020 /007932

ムは、 第 3実施形態に係る治療方法に用いる治療シス� �ム 6 0と同様である

[0081 ] 第 4実施形態に係る治療方法においては、 術者は、 抗体一光感受性物質を 静脈投与せずに、 口、 鼻または肛門から内視鏡 7 0を挿入し、 内視鏡 7 0を 、 腫瘍＜3の近傍へ到達させる。 次に、 術者は、 内視鏡 7 0の基端部に長尺管 8 0を挿入し、 内視鏡 7 0の先端部から長尺管 8 0を突出させる。 次に、 術 者は、 内視鏡 7 0のカメラ画像および/または超音波画像を確� ��しつつ、 長 尺管 8 0の針先 8 1 を腫瘍（3に穿刺する。 これにより、 長尺管 8 0の位置が 腫瘍＜3に対して固定される。

[0082] 次に、 術者は、 長尺管 8 0の基端側からルーメン 8 2を介して腫瘍（3内へ 、 抗体一光感受性物質を局所投与する。 腫瘍＜3内へ抗体一光感受性物質を局 所投与した後、 術者は、 抗体一光感受性物質が標的細胞膜に結合する まで、 待機する。 治療対象である腫瘍＜3に抗体一光感受性物� �を局所投与した場合 、 抗体一光感受性物質が標的細胞膜に結合する までの時間は、 静脈投与の場 合よりも格段に短く、 例えば 5〜 1 0分程度と考えられる。

[0083] 次に、 術者は、 長尺管 8 0のルーメン 8 2の基端側から、 光ファイバ _ 4

1および測定装置 5 0を揷入する。 次に、 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を 照射しつつ、 測定装置 5 0により、 近赤外線が、 抗体一光感受性物質が結合 された腫瘍細胞に照射されていることをモニ タリングする。 近赤外線の照射 は、 抗体一光感受性物質の局所投与から約 5〜 1 0分経過後に開始される。 近赤外線の照射の開始は、 約 5〜 1 0分経過後でなくてもよい。 この後の手 技については、 第 3実施形態に係る治療方法と同様であるため� � 説明を省略 する。

[0084] 以上のように、 第 4実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ つて、 口、 鼻または肛門から内視鏡 7 0を揷入し、 口、 鼻または肛門から到 達可能な腫瘍細胞の近傍に内視鏡 7 0を到達させるステップと、 内視鏡 7 0 から、 ルーメン 8 2が形成されるとともに端部に鋭利な針先 8 1が形成され \¥0 2020/175603 22 卩（：170? 2020 /007932

た管状の長尺管 8 0を突出させるステップと、 内視鏡 7 0により得られる力 メラ画像および/または超音波画像を確認し� �つ、 針先 8 1 を腫瘍＜3に穿刺 するステップと、 長尺管 8 0を介して抗体一光感受性物質を腫瘍（3内へ� ��与 するステップと、 長尺管 8 0のルーメン 8 2に挿入された光ファイバー 4 1 を腫瘍＜3の内部または近傍に到達させるス� �ップと、 腫瘍細胞膜に結合させ た抗体一光感受性物質へ向けて、 光ファイバ _ 4 1から近赤外線を照射する ステップと、 を有する。

[0085] 上記のように構成した治療方法は、 口、 鼻または肛門から揷入される内視 鏡 7 0のカメラ画像および/または超音波画像を確� ��しつつ、 長尺管 8 0を 、 高精度かつ容易に腫瘍〇に穿刺することがで きる。 このため、 腫瘍〇に対 する長尺管 8 0の位置を良好に保持して、 長尺管 8 0に揷入される光ファイ バー4 1 により、 近赤外線を腫瘍＜3へ向けて照射できる。 したがって、 本治 療方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に、 腫瘍＜3の内部ま たは近傍から近赤外線を効果的に照射でき、 腫瘍細胞を死滅させる効果を高 めることができる。 また、 抗体一光感受性物質を局所投与するため、 抗体一 光感受性物質を短時間かつ高い確率で腫瘍細 胞膜に結合させることができる 。 また、 抗体一光感受性物質を、 必要な場所にのみ投与できるため、 生体へ の負担を低減できる。

