図1は、無線通信機に内蔵されたこの発明の 第1実施例に係るアンテナ装置を透視して示� �概略斜視図であり、図2は、アンテナ装置を� ��大して示す斜視図であり、図3は、アンテナ 装置を示す概略平面図である。
 図1に示すように、この無線通信機は、携帯 電話であり、この発明の第1実施例であるア� �テナ装置1を筐体100内に内蔵している。無線� ��信機は、この他に、キーボード,マイク,ス� �ーカ,液晶パネル,及び制御部等の各種電子回 路を備えているが、これらは周知の機構であ るので、これらの機構の記載や図面での表示 は省略し、アンテナ装置1及びこれに関連す� �機構についてのみ説明する。

 アンテナ装置1は、基本モードと高次モー ドとで動作可能なモノポールアンテナであり 、給電電極2とループ状放射電極3と容量部4と 第1リアクタンス回路5と第2リアクタンス回路 6とを備えている。

 給電電極2は、所定周波数の電流が二点鎖 線で示す送受信部等の給電部10から供給され� ��電極である。給電電極2は、基板110の非グラ ンド領域111に設けられ、その一方端20(図1の� �方端)を、グランド領域112に接地された給電� ��10に接続している。なお、図2以降において� ��簡易表現を用い、給電部10を給電電極2の一� ��端20に直接接続している。

 ループ状放射電極3は、非グランド領域111上 に形成された横長四角環状の電極である。
 具体的には、図2及び図3に示すように、基� �30が給電電極2の他方端21と連結した状態で基 板110の上端に向かって直状に延出した左側部 31と、左側部31の上端と連結した上側部32と、 上側部32の右端と連結した右側部33と、右側� �33の下端と連結した下側部34とで、ループ状� ��射電極3を構成し、下側部34の左端即ちルー� ��状放射電極3の開放端3aを給電電極2の他方端 21に対向させた。

 容量部4は、後述する高次モードの共振周 波数f2の電流I2をパスし、同じく後述する基� �モードの共振周波数f1の電流I1を阻止するた� ��の部分であり、ループ状放射電極3の開放端 3aと給電電極2との間隙Gによって形成した。

 第1リアクタンス回路5は、基本モードの共� �周波数f1の電流I1をパスし、高次モードの共� ��周波数f2の電流I2を阻止する回路である。
 この実施例では、第1リアクタンス回路5は� �チップ状のインダクタ5であり、簡易な構造� ��成す。このインダクタ5は、ループ状放射電 極3の上側部32に介装した。具体的には、基端 30側に寄って且つ容量部4の近傍に位置するよ うに、インダクタ5を上側部32の左端部に配設 した。

 第2リアクタンス回路6は、高次モードの共� �周波数f2の電流I2をパスする回路である。
 この実施例では、第2リアクタンス回路6は� �チップ状のインダクタ6であり、簡易な構造� ��成す。このインダクタ6は、ループ状放射電 極3の開放端3a側に介装した。具体的には、イ ンダクタ6を、ループ状放射電極3の下側部34� �右側部で且つ高次モードの共振周波数f2の電 流が最大である部位の近傍に配設した。

 この実施例では、インダクタ5のリアクタ ンス値を、インダクタ6のリアクタンス値よ� �も大きく設定した。そして、リアクタンス� �が、基本モード時において、容量部4のリア� ��タンス値よりも小さくなり、高次モード時� ��おいて、容量部4のリアクタンス値よりも大 きくなるように、インダクタ6のリアクタン� �値を設定した。

 また、図において、符号11は、第1の整合� ��インダクタとしてのインダクタであり、符� ��12は、第2の整合用インダクタとしてのイン� ��クタである。インダクタ11は、給電電極2上� ��設けられている。また、インダクタ12は、� �の一方端がインダクタ11と給電部10との接続� ��に接続され且つ他方端がグランド領域112に� ��地されている。