[0086] ＜第 5実施形態＞

[0087] 第 5実施形態に係る治療方法は、 経皮的に到達可能な器官のがん治療に適 用される。 第 5実施形態に係る治療方法は、 例えば、 乳がん、 肝臓がん、 皮 膚がん、 頭頸部がん等の治療に好適に使用できる。

[0088] 第 5実施形態に係る治療方法では、 標的細胞に結合された抗体 _光感受性 物質に近赤外線を照射するために、 図 1 0に示すように、 経皮的に穿刺して 体内に揷入可能な治療システム 9 0を使用する。 治療システム 9 0は、 外針 8 4および内針 8 6を備える長尺管 8 0と、 長尺管 8 0に挿入可能な光照射 装置 4 0と、 長尺管 8 0に挿入可能な測定装置 5 0と、 超音波診断装置 1 0 0とを備えている。 \¥0 2020/175603 23 卩（：170? 2020 /007932

[0089] 長尺管 8 0は、 第 3実施形態の変形例として図 6 （巳） で示された長尺管

8 0であり、 外針 8 4と内針 8 6とを有している。 超音波診断装置 1 0 0は 、 超音波画像を取得可能な公知の装置である。 超音波診断装置 1 0 0は、 超 音波を送受信する探触子 1 〇 1 を有している。 光照射装置 4 0は、 内針 8 6 の分岐針 8 7の数に対応して、 複数の光ファイバ _ 4 1 を備えている。 各々 の光ファイバー4 1は、 分岐針 8 7に揷入可能である。 または、 光ファイバ — 4 1は、 分岐針 8 7の内部に固定されていてもよい。

[0090] 次に、 第 5実施形態に係る治療方法を、 乳がんを治療する場合を例として 説明する。 なお、 本説明は、 治療する器官を限定するものではない。

[0091 ] 始めに、 術者は、 抗体一光感受性物質を、 静脈投与する。 静脈投与から約

1 2〜 3 6時間経過後に、 術者は、 図 1 1 に示すように、 超音波診断装置 1 0 0の探触子 1 0 1 を皮膚に接触させる。 次に、 術者は、 超音波画像を確認 しつつ、 図 1 2 （八） に示すように、 内針先 8 8が弾性的に変形した内針 8 6を収容した外針 8 4を、 腫瘍 <3の近傍に位置する皮膚から腫瘍（3に穿刺 す る。 なお、 外針 8 4は、 腫瘍〇ではなく、 腫瘍〇の近傍に穿刺されてもよい 。 術者は、 外針 8 4を腫瘍（3またはその近傍に穿刺した後、 図 1 2 （巳） に 示すように、 内針 8 6を外針 8 4から先端側へ突出させる。 これにより、 内 針 8 6は腫瘍〇またはその近傍の内部で広がる。 これにより、 内針 8 6の位 置が腫瘍 <3に対して固定される。 このとき、 複数の分岐針 8 7の少なくとも 1つが、 腫瘍〇に穿刺されることが好ましく、 より好ましくは、 全ての分岐 針 8 7が、 腫瘍〇に穿刺される。 なお、 全ての分岐針 8 7が、 腫瘍〇ではな く、 腫瘍〇の近傍に穿刺されることもあり得る。

[0092] 次に、 術者は、 各々の分岐針 8 7に光ファイバ _ 4 1 を揷入する。 各々の 光ファイバ _ 4 1の照射部 4 3は、 分岐針 8 7から突出する。 これにより、 術者は、 各々の分岐針 8 7に揷入された光ファイバ _ 4 1から、 近赤外線を 照射できる。 このため、 複数の光ファイバ _ 4 1 によって、 腫瘍 <3の全体へ 近赤外線を効率よく照射できる。 なお、 光ファイバー4 1は、 分岐針 8 7か ら突出しなくてもよい。 また、 光ファイバ _ 4 1および/または測定装置 5 \¥0 2020/175603 24 卩（：170? 2020 /007932

0は、 穿刺する前の分岐針 8 7に、 予め配置されてもよい。

[0093] 分岐針 8 7の先端部は、 近赤外線を透過する透明な材料により形成さ れる 光透過部を有してもよい。 これにより、 光ファイバー4 1は、 分岐針 8 7か ら突出しなくてもよい。 光ファイバー4 1は、 分岐針 8 7の内部から近赤外 線を、 分岐針 8 7を透過して腫瘍（3へ照射できる。 なお、 光透過部は、 分岐 針 8 7の先端側の部位のみに設けられることが好� �しい。 このように構成す ることで、 腫瘍 <3以外の場所に近赤外線を照射することを� ��止することが可 能となる。

[0094] また、 分岐針 8 7は、 スリッ トを有してもよい。 これにより、 光ファイバ _ 4 1は、 分岐針 8 7から突出しなくてもよい。 光ファイバー4 1は、 分岐 針 8 7の内部から近赤外線を、 スリッ トを介して腫瘍 <3へ照射できる。 なお 、 スリッ トは、 分岐針 8 7の先端側の部分のみに設けられることが好� �しい 。 このように構成することで、 腫瘍 <3以外の場所に近赤外線を照射すること を防止することが可能となる。

[0095] 次に、 術者は、 長尺管 8 0の外針 8 4のルーメン 8 2の基端側から、 測定 装置 5 0を挿入する。 測定装置 5 0の先端部は、 外針 8 4によって腫瘍〇に 形成された穴の内部で、 外針 8 4から先端側へ突出する。

[0096] 次に、 術者は、 複数の光ファイバ _ 4 1から近赤外線を照射しつつ、 測定 装置 5 0により、 腫瘍 <3の温度または硬さを測定する。 腫瘍 <3の測定を持続 することで、 近赤外線が、 抗体 _光感受性物質が結合された標的細胞に照射 されていることをリアルタイムでモニタリン グできる。 近赤外線の照射は、 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に開始される。

[0097] 光ファイバ _ 4 1からの近赤外線の照射方向は、 適宜選択される。 例えば 、 近赤外線の照射方向は、 光ファイバ _ 4 1の先端方向、 光ファイバ _ 4 1 の軸方向と直交する方向、 または全方位であってもよい。

[0098] 術者は、 測定装置 5 0によるモニタリングにより、 近赤外線の照射による 腫瘍細胞の死滅を確認しつつ、 近赤外線の照射を持続する。 術者は、 腫瘍細 胞の死滅が十分に行われたと判断する場合や 、 これ以上の照射は望ましくな \¥0 2020/175603 25 卩（：170? 2020 /007932

いと判断した場合や、 所定時間が経過した場合に、 近赤外線の照射を停止し 、 測定装置 5 0によるモニタリングを停止する。 次に、 術者は、 内針 8 6を 基端側へ引き、 外針 8 4に収容する。 これにより、 分岐針 8 7が直線状に変 形しつつ、 外針 8 4に収容される。 この後、 術者は、 近赤外線の照射を行っ た腫瘍＜3の位置を特定し、 記録に残す。 次に、 術者は、 外針 8 4を、 内針 8 6、 光ファイバ _ 4 1および測定装置 5 0とともに皮膚から抜去する。

[0099] 近赤外線の照射のモニタリングは、 近赤外線照射用の光ファイバ _ 4 1 に より行われてもよい。 光ファイバ _ 4 1は複数設けられるため、 各々の光フ ァイバー4 1 により、 温度を測定できる。 したがって、 各々の光ファイバー 4 1 により計測される温度に従って、 各々の光ファイバ _ 4 1からの近赤外 線の照射を別々に制御することもできる。 測定装置 5 0は、 熱電対を用いた 温度測定装置や、 超音波を利用した硬さ測定装置であってもよ い。 また、 近 赤外線の照射のモニタリングは、 体外に配置したセンサ、 または体腔内に揷 入されたセンサにより行われてもよい。