 次に、この実施例のアンテナ装置が示す作� ��及び効果について説明する。
 図4は、基本モード時の電流の流れを示すた めの概略平面図であり、図5は、基本モード� �におけるアンテナ装置の各位置における電� �を説明するための概略図である。
 図4において、基本モード即ち低周波の電流 I1を、給電部10から給電電極2に供給すると、� ��ンダクタ5のリアクタンス値が、基本モード 時において、容量部4のリアクタンス値より� �小さくなるように設定されているので、電� �I1は、矢印で示すように、容量部4側に流れ� �、ループ状放射電極3の左側部31側に入力し� �上側部32のインダクタ5を通過して、右側部33 に至る。そして、インダクタ6のリアクタン� �値が、インダクタ5のリアクタンス値よりも� ��さいので、電流I1は、インダクタ6も通過し� ��、容量部4に至り、容量部4で阻止される。
 これにより、電流I1は、図5に示すように分� ��する。すなわち、電流I1は、給電電極2側で� ��大の値をとり、ループ状放射電極3内を開放 端3aに向かうに従って小さくなる。そして、� ��量部4の位置で最小の電流I1-4になる。
 図5から明らかなように、インダクタ5は、� �電電極2側に寄った位置にあるので、インダ� ��タ5を通る電流I1-5は、非常に大きい。した� �って、このインダクタ5のリアクタンス値を� ��化させることで、アンテナ装置1の基本モー ド時の共振周波数f1を容易に変えることがで� ��る。

 図6は、高次モード時の電流の流れを示すた めの概略平面図であり、図7は、高次モード� �におけるアンテナ装置の各位置における電� �を説明するための概略図である。
 一方、図6において、高次モード即ち高周波 の電流I2を、給電部10から給電電極2に供給す� ��と、容量部4のリアクタンス値が、高次モー ド時において、インダクタ5のリアクタンス� �よりも小さくなるように設定されているの� �、電流I2は、ループ状放射電極3の左側部31側 には流れない。矢印で示すように、電流I2は� ��容量部4の容量性結合によって、容量部4側� �流れ、ループ状放射電極3の開放端3a側から� �側部34に入力する。そして、下側部34のイン� ��クタ6を通過した後、右側部33から上側部32� �至り、インダクタ5で阻止される。
 これにより、電流I2は、図7に示すように分� ��する。すなわち、電流I2は、給電電極2側で� ��大の値をとり、他方端21に向かうに従って� �さくなり、容量部4で最小の電流I2-4になる。 そして、電流I2は、ループ状放射電極3内を開 放端3aから中央部側に向かうに従って大きく� ��り、下側部34と右側部33との連結部近傍で最 大となる。しかる後、上側部32内をインダク� ��5側に向かうに従って小さくなり、インダク タ5の位置で最小の電流I2-5になる。
 図7から明らかなように、インダクタ6は、� �ープ状放射電極3の下側部34の右側部に位置� �ているので、インダクタ6を通る電流I2-6は、 非常に大きい。したがって、このインダクタ 6のリアクタンス値を変化させることで、ア� �テナ装置1の高次モード時の共振周波数f2を� �易に変えることができる。

 このように、インダクタ5のリアクタンス値 を変化させることで、基本モードの共振周波 数f1を調整することができ、インダクタ6のリ アクタンス値を変化させることで、高次モー ドの共振周波数f2を調整することができる。
 しかも、この実施例のアンテナ装置1では、 共振周波数f1と共振周波数f2とを独立に制御� �ることができる。
 すなわち、図7に示すように、インダクタ5� �、高次モード時の電流I2が最小の電流I2-5で� �る部位に配設されているので、インダクタ5� ��リアクタンス値を変化させても、高次モー� ��の電流I2に何ら影響を与えることはない。� �のため、インダクタ5を変化させて、共振周� ��数f1を変えても、高次モードの共振周波数f2 が同時に変化することはない。
 一方、インダクタ6は、図5に示すように、� �本モード時に電流I1が電流I1-6という小さな� �になる部位に配設されているので、インダ� �タ6のリアクタンス値を変化させても、基本� ��ードの電流I1にほとんど影響を与えること� �ない。このため、インダクタ6を変化させて� ��共振周波数f2を変えても、基本モードの共� �周波数f1が同時に変化することはない。
 図8は、アンテナ装置1の各共振周波数にお� �るリターンロス曲線を示す線図である。
 上記のように、基本モードの共振周波数f1� �高次モードの共振周波数f2の変化時に互いに 影響を与えることがないので、図8に示すよ� �に、基本モードのリターンロス曲線S1を周波 数帯d1の範囲で独立に変化させることができ� ��と共に、高次モードのリターンロス曲線S2� �周波数帯d2の範囲で独立に変化させることが できる。

 以上のように、この実施例の1によれば、 基本モードの共振周波数f1と高次モードの共� ��周波数f2とを、別々に独立に制御すること� �できる。また、第1及び第2リアクタンス回路 5,6をインダクタ5,6で構成して、簡単な構造に したので、部品点数の削減を図ることができ 、この結果、アンテナ装置1をコストダウン� �ることができる。

 図9は、この発明の第2実施例に係るアンテ� �装置を示す概略平面図である。
 この実施例のアンテナ装置は、容量可変素� ��7を、インダクタ5に直列に接続した点が、� �記第1実施例と異なる。
 具体的には、容量可変素子7は、バラクダで あり、そのアノード側がインダクタ5に接続� �れ、カソード側がループ状放射電極3の上側� ��32に接続されている。そして、直流電源70か らの直流制御電圧Vcを、容量可変素子7のカソ ードに印加することができるようになってい る。

 図10は、基本モード時におけるアンテナ装� �の各位置における電流を説明するための概� �図であり、図11は、高次モード時におけるア ンテナ装置の各位置における電流を説明する ための概略図であり、図12は、アンテナ装置1 の各共振周波数におけるリターンロス曲線を 示す線図である。
 直流制御電圧Vcを直流電源70から容量可変素 子7のカソード側に入力することで、容量可� �素子7の容量が、直流制御電圧Vcの電圧値に� �応して変化する。
 このとき、容量可変素子7が、図10に示すよ� ��に、非常に大きな電流I1-5が存在する位置に 配設されているので、容量可変素子7の容量� �を変化させることで、基本モード時の共振� �波数f1を容易に変えることができる。
 また、図11に示すように、容量可変素子7は� ��高次モード時の電流I2が最も小さい電流I2-5� ��位置に配設されているので、容量可変素子7 の変化によって、高次モードの共振周波数f2� ��影響を受けることはない。
 ところで、このような容量可変素子7は、容 量の変化範囲が非常に広い。したがって、イ ンダクタ5,6のリアクタンス値を設定後、容量 可変素子7を変化させることで、図12に示すよ うに、共振周波数f1だけを非常に広い周波数� ��囲Dで変えることができる。
 したがって、このアンテナ装置1において、 例えば、基本モードの共振周波数f1を地上デ� ��タル放送用の周波数として使用し、高次モ� ��ドの共振周波数f2をGPS(Global Positioning System) の周波数として使用することができる。そし て、GPSの共振周波数f2を約1.6GHzに固定した状� ��で、容量可変素子7を用いることにより、地 上デジタル放送の共振周波数f1を470MHz~770MHzと いう広い範囲でチューニングすることができ る。
 その他の構成、作用及び効果は、上記第1実 施例と同様であるので、その記載は省略する 。

 次に、この発明の第3実施例について説明す る。
 図13は、この発明の第3実施例に係るアンテ� ��装置を拡大して示す斜視図である。
 この実施例のアンテナ装置は、給電電極2や ループ状放射電極3等を誘電体基体8上に設け� ��点が、上記第1及び第2実施例と異なる。

 具体的には、直方体状の誘電体基体8を基 板110の非グランド領域111上に配置した。そし て、給電電極2の一部を誘電体基体8の正面81� �延出形成し、ループ状放射電極3の左側部31� �、誘電体基体8の正面81から上面82を通過させ て裏面83に至るように形成した。そして、上� ��部32を裏面83に形成した。また、右側部33を� ��裏面83から上面82を通過させて正面81に至る� ��うに、誘電体基体8の右側部に形成し、下側 部34を正面81に形成した。そして、インダク� �5と容量可変素子7とをループ状放射電極3の� �側部31上に介装し、インダクタ6を下側部34上 に介装した。