[0100] 以上のように、 第 5実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ って、 抗体 _光感受性物質を静脈投与するステップと、 経皮的に超音波画像 を取得して確認しつつ、 中空の外針 8 4を経皮的に腫瘍＜3またはその近傍に 穿刺するステップと、 複数の鋭利な内針先 8 8を有する内針 8 6を外針 8 4 から突出させて、 内針先 8 8を腫瘍〇またはその近傍に穿刺するステッ� �と 、 静脈投与から 1 2〜 3 6時間経過後に、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光 感受性物質へ向けて、 内針 8 6に挿入された光ファイバ _ 4 1から近赤外線 を照射するステップと、 を有する。

[0101 ] 上記のように構成した治療方法は、 超音波画像を確認しつつ、 外針 8 4お よび内針 8 6を望ましい位置へ高精度かつ容易に穿刺で� �る。 このため、 腫 瘍〇に対する内針 8 6の位置を良好に保持して、 内針 8 6に配置される光フ ァイバー4 1 により、 近赤外線を腫瘍＜3へ向けて照射できる。 したがって、 本治療方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に、 腫瘍＜3の内 \¥0 2020/175603 26 卩（：170? 2020 /007932

部または近傍から近赤外線を効果的に照射 でき、 腫瘍細胞を死滅させる効果 を高めることができる。

[0102] また、 第 5実施形態において使用される治療システム 9 0は、 腫瘍細胞中 の腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物 質に対して近赤外線を照射する ことが可能な治療システム 9 0であって、 超音波診断装置 1 0 0と、 中空の 外針 8 4と、 外針 8 4に挿入可能であって、 複数の内針先 8 8を有する内針 8 6と、 内針 8 6に配置可能であって、 近赤外線を照射可能な光ファイバー 4 1 と、 外針 8 4または内針 8 6に配置可能であって、 近赤外線を照射され る部位への近赤外線の照射をモニタリングす る測定装置 5 0と、 を有する。

[0103] 上記のように構成した治療システム 9 0は、 超音波画像を確認しつつ、 外 針 8 4および内針 8 6を望ましい位置へ高精度かつ容易に穿刺す� �ことを可 能とする。 このため、 腫瘍＜3に対する内針 8 6の位置を良好に保持して、 内 針 8 6に配置される光ファイバ _ 4 1 により、 近赤外線を腫瘍＜3へ向けて照 射できる。 したがって、 本治療方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感 受性物質に、 腫瘍＜3の内部または近傍から近赤外線を効� �的に照射でき、 腫 瘍細胞を死滅させる効果を高めることができ る。 また、 抗体一光感受性物質 が近赤外線を受けて温度上昇し、 腫瘍細胞が死滅することを測定装置 5 0に より確認しつつ、 手技を進めることができる。

[0104] ＜第 6実施形態＞

[0105] 第 6実施形態に係る治療方法は、 第 5実施形態に係る治療方法と同様に、 経皮的に到達可能な器官のがん治療に適用さ れる。 第 6実施形態に係る治療 方法は、 例えば、 乳がん、 肝臓がん、 皮膚がん、 頭頸部がん等の治療に好適 に使用できる。 なお、 第 6実施形態に係る治療方法は、 抗体一光感受性物質 を静脈投与するのではなく、 長尺管 8 0の分岐針 8 7により腫瘍（3内または その近傍へ局所投与する点で、 第 5実施形態と異なる。 なお、 治療装置は、 第 5実施形態に係る治療方法に用いる装置と同� �である。

[0106] 第 6実施形態に係る治療方法においては、 術者は、 抗体一光感受性物質を 静脈投与せずに、 超音波画像を確認しつつ、 長尺管 8 0の外針 8 4を、 腫瘍 \¥0 2020/175603 27 卩（：170? 2020 /007932

〇の近傍に位置する皮膚から腫瘍（3また� �その近傍まで穿刺する。 術者は、 外針 8 4を穿刺した後、 内針 8 6を外針 8 4から突出させることができる。 これにより、 内針 8 6は、 腫瘍〇またはその近傍の内部で広がる。 これによ り、 内針 8 6の位置が腫瘍（3に対して固定される。