 かかる構成により、誘電体基体8によって、 容量部4の容量結合が非常に強くなるので、� �次モードの共振周波数f2の制御が容易になる 。また、アンテナ装置1の部材である給電電� �2,ループ状放射電極3,インダクタ5,6及び容量� ��変素子7等を、誘電体基体8に立体的に設け� �ので、ループ状放射電極3の幅が狭くなり、� ��の分、アンテナ装置1の実装スペースを小さ くすることができる。
 その他の構成、作用及び効果は、上記第1及 び第2実施例と同様であるので、その記載は� �略する。

 次に、この発明の第4実施例について説明す る。
 図14は、この発明の第4実施例に係るアンテ� ��装置を拡大して示す斜視図であり、図15は� �誘電体基体8の各面を展開して示す平面図で� ��る。
 この実施例のアンテナ装置は、ループ状放� ��電極3から分岐する分岐放射電極を追加し、 且つ第1リアクタンス回路5と第2リアクタンス 回路6とを誘電体基体8の側面としての正面の� ��に設けた点が、上記実施例と異なる。
 すなわち、図14及び図15に示すように、この アンテナ装置では、ループ状放射電極3に分� �放射電極9を追加すると共に、第1及び第2リ� �クタンス回路としてのインダクタ5,6や容量� �変素子7,71等、高さのある部品を誘電体基体8 の正面81に配設した構成になっている。

 ループ状放射電極3は、上記実施例のループ 状放射電極と異なり、外側巻きのループ形状 を成している。すなわち、その基端30を給電� ��極2の他方端21と連結させた状態で、上側部3 2が、誘電体基体8の正面81の上部に水平に形� �され、右側部33が、上側部32の右端と連結さ� ��た状態で、上面82の右部に形成されている� �そして、下側部34が、右側部33の先端と連結� ��た状態で、裏面83の上部に水平に形成され� �左側部31が、下側部34の左端と連結した状態� ��、上面82の左部に形成されている。左側部31 の開放端3aは、給電電極2の他方端21に対向し� ��容量部4を形成している。
 インダクタ5及びインダクタ6は、このよう� �ループ状放射電極3の上側部32上に介装され� �容量可変素子7は、インダクタ5に直列に接続 されている。なお、コンデンサ121は、直流カ ット用のコンデンサであり、ループ状放射電 極3の素材として銀を用いた場合に、容量部4� ��直流電圧がかかることによるマイグレーシ� ��ンの発生を阻止する。

 一方、分岐放射電極9は、ループ状放射電極 3のインダクタ5の近傍で分岐している。
 具体的には、分岐基部91をループ状放射電� �3の上側部32の点Pから分岐するように、誘電� ��基体8の正面81上に形成すると共に、分岐本� ��部92を、分岐基部91から延出させて底面84上� ��L字状に形成し、分岐放射電極9を、これら� �岐基部91と分岐本体部92とで構成した。
 そして、容量可変素子71とリアクタンス回� �として機能させるインダクタ72とを、分岐放 射電極9の分岐基部91上に介装した。
 具体的には、容量可変素子71のカソード側� �点P側に向け、インダクタ72を容量可変素子71 のアノード側に接続した。これにより、直流 電源70からの直流制御電圧Vcを、容量可変素� �71のカソードに印加することができるように している。
 また、容量可変素子71に直流電圧を印加す� �ために、抵抗123により分岐放射電極9と給電� ��極2とを接続する。そして、容量可変素子71� ��、インダクタ72,抵抗123,インダクタ11,12を介� ��てグランドへ接続される。

 かかる構成により、ループ状放射電極3を 用いたアンテナは、給電電極2とループ状放� �電極3とで構成されるので、上記実施例と同� ��に、基本モード時の共振周波数と高次モー� ��時の共振周波数で、ループ状放射電極3を用 いた電波の送受信が可能である。そして、イ ンダクタ5,6を用いて、基本モード及び高次モ ードの共振周波数を調整することができ、ま た、容量可変素子7を用いて、基本モードの� �振周波数を広い範囲でチューニングするこ� �ができる。

 一方、分岐放射電極9を用いたアンテナは 、給電電極2と、ループ状放射電極3の点P迄の 上側部32と分岐放射電極9とで構成されるので 、この分岐放射電極9を用いて、別の基本モ� �ドの共振周波数で送受信を行うことができ� �。そして、インダクタ5やインダクタ72を用� �て、当該基本モードの共振周波数を調整す� �ことができ、また、容量可変素子7や容量可� ��素子71を用いて、当該基本モードの共振周� �数を広い範囲でチューニングすることがで� �る。

 このように、この実施例のアンテナ装置� ��よれば、基本モードの共振周波数を増加さ� ��て、多くの周波数帯での電波の送受信を可� ��にするだけでなく、高さのあるインダクタ5 等の部品を、誘電体基体8の正面81に配設する ことで、ループ状放射電極3の位置を許容さ� �るアンテナ高さぎりぎりの位置に設定する� �とができる。この結果、アンテナ装置のさ� �なる小型化と高効率化とを図ることができ� �。

 次に、この発明の第5実施例について説明す る。
 図16は、第5実施例のアンテナ装置に適用す� ��第1リアクタンス回路の回路図あり、図17は� ��単一のインダクタと直列回路と並列回路が� ��れぞれリアクタンスと周波数との関係図で� ��る。
 この実施例のアンテナ装置は、第1リアクタ ンス回路を、インダクタとキャパシタの直列 回路や並列回路で構成した点が、上記実施例 と異なる。
 第1リアクタンス回路5は、基本モードの共� �周波数の電流をパスし、高次モードの共振� �波数の電流を阻止するための回路である。
 したがって、第1リアクタンス回路5は、低� �周波数では、低いリアクタンス値を有し、� �い周波数では、大きなリアクタンス値を有� �るものでなければならない。
 上記実施例では、第1リアクタンス回路5を� �一のインダクタで構成している。このイン� �クタ5では、周波数に対するリアクタンス値� ��変動が小さい。このため、図17のリアクタ� �ス曲線V1で示すように、500MHz程度の基本モー ドの周波数帯域では、リアクタンス値が100ω� ��あり、良好であるが、1.5GHzという高次モー� ��の周波数帯域では、リアクタンス値が300ω� �あり、十分なリアクタンス値を得ることが� �きない。
 これに対して、図16(a)に示すように、第1リ� ��クタンス回路5を、インダクタ51とキャパシ� ��52との直列回路で構成すると、図17のリアク タンス曲線V2で示すように、1.5GHzという高次� ��ードの周波数帯域においても、580ωという� �いリアクタンス値を得ることができる。
 さらに、図16(b)に示すように、第1リアクタ� ��ス回路5を、インダクタ51とキャパシタ52と� �並列回路で構成すると、図17のリアクタンス 曲線V3で示すように、1.5GHzという高次モード� ��周波数帯域において、800ωという極めて高� �リアクタンス値を得ることができる。

 すなわち、この実施例のアンテナ装置では� ��第1リアクタンス回路5として、インダクタ51 とキャパシタ52との直列回路又は並列回路を� ��用することにより、基本モードの共振周波� ��で低リアクタンス値を保持しつつ、高次モ� ��ドの共振周波数において、高リアクタンス� ��が可能となり、この結果、高次モードの電� ��に対する阻止効果を高めることができる。
 その他の構成,作用及び効果は、上記第1な� �し第4実施例と同様であるので、その記載は� ��略する。

 なお、この発明は、上記実施例に限定され� ��ものではなく、発明の要旨の範囲内におい� ��種々の変形や変更が可能である。
 例えば、上記実施例では、第2リアクタンス 回路6を、単一のインダクタ6で構成した例を� ��したが、上記第5実施例と同様に、第2リア� �タンス回路6もインダクタとキャパシタとの� ��列回路や並列回路で構成しても良いことは� ��論である。
 また、上記第4実施例では、1本の分岐放射� �極9を設けた例を示したが、分岐放射電極の� ��は、任意であり、2本以上の分岐放射電極を 第1リアクタンス回路の近傍から分岐させる� �ともできる。