[0107] 次に、 術者は、 内針 8 6の基端側から内針 8 6の内部を通って腫瘍（3内ま たはその近傍へ、 抗体一光感受性物質を局所投与する。 抗体一光感受性物質 を局所投与した後、 術者は、 抗体一光感受性物質が標的細胞膜に結合する ま で、 待機する。 治療対象である腫瘍 <3に抗体一光感受性物質を局所投与した 場合、 抗体一光感受性物質が標的細胞膜に結合する までの時間は、 静脈投与 の場合よりも格段に短く、 例えば 5〜 1 0分程度と考えられる。

[0108] 次に、 術者は、 各々の分岐針 8 7に光ファイバ _ 4 1 を揷入する。 この後 の手技については、 第 5実施形態に係る治療方法と同様であるため� � 説明を 省略する。 近赤外線の照射は、 抗体 _光感受性物質の局所投与から約 5〜 1 〇分経過後に開始される。 近赤外線の照射の開始は、 約 5〜 1 0分経過後で なくてもよい。

[0109] 以上のように、 第 6実施形態に係る治療方法は、 腫瘍細胞中の腫瘍細胞膜 に結合させた抗体一光感受性物質に対して近 赤外線を照射する治療方法であ って、 経皮的に超音波画像を取得して確認しつつ、 中空の外針 8 4を経皮的 に腫瘍〇またはその近傍に穿刺するステップ と、 複数の鋭利な内針先 8 8を 有する内針 8 6を外針 8 4から突出させて、 内針先 8 8を腫瘍（3またはその 近傍に穿刺するステップと、 内針 8 6を介して抗体一光感受性物質を腫瘍〇 またはその近傍へ投与するステップと、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感 受性物質へ向けて、 内針 8 6に揷入された光ファイバ _ 4 1から近赤外線を 照射するステップと、 を有する。

[01 10] 上記のように構成した治療方法は、 超音波画像を確認しつつ、 外針 8 4お よび内針 8 6を望ましい位置へ高精度かつ容易に穿刺で� �る。 このため、 腫 瘍〇に対する内針 8 6の位置を良好に保持して、 内針 8 6に配置される光フ ァイバー4 1 により、 近赤外線を腫瘍 <3へ向けて照射できる。 したがって、 \¥02020/175603 28 卩（：170? 2020 /007932

本治療方法は、 腫瘍細胞膜に結合させた抗体一光感受性物質 に、 腫瘍＜3の内 部または近傍から近赤外線を効果的に照射で き、 腫瘍細胞を死滅させる効果 を高めることができる。 また、 抗体一光感受性物質を局所投与するため、 抗 体一光感受性物質を短時間かつ高い確率で腫 瘍細胞膜に結合させることがで きる。 また、 抗体一光感受性物質を、 必要な場所にのみ投与できるため、 生 体への負担を低減できる。

[0111] なお、 本発明は、 上述した実施形態のみに限定されるものでは なく、 本発 明の技術的思想内において当業者により種々 変更が可能である。

[0112] 本出願は、 201 9年2月 28日に出願された日本特許出願 201 9— 0

36324号に基づいており、 それらの開示内容は、 参照され、 全体として 、 組み入れられている。

符号の説明

[0113] 1 0、 60、 90 治療システム

20 ガイ ドワイヤ

30 カテーテル

30 バルーンカテーテル

3 1 ルーメン

32 バルーン

40 光照射装置

4 1 光ファイバー

42 光出力部

43 照射部

44 位置確認マ _力 _

50 測定装置

5 1 測定用光ファイバー

52 光計測部

53 測定用マーカー

70 内視鏡 \¥02020/175603 29 卩（：170? 2020 /007932

7 1 カメラ

72 超音波画像装置

80 長尺管

81 針先

82 ルーメン

83 スリッ ト

84 外針

85 外針先

86 内針

87 分岐針

88 内針先

1 00 超音波診断装置

1 01 探触子

0 腫瘍